著者

加藤 大成

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会誌 (ISSN:13426680)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.29-34, 2020

著者

鈴木 聡 竹石 恭知 佐々木 敏樹 加藤 重彦 北原 辰郎 小山 容 新関 武史 久保田 功 相良 三奈

出版者

Japan Heart Foundation

雑誌

心臓 (ISSN:05864488)

巻号頁・発行日

vol.40, no.4, pp.365-372, 2008

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背景:Pentraxin 3(PTX3)は新しい炎症マーカーであり,血管内皮細胞や血管平滑筋,マクロファージなどから産生される. 心不全患者においては全身の炎症反応が亢進しており炎症マーカーやサイトカインの血中濃度が上昇している.本研究の目的は心不全患者における血漿中のPTX3濃度の臨床的,意義を調べることである.<br>方法:血漿中PTX3濃度を心不全患者134名および正常対照者25名で測定した.心臓死または心不全増悪による再入院をエンドポイントとして追跡調査を行った(中央値546日).<br>結果:血漿中PTX3濃度は正常対照者に比べて心不全患者において有意に上昇していた(P<0.0001).正常対照者の平均値+2標準偏差から正常上限値を決定した(4.4ng/mL)ところ,PTX3異常高値の患者数はNYHAクラスが上がるごとに増加していった(P<0.0001).追跡期間中合計42人の患者において心イベントが発生したが,心イベント発生率はPTX3正常群に比べて異常高値群において有意に高かった(p=0.0003).単変量Cox比例ハザード解析では,変数データの中で左室拡張末期径,左室収縮率,血漿PTX3濃度,BNP,クレアチニン,尿酸が心血管イベントの有意な予測因子であった.これらの項目すべてに対し多変量解析を行ったところ,PTX3のみが心イベント発生の独立した予測因子であった(ハザード比1.29,95%信頼区間1.07-1.58,P=0.0074).さらに,心不全患者をPTX3濃度で4群に分けて解析を行ったところ,PTX3濃度が最も高い第4群において,心血管イベント発生の危険率が第1群の6.58倍高値であった.<br>結語: 血漿PTX3濃度は心不全患者において重要な予後予測因子となり得ることが示唆された.

著者

高杉 美佳子 加藤 雅子 前田 典子 島田 和子

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.121-127, 2010-03-15 (Released:2010-05-01)

参考文献数

32

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14種の乾燥ハーブ熱水抽出物のヒスタミンおよびロイコトリエン(LT) B4放出抑制作用,DPPHラジカル消去活性,デオキシグアノシン酸化阻害活性を検討し,ポリフェノール量およびフラボノール類量を定量した.ペパーミント,ローレル,バジル(F),ローズマリーは,ラット腹腔細胞からのヒスタミンの放出を50%以上抑制し,ポリフェノール量の多い乾燥ハーブ熱水抽出物ほどヒスタミン放出量が低下する傾向が認められた.また,タイム,スペアミント,マジョラム,セージ,オレガノ,ペパーミント,タイム(F),ローズマリー(F),ローズマリーは,LTB4の放出を約50%以上抑制した.ヒスタミンおよびLTB4放出を抑制した乾燥ハーブ熱水抽出物には,ポリフェノールが多く含まれ,DPPHラジカル消去活性およびデオキシグアノシン酸化阻害活性が高い傾向が認められた.この結果は,ハーブ熱水抽出物によるヒスタミンおよびLTB4放出抑制作用では抗酸化作用を有するポリフェノール類が関与している可能性を示唆しており,その作用機序の一つとして,ラジカルの消去が考えられる.

