著者

福嶋 正巳 倉光 英樹 長尾 誠也

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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鉄ポルフィリン触媒による臭素系難燃剤テトラブロモビスフェノールA(TBBPA)の酸化分解に及ぼす腐植酸の影響について検討を行った。これまで研究を行ってきた塩素化フェノール類とは異なり、TBBPAは鉄ポルフィリン触媒による脱ハロゲン化が起こりにくく、主としてオリゴマーが生成する酸化重合が優先的に起こることがわかった。したがって、腐植酸を共存させたときには、TBBPAやBPsの酸化生成物と腐植酸とのカップリング化合物が生成し、その転化率は50-60%程度であった。また、藻類(P.subcapitata)成長阻害試験によりTBBPAのみを酸化した場合と腐植酸を共存させた場合に関する毒性評価を行ったが、腐植酸の共存によりTBBPAの毒性が低減することを明らかにした。

著者

倉辻 比呂志

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05272997)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.227-232, 1987-06-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

小椋 たみ子 窪薗 晴夫 板倉 昭二 稲葉 太一 末次 晃

出版者

神戸大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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第一に言語構造、養育環境(親の働きかけ、メディア環境、家族環境など)、個体要因(物理的世界の認知能力、社会的認知能力、気質、出産時情報など)の言語発達への影響を明らかにした。第二に親の報告から言語発達を測定するマッカーサー乳幼児言語発達質問紙の妥当性が実験と観察データから高いことを明らかにした。第三に言語構造の違い(複数の形態素の有無)が認知へ寄与するかどうか明らかにした。第四に大人の言語との比較を基調に、子供の言語を(i)非対称性、(ii)「幼児語」の音韻構造、(iii)アクセントの獲得、(iv)促音の出現、以上の4つの観点から明らかにした。

著者

佐倉 統

出版者

東京大学

雑誌

情報学研究 : 学環 : 東京大学大学院情報学環紀要 (ISSN:1880697X)

巻号頁・発行日

vol.73, pp.i-iii, 2008-01-31

著者

大倉 保彦

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.64, no.7, pp.852-861, 2008-07-20 (Released:2008-08-22)

参考文献数

6

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抄録はありません.

著者

吉岡 律子 三原 修一 大倉 佳代 本藤 和子 森元 栄子 木下 依子 可児 論美 住永 由香 上野 和美 山部 弘恵 町原 美希子 田中 信次 平尾 真一 木場 博幸 佐渡 美智代 宮田 貞司 西小野 昭人 長野 勝廣 黒田 圭一郎 石原 悦子 小山 和作

雑誌

消化器集団検診 = Journal of gastroenterological mass survey (ISSN:02876132)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.463-469, 1996-07-15

被引用文献数

7

著者

佐藤 義則 竹内 比呂也 倉田 敬子 小山 憲司 三根 慎二 逸村 宏

出版者

東北学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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国内 45 機関の参加・協力の下, 2011 年 10 月から 12 月にかけ電子ジャーナルの利用に関するアンケート調査を実施し,広範囲の主題領域の研究者(教員,博士後期課程大学院生)から 3,922の回答を得た。これらのデータを多方面から分析した結果,電子ジャーナルの利用がより広範囲にかつ深く浸透するようになっただけでなく,利用者の読書行動や意識(選好)も変化しつつあることが明らかとなった。

著者

久保田 尚浩 ポジャナピモン チャイワット 福田 文夫 藤井 雄一郎 小野 俊朗 倉藤 祐輝 尾頃 敦郎 功刀 幸博 小林 和司 茂原 泉 山下 裕之 藤島 宏之

出版者

岡山大学農学部

雑誌

岡山大学農学部学術報告 (ISSN:04740254)

