著者

髙見 三奈 佐藤 幸子 塩飽 仁

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.2_55-2_63, 2009-06-01 (Released:2016-03-05)

参考文献数

36

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本研究は親の仕事および家庭での役割受容と親役割行動が子どもの評価する家族機能と精神的健康に与える影響を検討することを目的とした。小学5年生から中学3年生の子どもと両親1037組を対象に自記式質問紙調査を行い,パス解析により仮説モデルを検討した結果,以下のことが示唆された。父親と母親が家庭での役割を受容していることは子どもの受容を高め,子どもを受容していることは子どもが評価する家族機能を高め,子どもの精神的健康に寄与していた。また,父親と女子,母親と男子の関係では,家庭での役割受容は子どもへの自信ある親役割行動を高め,子どもが評価する家族機能に影響しており,子どもが評価する家族機能は異性の親からより強い影響を受けていた。思春期の親子を支援する際には,看護者は両親の家庭での役割受容の程度をアセスメントし,父親母親それぞれが子どもと自身の力を信じて子どもを受容できるように支援していくことが重要である。

著者

柳原 誠 石崎 宏 望月 隆 宇田川 俊一 安澤 数史 佐藤 幸生 花川 博義 南部 昌之

出版者

一般社団法人日本医真菌学会

雑誌

日本医真菌学会総会プログラム・抄録集 (ISSN:09164804)

巻号頁・発行日

vol.52, 2010

著者

宮崎 美津代 増田 健二郎 佐藤 幸一 藤野 修 長田 淳一 岡 耕一 川井 尚臣 三ツ井 貴夫

出版者

一般社団法人 日本内科学会

雑誌

日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.624-626, 1995-04-10 (Released:2008-06-12)

参考文献数

7

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症例は55歳,男性.中腰で天井の内装を1日中続けた後,腰部から大腿部に強い筋痛が出現した.尿は暗褐色に着色し,血清CK活性値が46000IU/l,血清Mb値が32000ng/mlと高値を示したため,着色尿は横紋筋融解によるミオグロビン尿と考えられた.腎障害はなく,発症後1週間で改善した.本例の筋障害は長時間の同一肢位保持による筋の等尺性負荷によると考えられ,静的な運動負荷でも横紋筋融解をきたす強い筋障害をおこすことがある.

著者

岡崎 正規 山根 一郎 佐藤 幸一 小林 裕志

出版者

日本草地学会

雑誌

日本草地学会誌 (ISSN:04475933)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.219-225, 1983

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青森県十和田湖の北東部の火山灰地帯の山間部において,草地基盤を造成した。切盛土工は,急傾斜の局部だけをえらび,盛土の縁端部には転圧工法を適用して崩壊防止策を講じた。その切土部,盛土部の両方に牧草を生育させねぼならない。まず盛土部において種々の方法によって牧草栽培の試験を行った。盛土部には,この地域の土壌の下層土で,しかも不良土であるアオバンとアカツチとがほぼ1:2の割合で混合されていたが,適切な施肥を行えば良好な牧草地を確立することができた。すなわち,10aあたりイタリアンライグラス,オーチャードグラスをそれぞれ2kg,ラジノクローバー1kgを用い,元肥には苦土石灰100〜150kg,P_2O_530kg,NとK_2Oを5kg施用したのち雨天日の多い晩夏8月中下旬に播種する。そして翌春早く,N,P_2O_5,K_2Oをそれぞれ5kgづつ追肥に用いればよいと思われる。

