著者

伊藤 弘文 元木 貢

出版者

日本ペストロジー学会

雑誌

ペストロジー学会誌 (ISSN:09167382)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.42-43, 1990-11-01

被引用文献数

1

著者

五十嵐 大貴 佐藤 一浩 伊藤 圭介 山崎 真奈美 藤田 志保

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.EbPI2383-EbPI2383, 2011

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【目的】脊髄性筋萎縮症(以下,SMA)1型(Werdnig-Hoffmann病)は,重症乳幼児型で生後6ヶ月までに発症し,全身の筋緊張低下・呼吸困難・哺乳困難などを伴い,2歳までに死亡する例が多い.ただし,適切な人工呼吸器管理を行なえば,成人までの生存も可能となっている.<BR> 今回,人工呼吸器管理にて在宅生活を行なっているSMA1型の1事例に対して訪問理学療法(以下,訪問PT)を行なった6年間の経過について考察を加え報告する.<BR>【方法】事例に関して,訪問PTが関わった6年間の経過を訪問看護・PTの記録及び整形外科診療録から後方視的に調査,その関わりの中で重要であった事項を抽出し,検討を行なった.<BR>〔事例紹介〕18歳女性.生後5ヶ月頃,呼吸困難となり入院,SMA1型と診断.気管切開により人工呼吸器装着.その後,長期間の入院を経て,12歳で自宅退院となる.その後すぐに訪問看護・PTが訪問を開始した.ADLは全介助.会話の理解は良好,表出は眉間でYes-No.1日をベッド上臥位で過ごすが,リクライニング式車椅子で外出も行う.運動は眉間をしかめるのみ.全身に関節可動域制限があり,脊柱右凸側弯(Cobb角80°).経管栄養(胃ろう).人工呼吸器管理,SpO<SUB>2</SUB>97~100%,HR100回前後/分.胸郭は扁平・狭小化(左>右).家族4人暮らしで主介護者は母親.<BR> 訪問PTは生命維持及び,より快適な在宅生活を継続する目的で,呼吸PT(胸郭可動性の維持,体位ドレナージなど),背面の皮膚・筋の伸張(萎縮予防),関節可動域訓練を基本に行なった.<BR>【説明と同意】今回の研究に際して,訪問看護ステーション管理責任者の同意を得た上で行った.また,対象者及びその保護者には書面にて目的や内容の説明を行い,同意書に署名していただいた.<BR>【結果】<BR>1)訪問PT開始:12歳時.PTに対する受け入れ困難から,理解を得るため目的指向型アプローチを行った.訪問学級も開始,担任との情報交換も行なった.<BR>2)車椅子作製:13歳時に側弯悪化(Cobb角102°)から,申請となる.新しい車椅子は自宅にて医師も交え仮合わせを行い完成した.<BR>3)仙骨部褥創:13歳4ヶ月~14歳7ヶ月で完治.患部の皮膚・皮下組織にずれや圧迫が生じないようにポジショニングの確認や訪問看護師との情報交換も行った.<BR>4)てんかん発作:13歳8ヶ月から発作が出現.発作後には背面筋群に短縮と痛みの訴えがあり,同箇所への伸張を強化した.<BR>5)左尿路結石:16歳時から発熱や左半身の浮腫が出現.発熱時には左腰背部の短縮と痛みの訴えがあり,マッサージなど愛護的に対応.浮腫に対するプログラムも追加した.<BR>6)入浴再評価:18歳時,訪問看護師から母親の介助負担の増大が指摘され,入浴方法を再評価.母親は入院時から長期間行っている入浴方法の変更に否定的であった.そのため母親の想いなどに沿う形で新しい入浴方法を提案した.<BR>7)側弯:13歳時に一時悪化したが徐々に改善し,18歳時にはCobb角66°となった.<BR>8)呼吸状態:感染による一時的な発熱や痰の貯留はあったが,受診を必要としたのは年に1~3回程度.肺炎などの呼吸障害による入院はなかった.<BR>【考察】港らによれば,SMA1型は人工呼吸器の使用を選択し,いかに安定した呼吸状態を維持できるかが生命予後を保つ上で重要であるとしている.本事例は母親や訪問看護師,PTが協力し,呼吸管理を行なったことで呼吸障害による入院は6年間なかった.退院時にはすでに全身の関節可動域制限や側弯などの変形・拘縮が定着,在宅でも仙骨部褥創や尿路結石が出現していた.これら長期臥床状態が引き起こす廃用症候群への対応が疾患の特性からも必要であった.母親による入浴介助やその方法を提案する場合は,安易に福祉用具を進めるのではなく,介助者側の想いや母子関係がもたらす精神的効果などのバックグラウンドも理解したうえで提案しなければならなかった.<BR>【理学療法学研究としての意義】SMA1型を含め小児分野の訪問リハビリの報告は少ない。また、前回の学術大会でも報告したが,本事例のように出生後もしくは早期に入院となっていたケースが訪問リハビリに対して退院後のケアを希望することが多く,最近の問題であるNICU長期入院児への対応も含め,地域での訪問看護・リハビリの受け入れが重要となる.

