著者

清水 康守 駒井 潔 小林 健助 小川 政之 堀口 萬吉 金子 直行 加藤 智江

出版者

埼玉県立自然の博物館

雑誌

埼玉県立自然の博物館研究報告 (ISSN:18818528)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.55-70, 2010-03-30

被引用文献数

1

著者

山﨑 博喜 加藤 浩 村上 拓郎 大﨑 万唯美 冨田 愁

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.109-114, 2015 (Released:2015-03-18)

参考文献数

19

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〔目的〕高齢者に対して2種類の腹筋運動を実施した後に端座位側方移動動作を行わせ,その影響を分析し,両腹筋運動の臨床的意義について検討することである.〔方法〕健常高齢者17名に対し,腹筋運動前後に端座位側方移動動作時の座圧中心軌跡,および体幹・下肢筋活動を測定した.〔結果〕座圧中心総軌跡長が腹筋運動後に減少した群を良好群,増加した群を不良群と群分けした結果,不良群では外内腹斜筋の活動比率(EO/IO比率)が100%に近づき,増加した群では100%から乖離した.〔結語〕腹筋運動の研究では筋活動量が着目されているが,端座位側方移動動作においては筋活動量や腹筋運動方法よりも,EO/IO比率が重要であることが示唆される.

著者

A.カミュ [著] 加藤道夫譯

出版者

新潮社

巻号頁・発行日

1951

著者

加藤 節

出版者

北樹出版

雑誌

社会思想史研究 (ISSN:03864510)

巻号頁・発行日

no.7, pp.p17-28, 1983

著者

加藤 重広 カトウ シゲヒロ KATO Shigehiro

出版者

東京外国語大学アジア・アフリカ言語文化研究所

雑誌

アジア・アフリカの言語と言語学 (Asian and African languages and linguistics) (ISSN:18813283)

巻号頁・発行日

no.3, pp.5-28, 2008-09-30

著者

加藤 俊徳

出版者

日本小児耳鼻咽喉科学会

雑誌

小児耳鼻咽喉科 (ISSN:09195858)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.248-253, 2011 (Released:2012-12-28)

参考文献数

8

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小児中耳炎の発症要因のなかで,頭位(体位)の関与するものに,授乳時の姿勢,胃食道逆流,寝ているときの姿勢が考えられる。授乳時の姿勢と中耳炎については,1960年ダンカンが哺乳瓶を寝せた状態で授乳させると,ミルクが耳管を経て中耳に入り,中耳炎の原因になることを指摘し,哺乳瓶を寝せた状態で授乳したことによりおこる中耳炎を頭位性中耳炎(positional otitis media)と名づけた。日本でも30年前に授乳の時の姿勢により中耳炎をおこすことが,わかっていた。しかし,多くの母親は,臥位授乳をしているので,その理由を検討した。そして授乳の姿勢による中耳炎を検討し,さらに,胃食道逆流や,寝ているときの姿勢の関与を考察した。

著者

杉浦 真理子 早川 律子 加藤 佳美 杉浦 啓二

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, 2001

著者

加藤 久雄 野村 俊之 白濱 聖子 藤本 新之介 Hisao Kato Nomura toshiyuki Shirahama Satoko Fujimoto Shinnosuke 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部経済政策学科 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部経済政策学科 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部経済政策学科 長崎ウエスレヤン大学現代社会学部経済政策学科 Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University Faculty of Contemporary Social Studies Nagasaki Wesleyan University

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.53-70,

著者

加藤 憲治

出版者

神戸大学文学部

雑誌

神戸大学文学部紀要 (ISSN:02885808)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1-17, 2014

著者

加藤 健一郎 中村 勉 横手 幸伸 松島 俊久 小池 道広 北田 寿美 佐藤 直毅 柳井原 務 横田 茂夫 小林 潔

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成26年度大会(秋田)学術講演論文集 第1巻 給排水・衛生 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.221-224, 2014 (Released:2017-11-15)

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配管のねじ接合に関する施工実態の把握を目的に、①アンケートによる施工内容に関する調査の実施、②テープシール併用時のトルクに関する確認実験を実施した。本報では、これらの調査と実験の結果について報告する。

著者

加藤 淳二

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.102, no.5, pp.552-558, 2005 (Released:2005-06-14)

参考文献数

20

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鉄はすべての細胞にとって必要不可欠な元素である.通常,鉄は細胞内で蛋白質と結合し毒性を発揮しないようになっているが,病的に増加した場合,遊離鉄イオンが生ずる.鉄イオンはフェントン反応などを介して最も毒性の強い活性酸素種の・OHラジカル産生を促進する.・OHラジカルは酸化的DNA損傷をおこし遺伝子変異(発癌)を誘発することが明らかにされている.鉄過剰を来す代表的疾患としては,ヘモクロマトーシスがあるが,それはさまざまな鉄代謝に関連する遺伝子の異常でおこることが明らかにされている.さらに最近,C型肝炎や非アルコール性脂肪性肝炎などでも,肝内鉄過剰が病態進展に関わっている可能性が指摘され注目されている.

