著者

北村 光二

出版者

Primate Society of Japan

雑誌

霊長類研究 = Primate research (ISSN:09124047)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.109-120, 2008-12-20

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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This paper aims to consider why the sphere of social phenomena is significant in the study of primates, including humans, and what aspects of the phenomena we should focus on in order to understand its significance. Although the process of making relations with others may easily become undecided, it may not be retained. We humans cope with such undecidability by paying attention to the motivation of activity easily shared by participants, or adequate readiness for regulating each other's interaction. This does not mean that the social sphere is independent of other spheres, but these characters are common to the activities of making relations with the natural environment for surviving. The social sphere should be placed in the larger range of phenomena produced by the activities of making relations with the outer world in general. An individual animal tries to decide his act of making relation with an object depending on the meaning of the object, while he tries to identify the meaning depending on his act of making relation with the object. Here, the undecidable circle is formed. The same situation is found in the case of making relations with others. That is to say, one tries to decide his act to the other depending on the other's act while the latter decides his act depending on the former's act, so that the undecidable circle is also formed here. The undecidability in the process of making relations with objects is usually perfectly hidden. However, the other's selection in the process of making relation with the object is always apparent in the social sphere. The other not only makes the undecidability apparent by making a different selection from my own, but also teaches a new way of coping with it by sharing the motivation with him or regulating the process of interaction with him.

著者

北村 俊平

出版者

日本鳥学会

雑誌

日本鳥学会誌 (ISSN:0913400X)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.25-37, 2015

被引用文献数

1

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鳥類は地球上のさまざまな生態系において,多様な生態系サービスを担っている.本総説では,鳥類による花粉媒介と種子散布についての知見をまとめた.動くことのできない植物にとって,花粉媒介と種子散布は自らの遺伝子を広げる数少ない機会の一つであり,多くの鳥類が花蜜や果実を餌資源として利用している.自然実験を利用した研究から,花粉媒介者や種子散布者である鳥類を喪失することで,実際に植物に花粉制限が生じ,更新過程が阻害されている事例や群集レベルでも種子散布が機能していない事例が明らかになってきた.現段階では例数は少ないものの,鳥類による種子散布の経済的価値を評価した研究も行われている.スウェーデンの都市公園では,公園内の優占樹種であるコナラ属の種子散布者であるカケス1ペアの経済的価値は,人間が種子の播種や稚樹の植樹作業を行った場合にかかる費用に換算すると58万円から252万円に相当する.一方,鳥類は優秀な種子散布者であるがゆえに外来植物の分布拡大を促進する負の側面も知られている.これまで見過ごされてきた鳥類による花粉媒介や種子散布の情報を蓄積していくことで,それらの生態系サービスをうまく活用する方策,ひいては鳥類を含む生物多様性の保全に結びつけていくことができるのではないかと期待される.

著者

北村 隆行 澄川 貴志 平方 寛之 高橋 可昌 嶋田 隆広

出版者

京都大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2013

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single digit ナノスケール(1nm ~ 10nm)の応力特異場を有する材料に対するその場観察破壊実験方法を開発し、シリコン単結晶の実験より特異場寸法4nmであっても破壊靭性値は不変であることを明らかにした。また、第一原理解析と実験が一致することを示すとともに、応力特異場が2nm以下の場合に従来の破壊力学基準が破綻する(連続体破壊力学の適用下限)ことを明らかにした。

著者

北村 毅

出版者

沖縄大学

雑誌

地域研究 (ISSN:18812082)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.49-66, 2007-03-31

