著者

前田 富士男

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, 1972

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Die Kunsttheorien und Werke von Klee wahrend der Bauhaus-Zeit zeigen uns, dass der Begriff der Gliederung in seinem bildnerischen Denken eine grosse Rolle gespielt hat. Bei Klee bedeutete die Gliederung ursprunglich einen Prozess der Schaffung, der durch die Zusammensetzung der formalen Elemente Einzelheiten zu einem Ganzen werden liess. Der Kunstler hat diesen Prozess als die Synthese einer dividuellen und individuellen Gliederung begriffen. Doch befindet sich die dividuelle Gliederung, die einen mathematischen, konstruktiven Charakter hat, in dem Urzustand des Schaffungs prozesses und wird auf dem Weg des Arbeitsprozesses zur lebendigen, individuellen Gliederung erhoben. Dieser Gliederungsbegriff ermoglicht, dass Klee den schopferischen Weg begreift als den werdenden Prozess, die Beseelung der mathematischen Grundform, das Fortschreiten vom Statischen zum Dynamischen. Aber die Notwendigkeit der Kompositionsweise beruht nicht nur auf der inneren Notwendigkeit des Malers, sondern auch in der Resonanz der Gesetzmassigkeit schaffender Naturkraft. Der Verfasser stellte durch die Analyse von zwei Gemalden, "Scheidung abends" und "Wachstum der Nachtpflanzen", diesen Gliederungsbegriff als die Eigenschaft der Formensprache von Klee dar.

著者

村上 和裕 小野 高裕 藤原 茂弘 皆木 祥伴 徳田 佳嗣 堀 一浩 井上 誠 礒野 舞 中尾 理美 中馬 誠 船見 孝博 前田 芳信

出版者

日本顎口腔機能学会

雑誌

日本顎口腔機能学会雑誌 (ISSN:13409085)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.38-39, 2015 (Released:2016-03-12)

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

瀧井 一博 大久保 健晴 勝部 眞人 植村 和秀 永井 史男 谷川 穣 前田 勉 國分 典子 五百籏頭 薫 小川原 正道 松田 宏一郎 島田 幸典 佐野 真由子 塩出 浩之 福岡 万里子 中村 尚史 牛村 圭 今野 元 山田 央子 清水 唯一朗 岩谷 十郎 奈良岡 聰智 Breen John

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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明治維新から150年が経過した。日本は今、明治日本という西洋近代に対する稀有なキャッチアップを遂げた自らの歴史的経験を振り返り、その経験を学術的に分析して、その功罪を人類の歴史的遺産として今後似たような歩みをするかもしれない世界中の他の国々や地域に対して提供する使命を有しているといえる。本研究課題においては、明治日本の世界史的意義を学際的かつ内在的に把握するための研究ネットワークを構築することが掲げられた。そのために、海外の研究者とも積極的に連携して、明治史のグローバルな関心と日本の学界を接合することを促進した。

著者

多田 訓子 市原 寛 中野 優 宇津木 充 小山 崇夫 馬場 聖至 高木 朗充 前野 深 武尾 実

出版者

特定非営利活動法人 日本火山学会

雑誌

日本火山学会講演予稿集 2020 (ISSN:24335320)

巻号頁・発行日

pp.93, 2020 (Released:2021-02-01)

著者

中前 恵一郎 桝田 出 東 信之 岩崎 新 髭 秀樹 今井 優 戸田 勝代 藤井 嘉章 鮎川 宏之 黒瀬 聖司 武田 定子 葛谷 英嗣

出版者

公益財団法人 日本心臓財団

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.1357-1363, 2016-12-15 (Released:2017-12-15)

