著者

若井 一樹 佐々木 良一

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.1817-1825, 2015-09-15

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Twitterにおけるスパム行為となりすまし行為の検知手法を提案する.これらの検知手法はスパム行為となりすまし行為の様々な特徴から検知対象であるか判定する項目を複数個作成し,それらの項目を数量化理論の適用によって最適な項目の組合せを選定することによって検知するものである.またこれらの手法を実装するとともに,検知結果をユーザに分かりやすく提示するようTwitterの表示系を強化したアプリケーションLookUpperの開発と評価を行った.この結果,本検知手法ではスパム行為となりすまし行為どちらも90%以上の的中率で検知することが可能であった.LookUpperの開発と評価について,本検知手法を実装し検知結果を分かりやすく表示する機能を開発し,被験者10人によってなされたLookUpperのユーザビリティに関する実験結果から全体的に高い評価を得るとともに,今後LookUpperの改良を行っていくためのアイディアを導く種々のコメントが寄せられた.

著者

甲斐 俊文 佐々木 良一

出版者

情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.1136-1143, 2011-03-15

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ボットネットの被害が増大してきており,ボットマスタ(ハーダ)まで追跡することが重要な課題となっている.ボットネットごとに通信経路は異なるが,経路上に防弾業者や一般ユーザの端末がある場合には追跡は困難になる.そこで我々は防弾業者や一般ユーザの端末を使用しているボットネットの割合を推定するために,統計調査を実施した.その結果,ユーザ端末を使用しているボットネットの割合は1割から3割程度,防弾業者サーバ端末については少なくとも2割以上,専門のサーバ管理者に管理されている端末は4割から5割程度と見積もられることを示す.また,ボットネットに使用されている端末の国別の傾向について調査した結果も示し,これらの調査に基づいてボットネット追跡の方針を検討する.The damage of botnet is increasing, and it is an important problem to track bot masters. We analyzed tracing paths of botnet and classified these under 5 patterns. And if there are terminals of bulletproof providers or end users on a path, tracing on the path is difficult. Now we are examining a ratio of botnet using a terminal of bulletproof providers and end users. We have examined a ratio of botnet using a terminal of bulletproof providers and end users. As a result, we estimated the ratio of the botnet which used terminals of end users at around 30% from 10%, bulletproof providers at least 20%, and normal server managers at around 50% from 40%. And we argue about a policy of botnet traceback.

著者

坂本 知弥 佐々木 良一 甲斐 俊文

雑誌

研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC)

巻号頁・発行日

vol.2011-CSEC-52, no.5, pp.1-7, 2011-03-03

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近年,インターネットの普及により,IPv4 アドレスの枯渇が懸念されている.その為,IPv6 の導入が進められており,IPv6 が導入された場合,IP アドレス数の大幅な増加だけでなく,様々な利点が期待されている.しかし,その利点を逆手に取った攻撃手法も同時に発見されており,迅速な対応が求められている.そのような攻撃手法の 1 つがアドレス自動割り当て時における,ルータへのなりすましによる不正 RA (Router Advertisement) 攻撃である.既存対策としてはネットワーク機器やルータへの機能実装による対策が提案されているが,実現性や有効性の問題により,現実的ではない.そこで,本研究では実験を通じて不正 RA 攻撃がどの程度容易に実現出来るかを示すとともに,PC 側でフィルタリングを行う簡易で効率的な手法の提案と評価を行う.

著者

谷崎 勝朗 高橋 清 上田 暢男 斉藤 勝剛 細川 正雄 小野 波津子 石橋 健 合田 吉徳 中村 之信 佐々木 良英 守谷 欣明 木村 郁郎

出版者

Okayama Medical Association

雑誌

岡山医学会雑誌 (ISSN:00301558)

巻号頁・発行日

vol.89, no.9-10, pp.1261-1265, 1977-10-30 (Released:2009-08-24)