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本論文は、沖縄県糸満市の「摩文仁(まぶに)の丘」と呼ばれる戦跡空間を事例として、沖縄戦の戦死者表象を巡る記憶のポリティクスを考察するものである。本稿の目的は、まず、摩文仁の丘を巡って、沖縄戦の戦死者がどのように表象されてきたのかを明らかにすることである。とりわけ、1995年、摩文仁の丘の麓に建設された、約24万の戦死者の名が刻まれた記念碑、「平和の礎(いしじ)」が分析の対象となる。その「平和の礎」を巡る諸種の言説や実践を検証する作業を通して、〈戦後〉という時間的・認識的区分に表された、「想像の共同体」の外縁(外枠)を捉えることが、最終的な目的である。第1章では、1960年代に始まる摩文仁の丘の上の慰霊塔群の「靖国化」と、丘の下の「平和の礎」を巡る「靖国化」について検証した。第2章では、「〈平和〉のイマジネール」という概念を提唱した上で、丘の上と下の共通性について指摘し、第3章では、小泉純一郎首相を事例に、「平和の礎」を「靖国なるもの」に接合するレトリックについて分析した。そして、第4章と第5章では、「平和の礎」における、ある「平和ガイド」の語りの実践に見出される、個々の戦死者を基点(起点)とする沖縄戦の想起の在り方に着目し、そこから、「〈平和〉のイマジネール」に規定された〈戦後〉を脱構築する可能性、ポスト〈戦後〉への布石を看取した。

著者

奥村 健太 酒向 慎司 北村 正

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

知能と情報 (ISSN:13477986)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.557-569, 2016-04-15 (Released:2016-04-20)

参考文献数

26

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本稿では,特定の演奏者が持つ表情の特徴に忠実な演奏の自動生成を目的とした手法を提案する.多くの既存手法は演奏生成に際して演奏者が有するような専門知識の入力を必要とする.それらは使用者自身が演奏者として介在する用途には有用であるが,本提案の目的には不向きである.提案手法では演奏者による実際の演奏事例から得られる表情の特徴に対し,楽譜から専門知識を用いることなく得られる情報を関連付けたモデルを定義する.さらに楽譜の指示を基準に用い,個々の演奏事例について定義したモデル群をその表情の特徴別に分類することで,任意の演奏事例に付与された表情の特徴と楽譜の指示との因果関係を体系的に記述した規則を構造化できる.この構造を辿ることで,未知の楽譜の指示に対応する演奏事例の候補が得られる.これらの候補の中から最適な表情を備えた演奏事例の系列を探索する問題を,動的計画法の適用によって解決する.客観評価実験により,提案手法は最適な事例の系列を効率的に探索できることを示した.また,主観評価実験によって提案手法による表情の品質の高さを確認したほか,多様な楽曲で演奏者に忠実な表情の特徴を再現できることを示した.なお,提案手法による演奏は,自動演奏表情付けシステムのコンテストにおいて自律生成部門の第1位を獲得している.

著者

寺崎 俊夫 福田 貴生 北村 貴典 増本 展祥

出版者

JAPAN WELDING SOCIETY

雑誌

溶接学会論文集 (ISSN:02884771)

巻号頁・発行日

vol.19, no.3, pp.564-569, 2001

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This paper deals with a fatigue strength of corner joint without backing plate using experimental data and numerical method. A lack of penetration is usually found at the root of the corner joint. The fatigue strength generally depends on the lack of penetration. From comparing between experimental data of fatigue strength and numerical results, it is shown that a stress intensity factor is useful for predicting the fatigue strength of the corner joint. The stress intensity factor is calculated under condition with changing main factors of corner joint. It is suggested that the plate thickness and the length of lack of penetration are main factors of the fatigue strength of the corner joint.

著者

藤井 聡 林 成卓 北村 隆一 杉山 守久

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.851-860, 1997

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本研究では, 交通網異常時における適切な広報活動を検討するために, そして, 交通網異常の交通需要予測を目指して, 個人の対応行動モデルシステムの構築を図った.本研究では, 交通網異常時では交通状態の認知についての異質性が顕著となるものと考え, 交通状況の認知と交通行動の双方を内生化した.モデルシステムの構築にあたっては, 阪神高速道路池田線通行止め規制中の個人の交通行動データを用いた.推定の結果, 個人が認知する交通状況の異質性を考慮することでデータへの適合度が向上すること, チラシ, フリーダイアルが個人の交通状況の認知の向上に貢献することが分かった.また, 京阪神パーソントリップデータを用いて感度分析を行った結果, 本モデルシステムを用いて広報活動政策を集計的な観点から評価できること, ならびに, 複数の情報媒体を組み合わせることが有効であることが分かった.