著者

酒井 英樹 佐藤 幸治

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.80-85, 1995-07-15

参考文献数

7

被引用文献数

2

著者

大木 愛子 大氣 新平 小泉 和也 佐藤 幸治 河野 均 BOGER Peter 若林 攻

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.309-313, 1997-11-20

参考文献数

19

被引用文献数

3

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Peroxidizing除草剤の植物毒性活性に対する2-substituted 4, 6-bis(ethylamino)-1, 3, 5-triazine系化合物の効果を単細胞緑藻Scenedesmus acutusを用いて検討した.Oxyfluorfenまたはchlorophthalimに起因する植物毒性活性の緩和, いわゆる"diuron効果"が2-substituted 4, 6-bis(ethylamino)-1, 3, 5-triazineの共存下で認められた.すなわち, 細胞中でのクロロフィル減少, エタン発生およびprotoporphyrin-IX (Proto-IX)の蓄積が緩和された.また, peroxidationの緩和の度合は1, 3, 5-triazine系化合物の光合成電子伝達系(PET)阻害活性に比例した.

著者

辻野 喜夫 吉川 秀次郎 桑田 一弘 佐藤 幸弘

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.20, no.8, pp.498-503, 1991

著者

佐藤 幸男 YAKOVLEV Ale BONDER Alexa RAZJUK Rosen CHERSTVOY Ye LAZJUK Genna 松浦 千秋 武市 宣雄 大瀧 慈 AKOVLEV Alexander ALEXANDER Ya ALEXANDER Bo ROSENSON Raz YEGENY Chers GEUNADY Lazj ROSENSON(DMI(ローゼンソン(ドミトリ) ラジュク) YEVGENY Cher GENNADY Lazj

出版者

広島大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1993

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研究目的1996年はチェルノブイリ原子炉事故から早くも10年目を迎える。我々は事故後4年目の1990年からベラル-シ、ウクライナ共和国の被災地に赴き、特に1992年からは約10数回現地に出向してチェルノブイリ核被災の後障害の調査を行ってきた。その目的は、広島型原爆とは被曝の形の異なる、急性外部および慢性内部被曝が人体にもたらす影響の全体像の把握に務め、その結果を今後の疾病の診断や治療の参考に供する基礎的資料を提供することにある。さらに、現場での観察の視点を重視し、放射能被災を過大又は過少評価することなく種々な専門的立場からの調査・研究をすすめ、その作業過程での人的交流の深まりが核の被災のない社会の創造に向けての一里塚になるであろう事を期して、今後も長期にわたる交流を継続する事も本調査・研究目的の大きな部分を占めていると考えている。研究の内容・方法先天異常研究の内容・方法チェルノブイリ原子炉事故の被災は、ウクライナ、ベラル-シ、ロシアに及ぶがその汚染面積や人的被災はベラル-シ共和国において顕著である。ベラル-シのミンスク遺伝性疾患研究所では1970年代から先天異常児登録のモニタリングシステムを確立し各地から送られる先天異常児の剖検、病理組織的検索、細胞遺伝学や生化学的諸検査も行われている。我々はそこでの共同調査、研究を志向し胎児の剖検、組織検索、資料の検証などを行った。放射能災害が生じた場合、妊婦が被曝すると流産、死産および胎内被曝の結果としての先天異常が最小に生じ、被曝の初期像を観察するのには不可欠な指標である。一方、精原又は卵母細胞が被曝した結果生じる遺伝的な先天異常の観察は長期にわたる観察が必要である。先天異常は放射能事故前も事故後も存在し、且つそれらの多くは複数の遺伝子と環境要因の相互作用で生じる多因子のものが多くを占め突然変異によって生じる骨の異常などは多くはない。そのため、放射線依存性の異常の同定にも長期にわたる資料の収集と解析が必要となる。我々は現地における約30,000例の剖検資料を事故前と事故後、およびセシウム137高濃度汚染地区と低濃度汚染地区(対照)に区分しそれらの発生頻度の差異を調べた。現在も個人や地域の被曝線量の資料の発掘や資料の収集を継続中である。小児甲状腺癌研究の内容・方法事故後数年頃から汚染地区での小児甲状腺癌の増加が指摘され始めた。ベラル-シではミンスク甲状腺腫瘍センター、ウクライナではキナフ内分泌代謝研究所に集約的に手術例が集まるシステムが確立されている。我々は汚染地域での調査や検診と併行して同研究所での小児甲状腺癌の病理組織標本検証、ヨード131との被曝線量依存性、統計的資料の収集、甲状腺ホルモンの機能検査、癌遺伝子活性の解析などを行った。結論・考察先天異常調査の結論・考察 事故後の高濃度汚染地区から得られた人工および自然流産児両群の剖検例に、低濃度汚染地区から得られた対照児の剖検例よりも高頻度に先天異常が認められた。その傾向は1986年から1年間の胎内被曝例で顕著であった。事故前と事故後の剖検例での比較でも事故後に奇形の多い結果が得られた。奇形の内容は多岐にわたき多指症など突然変異によるものの頻度の増加は軽度で放射線被曝以外にも複数の環境要因の関与が示唆された。小児甲状腺癌の結論・考察 広島の原爆被曝者にも例をみない本疾患の発生は現在ベラル-シ、ウクライナで400例を超えている。それらの多くは乳頭癌で、且つ1.5cm以上の大きさの、いわゆる臨床癌に属するものでありヨード131高濃度汚染地域で多発の傾向にある。セシウム137やストロンチウム、プロトニウムの関与、線量依存性の調査は今後の課題である。少数例乍らも小児甲状腺癌の病理組織標本からRET癌遺伝子活性が検出可能となり、その増加がゴメリ地方の高濃度汚染地域で認められ、放射線被曝との関連性がより濃厚となった。