著者

杉本 理恵 加藤 卓朗 西岡 清

雑誌

日本医真菌学会雑誌 = Japanese journal of medical mycology (ISSN:09164804)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.291-295, 1995-10-31

参考文献数

8

被引用文献数

2

著者

田中 清見 加藤 明 佐藤 美奈子 ひろせ けんゆう 大塚 君子

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学

巻号頁・発行日

vol.5, no.7, pp.491-499, 1956

著者

加藤 岳生

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

大学の物理教育 (ISSN:1340993X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.112-116, 2018

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<p>1.はじめに</p><p>第49回国際物理オリンピック(IPhO2018)は7月21日から29日までポルトガルのリスボンにおいて90カ国から412人の選手が参加して行われた.日本からは高校生5人の代表選手が参加</p>

著者

加藤 チイ 吉田 侑加 佐藤 幸子 奈良 一寛

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学生活科学部紀要 = Bulletin of Jissen Women's University Faculty of Human Life Sciences (ISSN:24336645)

巻号頁・発行日

vol.57, pp.1-7, 2020-03-09

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実習で提供した食事の栄養評価を行った。2 種類の献立の栄養量(エネルギー、たんぱく質、脂質、炭水化物)について化学分析値、近赤外分光法測定値、食品成分表計算値の3 つを評価した。化学分析値に対する近赤外分光法測定値の割合(%)、化学分析値に対する食品成分表計算値の割合(%)は、両者ともに80 ~ 120%の範囲内の傾向にあった。汁物、黒色の食品を含む「ひじきご飯献立」では炭水化物を過大評価していた。次に、26 種類の料理の栄養量について、近赤外分光法測定値、食品成分表計算値の2 つについて、回帰直線を評価した結果、エネルギーはR2 = 0.955 と高い相関性を示し、たんぱく質、脂質、炭水化物についても同様の傾向であった。近赤外分光法について献立の料理を混和した場合と料理別に測定し合計した場合の2 つの方法を比較した結果では、「鮭の味噌バター焼き献立」、「アジフライ献立」、「おから入りハンバーグ献立」は近似であったが、「大豆ご飯、豚肉と大根の煮物献立」は混和食のエネルギーを過大に評価していた。近赤外分光法測定は化学分析、食品成分表計算の結果と関連し、給食の栄養量評価に有用である。近赤外分光法で誤差が大きかったものには、海藻など黒色の材料を含む料理、スープ・味噌汁など水分の多い料理があった。

著者

加藤 明恵

出版者

神戸大学大学院人文学研究科地域連携センター

雑誌

Link : 地域・大学・文化 : 神戸大学大学院人文学研究科地域連携センター年報 (ISSN:21856265)

巻号頁・発行日

no.12, pp.156-158, 2020-11

著者

若林 上総 加藤 哲文

出版者

兵庫教育大学大学院連合学校教育学研究科

雑誌

教育実践学論集 = Journal for the science of schooling (ISSN:13455184)

巻号頁・発行日

no.16, pp.11-21, 2015-03

著者

加藤 浩徳 村木 美貴 高橋 清

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.243-254, 2003-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

59

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本稿は, 近年の英国の交通政策とそれに伴う交通システムの変化を調査し, 整理することを目的とするものである. 英国では, 1997年のブレア政権成立以来, 新たな交通政策が実施されてきた. 新交通政策の特徴は, 「総合化」, 「官民協力・調整」, 「経済的交通需要マネジメント」, 「地方分権」といった点に見られる. またその結果, 交通計画に関わる国, 地方自治体, 地域の役割が変化し, 交通システム全体にも変更がもたらされた特に, 前政権の規制緩和政策への反動と地方分権が大きな影響を及ぼしていると考えられるが, 英国内にも実効性が伴わないとの批判も強く, 今後の推移が注目される.

著者

塚越 友子 加藤 道代

出版者

東北大学大学院教育学研究科

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 (ISSN:13465740)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.175-195, 2020-06

著者

長井 雄一郎 雨森 道紘 陳 鼎 伏下 哲 日比野 欣也 廣光 佑亮 堀田 直巳 黄 晶 井上 大輔 梶野 文義 笠原 克昌 片寄 祐作 加藤 千尋 川田 和正 宮原 裕之 水谷 興平 宗像 一起 永井 明 中村 梨香 南條 宏肇 西澤 正己 大西 宗博 太田 周 大内 達美 小澤 俊介 齋藤 隆之 齋藤 敏治 坂田 通徳 佐古 崇志 塩見 昌司 柴田 槇雄 白井 達也 杉本 久彦 杉山 賢視 瀧田 正人 立山 暢人 鳥居 祥二 土屋 晴文 有働 慈治 山本 嘉昭 安江 新一 吉村 資巧 湯田 利典 The Tibet AS γ Collaboration