著者

伊藤 牧子 津久井 要 秋庭 篤代 吉村 佳世子 江花 昭一 山本 晴義

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.52, no.7, pp.670, 2012-07-01 (Released:2017-08-01)

著者

伊藤 隆基 全 立新 包 振龍 藤原 悠輝

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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広域な多軸負荷状態での変形・破壊特性を評価し、高温多軸疲労損傷評価手法を構築するため、各種多軸負荷モードにおける疲労試験を実施した。本稿では、多軸繰返し負荷における疲労強度特性を示すとともに、同強度特性評価をする上での解決済みおよび未解決の課題について概説する。

著者

関 智史 茂松 直之 白石 悠 深田 淳一 伊藤 公一 高見 博

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.50-56, 2012 (Released:2013-01-31)

参考文献数

23

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放射線治療は外科手術,化学療法とならぶ悪性腫瘍の治療の一つの柱である。根治治療の他,治癒不能な進行例の場合でも緩和治療として広く用いられる。ここでは甲状腺癌や甲状腺機能亢進といった甲状腺疾患の放射線治療について述べる。甲状腺癌に対する放射線治療は,131Iを用いたアイソトープ内用療法と高エネルギー放射線治療装置を用いた外照射の二つがある。アイソトープ内用療法は,ヨード摂取能のある濾胞癌や乳頭癌に治療適応がある。術後の再発予防や,残存病変の治療,若年者の多発肺転移などに特に有効とされるが,本邦では法的規制が厳しく,実施可能施設が限られる。外照射は手術不能例や術後の高リスク例,緩和的治療に適応となるが,合併症を生じないよう照射法の工夫が必要である。甲状腺機能亢進症に対する放射線治療は,抗甲状腺薬不応例などに131Iアイソトープ内用療法が適応となるほか,甲状腺眼症の緩和目的に放射線外照射が適応となる。

著者

豊田 紘子 小口 千明 伊藤 大生 山下 史雅 鈴木 修斗 佐藤 壮太 川添 航 鈴木 秀弥 野場 隆汰

出版者

筑波大学人文社会科学研究科歴史・人類学専攻歴史地理学研究室

雑誌

歴史地理学野外研究 (ISSN:09152504)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.21-84, 2018

著者

伊藤 みちる

出版者

Institute of Human Culture Studies, Otsuma Women's University

雑誌

人間生活文化研究 (ISSN:21871930)

巻号頁・発行日

vol.2016, no.26, pp.63-97, 2016 (Released:2016-09-16)