著者

北村 優明 竹田 唯史

出版者

北翔大学

雑誌

浅井学園大学生涯学習システム学部研究紀要 (ISSN:18809723)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.39-44, 2007

著者

小倉 幸雄 井上 芳光 内之宮 愛子 北村 優佳 大森 隆裕 大上 安奈 Jason Kai Wei Lee 近藤 徳彦

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

体育学研究 (ISSN:04846710)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.607-619, 2016 (Released:2016-12-14)

参考文献数

41

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We examined the effects of different fluid temperatures of 5, 15, 25, and 35℃ on thermoregulatory responses during prolonged exercise in the heat because it is speculated that fluid at temperatures of between 5 and 15℃, as recommended by the Japan Sports Association, would have different effects on thermoregulatory parameters. Six men from an university track and field team performed 4 sets of cycling exercise (one set=15-min exercise with a 5-min rest period) at 50%VO2max under conditions of 32℃ and 60% relative humidity. The volume of water provided was 80% of the total sweat rate in the non-drinking (control) trial divided by 4 equal aliquots. The increase in rectal temperature, mean skin temperature and mean body temperature during exercise showed no significant differences across all the fluid temperatures. Similarly, local sweat rate, skin blood flow and cutaneous vascular conductance were similar among the conditions. These results suggest that iso-volumetric fluids with varying temperatures (5-35℃) have no effect on rectal temperature and heat loss responses during prolonged exercise in a hot environment.

著者

北村 行伸 坂本 和靖

出版者

岩波書店

雑誌

経済研究 (ISSN:00229733)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.31-46, 2007-01

被引用文献数

1

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This paper explores the recent marriage behavior in Japan from the view point of generational relationship. Using the Japanese Panel Survey on Consumers (The Institute for Research on Household Economics), we investigate the marriage behavior in the 1990s and the early 2000s. We find that (1) financial transfers from the parents reduce the probability of marriage only for those whose parents were born before 1945 and those who entered the labor market during the bubble period in the 1980s. (2) For those who entered the labor market after the bust of the bubble economy in the 1990s, the probability of marriage was lowered because of either longer labor hours or unstable job position. (3) In general, marriage decisions cannot be explained by the income ratio between father/parents and a possible husband, except the case in which the father'/parents' income was above 500 million yen. In this case, the probability of marriage became lower.本論文は少子高齢化問題の核心にあるとされる,未婚化・晩婚化などの結婚行動の変化を世代間関係という切り口から解明しようとするものである. 『消費生活に関するパネル調査』を用いて,結婚経験率が大きく落ち込んだ1990年前半から2000年代前半にかけての晩婚・非婚化現象の要因分析を行った.ここで得られた知見は以下の通りである.第1に,親同居未婚者にとって,親からの所得移転は結婚確率を低下させる効果が確認された.ただし,それは親が戦前・戦中世代,子がバブル世代においてのみでしか確認することができなかった.これは「パラサイト・シングル仮説」で描かれていた独身者像が一時的なものであったことを示している.第2に,子がバブル崩壊以降世代において,長時間就業している者,初職でよい就職先につけなかった者は結婚確率が低下する傾向がみられた.第3に,「乗り換えモデル」を検証すべく,父親と夫候補者の所得比が結婚に与える影響をみたところ,親の世代に関係なく,「親の所得が500万円以上」のケースにおいてのみ結婚確率を引き下げていることがわかった.