参考文献数

19

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脳性(B型)ナトリウム利尿ペプチド(BNP)は,心血管保護作用のほかに脂肪分解促進,インスリン抵抗性改善など代謝作用を有している.SGLT2阻害薬ダパグリフロジン(DAPA)の心機能や代謝・体組成への効果に対する心臓・代謝ホルモンとしてのBNPの意義を検討した.高血圧合併2型糖尿病患者24例(血中BNP 4 pg/mL以上,平均BMI 28.0 kg/m2,平均HbA1c 7.4%)にDAPA 5 mg/日を24週間投与し,心エコー,血液検査,体組成を測定した.生理活性を有する血中BNPは増加傾向(p=0.08)を示したが,非活性の血中NT-proBNP(p<0.05),NT-proBNP/BNPモル比(p<0.01)は低下した.心エコー拡張機能指標のE/e’や左房容積係数は改善し,空腹時血糖,HbA1c,血中インスリン値,体重,内臓脂肪面積,拡張期血圧は有意に低下した.血中BNPの増加は,脂肪分解,糖代謝改善作用などのBNPの生理活性が発揮されていることを示す可能性が考えられた.DAPAは,BNPの生理活性増強と心負荷軽減作用を介して,心機能や代謝に好影響を及ぼすことが示唆された.

著者

河合 将志 尾城 孝一 前田 隼 西澤 正己 山地 一禎

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.20-30, 2021-02-28 (Released:2021-03-26)

参考文献数

28

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日本では800以上の機関リポジトリが運用されているが,学術雑誌論文の登録に積極的な機関は一部に限られている.本研究では,機関リポジトリコミュニティに指針を与えることを目的として,学術雑誌論文件数と図書館員によるオープンアクセス推進活動の因果関係を分析した.国内87機関のデータを計量分析した結果,研究者へ直接アプローチする「学術雑誌論文提供依頼」の実施は,学術雑誌論文件数の増加に特に効果的である一方で,「オープンアクセス方針」の策定や「セルフアーカイブ」の実施は,それほど効果的ではないことがわかった.因果関係の詳細を把握するために,「学術雑誌論文提供依頼」に関して追加で収集した4機関のデータからは,その年間成功率の平均は36.32%であり,最も効果的に実施できている機関の平均と最高値は,それぞれ55.82%と73.20%にも及ぶことが明らかになった.

著者

前田 英雅

出版者

長崎大学

巻号頁・発行日

2001

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長崎大学学位論文 学位記番号:博(海)甲第217号 博士(学術) 学位授与年月日:平成14年3月31日

著者

前田 貴洋

出版者

首都大学東京法学部

雑誌

法学会雑誌 (ISSN:18807615)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.141-171, 2019-01

著者

前田 貴洋

出版者

首都大学東京都市教養学部法学系

雑誌

法学会雑誌 (ISSN:18807615)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.203-234, 2018-01

著者

前田 貴洋

出版者

首都大学東京都市教養学部法学系

雑誌

法学会雑誌 (ISSN:18807615)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.91-135, 2017-07

著者

大山 武司 前川 正信 柏原 昇

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.493-497, 1982-04

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We studied the data obtained by administering Tsumura Hachimijiogan to 28 impotent patients and 29 normal individuals. During two weeks of administration, we assessed the efficacy of the drug by examining the answers of the subjects to a questionnaire handed out before administration, the Cornell Medical Index (C.M.I.) and the results of the Yatabe-Guilford (Y-G) tests. We also measured blood testosterone, 17-KS and 17-OHCS, before and after administration to assess the influence of Hachimijiogan on hormone production. 1) Ability of erection: An increased ability of erection was observed in 65.4% of the impotent patients and an amelioration of morning erection in 50% of the patients. An increased ability of erection was observed in 36% of the control subjects, and an amelioration of morning erection in 24%. 2) Efficacy rate of Hachimijogan was 64% in the control group and 76.9% in the impotent group. The efficacy rate as observed by age was 100% for the control subjects who were over 40 years old; it was smallest for the control subjects in their thirties. However, little difference in the efficacy rate was observed with age in the impotent group. 3) Efficacy rate for problem groups: There was no difference between the efficacy rate for the problem groups in the C.M.I. and Y-G tests and the overall efficacy. 4) Efficacy rate by habitus: The drug was very effective for 71.4% of the impotent patients who had a slender build. 5) The side effects most frequently observed were gastroenteritic disorders. In three cases, drug administration was discontinued because of side effects. Side effects were observed at the highest percentage in pyknic subjects, appearing in more than half of them. 6) Blood testosterone, urinary 17-KS, 17-OHCS: There was no significant difference between the values obtained for the patients or control subjects before and after the administration of Hachimijiogan.