巻号頁・発行日

vol.98, no.1, pp.9-16, 2009-02

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This study was conducted to investigate the relationship between completion of dormancy of grapevinebud and temperature. Canes of 'Kyoho' and 'Pione' grapevines (Vitis labrusca×V. vinifera) grown in 7 vineyards with different temperature conditions, in Nagano, Northern Okayama, Yamanashi, Okayama, Okayama University, Fukuoka and Miyazaki, were collected at three different chilling exposures,December, January and February. These were then sent to Okayama University all at the same time. Cuttings with one bud were put into growth chambers kept at 25 or 30°C with 14 hours daylength, and budbreak in each cutting was surveyed at two day intervals for 60 days. Cumulative chilling hours (CCH) of exposure to below 7.2°C in each treatment time was largest in Nagano, followed in order by Northern Okayama, Yamanashi, Okayama, Okayama University, Fukuoka and Miyazaki. The CCH in Nagano was 2.5 to 4.8 times larger than in Miyazaki depending on the treatment time. The later the treatment time and the higher the temperature, the fewer were the number of days to first budbreak (NDFB) after treatment, irrespective of cultivar. A similar trend was observed in the number of days to 60% budbreak. In 'Kyoho' the NDFB was short in Nagano, Okayama University and Miyazaki, and longer in Okayama, Yamanashi and Fukuoka. In 'Pione' the NDFB was short in Fukuoka and Okayama University, and longer in Yamanashi and Okayama. The result was a weak negative correlation observed between CCH and NDFB in 4 of 7 vineyards. However, there was a strong positive correlation between NDFB and cumulative temperature (CT), a summation of temperature and hours of exposure to above 0°C from November 1 to treatment time and hours of exposure to 25 or 30°C from start of treatment to budbreak in each plot, in 6 vineyards excluding Miyazaki. The importance of estimating the completion of dormancy in grapevine bud based on CT is discussed.ブドウの芽の休眠完了と温度との関係を調査するため,温度条件の異なる7園(中信農試,山梨果試,岡山農試,岡山農試北部支場,岡山大学,福岡農試および宮崎)で栽培されている'巨峰'と'ピオーネ'から低温遭遇量の異なる3時期(12月,1月,2月)に結果母枝を採取した.直ちに岡山大学に送り,1芽を持つ挿し穂に調整した後,25または30℃のインキュベーター(14時間日長)に入れ,2日間隔で60日間発芽を調査した.処理開始時の7.2℃以下の遭遇量は中信農試で最も多く,次いで岡山農試北部支場,山梨果試,岡山農試,岡山大学,福岡農試,宮崎の順で,中信農試と宮崎では処理時期により2.5~4.8倍の差があった.発芽所要日数は,両品種とも処理時期が遅いほど,また温度が高いほど少なく,60%発芽所要日数もほぼ同様の傾向であった.'巨峰'の発芽所用日数は中信農試,岡山大学および宮崎で少ない一方,岡山農試,山梨果試および福岡農試で多く,また'ピオーネ'では福岡農試と岡山大学で少なく,山梨果試と岡山農試で多かった.7園のうち4園で低温遭遇量と発芽所要日数との間に負の相関がみられたが,相関係数は低かった.一方,11月以降処理開始までの0℃以上の温度の積算値と処理開始から発芽までの25または30℃での積算値を合計した積算温度と発芽所要日数との間には1園を除き極めて高い正の相関が認められた.これらの結果を基に,積算温度によるブドウの休眠完了予測の可能性を考察した.

著者

亀倉 弘美

出版者

消費者法ニュース発行会議

雑誌

消費者法ニュース (ISSN:13406515)

巻号頁・発行日

no.87, pp.258-261, 2011-04

著者

小倉 和洋 坂牛 卓

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

建築デザイン発表梗概集 (ISSN:18829708)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.334-335, 2010-07-20

著者

倉橋 厚子

出版者

宮城学院女子大学大学院

雑誌

宮城学院女子大学大学院人文学会誌

巻号頁・発行日

no.2, pp.16-22, 2001-03

著者

太田 亨 小島 聡 廣瀬 幸夫 古城 紀雄 村岡 貴子 菊池 和徳 門倉 正美 安 龍洙 門倉 正美 村岡 貴子 西村 謙一 安 龍洙 菊池 和徳 藤田 清士 酒勾 康裕 古城 紀雄 金 重燮 趙 顯龍 真貴志 順子

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究では,(1)日韓プログラムにおける「通年予備教育」用活動型シラバス試案を公表し,(2)日本の大学教員が韓国における前半期予備教育の現場に直接入って教育する「教育参画」を行いシラバス試案の教育的な効果を検証すること,の2点を目指した。また,『研究成果報告書』を刊行し,その結論部において,日本語教育,数学教育,物理教育,化学教育に分け表形式で簡潔に纏めた形で上記シラバス試案を提示した。