著者

木平 百合子 小林 淳 松岡 緑郎 北村 諭

出版者

The Japanese Respiratory Society

雑誌

日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)

巻号頁・発行日

vol.26, no.10, pp.1029-1032, 1988

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健康成人男子26名に紙巻タバコ5本を20~30分間という短時間内に喫煙させ, 血中補体C3a値およびC5a値を radioimmunoassay 法を用い測定した. 血中C3a値およびC5a値はいずれも喫煙終了直後に有意な上昇を示し, 喫煙終了20分後にも増加する傾向を示した.

著者

北村季吟

巻号頁・発行日

vol.[2], 1667

著者

北村 茂男

出版者

上智地球環境学会

雑誌

地球環境学 (ISSN:18807143)

巻号頁・発行日

no.11, pp.4-5, 2016-03-18

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第1部: 10周年記念フォーラムオープニングセレモニー

著者

北村 正樹

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.250-252, 2012 (Released:2013-08-15)

参考文献数

6

著者

北村 大藏 添田 漸

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候学会雑誌 (ISSN:03694240)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.257-264, 1942-04-25 (Released:2010-08-06)

著者

浦野 幸子 増田 友美 小松原 衣代 今村 雄二 鹿内 晶子 北村 祥子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.G0952-G0952, 2006

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【はじめに】近年介護保険導入以降、介護サービス事業所が増え続けている。当社は平成13年に訪問リハ、平成15年には通所サービスの提供を始めた。過去4年間に渡る経験の中で賠償責任保険の対象となった事例は3件である。その反省点等を踏まえ、在宅サービス提供現場における事故後対応マニュアルの第一報として述べる。<BR>【事例紹介】事例1:平成14年9月、訪問リハビリ中RAの女性、腹臥位にてリラクゼーション開始後肋骨に疼痛出現。翌日受診し肋骨骨折と診断される。示談まで1ヶ月。事例2:平成15年11月、訪問リハビリ中、脳梗塞左片麻痺の女性、SHB使用し独歩可能。裸足歩行を希望され、試行したところ内反出現し内外果骨折。翌日受診し安静加療で2~3週間の自宅療養となる。示談まで半年。事例3:平成17年5月、通所介護施設内、脳腫瘍摘出後両不全片麻痺の女性、右T字杖監視歩行レベル。監視下において起立し歩行開始直後、右側へバランスを崩し転倒。殿部・後頭部打撲。脳外科は異常なし。翌日、整形外科受診し坐骨骨折と診断。示談まで3ヶ月。<BR>【対応マニュアル】(1)事故の処置後、担当者は、家族・管理者へ連絡。事故状況の客観的な事実確認をし謝罪。(2)当日戻り次第、ケアマネジャー・主治医へ連絡。また本人へ身体状態の確認や謝罪の為、再度電話連絡。(3)翌日は管理者が訪問し、謝罪・事故状況の事実確認・受診結果と治療方針の確認・補償の説明など行う。担当者は身体の経過確認、見舞い目的で電話連絡。(4)1週間以内には、再度管理者が訪問し謝罪・治療経過・費用の確認・保険会社、所轄保健福祉事務所、事業所所在地の市町村福祉課、当事者在住の市町村福祉課へ事故報告書の提出をする。(5)月1回管理者は、訪問し身体の見舞いや費用の支払い等を行う。(6)それ以外は担当者と連携をとり7日以上期間を経過することなく電話や訪問にて接点を持つことが望ましい。(7)完治の状況確認をし、示談書を交わし終了。<BR>【考察】振り返ると日頃の利用者との信頼関係は大きな影響があると考えられる。事例2においては、示談までに6ヶ月の期間を要した。これは、担当者と管理者との連絡ミスによる利用者との関係が損なわれた結果である。事故防止に努めることはもちろんであるが、その後の対処によっては事業所への信頼に大きく影響する。これらの経験を通して事故状況はもちろん、訪問日時、電話日時、それらの内容、第3者の反応、訴えの変化等を記録に残しておくのは必須であると痛感した。<BR>【まとめ】通常表面上には出てこないが、非常に重要な課題である事故後の対処法によって報告した。訪問や通所では利用者と距離感が近いだけに、これまでのサービス姿勢を貫き、スムーズな誠意ある対応ができるよう一助になれば幸いである。