著者

松井 祐介 松岡 宏晃 金本 匡史 渋谷 綾子 室岡 由紀恵 大高 麻衣子 竹前 彰人 高澤 知規 日野原 宏 齋藤 繁

雑誌

第46回日本集中治療医学会学術集会

巻号頁・発行日

2019-02-04

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【背景】HITは,血小板第 4 因子(PF4)とヘパリンとの複合体に対する抗体(抗PF4/H抗体)の産生が起こり,その中の一部で強い血小板活性化能を持つもの(HIT抗体)が,血小板,単核球,血管内皮の活性化を引き起こし,最終的にトロンビンの過剰産生が起こり,血小板減少,さらには血栓塞栓症を誘発する。治療には,まずはヘパリンの使用を中止することに加え,抗トロンビン作用を持つ代替抗凝固療法 (アルガトロバン) が必要である。今回我々は体外式膜型人工肺を用いた心肺蘇生後にヘパリン起因性血小板減少症(heparin-induced thrombocytopenia , HIT)を発症し,回路内凝血により持続的腎代替療法の継続が困難であったが,透析膜の変更で治療を継続することができた1症例を経験したため報告する。【臨床経過】我々は,体外式膜型人工肺を用いた心肺蘇生後にHITを発症し,除水ならびに血液浄化目的に、持続的血液濾過透析(continuous hemodiafiltration, CHDF)が必要となり,ポリスルホン,セルローストリアセテートの透析膜を用いても,血栓による閉塞を頻回に起こし、回路交換による中断をせざるを得なくなり,管理に難渋する症例を経験した。本例は,ヘパリン中止,アルガトロバンによる全身の抗凝固療法と,ナファモスタットを用いた回路内の抗凝固療法を併用し,活性化凝固時間を延長させたにもかかわらず,頻回な回路閉塞によりCHDFの継続は困難であった。しかし,高い親水性をもった厚い柔軟層を有するポリスルホン製の透析膜のダイアライザー (商品名:トレライトNV) を用いた持続的血液透析および体外式限外濾過療法より,比較的長時間の腎代替療法を行うことができ,除水を継続することができた。【結論】HIT患者においても,ダイアライザーの種類を変更することで,腎代替療法を継続することができた。水分管理が困難であった場合,酸素化不良による静脈返血での体外式膜型人工肺(V-V ECMO)が考慮されたが,本症例では導入を必要とするまでには至らず,重篤な合併症を回避することができた。

著者

吉川 幸男 前原 隆志

出版者

山口大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践総合センター研究紀要 = Bulletin of the Integrated Center for Educational Research and Training (ISSN:13468294)

巻号頁・発行日

no.14, pp.65-80, 2002

著者

児玉 豊彦 新地 浩一 前川 昭子 小栗 清佳 神崎 匠世 吉水 清

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.827-837, 2009

参考文献数

21

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目的:佐賀県における看護師の自殺の実態を調査し,自殺のリスク要因を明らかにし,予防対策に取り組むことを目的として,今回の研究を実施した.対象者および方法:佐賀県看護協会主催のストレスマネージメント研修会に参加した看護師83名,およびA大学医学部医学系研究科看護学修士課程に在籍している大学院生の看護師10名の計93名.方法:対象者に自記式質問紙調査票による調査を実施した.また,同僚の自殺または自殺未遂を経験した対象者のうち,同意が得られた2名に面接による調査を実施した.結果:回収率は91.4%で85名(男性8名,女性75名,性別不明2名)から回答を得た.有効回答率は100%,同僚の自殺もしくは自殺未遂を経験したものは8名であった.自殺者または自殺未遂者11名のうち,20歳代が9名(81.8%)で最も多く,7名(63.6%)が通算勤務年数が5年以下であった.婚姻状況は10名(90.9%)が独身者であり,8名(72.7%)が交替制勤務に従事していた.自殺の推測される動機は,職場の人間関係や恋愛関係など対人関係に関するものが7名(63.6%)と最も多かった.結語:看護師の自殺予防のために,就職後の早い時期からメンタルヘルス対策に取り組む必要性があると思われた.