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 63.2.1 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.83, 2008-08-25 (Released:2018-03-03)

著者

加藤 杏 井上 果子

出版者

教育相談・支援総合センター

雑誌

横浜国立大学教育相談・支援総合センター研究論集 (ISSN:21869375)

巻号頁・発行日

no.17, pp.51-62, 2017-12-15

著者

松山 栄吉 田中 千秋 池田 草二 加藤 綾子

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.21, no.8, 1969

著者

松山 栄吉 池田 草二 田中 千秋 許 子礼 加藤 綾子

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.20, no.7, 1968

著者

加藤 朗

出版者

日本公共政策学会

雑誌

公共政策研究 (ISSN:21865868)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.42-58, 2008

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<p>「新しい戦争」であるテロには3つの越境性がある。第1は航空機の発達,国境管理,国境線の変化に伴う越境性。第2はメディアの発達やインターネット革命による物理的空間と心理的空間の境界を越える越境性。第3はグローバル権力圏とグローバル親密圏双方の圏域を越え,両者を架橋するグローバル公共圏へ越境する越境性。</p><p>こうした越境するテロに対応するために,越境するガバナンスに基づく安全保障が必要不可欠である。それには2つある。1つは国家安全保障として,国家中心の多国間協調ガバナンスに基づくテロ対策。具体的にはテロの3つの越境性に即して国境管理の強化,メディアの管理そして国際法および国内法の法整備を多国間か協力して実施する。今1つは人間の安全保障として,国家のみならす非国家体も含めた類的存在としての人間中心の多主体間協調ガバナンスに基づくテロ対策。国家や地域を超えてグローバル社会に拡大するグローバル公共圏の非市民的公共圏のサバルタンと市民的公共圏の市民との間の人間の発展格差の解消をめざす。具体的には国家に代わる主権主体が国家間の古典的国際法に代わるコスモポリタン法を制定して国家の軍隊や警察に代わる武装民間組織が法を執行する。このテロ対策が実現するにはなお年月を要するが,現実にはその萌芽は国連の権威化,国際刑事裁判所の設置,民間軍事会社の出現等に垣間見ることができる。</p>

著者

加藤 正和 Kato Masakazu カトウ マサカズ

出版者

大阪大学文学部

雑誌

待兼山論叢 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.p51-67, 1975-12

著者

加藤 哲夫

出版者

一般社団法人 国際P2M学会

雑誌

国際P2M学会誌 (ISSN:24320374)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.129-144, 2018 (Released:2018-03-06)

参考文献数

28

被引用文献数

3

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2000年頃まで先進国では、「基本技術開発→応用開発→製品化のシーケンシャルな開発スタイル」をとってきた。しかし、多くのモノ造り技術が海外に行き渡り、「水平分散型」を推進する新興国と比べ先進国の価格競争力は弱くなった。これにより、先進国のモノ造りは利用シーンを想定して本来の機能と使いやすさを追求し、これを具現化するデザイン・設計した上で、商品、サービスを実現するに必要な技術やデバイスを集約する開発スタイルに変化した。「ありたい姿の想定→具体的商品の機能デザイン定義→実現に必要な技術集約統合というスタイル」が2010年以降、徐々に広まってきた。 本論文では、第4次産業革命の波に乗って、どのようなイノベーションが起こるのか想起することにより、3つのイノベーション・レイヤーとして①Process Innovation、②Product Innovation、③Social Innovation という分類を新たに提案し、いくつかの事例で示した。 提案した3つのイノベーションを推進・実現化するためには、P2M理論の更なる発展と研究が重要な役割を果たすとことと確信する。

著者

吉村 美紀 加藤 陽二 新田 陽子 横山 真弓

出版者

Japan Society of Nutrition and Food Science

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.95-99, 2013 (Released:2013-04-19)