参考文献数

8

被引用文献数

1 1

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A skin test using buckwheat extract was performed on 182 cases of bronchial asthma. Thirty-three of them showed a positive skin test to buckwheat extract.Buckwheat allergy (bronchial asthma, urticaria, allergic rhinitis, allergic gastroenteropathy and allergic conjunctivities) was found in 19 (57.6%) of the 33 cases showing a positive skin test to buckwheat extract.Basophils from 8 cases of buckwheat asthma showed a strong response to buckwheat extract, although basophils from 10 cases with a postive skin test only, without buckwheat allergy, did not response to buckwheat extract.Bronchial asthma induced by buckwheat (16 of the 19 cases) had some special features. Their asthma attack was induced by the introduction into the body through either mouth or airway and started in childhood. Buckwheat pillows were used in 13 of the 19 cases. Ten of the 13 cases obtained alleviation of asthma upon discontinuation of buckwheat pillows. Most of the buckwheat asthma patients showed a high serum IgE level and had a hereditary factor. The results showed that cases of buckwheat asthma might be sensitized in their childhood.

著者

市川 智史 佐々木 良一

雑誌

研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC)

巻号頁・発行日

vol.2014-CSEC-67, no.1, pp.1-8, 2014-11-28

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情報技術がインフラと化している現在,情報セキュリティの教育には多様性や柔軟性が求められている.拡張性と柔軟性が高い e-ラーニング作成システムである ELSEC の開発,適用を行ってきた.ELSEC を利用する学習サイクルでは e-ラーニングを用いたインプット学習だけではなく,実際に e-ラーニングを作成しながら行うアウトプット学習を取り入れることで効果的な学習を目指している.ELSEC システムでの e-ラーニング作成は,ある程度のプログラミング能力があれば容易であるが,プログラミング能力が全くない人でもアウトプット学習を行えるように著者らはプログラムレスでの e-ラーニング作成を支援する PlotM を開発した.PlotM は,GUI 操作のみでの e-ラーニング作成を可能にするほか,フローチャートを用いて全体構造の把握を容易にするなど作成の簡易化に重点を置いている.必要機能等は ELSEC システムの適用から得られた結果を分析し,実装を行った.プログラムコードを意識させない作成方法にくわえて,記述文字数の削減によって従来よりも簡易的に作成でき,作成時間の短縮にも繋がった.本稿では,当システムの開発要件や機能について記述するとともに,教育支援システム群の概要について報告する.

著者

佐々木 良江 仁平 昇 坂野 雄二

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:05776856)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.p13-21, 1982-12

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本研究は, フィードバックが完全になされている状況における, 自己強化(SR)手続き顕在化の動機づけ効果を, 発達段階や達成動機の側面から検討することを目的として行われた。2×2×2の実験計画が用いられた。第1の要因は, 学年(2年・6年)であり, 第2の要因は達成動機である。予め実施された達成動機の調査から得点の高低により, それの高い群と低い群が設けられた。第3の要因はSR手続きである。すなわち, 自ら遂行量を記入し, それに対してよくできたと思ったら○を, あまりよくできなかったと思ったら×をつけるというSR手続きをする自己強化群(SR群)と, 遂行量のみを記入しSR手続きをとらないフィードバック群(FB群)から構成された。課題はWISC知能検査の符号問課(8歳以上用)が用いられた。主な結果は次の通りである。(a)2年生・6年生ともに, 達成動機の高低はSRの動機づけ効果に影響を及ぼさない。(b)2年生ではSR手続きを顕在化させた方がフィードバックのみよりも動機づけの効果は大きいが, 6年生では逆の関係になっている。(c)SR群において, 2年生・6年生ともに, 達成動機の高い群では負のSRの方が動機づけ効果が大きいが, 低い群では, 2年生児童において正のSRの方が動機づけ効果が大きいという傾向がみられた。(d)SR群における, 正か負のSRの決定に関して, 2年生の達成動機の高い群以外は, 正のSR前の方が負のSR前よりも遂行量の上昇量が多く, その傾向は6年生の方がより安定している傾向にある。しかし, (c), (d)においては被験者数が少なく, 有意な差は得られなかった。以上のことから, 6年生ではSR手続きを顕在化しなくても, covertなSR, つまり内潜的自己強化が行われていることを示唆している。しかし, これは

著者

鈴木 亮太 佐々木 良一

雑誌

マルチメディア,分散協調とモバイルシンポジウム2016論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.375-381, 2016-07-06