著者

佐藤 幸三

出版者

筑波大学哲学・思想学会

雑誌

哲学・思想論叢 (ISSN:02873702)

巻号頁・発行日

no.20, pp.63-72, 2002-01-31

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フッサール現象学は初め直感の普遍的な妥当基礎づけを問題にした。そして、不明瞭な所与を明瞭にする方法論的な根拠づけを論じた。しかし、後に構成作用に時間概念が導入されるに至って、現象がどのように発生するかが問われることになる。 ...

著者

野溝 万吏 馬場 長 鈴木 彩子 山西 恵 山口 綾香 角井 和代 松村 謙臣 吉岡 弓子 近藤 英治 佐藤 幸保 濱西 潤三 小阪 謙三 万代 昌紀 小西 郁生

出版者

近畿産科婦人科学会

雑誌

産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.40-45, 2013

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子宮びまん性平滑筋腫症は,無数の小さな筋腫結節が粘膜直下の子宮筋層にびまん性に増生する病態を呈し,特殊な発育様式をとる子宮筋腫に分類される.小筋腫は往々にして100個を超えて筋層内および粘膜下に発育し,高度の過多月経や月経痛を生ずるため,手術や薬物治療が必要となる.20~30歳代の女性に好発することが知られており,妊孕性を保った管理法が求められるが,従来の核出術では多数の筋腫を核出することは容易でなく,術後すぐに再発することが多い.今回,われわれは高度貧血をきたす子宮びまん性平滑筋腫症を認め,また妊孕性温存を希望する姉妹の例を経験した.いずれも術前に長期間の偽閉経療法を行った後に,子宮を半割し小筋腫核を可能な限り核出することで,術後長期にわたって過多月経や月経痛を伴うことなく経過観察が可能であり,1例では術後に生児を得た.実母も若年から多発子宮筋腫を発症し,同症であった可能性が高く,同症が家族性に発症することが示唆される.今後の症例集積により病態解明および若年患者の管理法がさらに確立することが期待される.〔産婦の進歩65(1):40-45,2013(平成25年2月)〕

著者

佐藤 幸一 郡 宗幸 大河内 春乃

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 = Japan analyst (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.44, no.7, pp.561-568, 1995-07-05

