著者
亀井 直哉 田中 敏克 三木 康暢 祖父江 俊樹 小川 禎治 佐藤 有美 富永 健太 藤田 秀樹 城戸 佐知子 大嶋 義博
雑誌
第51回日本小児循環器学会総会・学術集会
巻号頁・発行日
2015-04-21

【背景】純型肺動脈閉鎖(PA/IVS)において、2心室修復を目指して肺動脈弁に介入する方法として、カテーテル治療と外科治療がある。【目的】PA/IVSに対する初回介入として、経皮的肺動脈弁形成術(PTPV)とopen valvotomyでの治療経過の相違を検討する。【対象・方法】2006年から2014年にPA/IVSでの初回介入としてPTPVをtryした10例中、不成功に終わった4例(1例は右室穿孔でショック)を除く6例(P群)と、open valvotomy6例(S群)の経過を後方視的に検討した。【結果】両群間で介入時体重、右室拡張末期容積(%N)、三尖弁輪径(%N)、肺動脈弁輪径(%N)、術後追跡期間に有意差はなかった。P群の使用バルーン径/肺動脈弁輪径比は100-125%であった。S群の1例で、三尖弁形成と体肺動脈短絡術が同時に行われていた。術後ICU滞在日数、挿管日数、PGE1投与日数に有意差はなかったが、入院日数はP群で有意に短かった(P=0.032)。肺動脈弁に対する再介入は、P群で2例にPTPVを3回、S群で3例にPTPVを4回、1例にMVOPを用いた右室流出路形成と三尖弁形成が行われていた。肺動脈弁への再介入の発生率と回数には有意差はなかった。術後中等度以上の肺動脈弁逆流は両群とも認めなかった。根治術到達ないし右左短絡の消失例は、P群で4例、S群で3例であり、残りの症例でも右室の発育がみられた。【結論】PA/IVSに対する初回介入として、PTPVとopen valvotomyでは、その後の肺動脈弁への再介入や弁逆流の程度に差はなかった。RF wireの導入により今後PTPV try例が増加すると予想されるが、右室穿孔などによる急変リスクは依然としてあり、これに速やかに対応できる体制の整備は重要である。
著者
佐藤 清隆
出版者
公益社団法人 日本油化学会
雑誌
オレオサイエンス (ISSN:13458949)
巻号頁・発行日
vol.16, no.9, pp.425-432, 2016 (Released:2019-02-01)
参考文献数
24
被引用文献数
1

ゲル,クリーム,エマルションなどのコロイド分散系の脂質含有食品において,脂質結晶は融解挙動,レオロジー,テクスチャー形成に重要な役割を果たしている。近年,脂質結晶に関する研究が極めて活発になっているが,その駆動力の1つが欧米で喫緊の課題となっている「トランス酸代替」と「飽和酸低減」のための技術開発であろう。本稿では,分子レベルから結晶ネットワークのレベルまで,脂質結晶の構造と物性に関する基礎的知見を,応用と結びつけながら解説する。とくに,脂質の結晶多形構造,混合挙動および結晶化の制御についての最近の研究をレビューする。
著者
佐藤 厚
出版者
法政大学キャリアデザイン学部
雑誌
法政大学キャリアデザイン学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Lifelong Learning and Career Studies (ISSN:13493043)
巻号頁・発行日
vol.18, pp.107-146, 2021-03