参考文献数

148

被引用文献数

1

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本稿は,カリブ海における地域統合体「カリコム」の更なる地域経済政治統合の動きである「カリコム単一市場経済(CSME)」について,その完成を妨げている様々な要因の理論的背景を先駆的に探求したものである.カリコム加盟国15ヶ国における天然資源や人的資源の不足,また弱小且つ脆弱な経済がもたらす様々な問題を解決し,統合を達成しようとする政治意思や強いリーダーシ ップが,なぜ域内において欠如しているのかを探り,理解を推し進めるものである.ガイアナ,トリニダード・トバゴ,ジャマイカ,バルバドス等のカリブ海諸国や,ニューヨークやマイアミにおいて,44人のカリブ諸国政府高官やビジネス関係者等カリブ海地域出身のカリコム関係者に対し,対面及びビデオ・スカイプによるインタビューを行い,談話分析を行った.調査結果によると,ナショナリズムに影響を受けた人的資源不足に悩むCSME参加国が,CSMEにおける主権争いや利害衝突を引き起こし,結果としてカリコムを形骸化させ政治意思を実現不可能にしていることが明らかになった.しかしながら,グローバル化が進む世界の中,カリコム諸国が生き残るためにCSME達成が最重要であることはCSME参加国間で強い合意に達している.そのため今後必要となるのは, CSME達成に向けた各国に対する技術支援を迅速に行うため,カリコムとCSMEのガバナンスを根底から改善することである.

著者

伊藤 知子 石津 日出子 井上 吉世 佐久聞 桂子 高村 仁知 中原 満子 西池 珠子 林 淑美 原 知子 深見 良子 藤井 美紗子 的場 輝佳 水野 千恵 村上 恵 椴山 薫 夜久 富美子 湯川 夏子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.236-243, 2000-05-20 (Released:2013-04-26)

参考文献数

19

被引用文献数

2

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A questionnaire survey on the edible oils used for deep frying in the home was conducted in 1998in the Kinki District of Japan.The respondent used an average of three types of edible oil, the most popular combination being salad oil, sesame oil and olive oil. The oil most commonly used for deep frying was salad oil, with safflower and rapeseed oil also being used for this.The criteria applied for buying oil for deep frying were the price, variety and expiration date. The parameters used for determining the life of the frying oilswere, in the order of number of answers, color (light brown), number of times used, smell and foaming property. It was apparent that the criteria for purchase and the frequency of deep frying for home cooking affected the utilization of edible oils for deep frying.These results indicate a perception of health and convenience in the utilization of edible oils for deep frying in home cooking.

著者

原 雄太郎 伊藤 克亘

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.369-372, 2009-08-20

著者

安藤 正幸 伊藤 雅史 仁瓶 善郎 前島 静顕 杉原 健一

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.100, 1999-02-10

著者

川口将吾 金森亮 伊藤孝行

雑誌

研究報告知能システム(ICS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.15, pp.1-9, 2013-03-11

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本論文ではコミュニティに基づくマルチエージェント電力マネージメントモデルを提案する.提案したモデルではコミュニティを複数の家庭で形成し,コミュニティの単位で大型蓄電池を運用する.また、本論文では,家庭の太陽光発電や蓄電池について,エージェントに基づく電力マネジメントモデルを提案する.本論文で提案した家庭の電力マネジメントモデルの特徴は,日本の現実的な電力消費データ及び気象データ用い,再生可能エネルギーである太陽光発電の不安定さを考慮したマネジメントを行う点である.そして本論文では,マルチエージェントによる電力売買シミュレーションを行い,太陽光発電や蓄電池の導入とエージェントによるマネジメントの影響,コミュニティに基づく電力マネージメントモデルによる影響及びコミュニティの戦略による影響を評価する.評価実験では,提案手法であるコミュニティに基づくマルチエージェント電力マネージメントモデルの導入によるピークカット,停電時のバックアップ対策及び社会全体のコストに関して評価を行う.

著者

瀧 寛和 石川 幹人 伊藤 昭 岡 夏樹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理 (ISSN:04478053)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.57-65, 2002-01-15

参考文献数

7

被引用文献数

3

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この解説では,人の心や認知的な心をそのまま論じるのではなく,工学的に機械の心をどのように捉え,どのような仕組みとして実現すれば,有用な機械を構築できるかを考えてみる.鉄腕アトムのような心を持った,より人に近い機械を実現していくには,どのような技術が必要になってくるのかを,その歴史と技術動向からみていきたい.

