著者

伏見 千宙 多田 雄一郎 増淵 達夫 松木 崇 菅野 千敬 岡田 拓郎 佐々木 剛史 丹羽 一友 町田 智正 三浦 弘規 後藤 俊行 黒坂 正生 鎌田 信悦 小高 利絵 矢郷 香

出版者

一般社団法人 日本口腔腫瘍学会

雑誌

日本口腔腫瘍学会誌 (ISSN:09155988)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.232-236, 2016-12-15 (Released:2016-12-29)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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当科にて救済手術を施行した口腔扁平上皮癌深部再発症例27例の検討を行った。救済手術後の1年生存率は75%,2年生存率は61%であった。無病生存期間は中央値10.9か月(2.6か月~61.3か月)であった。予後不良因子は術後病理断端陽性・近接および,原発巣亜部位が舌・口腔底・頰粘膜であった。原発巣再々発部位は,後方および副咽頭間隙が88%を占めており,後方の安全域の設定,副咽頭間隙郭清も考慮すべきと考えられた。

著者

佐々木 直子 永野 千景 川瀬 洋平 藤井 ロナウド健蔵 筒井 隆夫 堀江 正知 井上 仁郎

出版者

産業医科大学学会

雑誌

産業医科大学雑誌 (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, 2006-03-01

著者

山田 祐樹 佐々木 恭志郎 三浦 佳世

出版者

日本認知心理学会

雑誌

日本認知心理学会発表論文集 日本認知心理学会第12回大会

巻号頁・発行日

pp.128, 2014 (Released:2014-10-05)

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わが国の刑事法廷の座席配置は,法壇から見て右側が検察官,左側が弁護人であることが一般的だが,配置が逆転する事例もある。認知心理学研究では,人間が利き手側に位置する対象には肯定的な,非利き手側の対象には否定的な評価を下すことが知られている。本研究では,この空間認知的性質が刑事裁判の量刑判断に影響を与えている可能性について検討を行った。403名の参加者は裁判風景を模した写真を観察後,2種類の裁判シナリオを読み,被告人の量刑を判断した。写真は,通常配置(右:検察官,左:弁護人),逆配置(右:弁護人,左:検察官),統制配置(位置関係は通常と同様だが検察官と弁護人が外向している)の3種類であった。結果として,右利きの参加者は正配置よりも逆配置の量刑を有意に短く(約1年)見積もることが明らかになった。このバイアスは,参加者が利き手側の弁護人あるいは検察官を肯定的に評価したことに起因すると考えられる。

著者

若井 一樹 佐々木 良一

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.56, no.9, pp.1817-1825, 2015-09-15

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Twitterにおけるスパム行為となりすまし行為の検知手法を提案する.これらの検知手法はスパム行為となりすまし行為の様々な特徴から検知対象であるか判定する項目を複数個作成し,それらの項目を数量化理論の適用によって最適な項目の組合せを選定することによって検知するものである.またこれらの手法を実装するとともに,検知結果をユーザに分かりやすく提示するようTwitterの表示系を強化したアプリケーションLookUpperの開発と評価を行った.この結果,本検知手法ではスパム行為となりすまし行為どちらも90%以上の的中率で検知することが可能であった.LookUpperの開発と評価について,本検知手法を実装し検知結果を分かりやすく表示する機能を開発し,被験者10人によってなされたLookUpperのユーザビリティに関する実験結果から全体的に高い評価を得るとともに,今後LookUpperの改良を行っていくためのアイディアを導く種々のコメントが寄せられた.

著者

小川仁士 宇野健 佐々木宣介

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.369-371, 2014-03-11

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大学の情報基礎教育においては,単にコンピュータなど既存の情報通信機器の使い方を教えるのみでなく,そこに使われている情報技術の要点をも教える必要がある。しかしながら,従来の座学に頼った授業形態では,学生の学習意欲を高めない限り十分な教育効果を期待することはできない。本研究では,情報技術の教育効果の向上を目指し,学生が自ら体験し考察することのできるアクティビティ中心の授業を行うことを前提に,実際の授業の中で利用可能な教材の開発を行った。具体的には,コンピュータのオペレーティングシステムのメモリ管理機能について対戦型のゲーム形式で体験学習できる教材を開発し,実験授業を通して有効性を検証した。