著者

鎌倉 哲史

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2010

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本研究の当初の目的はオンラインゲームを用いた小学校における効果的な情報モラル教育を実践することであった。しかし昨年度までの取り組みの中で、「子ども達はネット上の追跡可能性を知らないためにネットいじめ等の問題を起こす」という研究の前提に大きな見落としがあることが判明した。具体的には、小学生の子ども達は確かに「技術的には」追跡可能性を把握していないことが多いが、ネット上でプロフィールを紹介している人が多いことを根拠として「実際上は」追跡可能であると考えている可能性が明らかとなった。そこで平成24年度は、こうした「プロフィール主義」と呼ぶべき考えがどの年齢層にどの程度広がっているのか、小・中・高・大学生各200名程度の計787名を対象とした中規模質問紙調査によって検討しだ。その結果、プロフィール主義が各学校段階において10%前後存在すること,小学生では教育的言説の伝聞が,中・高校生ではネット利用頻度が,大学生では追跡関連知識がプロフィール主義の最大の規定要因であることが示された。また、本研究で得られたプロフィールの公開率やプロフィール公開の場、プロフィールに基づく追跡可能性の推定値の平均値と分散といった単純集計データは、これまで実証的に検討されてこなかったものが多く含まれる。その点でも、単にこれまでの仮説がデータで裏付けられたという以上に、本研究領域における初めての実態調査としての資料的価値が認められると考えられる。

著者

佐藤 正治 倉本 昇一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B-II, 通信II-無線通信・無線応用 (ISSN:09151885)

巻号頁・発行日

vol.80, no.9, pp.791-799, 1997-09-25

被引用文献数

11

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ビルに直撃雷を受けると, 柱や梁, 壁等に流れる電流の影響によって, 通信装置が故障することがある. このため, その電流分布特性を明確にし, 防護対策を確立する必要がある. 従来, ビルの電流分布推定には, 柱や梁を集中定数で表す線形モデルが用いられてきた. しかし, 実際のビルの検討例は数少なく, 現実に存在する大地やビルの壁, 床をどう取扱うか等, モデルと実際の対応付けが大きな課題であった. このため著者らは, 複雑な形の柱や梁の等価インピーダンスを実験的に検討すると共に, 大口径ロゴスキーコイルを設計して実際の柱や梁の電流を測定できるようにしてきた. 本論文では, これらの結果をベースに, 壁や床のないビル縮小モデルと実際の鉄筋コンクリートビルを用いて雷電流印加実験を行い, 大地や壁, 床の影響を検討すると共に, 従来の線形モデルの計算法との比較を行ったものである. この結果, 柱や梁の電流分布特性を明らかにすると共に, 電流分布の計算では, 柱や梁の等価インピーダンスに加えて大地抵抗率を考慮する必要があることを示した. また, ビルの外周がコンクリート壁の場合, その外壁の鉄筋に流れる電流は, ビルに流入する電流の約30%であることを示した.

著者

野崎 忠信 横倉 三郎 梶原 洋子

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.52, 2001-08-10

著者

村尾 和哉 寺田 努 矢野 愛 松倉 隆一

雑誌

研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL)

巻号頁・発行日

vol.2011, no.18, pp.1-8, 2011-08-29

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近年,建物内にセンサを配置したスマートホームやスマートオフィスが出現してきたことで,人の位置情報や移動情報を把握して家電などの効率的な制御による省電力化が期待されている.従来研究における人の移動検出方法として,RFIDタグを用いる手法が提案されているが,一般家庭などで移動推定のために部屋を移動するたびにタグをかざす作業はユーザの負担になる.一方,人はデバイスをもたない例として環境に設置されたカメラによる画像認識を用いる方法が存在するが,人の移動を追うには家中にカメラを設置しなければならず設置コストが高く,必要以上の情報を取得してしまうためプライバシの面で適さない.本研究では蛍光灯制御のために既に設置されている赤外線人感センサを利用した一般家庭における住人の移動検出において,センサの設置箇所と検出精度の関係について調査する.Recently, smart home and smart office where sensors are installed are expected to reduce power consumption by effective home appliance control considering human positions and movements. Though the methods using RFID tags and cameras have been proposed so far, it is a burden to put the tag over a reader whenever passing through rooms and camera is costly and may invade our privacy. In this paper, we examine the relationship between sensor positions and detection accuracy for the simultaneous tracking in the home environment where passive infrared sensors have originally been installed for light control.