著者

清水 裕子 川崎 圭造 伊藤 精晤

出版者

社団法人日本造園学会

雑誌

ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)

巻号頁・発行日

vol.66, no.5, pp.517-520, 2003-03-31

参考文献数

10

被引用文献数

2 2

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Expectations have been placed on scenic thinning in recent years in recovering the environmental conservation function and promoting recreational purposes of the increasing uncontrolled artificial forest stands. Although there have been recent reports on scenic thinning, there are very few examples of implementation. This study was conducted for the purpose of examining the possibilities of scenic thinning by investigating its impact on the place where Ito et al practiced it within the Shinshu University in 1992. We conducted the study by complete enumeration and vegetation survey of the tree and bush layers against the forest where scenic and ordinary thinning were carried out stand (scenic and ordinary thinning areas) and made a comparative review. As a result, there were no significant disparities of tree layers between both areas and no difference were found in the growth, which was expected in the scenic thinning area. However, with the bush layer, the average height of bush layer of arboreal vegetations was significantly taller with the scenic thinning and the differences in the distribution of tree height were great as well. This suggests that woodlands managed by scenic thinning can be lead effectively to multiple layered forest stands in comparison to ordinary thinning and indicates the forest's stability and the possibility of natural scenic cultivation.

著者

古田 隆久 加藤 元嗣 伊藤 透 稲葉 知己 小村 伸朗 潟沼 朗生 清水 誠治 日山 亨 松田 浩二 安田 一朗 五十嵐 良典 大原 弘隆 鈴木 武志 鶴田 修 吉田 智治 芳野 純治

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.58, no.9, pp.1466-1491, 2016 (Released:2016-09-20)

被引用文献数

2

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2008年(平成20年)より2012年(平成24年)の5年間における消化器関連の偶発症数は,総検査数17,087,111件に対して12,548件(0.073%)であった.観察のみの偶発症の発生率の0.014%に対し,治療的な内視鏡検査での偶発症発生率は0.67%と約50倍高かった.死亡事案は220件あり,特に70歳以上の高齢者での死亡が164件と全体の3/4をしめた.

著者

大東 延久 清地 正人 綱脇 恵章 藤田 雅之 今崎 一夫 中井 貞雄 三間 圀興 車 信一郎 後藤 道夫 小久保 正之 中尾 直也 山中 千代衛 加瀬 貞二 青山 誠 赤羽 温 中野 文彦 松岡 伸一 山川 考一 大前 吾一 八木 隆志 伊藤 紳二 文 雅司 和泉田 真司 小野 晋吾 劉 振林 大竹 秀幸 猿倉 信彦 耿 紀宏 和田 智之 浦田 佳治 田代 英夫 南畑 亮 児玉 英範 田上 潤一 河仲 準二 窪寺 昌一 佐々木 亘 黒澤 宏 寺嶋 克知 田中 宏和 久保 博一 鈴木 徹 太田 毅 榎波 龍姫 若林 理 溝口 計 大部 彩子 渡邊 隆之 中野 真生 堀 司 西坂 敏博 伊藤 貴志 小島 哲夫 今野 進 藤川 周一 安井 公治 吉澤 憲治 森 勇介 佐々木 孝友 田中 光弘 岡田 幸勝 島村 清史 Namujilatu 福田 承生 松原 健祐 田中 歌子 今城 秀司 早坂 和弘 大向 隆三 占部 伸二 渡邊 昌良 大場 正規 加藤 政明 丸山 庸一郎 小矢田 康晴 山本 修平 平野 嘉仁 Pavel Nicolaie 佐藤 聡長 伊藤 篤史 大島 広明 吉田 弘樹 阪上 幸男 挾間 寿文 西岡 一 鬼澤 敦子 上原 昇 植田 憲一 西村 昭彦 宅間 宏 常包 正樹 田口 昇 稲場 文男 関田 仁志 RUTHERFORD Todd TULLOCHI Bill 笠松 直史 BYER Robert 松井 宏記 江口 武芳 川田 安男 金辺 忠 山中 正宣 中塚 正大 井澤 靖和 神崎 武司 宮島 博文 宮本 昌浩 川嶋 利幸 岡田 康光 菅 博文 秋山 靖裕 高瀬 智裕 高田 淳 湯浅 広士 小野 明 吉田 史朗 中山 通雄 佐藤 雅夫 内藤 真哉 町田 久忠 家久 信明 軽部 規夫 西畑 実 鈴木 伸孝 太田 忠喜 藤原 弘康 市位 友一 木村 信二 木村 美紀雄 庄司 康浩 今城 正雄 柳澤 隆行 内野 修 永井 智広 長澤 親生 住吉 哲実 荒井 恒憲 佐藤 俊一 石原 美弥 菊地 眞 バサ ニレシ 岡田 龍雄 前田 三男 水波 徹 松岡 直哉 岡崎 豊 菊池 健 山口 滋 南里 憲三 藤岡 知夫 森 啓 鈴木 薫 中田 順治 嘉成 和孝 小平 裕司 内藤 靖博 永野 宏 蓮池 透 谷脇 学 清水 幸喜 熊谷 幹郎 高島 洋一 遠藤 雅守 川上 政孝 武田 修三郎