The aim of this paper is to explore the background of the lack of progress in recurrent education in Japan, while comparing Sweden, which is said to be the "advanced" country of recurrent education, with Japan, which is "delayed", from the concept of recurrent education.1 In Sweden, the term of “recurrent education” was used as same meaning of “25:4 rule”. That is the rule which means working adult whose age is more than 25 years old and years of work experience is more than 4 years can enter the university. This rule has set in 1969, but nowadays instead of “recurrent education”, the term “lifelong learning” has been popular in Sweden. Lifelong learning is same meaning as “working adult relearning”. The term of “adult relearning” corresponds to study and learning opportunity for working adult, which includes school education as well as vocational education and training in general.2 On the other hand, in Japan, the term of “recurrent education” was used in council report of lifelong learning in Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology.After that, administrative efforts were made, and now it appears as a keyword to promote the "human resource development revolution" of the government's 100-year life concept conference (2017). Lifelong learning and "re-learning for working adults" are synonyms for recurrent education, but the ministry that advocates these words has a strong impression that it is the Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology. Therefore, it is easy to imagine "re-learning for working adults" mainly for school education, especially for working adults at universities, junior colleges, and vocational schools.3 What is important in relation to the above is that in Sweden, labor and management have been involved in recurrent education (although it is weaker than in corporatist countries). The advocacy of recurrent education in Sweden coincided with the rise of industrial democracy and the labor movement in the late 1960s, with the aim of "reorganizing post-secondary education in a new system that includes the shift of labor and learning."4 On the other hand, in Japan, the place for discussing school education (MEXT Central Education Council) and the place for discussing vocational ability development (vocational ability development council) are separated, and government, labor and management are in charge of school education and vocational education. The process of making policy decisions while being involved in the overall form of training is unclear and immature. Regarding labor-management relations, there are cross-company (industry-specific) negotiations such as the spring labor offensive(“Shunto” in Japanese), but the company based labor union is the main body, and the priority of demand for education and training is generally low. In fact, according to the research result of the Japanese Trade Union Cnfederations Research Institute for Advancement of Living Standard 2019, the priority of education and training and self-development in the requirements for management at the single group headquarters is low.5 However, what should not be overlooked is that behind the low priority of union demands for education and training, there is an in-house education and training system centered on OJT and Off-JT that assume long-term employment. That is the point. In other words, the Japanese training regime is a large corporate-centric segmentalist, that is, Japanese vocational development relies on corporate education and training rather than school or public vocational training (Sato 2016; Sato 2019). Sato 2020). Then, the reason why recurrent education is not widespread is that, ironically, in-house education and training are sufficiently conducted.The problem is that the knowledge and skills formed by education and training belong to companies rather than individuals (Sato 2020: 135). If the training regime is collective, the subject of recurrent education should be the individual, knowledge and skills should belong to the individual, and the knowledge and knowledge that an individual needs at a VET training institution, including a school, for his or her career. Acquire skills and form a career in a cross-company labor market. However, in the case of Japan, there are circumstances in which this is not the case. These are the things to keep in mind when thinking about recurrent education in Japan.
著者
佐藤 伸
出版者
福岡大学
雑誌
福岡大学経済学論叢 (ISSN:02852772)
巻号頁・発行日
vol.57, no.3, pp.97-101, 2013-03
著者
田島 中 佐藤 和彦 斉藤 慎一 齋藤 貴保 黄 周軍 程 子学
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.50, pp.133-134, 1995-03-15

電子会議のグループ分け、及び発言順番の決定など、ネットワーク利用者間で、何らかの順位付けを行なわなけらばならないことが多い。普段の生活で我々がよく使う順位付けの方法を、利用者に対する公平さと許諾性によって次のように、大きく分類することができる。(a)早く決まるが公平ではない方法第三者の独断に委ねる。名前の辞書式順序、生年月日など、既に決まっている何らかの属性を利用する。(b)公平な方法b1.第三者による抽選。(参加者にとっては天下り式)b2.ジャンケンやくじ引き。(全員が決定に直接関わる方法)この中でジャンケンは、参加者にとって最も納得がいく方法であると思われる。しかし、参加人数が多くなると、あいこが起こるケースが増え、非効率的である。そこで、我々は、ネットワーク環境において、ジャンケンのように公平で、許諾性が高く、しかもあいこの起こらない効率的な順位決定法を提案する。
著者
佐藤 宏之
出版者
国立歴史民俗博物館
雑誌
国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)
巻号頁・発行日
vol.182, pp.75-86, 2014-01-31

元和四年(一六一八)四月九日、幕府は大名改易後の居城の収公にさいし、城付武具はそのまま城に残し置くこととの方針を定めた。さらに、軍事目的のために備蓄した城米も引き継ぎの一環として、備蓄の有無と備蓄方針の確認を求めた。本稿は、国立歴史民俗博物館所蔵の石見亀井家文書のなかにある、元和三年の津和野城受け取りに関する史料を素材に、城受け取りのさいに引き継ぎの対象となる財(モノ)に着目する。城受け取りのさいには、城内諸道具の目録が作成され、それに基づいて引き継ぎが行われる。その目録化の過程において、武家の財は公有の財と私財とに峻別される。公有の財とは城付の武具・道具や城米であり、大名自身の私有物ではなく、幕府から与えられたモノといえる。すなわち、その帰属権が最終的に将軍に収斂していくものである。一方、私財とは大名や家臣の武具・家財や雑道具などであり、その処分は個々人の裁量に任せられたモノといえる。こうした動向の契機となったのが、天正一八年四月二九日に真田昌幸宛てに出した豊臣秀吉の朱印状ではないかという仮説を提示する。秀吉は、降伏した城々は兵粮・鉄砲・玉薬・武具を備えたままで受け取るという戦闘力を具備した城郭の接収確保を指示し、接収直後に破城とするのではなく、無抵抗で明け渡す城の力(兵粮・鉄砲・玉薬・武具)を温存した。秀吉は、その後の奥羽仕置を貫徹するなかで、諸国の城々は秀吉の城という実態と観念を形成していったのである。こうした城付の武具や城米を目録化することによって把握することは、城の力を把握することでもあった。したがって、近世の城の構成要素は、城付の武具と城米であったということができよう。このような城付の武具と城米を把握・管理した江戸幕府は、国家権力を各大名に分有させ、それを背景とした統治業務の分業化を行いつつも、幕府の国家的支配の体系のなかに編成していったと考えられる。
著者
道川 慧太 渡邉 哲弘 豊原 容子 佐藤 敦政 豊原 治彦
出版者
日本水産學會
巻号頁・発行日
vol.80, no.4, pp.589-593, 2014 (Released:2014-09-25)