参考文献数

12

被引用文献数

6 6

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形態別分離にミセル可溶化液体クロマトグラフィーを用い,検出器にICP-MSを適用する有機スズ化合物の高感度定量法について検討を行った.分離カラムとしてはYMC-Pack FL-C4(30×4.6mm i.d.)が最大保持時間20~30分と短時間で,かつ分離特性も良好であった.最適移動相は40mMラウリル硫酸トリス(ヒドロキシメチル)アミノメタン,75mM硝酸アンモニウム,3%v/v酢酸を含む20%v/vメタノールであった.サンプルループ容量を検討し,感度及び分離度から最適試料溶液注入量を100μlとした.分析精度(<I>n</I>=5)はトリブチルスズ(TBT),ジブチルスズ(DBT),トリフェニルスズ(TPT)及びジフェニルスズ(DPT)の各化合物を20ng含む混合標準溶液を注入し,RSDを求めたところ2%以下であった.絶対検出限界(3σ)はTBT:27,TPT:25,DBT:35,DPT:52及びMPT:97pgであった.ポリマー系抽出剤を用いた固相抽出法を併用することにより,信頼性の高い海水中有機スズ化合物(TBT及びTPT)のスペシエーションを可能にした.

著者

遠藤 恵子 佐藤 幸子 三澤 寿美 小松 良子 片桐 千鶴

出版者

山形県立保健医療大学

雑誌

山形保健医療研究 (ISSN:1343876X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.17-24, 2003-03-01

被引用文献数

3

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山形県に住む母親360人を対象に、母親役割に対する意識と性役割や女性問題に関する意識の実態と、就業状況の関連を明らかにし、母親の実母・義母と比較した。幼稚園や保育所を通じて、調査用紙を配布し、郵送または幼稚園・保育所を通じて回収し、統計学的に分析した。研究依頼書には、研究目的と回答拒否可能なことを明記し、調査は無記名とした。360人の母親に依頼し、回答のあった314人を分析対象とした。 母親は、母親であることに対して肯定的・否定的両方の面をもっていた。無職の母親は、有職の母親より母親であることを消極的・否定的にとらえていた。「『男は仕事、女は家庭』という考え方」に対して、「同感」は無職者に多く、「同感しない」は有職者に多かった。「女性が職業をもつこと」に対し、有職者は無職者に比べ「結婚や出産後も仕事を続ける方がよい」の割合が多く、就業の有無で母親役割に対する意識や性役割に関する意識が異なっていた。また母親と実母・義母でも母親役割に対する意識や性役割に関する意識が異なっていた。母親の就業状況や性役割に対する意識を尊重した育児支援の検討が示唆された。

著者

佐藤 幸子 藤田 愛 宇野 日菜子

出版者

日本小児保健協会

雑誌

小児保健研究 (ISSN:00374113)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.525-530, 2013-07-31

参考文献数

13

著者

佐藤 幸治

出版者

宝石学会(日本)

雑誌

宝石学会誌 (ISSN:03855090)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1-4, pp.46, 1987-04-25 (Released:2017-01-16)

著者

佐藤 幸男

出版者

広島文化女子短期大学

雑誌

広島文化女子短期大学紀要 (ISSN:09137068)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.39-46, 1997-09-30