著者

佐々木 崇

出版者

京都大学大学院文学研究科哲学研究室

雑誌

京都大学文学部哲学研究室紀要 : Prospectus

巻号頁・発行日

vol.13, pp.16-28, 2010-03

著者

水間 正澄 道免 和久 渡邉 修 佐々木 信幸 大高 洋平

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.52, no.12, pp.743-750, 2015 (Released:2015-12-17)

著者

佐々木 康人

出版者

日本生活文化史学会

雑誌

生活文化史 = Design of life (ISSN:02892952)

巻号頁・発行日

no.69, pp.3-20, 2016-03

著者

原田 隆史 横山 瑠美 長井 英夫 佐々木 雅吾

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構 一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.173-176, 2005

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現在,Linuxをはじめとして多くのオープンソース・ソフトウェアが使用されている。医療や教育の現場においても,これらを開発・利用して効率化を計ろうとする動きがある。図書館においても,諸外国ではオープンソースの図書館用システムが数多く開発されており,いくつかの統合図書館システムが実際に使用されている。これらのオープンソース図書館システムを日本に導入する場合,日本特有の問題などが存在すると考えられ,単に表示を日本語化すれば解決するという問題ではない。そこで,本研究においてはニュージーランドで開発されたKohaを日本語化して,実際に図書館員に試用していただき,その問題点についてまとめた。その結果,特に書誌記述の問題ならびに日本語特有の読みや表記のゆれの問題,個人情報の管理に関する問題が大きな問題であることが明らかとなった。その詳細および,それに対する対策についての提言を発表する。

著者

佐々木 竜太

出版者

青山学院女子短期大学総合文化研究所

雑誌

青山学院女子短期大学総合文化研究所年報 (ISSN:09195939)

巻号頁・発行日

no.23, pp.31-50, 2015-12

著者

菅野 憲明 佐々木 雄大 高山 毅 池田 哲夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告データベースシステム(DBS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2004, no.72, pp.545-552, 2004-07-14

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コンビニエンス・ストア(通称「コンビニ」)における新商品の売れ行き予測に関する学術的な検討が遅れている. 著者らはこれまでに 市販のPOSデータを用いて「おにぎり」と「カップラーメン」の新商品の売れ行き予測に関する予備的な検討として 特定店舗で成立する相関ルールの抽出を行なった. 本稿では 店舗を問わず成立する一般的知見の導出を目指す. 具体的には コンビニ会社A社へのヒアリングを通じて 新商品投入後二週目の売れ行き予測に対するニーズがあることを述べる. そして これを目的変数とした場合の説明変数として有効な変数を A社の協力の下 データマイニングにより導出する. これらの説明変数と目的変数を用いて 店舗ごとにルール抽出を行なうと有効なルールが得られることが確認された.Academic analysis of sales forecast for new items on sale in convenience store is insufficient. As a preliminary analysis, the authors have derived some association rules for every shop concerning demand of new ``onigiri" and ``cup ramen" by utilizing POS data on sale. In this paper, we try to find some general knowledge independent of a shop. Concretely, based on a hearing from a convenience store company A, we describe there exists a need for sales forecast in the second week for a new item. We adopt it as a target variable, and derive its effective explanatory variables by the use of data mining technique, based on the cooperation of the company A. We have confirmed that we can obtain some effective association rules, if we adopt these target variable and explanatory variables and perform distinct data mining for each shop.

著者

佐々木健 伊藤一成

雑誌

第77回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, no.1, pp.983-985, 2015-03-17

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平成24 年度より中学校の技術家庭科で,計測や制御を伴うプログラミングが必修化された.これまで様々な取り組みが報告されてきたが,社会教育や家庭教育も含めた視点での一層の整備が急がれる.そこで本稿では,プラレールに着目した.世代を超えて親しまれるプラレールを使用することで,親と子が共に学習への興味を持続する事が可能だと考えられる.さらに,各種センサを利用した情報機器の多様化や低価格化が進んでおり,一般の人でもセンサデバイスを,身近なものとして捉えるようになってきた.本研究ではこれら両者を組み合わせた学習教材を試作したので,報告する.