著者

宮﨑 茂明 石田 康行 河原 勝博 渡辺 将成 屋嘉部 愛子 平安 堅吾 濱野 友生 常盤 直孝 加藤 浩 鳥取部 光司 帖佐 悦男

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.703-708, 2013 (Released:2014-01-21)

参考文献数

16

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〔目的〕投球動作における体幹回旋運動と肩甲帯周囲の筋活動の関連性を検討することである.〔対象〕高校の野球部投手(疼痛既往肩8名,コントロール10名)とした.〔方法〕検討項目は投球動作時の胸郭および骨盤回旋角度とその変化量,表面筋電図周波数解析による肩甲帯周囲の筋活動(平均周波数とその差分)とした.〔結果〕疼痛既往肩の投手は,胸郭回旋角度の変化量ではコッキング期に有意に低値を,加速期に有意に高値を示した.骨盤回旋角度の変化量はコッキング期に有意に低値を示した.肩甲帯周囲の筋活動はコッキング期に僧帽筋下部線維,前鋸筋で有意に低値を示した.〔結語〕投球障害肩の発生要因として,体幹回旋運動減少と肩甲帯周囲の筋収縮リズムに生ずるインバランスにより,肩関節への負荷が増大した可能性がある.

著者

中村 拓 園部 達也 戸田 裕行 藤澤 奈緒美 武富 貴史 プロプスキ アレクサンダー サンドア クリスチャン 加藤 博一

出版者

一般社団法人 測位航法学会

雑誌

測位航法学会論文誌 (ISSN:21852952)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.1-12, 2019 (Released:2019-06-01)

参考文献数

13

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船舶の着桟支援を想定したロバストな高精度測位手法を開発した.本手法は,自船に固定したカメラで撮影した動画像データ,複数のGNSSアンテナから受信した民生用L1信号データ,及び,6軸IMUデータの融合により実現する.動画像データの視覚オドメトリを用いて,港湾構造物の3次元構造を復元しつつ,6軸IMUデータとGNSS衛星単位の搬送波位相の時空間変化量とのタイトカップリングによって高精度に自船の軌跡を推定する新しいオドメトリ技術を構築した.さらに,クロックを共有した複数のGNSS受信機のクロックドリフト推定を共通化することで,約10cmの高精度な軌跡精度を維持するための衛星数の条件が緩和できたことを確認した.

著者

鈴木 みずえ 松井 陽子 大鷹 悦子 市川 智恵子 阿部 邦彦 古田 良江 内藤 智義 加藤 真由美 谷口 好美 平松 知子 丸岡 直子 小林 小百合 六角 僚子 関 由香里 泉 キヨ子 金森 雅夫

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.487-497, 2019-10-25 (Released:2019-11-22)

参考文献数

34

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目的:本研究の目的は,パーソン・センタード・ケアを基盤とした視点から認知症高齢者の転倒の特徴を踏まえて開発した転倒予防プログラムの介護老人保健施設のケアスタッフに対する介入効果を明らかにすることである.方法:2016年5月~2017年1月まで介護老人保健施設で介入群・コントロール群を設定し,認知症高齢者に対する転倒予防プログラムを介入群に実施し,ケアスタッフは研修で学んだ知識を活用して転倒予防に取り組んだ.研究期間は,研修,実践,フォローアップの各3カ月間,合計9カ月間である.対象であるケアスタッフにベースライン(研修前),研修後,実践後,フォローアップ後の合計4回(コントロール群には同時期),転倒予防ケア質指標,学際的チームアプローチ実践評価尺度などのアンケートを実施し,割付条件(介入・コントロール)と時期を固定因子,対象者を変量因子,高齢者施設の経験年数,職種を共変量とする一般線形混合モデルを用いた共分散分析を行った.結果:本研究の対象者のケアスタッフは,介入群59名,コントロール群は70名である.転倒予防プログラム介入期間の共分散分析の結果,転倒予防ケア質指標ではベースライン63.82(±11.96)からフォローアップ後70.02(±9.88)と最も増加し,有意な差が認められた.介入効果では,認知症に関する知識尺度の効果量が0.243と有意に高かった(p<0.01).結論:介入群ではケアスタッフに対して転倒予防ケア質指標の有意な改善が得られたことから,転倒予防プログラムのケアスタッフに対する介入効果が得られたと言える.