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Since the Chernobyl nuclear power plant accident in 1986, research and investigations in the fields of Medicine, biology, physics have been carried out by many public and private groups visiting the spot. They have sought to provide supportive exchanges of information on the effects of radiation. The major focus of the research has been general residents who were externally exposed to radiation, and are suffering from chronic internal exposure. The firefighters and young soldiers on the reserve list (to be called liquidators hereafter) who were engaged in getting rid of radioactive materials right after the accident, whose health has been a subject of concern of many countries and various groups, were the first ones to suffer acute external exposure followed by chronic internal exposure. Recently, some reports indicate that amnesia and psychosomatic abnormalities have been identified. Data has begun to be gathered and this has brought about arguments in the academic circles in Chernobyl. The debates range from a theory that well-differentiated nerve cells, which have been thought to be radio-resistant, are directly injured by radiation, to a theory that the illness is due to stress, or to a theory that resulting sickness is due to the damage of the vascular system which gives nourishment to the brain-cells. None of thse has been established as a firm theory yet. Regardless of the resulting discussions or hypothesis, actual observation remains an important factor. The fact that various kinds of psycho-neurological abnormalities have been observed among the liquidators is being discussed by the specialists at the site as a fact known to all, whereas in Japan such information is scarce. On the other hand, psychosomatic cases such as the so-called Burabura-disease among atomic-bomb exposure cases have not been studied enough, and so this field has been an Achilles heel in the study of late effects of the atomic-bomb exposure. The results of interviews and exchanges of data and reference materials by the visits at several related organizations such as Moscow Research Istitute Psychiatry (Director: Prof. V. H. Krasnov). Institute Neurosurgery Academy of Medical Science of Ukraine (Director: Prof. Y. P. Zoozulya) and so on will be outlined here. The research carried out so far by each institute has turned out to be somewhat similar in result through the collected information gained from research institutions in Moscow and Kiev. It is recognized by many scientists and doctors that a follow-up survey is required on the health condition of the liquidators in their 46 20s to 50s at the time of the accident, but there have been few chances so far to see specific survey results. The number of liquidators from the Republics of Russia, Ukraine, and Belarus is said to be between 400,000 and 500,000, many of whom have had somatic and psychological problems and social problems as well. Three to four years after the accident psycho-neurological disturbances came to stand out, and pilot study research began. The major theory is that psycho-neurological disturbances causing problems include depressive, neurosis, amnesia, chronic headache, degradation of concentration, sleep disturbance, impotence and so on, complicated by some physical abnormalities such as the disturbance of liver function, abnormal endocrine function, etc. The causes of these late-effects are said to be due to not only various kinds of radiation but also various kinds of heavy metals which were used in trying to put out the fire at the nuclear power plant or emitted from the nuclear power plant. The psycho-neurological disturbance is not effectively treated by medical drugs for psychopathia only, but in combination with somatic therapy better results may be obtained. It has become difficult for many of the liquidators of continue with normal social life, with higher rates of leaving work places or getting divorced among them. There are grave problems including social compensation (security) for the bereaved families of liquidators. Several years have already been spent there for the above research and investigations, and judging from limited information, only about 20.000 cases were examined in the investigation and less than 1.000 cases could provide detailed physical examinations from among 400,000 to 500,000 liquidators. Perhaps economic limitation is the cause, but the investigation and the measurements have just started to be carried out. How far or how universally the data gained so far will be applied to all the liquidators is still to be seen. Long term studies may reveal the larger picture of the lasting effects of exposure.