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近年,標的型攻撃の被害が増加しており,その攻撃手法も多様化してきている.標的型攻撃とは,特定の組織を標的として行われるサイバー攻撃であり,攻撃を受ける件数が少なく,攻撃に気付きにくいため,被害が拡大しやすいという特徴がある.このため標的型攻撃対策では,感染の防止だけではなく,感染時の早期発見や被害の軽減などといった,感染を想定した対策が重要である.本研究では,この感染を想定した対策の際に用いられるフィルタリングに関して,Web 翻訳サービスを利用することでフィルタリングを回避可能な攻撃手法を提案し,調査,対策手法の検討を行う.また,短縮URLサービスや Web アーカイブサービスなどの他のサービスを併用した攻撃手法についても調査を行い,対策手法を検討する.この結果,両方の攻撃に対応可能な技術面,運用面の対策を明確にすることができたので報告する.

著者

北野 信彦 佐々木 良子 山田 卓司 本多 貴之 吉田 直人

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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現在、文化財建造物の漆塗装修理は極力日本産漆を使用が求められるとともに、漆塗料以外の塗装彩色修理には合成樹脂より伝統的な膠材料の使用が求められている。ところが日本産漆や膠材料の調達や使用量の算定、伝統的な金具の漆箔施工の仕様、さらには過去多用されたことが明らかとなってきた柿渋や固化不良が生じやすい乾性油系(油彩系)塗料の伝統的な仕様には不明な点が多い。本研究では文化財建造物における伝統的な塗装彩色材料・技術の系譜の解明と再評価をまず行う。そのうえでこれらの材料・技術を修理に応用した際の施工や保守管理方法の策定、3D技術を応用した復元彩色欄間の作成を資料活用として提示することなどを目的とする。

著者

佐々木 良造

出版者

秋田大学国際交流センター

雑誌

秋田大学国際交流センター紀要 (ISSN:21869243)

巻号頁・発行日

no.7, pp.1-17, 2018-03

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本稿は,教養教育基礎科目「海外短期研修」の一部として行われた,カナダのビクトリア大学における1 か月の英語研修に参加した学生1 名を対象として,異文化理解・語学・学業・進路選択の態度にどのような変化が生じたかを明らかにすることを目的とし,渡航前,研修修了1か月後,研修修了1 年後の3 回にわたってPAC 分析を行った。その結果,渡航の前後で英語学習に対する動機の高まりと異文化理解の深化がみられた。そして,研修修了1 年後の調査では,英語学習,留学に対する動機は高まりつつも,リエントリーショックおよび専門の勉強に対するモチベーションの低下とその回復という相容れない状態が続いていたこと,さらにその状態から自力で脱出し,海外志向・上昇志向を形成している様子が明らかになった。このことから,研修後の長期にわたるフォローアップの必要性を指摘した。

著者

佐々木 良一 石井 真之 日高 悠 矢島 敬士 吉浦 裕 村山 優子

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.2120-2128, 2005-08-15

参考文献数

13

被引用文献数

17

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インターネット社会の進展につれて,リスクが増大してきており,そのリスクをどの程度どのように低減するかが重要な課題になっている.このため,住民などの意思決定者との間で合意を形成するためのリスクコミュニケーションが重要になりつつある.しかし,一口にリスクといってもセキュリティやプライバシや開発コストなどお互いに対立する概念に基づくリスクを低減する必要があり,関与者の合意を取りつつ最適な対策の組合せを求めるのは容易でない.このような問題を解決するために,(1) シミュレータや,(2) 最適化エンジン,(3) 合意形成用の表示部などを持つ「多重リスクコミュニケータ」が必要であると考えた.そして,その開発構想を固め,個人情報漏洩防止問題に試適用することにより有効性を確認するとともに残された課題が明確になったので報告する.Along with progress of an Internet society, the risk is increasing and it has been an important subject how the risk is reduced and how much. For this reason, the risk communication for forming agreement among decision-making persons, such as residents, is becoming important. However, it is not easy to search for the combination of the optimal measures, reducing the risk based on the concept which is opposed to each other, such as security, privacy, and development cost, and taking agreement. This situation requires development of the "multiplex risk communicator" with the function of which are (1) simulator, (2) optimization engine, and (3) displaying the computed result to decision-making persons. Developments design of "multiplex risk communicator" and its application to private information leakage issue is shown in this paper.

