著者

平塚 伸 渡辺 学 河合 義隆 前島 勤 川村 啓太郎 加藤 尉行

出版者

園藝學會

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.62-67, 2002-01-15

参考文献数

10

被引用文献数

5 9

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ギ酸カルシウムによるニホンナシの摘花効果と, その機構について検討した.1%のギ酸カルシウム溶液を受精前の雌ずいに散布すると, 柱頭への花粉の付着と花柱内の花粉管伸長が明確に抑制され, 30∿40%の果実が落果した.一方, 同濃度の酢酸カルシウムや乳酸カルシウム溶液による摘花効果は認められなかった.有機酸カルシウムが花粉発芽に及ぼす影響をin vitroで比較すると, ギ酸カルシウムは他の塩より明らかに強い抑制力を示した.有機酸について同様に調査した結果, ギ酸の発芽抑制作用は際立っていた.以上の結果より, ギ酸カルシウムによるニホンナシの摘花機構は, ギ酸による受精阻害と考えられた.摘花されなかった果実の生長や成熟期の果汁糖度は, 対照区と殆ど差が認められなかった.このように, ギ酸カルシウムはニホンナシの摘花剤として利用できる可能性が示された.

著者

中山 博之 加藤 敏江 浅見 勝巳 服部 琢 柴田 康子 荒尾 はるみ 別府 玲子

出版者

Japan Audiological Society

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.381-387, 2006-08-31 (Released:2010-08-05)

参考文献数

9

被引用文献数

1 3

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言語習得前高度難聴で長期間 (3年以上) 人工内耳装用児25名 (6~11歳) と言語習得前あるいは習得中の中等度から重度難聴の補聴器装用児61名 (6~17歳) を対象とし, 自作の各種語音聴取検査と保護者に対して家庭での聞こえに関する質問紙での評価を行い, 語音聴取能を比較検討することにより, 人工内耳適応聴力閾値を推定した。その結果, 難聴のみの単一障害である人工内耳装用児の語音聴取成績は, 0.5・1・2・4kHzの4周波数平均聴力レベルが70dB台の補聴器装用児に相当しており, 4周波数平均聴力レベルが90dB以上の高度難聴児は人工内耳の適応であると考える。また, 4周波数平均聴力レベルが70dB台と90dB台の補聴器装用児の4周波数平均装用閾値は各々41dB, 53dBであったことから, 補聴器調整後も4周波数平均装用閾値が50dB以上の場合は, 人工内耳の適応を考慮するべきであろう。

著者

加藤 慎吾 小笠原 恵

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.283-291, 2016 (Released:2019-02-01)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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本研究では、知的障害特別支援学校教員が機能的アセスメントに基づいた行動問題支援を行う際に、直面する困難について調査した。行動問題支援に関する研修に、自主的に参加した17人の教員を対象とした。研修は、講義と演習から構成された。演習では、参加者がそれぞれの学校で実際に支援をしている児童生徒を対象として、機能的アセスメントに基づた支援計画の作成、実行を行った。(1)アセスメント、(2)観察・記録、(3)支援計画の作成、(4)支援計画の実行、の各段階において難しかったことを質問紙により問い、回答を得た。質問紙は、全24項目の困難を5段階で問うリッカート尺度と自由記述法を採用した。結果として、(a)問題となる行動についての情報収集、(b)行動の記録、(c)計画の実行に関する具体的な困難が示された。知識やスキルの不足を要因とする技術的な課題と他の教員の理解や協力といった支援体制の課題が示唆された。

著者

加藤 敦 山田 達矢 桑原 輝行 細田 隆之 五百蔵 重典 田中 博

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2009, no.2, 2009-03-04

著者

加藤 巳佐子

出版者

埼玉医科大学保健医療学部看護学科

雑誌

埼玉医科大学看護学科紀要 = Bulletin of School of Nursing| Saitama Medical University (ISSN:18828167)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.31-33, 2021-03

著者

加藤 智章

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3-4, pp.133-195, 1984-11-30

著者

加藤 智章

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, pp.p451-513, 1984

著者

植田 国昭 加藤 順三

出版者

一般社団法人 日本臨床薬理学会

雑誌

臨床薬理 (ISSN:03881601)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.389-395, 1977