著者

萩原 文子 堀 七湖 中村 さち子 大槻 かおる 寺尾 詩子 大島 奈緒美 三枝 南十 上甲 博美 佐藤 幸子 小川 美緒

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.G3O1233-G3O1233, 2010

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【目的】育児休業(以下、育休)が男性も取得可能な制度である中で実際の取得率は大変低くなっている(平成19年度育休取得率:女性89.7%、男性1.56%)。当部では育児経験のある男性理学療法士(以下、PT)に育児に関する意識や環境についてアンケート調査を行い、実際に育休の取得経験があるパパPT及び作業療法士(以下、OT)より経験談や意見を聴取した。今回はパパPTの実態を踏まえ、育休取得パパPT・OTの経験談と比較し問題点や改善点を見出すことを目的とした。<BR>【方法】2008年12月の1ヶ月間に20~40代のパパPT107名にアンケート用紙を使用し、家庭環境・職場環境や育児支援制度の認知度などの実態調査を行った。回答は無記名・多選択方式で得た。また、育休の取得経験があるパパPT3名・OT1名(平均年齢34歳)に調査票を使用し、家庭環境・職場環境・育休取得について面接又はメールにて調査をした。<BR>【説明と同意】調査依頼文にて目的や学会での公表を明記、もしくは口頭にて説明を行い、回答を得た時点で同意を得たものと判断した。<BR>【結果】家庭環境は共働き家庭が67%、育児援助者がいない家庭が72%と半数以上であった。子供と接する時間は平日で毎日30分以上が63%、また何らかの家事を行っている人が97%であった。職場は総合病院が最も多く43%、職場のPT数は1~56名、職場での育休の有無は「なし・わからない」が20%、育休取得環境の有無は「わからない」が43%であった。育休取得率は0.93%で、取得しなかった理由は「妻が取得した」という意見が多く、次いで「職場の環境」「仕事への影響」「必要なし」「制度不明」が挙げられた。パパになってからの変化としては経済的な責任や家庭を持つことで仕事以外にも役割が増え、休まざるを得ないことが増えたり、自分の時間が少なくなったと感じている人が多いが、同時に仕事のやりがいが向上し、PTとしての広がりや生活の充実を感じている人も多かった。パパPTの39%は出来れば育児支援制度を利用したいと思っていた。<BR>育休を取得したパパPT・OTの家庭環境は妻が出産を機に退職1名・共働き3名であり、育児援助者がいる1名、いない3名であった。職場は公的・準公的施設でPT・OT数は2名~28名、休業中の代替者の確保は「あり」2施設・「なし」2施設。職場での女性の育児休業取得は「取り易い」3施設・「退職圧力なし」1施設、リハビリテーション部門の対応は4施設とも協力的であり、そのうち3施設では代替者の募集が行われた。事務の対応・反応は「権利なので可能」「制度はあるが事務職員の認識がなく、自分で制度を調査し担当者の上司へ説明を求めるなどの対応を必要とした」「事情に詳しい他職種の上司が直属の上司や事務方への対応をしてくれた」が挙げられた。育休取得期間は2~12カ月で3名は妻の育休取得後、1名は妻の出産直後に取得した。困ったことは全員が「特になし」、良かったこととして「子供や家族との関係の向上」「人としてやリハビリテーションを担う職業人としての向上」を挙げており育休取得によるメリットが大きいことがわかった。<BR>【考察】両調査において共働き・育児援助者なしが多く、夫婦が助け合って仕事と育児を両立していく必要性が高い家庭が多かった。その中でも日本人男性が家事や育児に関与する時間は約1時間という報告がある中が、パパPTは家事や育児に協力している傾向が見られ、さらにパパが育児に関与することは仕事面・家庭面において親として・人として・職業人としての向上などのメリットが挙げられた。しかし、育児支援制度に関してはパパPTの39%が出来れば利用したいと思っているが、実際に育休を取得した人は0.93%であり、育児・介護休業法にて取得権利が認められているといっても制度の利用には課題があることがわかった。パパの育休取得に関してはまず、今回の結果からパパの育休に関する情報不足を感じ、さらに職場の環境としては代替え要員の雇用支援や人材バンクの整備、上司や事務職への制度に関する理解と啓発の必要性を感じた。また、公的・準公的施設や女性が取得しやすい職場などの環境も育休取得に影響していることがわかった。今後は会員のみならず職場への育児支援制度の情報提供・支援サービスの整備などを進めていく必要性を感じ、今後の活動へ生かしていきたい。<BR>【理学療法学研究としての意義】ライフワークの中で就業が継続できる働きやすい環境を支援することでPTの質の向上にもつながると思われる。

著者

佐藤幸夫著

出版者

市立名寄図書館

巻号頁・発行日

1985

著者

佐藤 幸雄 熊代 克巳

出版者

信州大学農学部

雑誌

信州大学農学部紀要 (ISSN:05830621)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.61-69, 1985-12