著者

佐々木 直彦 堀井 胤匡 藤原 幹男 斎藤 英之 三澤 俊平

出版者

社団法人日本鉄鋼協会

雑誌

鐵と鋼 : 日本鐡鋼協會々誌 (ISSN:00211575)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.45-50, 2000-01

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Micro-strucure, micro-hardness and micro-absorbed impact energy in the Japanese sword have been investigated to clarify excellent mechanical properties of the Japanese sword. The Japanese sword specimen used in the present research has been made by using TSUKURIKOMI process which combines four kinds of steels ; HAGANE (edge), SHINGANE (core), MUNEGANE (back) and KAWAGANE (side) steels, with different carbon contents. By this process, HASAKI (edge) side becomes high carbon steel and MUNE (back) side possesses low carbon steel. The cooling velocity in quenching of the Japanese sword is controlled by TSUCHIOKI treatment which coats the clay thinner in the HASAKI side and thicker in the MUNE side. The HASAKI side is quickly cooled and the MUNE side is slowly cooled. The micro-structure in the HASAKI side shows martensite while the MUNE side shows the coexist structure of ferrite and pearlite. The HASAKI side has a lower value while the MUNE side shows a higher value in the micro absorbed impact energies obtained with the 1.0 and 0.7mm square miniaturized specimens. It has been shown clearly that the TSUKURIKOMI and the TSUCHIOKI processes give the excellent gradated balance of strength-toughness to the Japanese sword. The ORIKAESHI (folding) forging has an effect both on the carbon content and as quenched hardness in HAGANE steel. The most suitable times of ORIKAESHI cycles which adjust to the carbon content of 0.55-0.60mass% and hardness of 800HV1 have been determined to be thirteen times. These times of ORIKAESHI cycles correspond to the optimum traditional cycles lying between twelve and fifteen times. The present research from the viewpoint of the metallurgy sheds light on the empirical rule in the traditional Japanese sword processing.

著者

佐々木 重信

出版者

新潟大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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本研究では,超広帯域(UWB)無線伝送を用いた短距離高速微弱無線ネットワーク実現のための信号設計法,受信技術、誤り制御技術、多元接続時の性能評価法などの検討を行い、主に次の成果を得た。[1]UWB微弱無線伝送におけるピーク放射電力制限を考慮した占有帯域と伝送速度の関係を通信路容量の点から明らかにした。[2]直接拡散(DS)変調を用いたUWB方式を拡張したDS-時間ホッピング(DS/TH)UWB変調,複数の周波数帯を用いるDS-マルチバンドUWB変調,およびこれらを組合せたDS/TH-マルチバンドUWB変調を提唱した。DS-マルチバンドUWBを利用した既存無線業務への干渉低減法を考案し、効果を確認した。[3]DS-UWB多元接続伝送の性能評価法として、簡易版改良型ガウス近似および特性関数による、任意のパルス伝送間隔における多元接続干渉のモデリング法を検討し,その適用範囲を明らかにした。特性関数を用いた方法では任煮のパルス波形やフェージング通信路への対応が可能で、かつ少ない計算量でシミュレーション結果と一致する理論誤り率特性が得られた。[4]DS-UWBにおけるマルチパス環壌を考慮したRake(レイク)受信技術の開発を行った。強度の高いパスを合成する選択Rake受信,最初に到来するパスを基準にパスを合成する部分Rake受信を検討し,パス合成法の違い、ジッタ,パルス間干渉,パス振幅の量子化などが受信性能に与える影響を明らかにした。また,UWBがパルスを間欠的に伝送することに着目し,パス到来時間の推定に基づく最適Rake受信の概念を提唱し,その実装面の問題を解決した方法として、分数間隔選択Rake受信を提案し,従来のRake受信よりも性能を改善できることを示した。またUWB信号のパルス幅とパルス間隔の関係(デューティ比)が受信性能に与える影響を明らかにした。

著者

宮本 乙女 宗我部 義則 坂下 英喜 福田 正恒 佐々木 善子 木村 真冬 上沼 治美

出版者

お茶の水女子大学

雑誌

研究紀要

巻号頁・発行日

vol.30, pp.163-173, 2000

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本稿は,2000年度の研究推進委員会の活動内容を振り返り,特に,記録として残しておくべき提案内容についてまとめたものである。活動の成果と課題について簡単に述べ,特に,2001年度の教育課程についての提案を中心とした。これまで開発研究で積み上げてきた研究内容を共有しようという目的に添って,実践研究に取り組んできたが,特に,公開研究協議会の柱として掲げた「履修方法…OWNプラン」と「ネットワーク環境活用」に関しては,多くの教員が関わり,研究が前進した。また,2002年度を見通して2001年度の新しいS45分コマを基本とした時程の提案ができた。総合学習について,本校独自のプランをつくり,カリキュラム全体の中で構造化することは,完成していない部分もあるが,2001年度に実践すべき具体的な総合のカリキュラムの大枠を提案することはできた。