著者

最首 公司 佐々木 良昭 田原 牧

出版者

日本アラブ協会

雑誌

季刊アラブ

巻号頁・発行日

no.138, pp.6-8, 2011

著者

山本 恵理 佐々木 良一

雑誌

研究報告コンシューマ・デバイス&システム(CDS)

巻号頁・発行日

vol.2015-CDS-12, no.26, pp.1-8, 2015-01-19

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近年,自分で自分の健康を管理するヘルスケアへの関心が高まっている.ヘルスケアを目的とするデバイスとして用いられるウェアラブルデバイスは,WBAN(Wireless Body Area Network) とよばれる人体を中心とした無線通信により,ハブ端末であるスマートフォンやタブレットとの通信が行われている.この WBAN は,IEEE 802.15.6 によって規格が策定されており,物理層として UHF 帯狭帯域通信,超広帯域通信 (UWB),人体通信 (電界方式) の三種類が技術仕様として定められている.我々はこの中でも,ウェアラブルデバイスへの搭載が期待されている,消費電力の少ない人体通信について着目した.人体通信機能がウェアラブルデバイスへ実際に搭載された事例は ID カードと玩具の数例しかなく,その通信の安定性については,まだいくつかの課題が残されている.そこで著者らは,ハブ端末とウェアラブルデバイス間の通信を,人体通信を用いて行う場合の人体上の伝搬特性と周波数特性について,21MHz と 455kHz の搬送波周波数を用いて測定を行った.この結果,21MHz に比べ 455kHz の搬送波周波数を使用した場合,安定した通信が行えることを確認した.この結果を用い,455kHz の搬送波周波数を使用し,人体通信で情報を送信または受信するウェアラブルデバイスの製作と,受信した情報をスマートフォンで可視化するためのアプリケーションの開発を行い,さらに,人体通信の実用化のため,通信の安全性を考慮し,AES を用いて通信傍受対策を行った.これにより,雑音にそれほど強くない符号化 ASK でも,手先や顔の周辺では人体通信でウェアラブル機器同士の通信が十分行えることを確認したが,足付近では雑音によって情報が誤って受信されるという課題が残った.今後、雑音対策として FEC の実装を行い,消費電力に考慮した対策を行っていく予定である.

著者

星川 清親 佐々木 良治 長谷部 幹

出版者

CROP SCIENCE SOCIETY OF JAPAN

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.328-332, 1995-06-05 (Released:2008-02-14)

参考文献数

15

被引用文献数

3 6

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水稲乳苗の育苗期間を一層短縮化し, しかも機械移植に必要とされる苗丈(7 cm)の確保を目的として, 育苗期間と光条件をかえた4種の乳苗の育苗をロックウールマットによりおこなった. そして育苗した乳苗の移植後(5, 10日後)に活着生長を調査した. 出芽後も暗条件下で育苗した乳苗(イエロー乳苗)の苗丈は育苗期間7日で 9.6cm, 一方, 出芽後2日間緑化し(グリーン乳苗)さらに3日間ハウス内で育苗した乳苗の苗丈は5.5cmであった. 育苗期間4日のイエロー乳苗の苗丈は4.1cmで, 機械移植に必要とされる苗丈には達しなかった. 移植後の根数, 最長根長は, 同じ育苗期間のイエロー乳苗とグリーン乳苗との間で有意な差はなかったが, 移植後10日間の乾物重の増加は, イエロー乳苗が若干少なかった. 4種の乳苗の育苗期間中の乾物重との増加は, 胚乳養分の消費量と相関関係(r=0.984)にあった. 移植後5日間の乾物重の増加と胚乳養分の消費量の間でも相関関係(r=0.994)があり, 活着期の生育は, 胚乳養分にかなり依存していた. 以上の結果より, イエロー乳苗の活着は, グリーン乳苗に比較すると若干劣るものの,実用性があると思われた.