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セイヨウナシの葉やけ発生要因と考えられる気孔運動機能の鈍化が,他の果樹にも認められるかどうかを知るため,ナシ,リンゴ,モモ及びブドウを用いて,葉の比較蒸散量及び蒸散抵抗を調べた。得られた結果の概要は次のとおりである。1.葉齢の進行にともなう気孔運動能の鈍化は,葉やけの発生しやすいナシ「バートレット」が最も著しく,6月下旬にすでにその微候が認められ,7月中旬から急速に進行した。しかし葉やけの発生が認められないモモ「缶桃5号」は,8月下旬においてもなお気孔の運動機能が鋭敏であった。ブドウ「コンコード」は,8月上旬以降に機能鈍化が認められたが,「バートレット」ほど顕著ではなかった。またリンゴ「ふじ」も8月上旬以降に機能鈍化の微候を示したが,その程度は比較的軽かった。2.ナシの品種別比較では,「バートレット」の機能鈍化が最も著しかった。「新水」は7月中旬に「バートレット」と同程度の機能鈍化を示したが,それ以降はさほど進行しなかった。また「幸水」は,8月中旬以降に急速に機能鈍化が進行し,9月上旬には「新水」とほぼ同程度となった。3.夏季の高温乾燥条件下における着生葉の蒸散抵抗は,「缶桃5号」が最も高く,次いで「ふじ」,「コンコード」,「幸水」,「新水」,「バートレット」の順に低下し,「バートレット」が最低であった。またいずれの果樹も新梢の基部葉は先端部葉に比べて低かった。4.葉やけ発生率と気孔の運動機能との関係をセイヨウナシについて調べた結果,発生率の高い品種ほど機能鈍化が著しい傾向がみられた。しかし「プレコース」のみは機能鈍化が著しかったが,葉やけ発生率は低かった。

著者

佐藤 幸治 但木 啓一 本林 徹 藤川 忠宏 丸島 俊介 古口 章 大出 良知

出版者

東京経済大学現代法学会

雑誌

現代法学 : 東京経済大学現代法学会誌 (ISSN:13459821)

巻号頁・発行日

no.29, pp.85-139, 2015-11

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出席者(肩書(本文中も含め当時)) : 佐藤幸治(元司法制度改革審議会会長・京都大学名誉教授) , 但木敬一(元検事総長・弁護士) , 本林徹(元日本弁護士連合会会長・弁護士) , 藤川忠宏(元日本経済新聞論説委員・弁護士) , 丸島俊介(元司法制度改革審議会事務局員・前日本弁護士連合会事務総長・弁護士) , 古口章(元司法制度改革推進本部事務局次長・静岡大学法科大学院教授・弁護士) , 大出良知(司会・東京経済大学現代法学部長) ; 目次 , はじめに , 国民の期待に応える司法制度の構築 , 司法制度を支える法曹の在り方 , 国民的基盤の確立 , まとめ

著者

佐藤 幸治 東原 和成

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.134, no.5, pp.248-253, 2009-11-01

被引用文献数

3

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動物の嗅覚器には,外界の匂い物質と結合する嗅覚受容体が発現している.下等な線虫から高等哺乳動物に至るまで,嗅覚受容体は7回膜貫通Gタンパク質共役型受容体ファミリーに属する.嗅覚受容体と匂い物質が結合するとGタンパク質経路が活性化され,下流の環状ヌクレオチド作動性イオンチャネルが開口する.ゲノムプロジェクトの進行により,昆虫でも嗅覚受容体は7回膜貫通構造をもつことが明らかにされた.したがって,Gタンパク質経路を利用した情報伝達機構は全ての動物において,匂い受容における共通の分子基盤であると考えられてきた.しかしながら最近,昆虫嗅覚受容体は昆虫種間で広く保存されているOr83bファミリー受容体と複合体構造をとり,この複合体にはGタンパク質経路とは無関係に,匂いで活性化されるイオンチャネル活性が備わっていることが明らかとなった.マラリアなどの虫媒性伝染病は,汗や体臭を通して放散される匂い物質に誘引された昆虫の吸血により感染する.虫除け剤には,嗅覚受容体複合体が構成するチャネル活性を阻害する作用があることも報告された.今後,このような吸血昆虫が媒介する感染症の一次予防の観点から,嗅覚受容体複合体の活性制御機構の解明は,虫除け剤開発における最重要ターゲットになると思われる.<br>