参考文献数

17

被引用文献数

5 1

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野生シカ肉の有効活用を目的として,オスジカ,メスジカの肉重量および栄養成分の差異について検討した。試料は,兵庫県丹波地域において2010年9月,11月,12月に捕獲したニホンジカを使用した。オスジカの平均体重は46.4 kg,肉重量は16.7 kg,歩留率は35.6%,栄養成分は100 gあたりタンパク質21.2 g,脂質0.4 gを示した。メスジカの平均体重は36.3 kg,肉重量は13.1 kg,歩留率は35.7%,タンパク質20.5 g,脂質0.7 gを示した。メスジカは,オスジカより小さいが,肉の歩留率は同等で,脂質量は増加傾向にあった。オスジカ,メスジカとも捕獲月による肉重量および栄養成分値の差異は小さかった。肉の部位別では,オスジカ,メスジカともモモとスネの重量割合が高く,肉の部位間での栄養的特徴の違いは小さかった。

著者

加藤 章子 土井 由利子 筒井 末春 牧野 真理子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.46, no.6, pp.191-200, 2004 (Released:2006-09-21)

参考文献数

31

被引用文献数

8 6

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青年海外協力隊員の職業性ストレス―職業性ストレス簡易調査票を用いて―:加藤章子ほか.国立保健医療科学院疫学部―青年海外協力隊の事業は,1965年に外務省所管(後に国際協力機構Japan International Cooperation Agency)として途上国の衛生および社会経済状況の改善を目的に発足されたボランティア活動事業である.近年,派遣国で活動する隊員において,メンタルヘルスに関する問題が増加傾向にある.過去の調査から,ストレス要因として仕事が重要な要因であることは推測されていたが,これまで派遣中の隊員を対象とした職業性ストレスに関する研究はなかった.そこで,隊員におけるストレスおよび仕事におけるストレス要因について検討するために,2003年10月から12月にかけて,横断的疫学研究を実施した.対象者は,調査時世界67ヵ国に派遣中の20~40歳の全隊員1,084人であった(男性485人,女性599人;派遣期間がそれぞれ11ヵ月,7ヵ月,4ヵ月の隊員は316人,332人,436人).対象者の約80%は,情報技術,医療福祉,教育,研究などの専門技術をもち,派遣国の職場組織の中で活動を行っていた.職業性ストレスの尺度には,日本人勤労者を対象に開発された職業性ストレス簡易調査票を用いた.加えて,属性,人格特性(エゴグラム)および他の健康情報についての質問項目も含めた.回収率は,86.9%であった.心理的ストレスについては,カットオフ値を越えた者の割合は5.5%(n=49)であった.平均値(±標準偏差)は,男性4.22(±3.98),女性4.89(±4.40)(p<0.05),派遣期間の長い順にそれぞれ5.15(±4.17),5.05(±4.45),3.93(±4.40)(p<0.01)であった.身体的ストレスについては,カットオフ値を越えた者の割合は,2.9%(n=26)であった.平均値(±標準偏差)は,男性1.10(±1.68),女性1.41(±1.74)(p<0.01),派遣期間の長い順にそれぞれ1.47(±1.77),1.35(±1.89),1.11(±1.55)(p<0.05)であった.さらに,多変量ロジスティック解析を用い心理的ストレス反応と関連する要因について検討を行ったところ,仕事の負担の高さ,対人関係の悪さ,仕事の適合性の低さ,上司や同僚からのサポートの低さ,生活の不満足といった要因が認められた.本研究により,心理的ストレス反応のカットオフ値を越えた者の割合は身体的ストレスよりも高いことが示唆された.また,日本における勤労者と同様,本研究の隊員においても心理的ストレスと仕事におけるストレス要因との間に有意な関連が示唆された.以上より,ストレス関連によるメンタルヘルスの問題や疾病の発症を予防するという観点から,心理的ストレスを有する早期の段階で,心理面での健康状態の確認やカウンセリングが重要であると考えられた.さらに,派遣前の研修の中で,隊員に対するストレス対処法について教育することも考慮すべきと思われる.(産衛誌2004; 46: 191-200)