著者

板倉 理一

出版者

東京大学大学院 新領域創成科学研究科 基盤科学研究系 先端エネルギー工学専攻

巻号頁・発行日

2010-03-24

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報告番号: ; 学位授与年月日: 2010-03-24 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(科学) ; 学位記番号: 修創域第3227号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科先端エネルギー工学専攻

著者

守倉 正博 田野 哲 梅原 大祐

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究により基礎的なスロット付きアロハ方式を用いたネットワークコーディング技術による多段中継システムについて,送信権に関して優先度をつけることにより,スループットが最適化される事を計算機シミュレーションおよび理論的に明らかにした.さらに,物理レイヤの熱雑音や電波干渉が無線中継システムに与える影響について理論的に明らかにした.また広く用いられているIEEE 802. 11規格による無線LANを用いた場合の宅内無線中継システムにおいて, CWmin制御やAIFSN制御を用いた新しい考案方式により,ネットワークコーディングを用いた場合のスループット特性の改善や,音声信号に対するQoS制御が可能であることを計算機シミュレーションにより示した.

著者

和田 守 小倉 い ずみ 加藤 普章 千葉 眞 大西 直樹 佐々木 弘通 五味 俊樹

出版者

大東文化大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009-04-01

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5年間にわたる共同研究の取りまとめとして『日米における政教分離と「良心の自由」』を公刊した(ミネルヴァ書房、全328頁、2014年3月)。第I部「宗教と政治のあいだ」、第II部「政教分離の展開」、第III部「宗教と政治の現在」の三部構成で、10本の論考を収録している。同書では、政教分離と信教の自由という観点から、日本とアメリカにおける宗教と政治をめぐる諸問題の錯綜した広がりと深みについて、多面的かつ歴史的・構造的に論究しており、現代民主主義の活性化に関する提言としての意義を有している。個々人の尊厳と人格および多様な価値の共生を目指す市民的公共性と國際連帯の方向性を示しえたと思われる。

著者

小倉 勝男 杉谷 光司

出版者

国学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究の目的は、マウナケア天文台の世界一のシーイングの良さと新たに開発されたグリズム分光器WFGS2の広い写野の強みを活かして、至近距離の分子雲において若い星の候補としてのHα輝線星の探査をほぼ極限の暗さ・弱さまで行うことである。その観測対象としては、申請調書の段階ではL1457をあげたが、その直後にこれは従来考えられてきたほど近距離にはないとする結果が相次いで出されたので、交付申請書の段階で探査対象をL1642に変更した。この分子雲は星形成が確実に起こっているものとしてはL1457に次いで2番目の近さとされてきたものである。観測はハワイ大学2.2m望遠鏡を使用して2005年1月になって行われた。WFGS2の完成の遅れのためである。天候と観測時間の制限により予定していたL1642の天域の約50%しか探査観測ができなかった。残った天域は急きょアルメニアのMagakian博士に依頼して同国の2.6m望遠鏡と同様なグリズム分光器により観測してもらった。どちらの観測においても既知もの以外にはHα輝線星は検出されなかった。したがって残念ながらこの研究課題の主要な目的は達成できなかった。この他に共同研究として、大質量星形成領域とされる2つの領域(W3 MainとNGC 7538)において深い限界等級の近赤外の測光的研究を行ったが、このような領域でもTタウリ型星と思われる低質量星が非常に多数形成されつつある、という興味深い結果が得られ、2編の論文として発表された。この結果をふまえて大質量星形成領域においてTタウリ型等のHα輝線星を検出する探査観測をインドの2m望遠鏡とグリズム分光器を使用して開始し、成果が得られ始めた。別な共同研究として、星形成時の情報を残しているような若い散開星団(NGC654とNGC663)の光学域の測光学的研究にも参加した。