著者

清水 暢子 松永 昌宏 長谷川 昇 梅村 朋弘 山田 恭子 望月 美也子 加藤 真弓

出版者

石川県立看護大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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医学的管理が充実している日本の高齢者であっても、認知症予備群から認知症へ移行する数は増加の一途である。一方、チェンマイ県での認知症罹患率は、日本の6分の1程度に留まっている。そこで本研究の目的は、タイ北部農村部とタイの都市部の高齢者、日本の北陸地方の農村部と都市部の高齢者の、認知機能面、身体機能面、社会生活面、栄養摂取面、精神心理面、保健行動面を評価し、その影響要因について、また、継続して3年間の認知機能経年変化値や脳血流量変化量を従属変数に、生活習慣や環境、社会背景を説明変数として何が認知機能の経年変化に影響を与えているかを比較検討することであった。日本側の農村部および都市部在住の高齢者の調査から、ミニメンタルステートテスト(MMSE)の値と言語流暢性課題と運動課題を同時に行う二重課題実施中の前頭前野の脳血流との間に有意な関連がみられ、近赤外分光法(NIRS)を使用した前頭前野血流変化量は認知機能低下の予測因子として重要な指標となり得ることが示唆された。また高齢者の宗教観および社会的孤立が認知機能に及ぼす影響についての調査結果から日本の都市部と農村部ではMMSEとMOCAの認知機能検査結果に違いはなかったが、農村部では信仰有りが有意に高く、「信仰の有無」、「高齢者のうつ」、「社会的孤立状態」は認知機能の経年変化の予測因子になり得ることが示唆された。一方、タイ,チェンマイ市内都市部と農村部の3か所の高齢者サロンに通所する高齢者へ、半構成的インタビューを中心に行った結果からは、「老いることの意味」について全員が「老い」をポジティブに受け止めていた。タイ高齢者の宗教心が老いへ向かう態度や日々の生活への態度にポジティブに関連している可能性があった。宗教的背景が他者とかかわる機会を持たせ、「人の役に立つ」ことを満たすために、高齢であっても孤立しない環境である可能性があった。

著者

加藤 大鶴

出版者

跡見学園女子大学

雑誌

跡見学園女子大学文学部紀要 = JOURNAL OF ATOMI UNIVERSITY FACULTY OF LETTERS (ISSN:13481444)

巻号頁・発行日

no.56, pp.1-12, 2021-03

著者

山口 仁一 高西 淳夫 加藤 一郎

出版者

The Robotics Society of Japan

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.11, no.4, pp.581-586, 1993-05-15 (Released:2010-08-25)

参考文献数

12

被引用文献数

8 28

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We have been using the ZMP (Zero Moment Point) as a criterion to distinguish the stability of walking for a biped walking, robot which has a trunk. In this paper, we introduce a control method of dynamic biped walking stabilized by trunk motion compensating for the three-axis moment on an arbitrary planned ZMP. We developed a biped walking robot WL-12 RV (Waseda Leg-12 Refined V) and perfomed a walking experiment with WL-12 RV using the control method. As a result, we realized fast dynamic biped walking (walking speed 0.54 s/step and step length 0.3 m) on a flat floor. This walking speed is about 50 percent faster than that with WL-12 (Waseda Leg-12) which compensates for only the two-axis (pitch-axis and roll-axis) moment by trunk motion.

著者

加藤 真紀

出版者

国際開発学会

雑誌

国際開発研究 (ISSN:13423045)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.41-54, 2013-11-15 (Released:2019-09-27)

参考文献数

38

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International migration of highly skilled individuals has been increasing in recent years, similar to the growth in investment in higher education worldwide, and the tendency of countries receiving highly skilled migrants to provide them with preferential treatment. Recent studies on international migration use decent data to produce evidence-based analysis and made major contributions to the field. However, most studies analyzed the situation of researchers primarily in Europe, the United States, or Japan. In contrast, this study targets the younger generation mainly of Asian origin, and investigates factors related to the return migration of international doctoral students who graduated from Japanese universities in 2002-2006. In this study, the results of the empirical analysis indicate that factors influencing return migration of international students after completing their doctoral programs in Japan include stable employment subsequent to their return to their countries of origin and their period of stay in Japan. Having job stability, such as a tenured position at a university, and shorter periods of stay, such as the time required to complete a doctoral program, are major influencing factors of return migration. These findings are similar to the results found in previous studies that target researchers living in developed countries. Although job stability is a common factor for migrants to return to their countries of origin, period of stay in Japan depends on the country of origin. Students of African or Asian origin except those from China and Korea tend to return to their countries of origin, while those from other countries do not. Because factors vary depending on the student's country of origin, future studies need to take this point into consideration. The results indicate that doctoral degree holders have a greater tendency to return to their countries of origin compared with those without such degrees. These results should be interpreted carefully because it could be due to financial reasons or Japan's unique doctoral program system.

著者

加藤 雅人

出版者

関西大学

雑誌

関西大学哲学 (ISSN:0910531X)

巻号頁・発行日

no.28, pp.1-16, 2010-03

著者

加藤 正二 伊勢 勝巳 美谷 邦章 渡辺 俊成

出版者

日本鉄道技術協会

雑誌

JREA (ISSN:04472322)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.30910-30917, 2005-06-01

著者

加藤 良夫

出版者

一般社団法人日本外科学会

雑誌

日本外科学会雑誌 (ISSN:03014894)

巻号頁・発行日

vol.106, 2005-04-05

著者

加藤 慶

出版者

東京通信大学

雑誌

東京通信大学紀要 = Journal of Tokyo Online University (ISSN:24346934)