著者

鍋谷 圭宏 永田 松夫 齋藤 洋茂 滝口 伸浩 池田 篤 貝沼 修 早田 浩明 趙 明浩 外岡 亨 有光 秀仁 栁橋 浩男 河津 絢子 實方 由美 掛巣 孝則 羽田 真理子 福原 麻后 近藤 忠 佐々木 良枝 前田 恵理 吉澤 直樹 内山 友貴 上野 浩明 高橋 直樹 山本 宏

出版者

日本静脈経腸栄養学会

雑誌

静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.1299-1305, 2014 (Released:2014-12-20)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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食道がん外科治療は「高リスク患者に対する高度侵襲手術」であり、特に高齢者では、日本外科代謝栄養学会ESSENSEプロジェクトの基本理念である「侵襲反応の軽減」、「身体活動の早期自立」、「栄養摂取の早期自立」、「周術期不安軽減と回復意欲の励起」を心掛けた手技と管理が必要である。近年、高齢食道がん患者に対する根治切除術も低侵襲化され、「身体に優しい」治療になりつつある。しかし、70歳以上の高齢者では、術後合併症が多い傾向で、食事開始後退院まで時間を要し、経腸栄養継続の意義が高いことが示唆された。高齢者では、oncological(がん治療としての有効性を踏まえた手術選択)、physical(肉体的)、mental(精神的)、social(社会的)な援助が適切に行われ、全人的支援があってこそ、「心にも優しい」術後早期回復が可能になると思われる。そのためには、NST・精神科医や医療ソーシャルワーカーなどを含めた多職種連携が必須である。

著者

大平 陽一 竹田 博之 佐々木 良治

出版者

日本作物學會

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.58-65, 2009 (Released:2011-03-05)

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タンパク質変異米水稲品種の米粒内における種子貯蔵タンパク質の分布特性を明らかにするために、搗精歩合の異なる米粒のタンパク質含有量を調査し、米粒内の層別のタンパク質含有量と存在割合を算出した。タンパク質変異米水稲品種では、一般食用水稲品種「ニホンマサリ」と同様に、米粒の外層部である100〜>80%層に総タンパク質の44〜45%が存在した。一方、易消化性タンパク質は、いずれの品種も100〜>80%層に44〜48%が存在したが、「ニホンマサリ」では90〜>80%層に最も多く、タンパク質変異米水稲品種では100〜>90%層に最も多かった。タンパク質変異米水稲品種において易消化性タンパク質が最外層に多く集積する傾向は、低グルテリン米水稲品種より低グルテリン・26 kDaグロブリン欠失米水稲品種で顕著だった。「ニホンマサリ」では、主要な易消化性タンパク質である37-39 kDaグルテリンαと22-23 kDaグルテリンβが90〜>80%層に多く存在しているのに対し、タンパク質変異米水稲品種では、37-39 kDaグルテリンαや22-23 kDaグルテリンβの量が低下し、相対的に易消化性タンパク質に占める割合が高くなった57 kDa超過タンパク質と57 kDaタンパク質が100〜>90%層に最も多く存在していた。したがって、易消化性タンパク質の分布における品種間差異は、これらのタンパク質画分の分布特性の差異を反映したことによると推察された。易消化性タンパク質は、80〜>70%層を含む層よりも内層部ではより少ない割合でしか存在しなかったので、玄米から易消化性タンパク質を効率的に低減するには、80%程度の搗精歩合が望ましいと考えられた。

著者

大平 陽一 竹田 博之 佐々木 良治

出版者

日本作物学会

雑誌

日本作物学会紀事 (ISSN:00111848)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.58-65, 2009 (Released:2009-02-10)

参考文献数

26

被引用文献数

3

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タンパク質変異米水稲品種の米粒内における種子貯蔵タンパク質の分布特性を明らかにするために, 搗精歩合の異なる米粒のタンパク質含有量を調査し, 米粒内の層別のタンパク質含有量と存在割合を算出した. タンパク質変異米水稲品種では, 一般食用水稲品種「ニホンマサリ」と同様に, 米粒の外層部である100~>80%層に総タンパク質の44~45%が存在した. 一方, 易消化性タンパク質は, いずれの品種も100~>80%層に44~48%が存在したが, 「ニホンマサリ」では90~>80%層に最も多く, タンパク質変異米水稲品種では100~>90%層に最も多かった. タンパク質変異米水稲品種において易消化性タンパク質が最外層に多く集積する傾向は, 低グルテリン米水稲品種より低グルテリン・26 kDaグロブリン欠失米水稲品種で顕著だった. 「ニホンマサリ」では, 主要な易消化性タンパク質である37-39 kDaグルテリンαと22-23 kDaグルテリンβが90~>80%層に多く存在しているのに対し, タンパク質変異米水稲品種では, 37-39 kDaグルテリンαや22-23 kDaグルテリンβの量が低下し, 相対的に易消化性タンパク質に占める割合が高くなった57 kDa超過タンパク質と57 kDaタンパク質が100~>90%層に最も多く存在していた. したがって, 易消化性タンパク質の分布における品種間差異は, これらのタンパク質画分の分布特性の差異を反映したことによると推察された. 易消化性タンパク質は, 80~>70%層を含む層よりも内層部ではより少ない割合でしか存在しなかったので, 玄米から易消化性タンパク質を効率的に低減するには, 80%程度の搗精歩合が望ましいと考えられた.