著者

日本皮膚科学会日本皮膚アレルギー・接触皮膚炎学会手湿疹診療ガイドライン委員会 高山 かおる 片山 一朗 室田 浩之 佐藤 貴浩 戸倉 新樹 椛島 健治 塩原 哲夫 加藤 則人 矢上 晶子 足立 厚子 横関 博雄

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.128, no.3, pp.367-386, 2018-03-20 (Released:2018-03-20)

参考文献数

88

著者

三宅 芙沙 増田 公明 箱崎 真隆 中村 俊夫 門叶 冬樹 加藤 和浩 木村 勝彦 光谷 拓実 Miyake Fusa Masuda Kimiaki Hakozaki Masataka Nakamura Toshio Tokanai Fuyuki Kato Kazuhiro Kimura Katsuhiko Mitsutani Takumi

出版者

名古屋大学年代測定資料研究センター

雑誌

名古屋大学加速器質量分析計業績報告書

巻号頁・発行日

vol.25, pp.137-143, 2014-03

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Although some candidates for the cause of the mysterious cosmic ray event in AD 774-775 have been reported we were not able to specify. In order to investigate the occurrence rate of the 14C increase event like the AD 775 one, we measured 14C content in Japanese tree-rings during an extended periods. As a result,we detected the second 14C increase by significant amount from AD 993 to AD 994. From the occurrence rate (one 14C event/800 years),it was revealed that a large-scale SPE is the most plausible explanation for the 14C event. 775年の宇宙線イベントの原因について、いくつかの候補が挙がっていたが特定するのは難しい状況であった。本研究の年代を拡張した14C濃度測定により、993-994年にかけても似たような14C急増を発見した。また、994年イベントは日本産の2個体の樹木から存在を確認した。14Cイベントの発生頻度から、その原因として大規模SPEが妥当であると考えられる。見つかった14Cイベントの14C増加量は、観測史上最大のSPEの1O~数10倍に相当する。このような規模のSPEが仮に今日発生した場合、現代社会へ深刻な被害を及ぼすと想定される。今回の発見はこうした大SPEが将来において発生する可能性を示したものである。

著者

本藤 貴康 岸 志津江 加藤 みどり

出版者

東京経済大学経営学会

雑誌

東京経大学会誌. 経営学 (ISSN:13486411)

巻号頁・発行日

no.290, pp.3-33, 2016

著者

加藤 和哉

出版者

中世哲学会

雑誌

中世思想研究 (ISSN:03872971)

巻号頁・発行日

no.49, pp.164-174, 2007

著者

稲垣 栄洋 稲垣 舜也 加藤 百合子 河合 眞 砂川 利広

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.183-186, 2017 (Released:2018-03-15)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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農道法面や畦畔法面の草刈り管理に代わり,踏圧により畦畔雑草を抑制するロボットを開発する基礎として,踏圧処理が畦畔の植生に及ぼす影響について調査した。その結果,踏圧処理により,匍匐性のシロツメクサが優占する植生となり,斑点米カメムシの発生源として問題となるイネ科雑草のネズミムギが抑制された。また,その効果は週に 1度,自重 4 kgの園芸用台車を走行させるという低頻度の刺激で可能であった。

著者

加藤 弘通 太田 正義 水野 君平

出版者

北海道大学教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-12, 2016-03-31

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本研究の目的は、通常学級と特別支援学級に分け、いじめ被害の実態と被害者が援助要請行動を生起させる要因を教師の指導と生徒との関係性から検討することであった。公立小中学校41,089名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかとなった。1つは、過去3ヶ月のいじめ被害の実態は、通常学級の小学校で42.7%、中学校で31.5%、特別支援学級の小学校で45.5%、中学校で30.9%であった。2つは、いじめ被害にあった者のうちで「先生に知らせた」とする者の全体の児童生徒に占める割合を算出したところ、通常学級では小学校で約25%、中学校で約15%であり、特別支援学級では小学校で約50%、中学校で約42%であった。3つは、いじめ被害者の教師への援助要請行動を生起する要因としては、学校種、および通常学級と困難学級では異なる結果が得られた。以上をふまえ、学校種・学級種に応じた対応の必要性を論じた。