著者

佐々木 由美子

出版者

立正大学社会福祉学会

雑誌

立正社会福祉研究 (ISSN:13454609)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.21-26, 2013-10

著者

佐々木 史

出版者

北海道大学北方生物圏フィールド科学センター 森林圏ステーション

雑誌

北海道大学 演習林研究報告= RESEARCH BULLETIN OF THE HOKKAIDO UNIVERSITY FORESTS (ISSN:13470981)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.33-57, 2009-10-15

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日本産カメムシタケ(Cordyceps nutans)の寄主範囲を明らかにすると共に、地域内および地域間での遺伝的変異の解析を行い、本菌種の変異と寄主特性の関係を検討した。また、寄主のサイズと子実体サイズとの関係を検討した。更に本菌の組織分離法の改良および特異的PCRプライマーの開発を行なった。表面殺菌法により、成功例の無かった組織分離が可能となった。本菌は20℃~25℃、pH7.0~pH9.0で良好な成長を示した。寄主として4科10属15種のカメムシ類が同定され、形態では寄主種や地理に関連した特異的な傾向は見られなかったが、分子系統解析では2タイプに分かれた。寄主の性によるサイズと感染数の違いに有意差は検出されず、カメムシ体長と子実体頭部長、頭部径および柄部径の間にはそれぞれ高い正の相関が見られた。開発された特異的プライマーは本菌をタイプ別に選択的にPCR増幅することを可能にした。本研究により、カメムシタケは少なくとも異なる寄主に選択的に寄生する2タイプに遺伝的に分けることができ、どのタイプも寄主の雌雄両方に感染し、大型の寄主には大型の子座を形成することが明らかとなった。

著者

佐々木 隆治

出版者

経済理論学会

雑誌

季刊経済理論 (ISSN:18825184)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.121-123, 2014

著者

佐々木 秀徳

出版者

日本マネジメント学会

雑誌

日本経営教育学会全国研究大会研究報告集

巻号頁・発行日

no.52, pp.33-36, 2005-10-28

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近年の組織論研究を一瞥すると、「ポストモダン」や「組織の非合理的側面」といったキーワードを拾うことができる。これらのキーワードを持つ諸理論は、経営学者および組織論者に対して極めて魅力的に映り、注目を浴びている。これらの理論は組織の合理的な側面に対する研究が主流であったことに対するアンチ・テーゼとして登場してきたものである(田尾、2003)。このような新たな試みに注目することは重要であるが、「目新しさ」「意外性」に目を奪われると、理論の本質を見失う可能性がある。そこで、かかる諸理論が理論として妥当であるか否かといったメタレベルでの考察および論及がなされていない現状において、本稿ではそれらのひとつであるWeick, K. E.の組織化理論が、学説研究というメタレベルにおいて妥当であるか否かを検討する。

著者

佐々木 康人 小田 啓二 甲斐 倫明 酒井 一夫 桐生 康生 宮崎 振一郎 米原 英典

出版者

日本保健物理学会

雑誌

保健物理 : hoken buturi (ISSN:03676110)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.191-210, 2008-09

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The International Commission on Radiological Protection (ICRP) published the 2007 Recommendation of ICRP as the publication 103 of Annals of ICRP at the end of the year 2007. Owing to the transparency of revision process for the 1990 recommendation (Publ. 60) the understanding of as well as the interest in the new recommendation prevailed widely in the past 9 years. The Japan Health Physics Society (JHPS) made contribution to the revision by providing valuable comments on the drafts. Now members of the society are expected to express their insights on the future regulatory aspects of radiological protection and safety based on deep understanding of the new recommendations. In this issue of the Japanese Journal of Health Physics authors who participated in the Symposium of JHPS describe various aspects of new recommendations and its applications to future regulations in Japan. The authors wish that this article will help members of JHPS for better perception of the new recommendation and deep insight on the new principles of radiological protection and their application to regulations.