著者

葛原 茂樹 小久保 康昌 佐々木 良元 桑野 良三 伊藤 伸朗 冨山 弘幸 服部 信孝 辻 省次 原 賢寿 村山 繁雄 齊藤 裕子 長谷川 成人 岩坪 威 森本 悟 赤塚 尚美

出版者

国立精神・神経センター

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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紀伊半島の一部集落に多発する神経風土病の筋萎縮性側索硬化症・パーキンソン認知症複合(ALS/PDC)類似疾患で知られているほぼ全ての原因遺伝子を調べ、異常変異は認められなかった。病態と発症に関して、脳のアルツハイマー神経原線維変化の分布様式はALSとPDCでほぼ同じであった。脳と脊髄にはTDP-43の蓄積が認められ、生化学的にはタウ/TDP-43異常蓄積症と考えられた。尿中の酸化ストレスマーカーが有意に上昇しており、神経変性に参加ストレスの関与が推定された。タウとTDP-43の蓄積を起こして神経変性が進行する仕組みと、遺伝子の関与の解明が今後の課題である。

著者

名塚 健史 遠藤 浩士 長瀬 エリカ 佐々木 良江 鮫島 菜穂子 竹中 良孝 北村 直美 浦川 宰 根岸 朋也 山田 智教 藤縄 理 高倉 保幸

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, 2007-04-20

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【はじめに】今回、埼玉県理学療法士会スポーツリハビリテーション推進委員会(以下スポリハ委員会)では埼玉県高等学校野球連盟(以下高野連)の依頼により、第88回全国高等学校野球選手権埼玉大会(以下選手権大会)、秋季埼玉県高等学校野球大会(以下秋季大会)でメディカルサポートを実施した。そこで、実際の活動内容と今後の課題について考察し報告する。<BR><BR>【方法】選手権大会は準々決勝、準決勝、決勝の7試合、2球場で各日程4名、秋季大会は準決勝、決勝の3試合、1球場で各日2名の体制でサポートを行った。サポートスタッフはスポリハ委員会の中から甲子園でのサポート、スポーツ現場での活動経験があるメンバーを中心に構成した。サポート内容は試合前後のコンデショニング・テーピングなど、試合中は所定の場所で待機し、デッドボールなど緊急時の対応を行った。実際に行ったサポートの内容はすべて記録し、1日毎終了後高野連側へ提出した。<BR><BR>【結果】実際の活動は、テーピング、外傷に対するチェックと応急処置、試合後のコンディショニングが活動の中心であった。選手権大会はテーピング2件、外傷後のチェック約15件、アイシング2件、熱中症の対応数件、コンディショニング1件であり、秋季大会はテーピング1件、外傷後のチェック約8件、アイシング1件、コンディショニング4件であった。最も多かったのは外傷後のチェックとコンディショニングであり、1試合平均3~4件程度の活動を行った。部位の内訳は、テーピングは肘関節2件、手関節1件、コンディショニングを利用したのは2チーム5名で下肢1件、肩関節2件、腰部2件であった。<BR><BR>【考察】全体的に活動の件数が少ない傾向にあった。外傷のチェックは圧痛や運動痛など疼痛の問診を中心に行ったが、選手は試合を続けたいがために症状を正確に伝えていない可能性が考えられた。また、今回の活動は埼玉県の高野連では初めての試みであり、事前の説明が不足していたことも加わって選手や監督にサポートの内容が浸透していなかった可能性が考えられる。このため、潜在的には今回関わった以上の傷害が生じていた事が予測された。このことより、事前の組み合わせ抽選会などで理学療法士が直接サポートの説明やストレッチのデモンストレーション、障害予防の講演などを行い、サポート活動や障害予防に対する認識を向上させる必要があると感じた。今後も春季大会、夏の選手権大会、秋季大会とサポートを行うことが決まっており、サポート内容、質の向上、事前の啓蒙活動などが今後の検討課題となった。<BR>