著者

鎌田 収一 阿保 七三郎 北村 道彦 橋本 正治 泉 啓一 四釜 利夫 斉藤 礼次郎 南谷 佳弘

出版者

一般社団法人日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, 1991-02-01

著者

野田 耕一 藤田 健一 北村 俊郎 永田 匡尚 澤田 哲生

出版者

日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.49, no.7, pp.493-498, 2007-07-30

著者

北村 洋子 甲原 芳範 中野 広美 飯塚 升美 中村 朋子 大屋 ジュリエッタゆり 管 聡

雑誌

静脈経腸栄養 : 日本静脈経腸栄養学会機関誌 = The journal of Japanese Society for Parenteral and Enteral Nutrition (ISSN:13444980)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.1085-1089, 2009-09-25

著者

時本 清己 北村 俊英 有吉 智一 高野 絵美 赤江 由之 竹下 美紀 山地 悦子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.G3P1570-G3P1570, 2009

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【はじめに】当院の臨床実習においてこれまで系統立てたリスク管理教育を行ってきたとは言い難い経過があった.実習生は経験が乏しい故に、患者が有しているさまざまな問題点から起こりえるリスクを自ら予測した行動をとれないことが多い.臨床実習の現場において、患者と実習生の双方のためにも事故はあってはならないことである.しかし、すべてにおいて未熟な学生にさまざまな経験を積ませていかなければならない現状がある.臨床実習指導者(以下、指導者)として事故が起こらないよう患者と実習生双方の能力を的確に把握し、指導者としてもリスク管理を行わなければならない.<BR>実習生に経験を積ませる過程で指導者の関わり方は、ひとつひとつのリスクを解説して理解の程度を確認しながら進めていくという作業であった.<BR>今回、実習生が現場に潜んでいるリスクを察知して、未然に事故防止のための行動が自らとれるように準備するためのトレーニング方法として危険予知トレーニング(以下、KYT)を実践したので報告する.<BR>【KYTとは】KYTは、労働災害防止対策として高度成長期の建設業界で開発された短時間危険予知訓練である.職場内の小グループで短時間での問題解決能力もしくは危険予想能力の向上を目的に実施されてきたものである.基本的には、「自分を守ること」を想定している.近年、このKYTが「医療従事者である自分を守るため」と「対象者である患者を守るため」にリスクマネジメント教育として医療用に応用され、徐々に導入されつつある.<BR>【目的】リスクに対する感受性を高め、さらに集中力や問題解決能力を高めつつ実践への意欲をも高めるKYTという手法を用いて、実習生自身が事故の可能性を察知し事前に防止するための手だてを講じる能力を身につけさせることを目指す.<BR>【方法】医療現場のさまざまなイラスト等を使い、実習生がその場面に相対する当事者となって、その状況の中に潜んでいるリスク要因とそれが引き起こす事態を想起する.実習生が取り上げたリスク要因を指導者は決して否定することなく、そのリスク要因を取り上げた根拠をともに確認しあう.そして、そこに起こりえる事態に対してどのような対策をとるのかを話し合い、理解を深めるという作業を行う.<BR>【考察】実際に用いたイラスト等から経験の乏しい実習生でも予見し、リスク要因を挙げることができた.目の前で見えているレベルのリスク要因から陰に潜んでいるレベルのリスク要因までさまざまなことに気付き、回数を重ねることで取り上げることのできるリスク要因は増した.ただ、このKYTの効果を判定するツールが不充分なため、この整備が今後の課題になると考えている.しかしながら、実習生が患者という対象者の行動を予測し、自らリスク要因を排除する行動がとれるようにするトレーニング方法として今後も工夫を重ねていきたい.