著者

髙橋 昂也 前田 幸嗣

出版者

九州大学大学院農学研究院

雑誌

九州大学大学院農学研究院学芸雑誌 (ISSN:13470159)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.27-38, 2015-02

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日豪EPAが2014年4月に大筋合意に至り,豪州産牛肉については,セーフガードを設定した上で,冷凍牛肉の関税率は19.5%,冷蔵牛肉の関税率は23.5%まで,それぞれ段階的に引き下げられることが決定した。また,現在,わが国が参加している環太平洋経済連携協定(TPP)交渉では,日米の協議において,牛肉の関税水準およびセーフガードが争点の1つとなっている。以上のようにわが国では現在,関税削減などによる国産牛肉生産への影響が懸念されているところである。そこで,本稿では,わが国における牛肉の貿易自由化に関する計量経済研究のサーベイを行い,牛肉の貿易自由化の影響を計量経済学的に分析する際の課題を明らかにする。

著者

高田 優 前田 敦子 谷崎 美由記 柳川 久

出版者

日本霊長類学会

雑誌

霊長類研究 Supplement

巻号頁・発行日

vol.29, 2013

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&nbsp;北海道十勝管内の芽室町にある湧水域(約0.78ha)には,大小複数の湧水池と湿性林が存在し,農耕地の中に取り残されたコウモリ類のオアシスのような場所である.この湧水域は高規格幹線道路「帯広広尾自動車道」の経路上に位置し,道路造成の際にはコウモリの採餌場所となる池やねぐらとなる樹林の一部が消失するため,いくつかの保全措置が講じられた.道路造成後,コウモリ類の移動経路確保のために設置された門型カルバートの壁面および湿性林内にbat box(コウモリ用巣箱)を設置しコウモリ類による利用の確認調査を行なった.2002年の調査ではヒナコウモリ,カグヤコウモリおよびモモジロコウモリの 3種のコウモリ類による bat boxの利用を確認し,また湿性林内の樹洞ではカグヤコウモリの繁殖集団が確認された.その 10年後の 2012年 5月の時点で,調査地には約 10個のbat boxが設置されたまま残っていた.それらの古いものと取り替えて,出入口の下部に設けた着地場所の長さが異なる 2種類(5cm,15cm)の bat boxを各々 20個ずつ,合計 40個を新たに設置した.新しい bat boxの利用確認調査では,キタクビワコウモリ,カグヤコウモリおよびモモジロコウモリの 3種による利用が確認された.装着していた標識の確認から,利用個体の中には 10年前の bat box利用個体や近隣の建造物を利用していた個体などが含まれていた.また 10年前に樹洞を利用していた個体を含んだカグヤコウモリの集団も bat box内で確認された.これらのことから bat box設置後の10年の間にこの湧水域にコウモリ類が定着し,bat boxを利用し続けたことが示唆される.また 10年前の調査では確認されなかった幼獣と成獣の混成集団による利用が,キタクビワコウモリにおいて確認されたため,本種が bat box内で出産および哺育を行なった可能性が示唆される.また着地場所の長さが異なる 2種類の bat boxの比較においては,その利用例数に有意差は見られなかった.