著者

遠藤 浩士 朝倉 敬道 長瀬 エリカ 浦川 宰 佐々木 良江 藤縄 理 竹中 良孝 名塚 健史 水田 宗達 根岸 朋也

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.C3P1422, 2009

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<BR>【目的】平成20年度全国高等学校総合体育大会ボート競技大会において、埼玉県理学療法士会スポーツリハビリテーション推進委員会の中でコンディショニングサポート活動(以下、サポート活動)を行った.本大会でのPTによるサポート活動は全国でも初めての試みであり、競技・障害特性、活動成果について若干の知見を得たので報告する.<BR><BR>【対象・方法】試合出場選手695名、他関係者に対し、競技前・競技後のサポート活動を行った.公式練習を含む計7日間において、PT24名(1日平均6~7名)体制で、活動内容や利用者アンケートの集計結果を基に、競技の障害特性、介入の有効性について検討を行った.介入効果判定として、症状変化(ペインリリース法)、満足度調査(10段階法)、PTの主観的効果を指標とした.評価用紙及びアンケートの使用については、利用者から承諾を得た.<BR><BR>【結果】総利用者件数は311件で、1日平均44件、再利用率としては33%であった.男女率は、男性62%、女性38%、種目別ではシングル15%、ダブル37%、クフォド48%であり、特にクフォドのポジション別では、2番26%、3番30%の利用率が多かった.主訴は、疼痛37%、疲労感27%、張り感19%、だるさ11%であった.障害発生部位としては、男女共に腰部35%と多く、大腿部20%、下腿部14%、肩11%、膝8%であった.男女比による障害発生部位では、肩に関しては、男性よりも女性に高い傾向があった.発症期間は、大会期間中31%、7日以内5.3%、1ヶ月以内6.7%、1ヶ月以上前31%、未回答23%であった.発症機転としては、練習中29%、練習後27%、練習以外5%、不明8%、未回答31%であった.実施した具体的な内容としては、マッサージ30%、ストレッチ29%、リハ指導16%、促通8.7%であった.介入効果として、症状変化は、4以下が全体の57%、満足度調査結果は8点以上10点までが全体の86%、PTの主観的効果は、有効が61%であった.<BR><BR>【考察】障害の特徴としては、男女共に腰部・下肢への障害が多く、競技特性としてローイング運動そのもののパワーが要求される2番・3番のポジションにおける利用者が多かった.長時間における姿勢や不安定状況下での体幹の固定性が影響しているかと考えられる.特に肩の障害発生率では、女性の方が男性よりも高い傾向にあり、女性は男性に比べ、上肢への運動負荷・負担が強いられることや関節の弛緩性の問題なども影響している可能性がある.1ヶ月以上前のものや発症期間が不明確な事例など、慢性的症状を抱えている利用者が多かった.また、大会期間中における発症が予想以上に多く、大会直前の練習の追い込みや日頃抱えている慢性的症状が悪化したと推測できる.今回の利用者の症状変化・満足度調査結果やPTの主観的効果が高かったことから、PTが日常的に選手のコンディショニングに関わる事の重要性が示唆された.

著者

宮崎 邦彦 岩村 充 松本 勉 佐々木 良一 吉浦 裕 松木 武 秦野 康生 手塚 悟 今井 秀樹

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.1871-1879, 2005-08-15

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電子署名技術の利用にあたっては,署名者は秘密鍵を安全に管理する必要がある.一般には,秘密鍵を安全に管理することは署名者自身にとって利益となると考えられているが,署名者の状況によっては,安全に管理することが利益とならないケースも生じうる.本稿では,署名者が債務超過に近い状態にある債務者である場合を例にあげて,署名鍵の自己暴露が債権者に対する攻撃となることを指摘する.さらに債務者が鍵自己暴露の可能性を持つことが,債権者?債務者間の債務縮減交渉に与える影響について分析を行い,この問題への対策の方針と例を示す.