巻号頁・発行日

no.3, pp.87-99, 2021-03-31

著者

野田 奈津実 小川 宣子 久慈 るみ子 坂田 隆 山崎 泰央 大竹 美登利 佐々井 啓 中島 明子 宮野 道雄 浜島 京子 加藤 浩文 萬羽 郁子 吉井 美奈子 生田 英輔

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集 68回大会(2016)

巻号頁・発行日

pp.288, 2016 (Released:2016-08-04)

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目的 東日本大震災では、多くの被災者が仮設住宅への転居を余儀なくされた。本研究は、仮設住宅への転居が住民の食生活に与えた影響を明らかにすることを目的とした。方法 震災後、石巻市市街地の仮設住宅に入居した60代女性(食生活改善推進員、震災前は同市雄勝地区)を対象に、震災前後の食生活(料理の種類、保存食、食事形態)について聞き取り調査を行う(2015年3、9、12月)とともに料理の画像記録を依頼した。結果 震災前に比べ、仮設住宅での料理の種類の減少や食事形態に変化が見られた。その原因として、1.地元で採(獲)れた大豆や米から味噌、柿やハモの乾物等の保存食を作り、これを利用して柿なますや雑煮等の郷土料理が作られていたが、食材の入手・保存場所の確保が困難になり、保存食を作ることが少なくなった。2.台所が狭くなり、保管・使用にスペースが必要な蒸し器やすり鉢を使う料理が減った。3.食卓が狭くなり、食器の種類や数も減ったため料理の盛り付けは銘々盛りから大皿盛りへと変化した。日常的に行われてきた食生活が震災を機に失われつつある。石巻の気候・風土を反映する多くの食材を活用した料理を記録として残し、継承していくことが求められている。本研究はJSHE生活研究プロジェクトの活動として実施し、科学研究費補助金(課題番号:24300243、25350040)、平成26年度(公財)浦上食品・食文化振興財団の助成を受けた。

著者

鯉沼 潤吉 加藤 航平 黒田 晶 山村 喜之 村川 力彦 大野 耕一

出版者

日本腹部救急医学会

雑誌

日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.1065-1067, 2014-07-31 (Released:2015-01-23)

参考文献数

16

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症例は86歳女性。腹痛を主訴に近医受診しイレウスの診断で当院紹介された。受診時腹部CTで腹水を認め,S状結腸付近に異物を思わせる高濃度の構造物を認めた。腹部所見が軽度であり当院内科に経過観察入院となったが,翌日腹部所見の増悪を認め,腹部CTで腹水の増加,遊離ガスを認めたことから消化管穿孔を疑い緊急手術を施行した。腹腔内には汚染腹水がみられ,全腸管を検索したところS状結腸に3mm大の穿孔部を認め,ピンク色の異物が穿孔部から突出していた。穿孔部を含むS状結腸を切除し,人工肛門造設術を施行した。術後経過は特に問題なく第31病日に退院した。発症の数日前に歯科医院で義歯を作製したエピソードがあり,歯科医に異物の照合を依頼したところ義歯作製時の印象材であることが判明した。歯科用印象材が穿孔をきたした例は報告が無く,非常にまれな症例であり報告する。

著者

李 柱振 八塚 卓哉 加藤 大介

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)

巻号頁・発行日

no.49, pp.53-56, 2006-07-09

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本研究は鉄筋コンクリート造柱の軸力保持性能に及ぼすコンクリートの強度の影響を実験的に解明することを目的としている。試験体は4シリーズあり、実験パラメータはコンクリート強度(32.2N/mm^2と19.1N/mm^2)と配筋詳細(溶接帯筋フックと90°フック余長を通常の半分4d)である。比較のためこれ以外のパラメータは全く同じにした。各シリーズ3体ずつ,計12体で実験を行った。そのうち1体は中心軸圧縮実験を行い,残り2体で高低軸力に分けて曲げせん断加力を行った。

著者

加藤 千枝

出版者

一般社団法人 社会情報学会

雑誌

社会情報学 (ISSN:21872775)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.45-57, 2013-06-30 (Released:2017-02-04)

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本研究では,出会いを「ネットを介して知り合った人と実際に会った経験」とした上で,ネットを介した出会いの過程を質的に明らかにすることを目的とし,青少年女子15名に対して半構造化面接を実施した。その結果,ネットを介した出会い経験者は8名,非経験者は7名おり,経験者は「インスタントメッセンジャー」「ソーシャルネットワーキングサイト(サービス)」「メールボックス」「BBS」を介して異性の者との出会いを実現させていた。また,経験者はネットを介した出会いを実現させる前,出会いに対して「否定的感情」を抱いているにも関わらず出会いを実現させており,その理由として,ネットの特性が影響していることが考えられる。加えて,経験者はフィルタリングが導入されていない端末から自由にネットを利用できる環境にあり,ネットを介した出会いのトラブルや事件を防ぐ為には,青少年心理を理解した上でのリスク教育とペアレンタルコントロールも必要であると言える。