出版者

The Laser Society of Japan

雑誌

レーザー研究 (ISSN:03870200)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.23-24,27, 1999

著者

伊藤光利編

出版者

有斐閣

巻号頁・発行日

2009

著者

日本アニメーション著 伊藤左千夫原作

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1986

著者

伊藤 慎二 イトウ シンジ ITO SHINJI

出版者

西南学院大学学術研究所

雑誌

西南学院大学国際文化論集 (ISSN:09130756)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.71-97, 2015-03

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旧筑後久留米藩領の福岡県三井郡大刀洗町今(通称:今村)周辺は,江戸時代禁教期の潜伏キリシタン(かくれキリシタン)集住地区であったことで良く知られる。今村キリシタンは,九州の交通の要衝地である筑後平野中央部の開けた田園景観の中で,周囲の仏教・神道信仰社会と日常的に関わりながら,禁教期を通してキリシタンとしての宗教伝統を秘密裡に継承し続けた。他の潜伏キリシタン集住地区とのつながりは,長崎浦上の教会・信徒との接触・往来が幕末になって初めて行われたのみである。今村キリシタンは,多くの物理的に不利な制約のある環境的諸条件の中で,信仰という高度に文化的側面の独自性を孤立状態で長期間持続させた。強制的同調圧力の強い社会文化の中で,ヒトはどのように固有の地域文化・精神文化を形成維持できるのか。今村キリシタンの歴史的経緯は,人類史研究の上でも普遍的示唆に富む重要な事例といえる。しかし,幕末~明治時代初頭の久留米藩による今村キリシタンの一斉検挙拘束後,藩側のごくわずかな記録を除いて,禁教期の信仰細部に関するほとんどの同時代史資料を失ってしまった。禁教期の今村キリシタンの様相を探るためには,文字資料以外の物質文化に対して,考古学の観点から迫ることがこれまであまり試みられていない重要な課題と考えられる。そこで,小論では,久留米藩側による尋問に対してまとめられた口書帳類の記述と近世から近代の墓碑に着目して,考古学からの検証課題を試行的に整理する。

著者

西川 京子 伊藤 哲夫

出版者

日本政策研究センター

雑誌

明日への選択

巻号頁・発行日

no.239, pp.26-29, 2005-12

著者

栢木 まどか 伊藤 裕久

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

no.37, pp.517-522, 2002-10-15

被引用文献数

1 1

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本研究では耐火建築助成を目的として東京市と民間の共同運営の形で実現した復興建築助成株式会社(以下助成会社)について、公的な建築助成機関の先駆的事例としての本会社の事業の具体像を解明することを目的とする。また会社設立の背景として、震災以前からの都市計画関連の法制度や、都市の住宅供給問題に対する公的な建築会社設立案から、実際の助成会社にまつわる提案までの経緯を明らかにしたい。更に、 2においては、復興期の建築の特徴的な事例として、助成会社が積極的に支援した共同建築について、特に代表例とされる九段下ビル(旧今川小路共同住宅)を取り上げて分析を行う。