琵琶湖周辺で食用とされているイシガイ科の二枚貝であるタテボシガイの貝殻の有効利用を目的として,金属吸着凝集材の開発を試みた。貝殻粉末の鉛,六価クロム,ヒ素に対する吸着能を調べたところ,鉛に対して特に高い吸着能を示した。鉛に対する吸着能は,ホタテガイ,マガキ及びアコヤガイの貝殻粉末でも認められた。タテボシガイ貝殻を焼成することによって表面の多孔質化とカルサイト化が認められ,鉛に対する吸着能の向上が確認された。貝殻粉末に少量のポリマーを添加することで,吸着能に加え凝集能を付与することに成功した。
著者
後藤 淳 岩田 英信 清水 俊行 高橋 督 白形 昌人 佐藤 充則
出版者
一般社団法人 日本透析医学会
雑誌
日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)
巻号頁・発行日
vol.41, no.7, pp.415-420, 2008-07-28 (Released:2008-12-16)
参考文献数
25

慢性血液透析患者が安心してカリウム(K)含有量の多い食品を食べることを検証するために,透析開始直前のミカン摂取が透析前後の血清K値および透析によるK除去量におよぼす影響を検討した.過去3か月の透析前血清K値が6.0mEq/L以下の透析患者13名(男性6名,女性7名;平均年齢59.3±12.6歳)を対象として,ミカン非摂取日および摂取日の透析前後の血液と透析排液を採取して電解質濃度を測定した.ミカン摂取日は透析開始直前にMサイズのミカン5個(総重量0.5~0.55kg,K負荷量約15mEq)を摂取した.血清K値は,ミカン非摂取日は透析前4.8±0.5mEq/L,透析後3.3±0.4mEq/L,ミカン摂取日は透析前5.0±0.6mEq/L,透析後3.3±0.3mEq/Lであった.透析によるK除去総量は,ミカン非摂取日44.9±9.5mEq,ミカン摂取日51.5±9.6mEqであり,その差は6.6±7.1mEqでミカンによるK負荷量の44%が除去された.以上の結果から,普段の透析前血清K値が6.0mEq/L以下の透析患者においては,Mサイズのミカン5個程度までなら透析開始直前に摂取しても安全と考えられた.
著者
伊藤 理紗 矢島 涼 佐藤 秀樹 樋上 巧洋 松元 智美 並木 伸賢 国里 愛彦 鈴木 伸一
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.13-22, 2019-01-31 (Released:2019-06-08)
参考文献数
17
被引用文献数
1

本研究では、(1)安全確保行動を恐怖のピークの前でとるか後でとるか、(2)恐怖対象への視覚的な注意の有無が、治療効果に及ぼす影響を検討した。ゴキブリ恐怖の大学生を対象に、四つの条件のいずれか一つに割り当てた:(a)恐怖ピーク後注意あり群、(b)恐怖ピーク後注意なし群、(c)恐怖ピーク前注意あり群、(d)恐怖ピーク前注意なし群。群と時期(エクスポージャー前・エクスポージャー直後・フォローアップ時)を独立変数、ゴキブリ恐怖を従属変数とした分散分析の結果、メインアウトカムである行動評定の恐怖度の変数において、時期の主効果が有意であった。また、セカンダリーアウトカムである想起時の回避度において、交互作用が有意であった。単純主効果の検定の結果、a・b群はフォローアップ時の回避度の改善が認められないのに対し、c・d群は改善が認められた。最後に、治療効果が認められた原因について考察した。
著者
高橋 圭子 東泉 裕子 佐藤 万里 Keiko TAKAHASHI Yuko HIGASHIIZUMI Mari SATO
出版者
国立国語研究所
雑誌
言語資源活用ワークショップ発表論文集 = Proceedings of Language Resources Workshop
巻号頁・発行日
no.3, pp.57-67, 2018

会議名: 言語資源活用ワークショップ2018, 開催地: 国立国語研究所, 会期: 2018年9月4日-5日, 主催: 国立国語研究所 コーパス開発センター近年,ビジネスマナーに関する書籍やウェブ上において,「了解」は上から目線の言葉で失礼なので使わないほうがよい,とする記述が少なからず見られる。本発表では,各種コーパスの用例,辞書やマナー本の記述などを調査し,(1)応答詞としての「了解」とその派生形式,(2)「了解は失礼」説,のそれぞれについて,出現と広がりのさまを探る。