著者

柳川 久 野呂 美紗子 岡部 佳容 谷崎 美由記 前田 敦子

出版者

北海道開発技術センター

雑誌

「野生生物と交通」研究発表会講演論文集

巻号頁・発行日

no.3, pp.7-12, 2004-02-27

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講演論文集販売はエコ・ネットワーク

著者

前田 敦子 中村 宏

出版者

東京海洋大学

雑誌

東京海洋大学研究報告 (ISSN:18800912)

巻号頁・発行日

no.8, pp.35-43, 2012-02

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第一次産業は、国家の食糧安全保障の根幹をなしている。この第一次産業では、自給率の増大、安全安心の構築、更に国際的な協力と競争力の強化が課題となっている。第一次産業のひとつである水産業は、良質なタンパク源である魚介類を供給する重要産業であり、今後も、その維持発展が必要と考えられる。 一方、産学官連携は、2003 年度の国立大学法人化をきっかけに活性化されてきたが、工学系分野と機械製造業分野が主であり、第一次産業における産学官連携 の実態は余り知られていない。しかし産学官連携は、地域振興や社会貢献に寄与すると考えられており、東日本大震災で被災した多くの水産都市の復興にも一役 を担うことが期待される。 我々は、2011 年1 月に全国の漁連、漁協、加工協等に対して、産学官連携の実態を把握するためにアンケート調査を実施した。本稿では、本調査結果を取纏め、水産分野における産学官連携の現状を整理し、今後の産学官連携について考察した結果を報告する。 調査結果によれば、産学官連携という言葉の認知度自体が低く、約半数にしか知られていないことがわかった。そして、産学官連携に対しては、その結果として何らかの収益源に結びつくことが重視され、望まれていることがわかった。以上より、今後水産分野における産学官連携の活発化には、まず産学官連携そのものを周知する必要があり、産業側にとって魅力のある、実益に結びつく産学官連携活動を進める必要があることが示唆された。The primary industries constitute the foundation of national food security. To increase the selfsufficiency ratio, to build safety and security, and to strengthen international collaboration as well as competition in the primary industries present the challenges to tackle. One of the primary industries, the marine products industry, supplies the fishery products as the good source of protein and therefore, is so important that it is considered necessary to be continuously maintained and developed toward the future. On the other hand, while the industry-academia-government cooperation has been being revitalized in the wake of the national universities turning into independent administrative entities, the cooperation being mainly with the field of engineering and machinery manufacturing, the reality of the industry-academia-government cooperation in the primary industries is not well known. However, inasmuch as the industry-academia-government cooperation is considered instrumental to regional development and social contribution, it is expected to take the significant role in reconstructing the fishery cities affected by the Great East Japan Earthquake. In January of 2011, we carried out questionnaire surveys to fishery cooperative associations nationwide in order to grasp the reality of the industry-academia-government cooperation. Attempted in this paper is to report the results of our speculations on the future cooperation among industry, academia, and government while summarizing the survey results and presenting clear pictures on the current state of the cooperation in marine products industry.From the results of our survey, we found that the awareness of the term industry-academia-government cooperation itself was rather lacking and was only known by about one-half of the respondents more or less. In addition, found was that people desire and consider it important that the industry-academia-government cooperation should eventually lead to a certain revenue stream.Thus, it has been suggested that the first requirement for future revitalization of the industry-academia-government cooperation is to make people aware of the cooperation itself and that the activities for the cooperation must be implemented attractively to the industry leading to its practical benefits.東京海洋大学産学・地域連携推進機構

著者

谷崎 美由記 前田 敦子 柳川 久

出版者

北海道開発技術センター

雑誌

「野生生物と交通」研究発表会講演論文集 (ISSN:13473190)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.53-60, 2003-02-28

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講演論文集販売はエコ・ネットワーク

著者

前田 敦子 岩﨑 真子 薮田 吉弘

出版者

日本臨床検査医学会 ; 1953-

雑誌

臨床病理 = The official journal of Japanese Society of Laboratory Medicine : 日本臨床検査医学会誌 (ISSN:00471860)

巻号頁・発行日

vol.63, no.11, pp.1295-1300, 2015-11