著者

宮原 洋八 竹下 寿郎

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.155-159, 2004-06-20

被引用文献数

4

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この研究の目的は地域在住高齢者を対象に健康寿命と運動能力の関連を調査し,日常生活活動低下の因子を明らかにすることである。奄美大島の笠利町(総人口は6900人)に居住する60歳以上90歳未満の在宅高齢者2578人を,(1)性別(男,女),(2)年齢(60〜69歳,70〜79歳,80〜89歳),(3)居住地域(8集落)の3要因により15%順化抽出し,地域代表性のある386人を対象とした。そのうち日常生活が自立していた323名(男性113名,女性210名,年齢60歳から89歳)を対象に,ベースライン測定時の運動能力(握力,長座作前屈,閉眼片足立ち,10m最大歩行速度)により,3年後の日常生活活動における自立,非自立状態をどの程度予測できるかを検討した。測定された運動能力はすべて年齢と有意な負の相関を示した。日常生活の自立率は,年代が上がるにつれて減少し,3年間の追跡により日常生活活動の低下に関する要因を分析した結果,握力,10m最大歩行速度と関連があった。

著者

大石 順子 其原 洋子 久保田 節子

出版者

じほう

雑誌

調剤と情報 (ISSN:13415212)

巻号頁・発行日

vol.17, no.8, pp.1067-1071, 2011-08

著者

中川 浩子 菅佐原 洋 山本 淳一

出版者

日本行動分析学会

雑誌

日本行動分析学会年次大会プログラム・発表論文集

巻号頁・発行日

no.29, 2011-09-10

著者

楠原 洋之

出版者

公益社団法人 日本薬剤学会

雑誌

薬剤学 (ISSN:03727629)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.99-104, 2015 (Released:2015-09-01)

参考文献数

5

著者

飯野 光喜 新津 恒太 堀内 俊克 松島 凛太郎 村上 夏帆 瀬戸 〓一 関谷 利子 中村 芳樹 桑原 洋助

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR JAW DEFORMITIES

雑誌

日本顎変形症学会雑誌 = The Japanese journal of jaw deformities (ISSN:09167048)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.273-280, 2000-12-15

参考文献数

22

被引用文献数

4 3

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The accuracy of positioning the osteotomized maxilla during orthognathic surgery was assessed in 26 patients, comparing the use of an external reference point placed on the forehead skin (SERP), and an external reference point consisting of a bone screw placed at the forehead bone (BERP). In all cases, the unoperated mandible was used to provide an anteroposterior and transverse maxillary position, through use of an intermediate splint. In 14 cases, the distance between the SERP and the maxillary central incisor was measured, to determine the maxillary vertical dimensions. In 12 cases, measurements between the BERP the and maxillary central incisor were made.<BR>All preoperative lateral cephalometric radiographs were traced by one investigator, and these tracings were superimposed on postoperative lateral chephalograms (3 to 6 days after surgery), respectively. The actual changes in the vertical and horizontal position of U1 were measured perpendicular and parallel to the Frankfort horizontal plane. The actual change of the palatal plane angle was also measured. These values of actual change were compared with the prediction tracings made by measurements obtained from model surgery, and the difference between planned and actual movements was calculated.<BR>The mean difference of U1 anteroposterior movement was 1.5±2.0mm in the SERP group, and 1.2±1.1 mm in the BERP group. The mean difference of U1 vertical movement was 1.8 ±2.8mm in the SERP group, and 0.5±0.3mm in the BERP group. And the mean difference of palatal plane angle rotation in the SERP group was 2.7±6.2°, and 1.6±1.8° in the BERP group. Statistical analysis showed a significant difference between the SERP group and the BERP group in the U1 vertical difference (t-test, p<0.05).<BR>The results of this investigation revealed less accuracy in the actual three-dimensional maxillary movements of the SERP group, compared with the BERP group. And this study also showed that use of the BERP will allow accurate three-dimensional control of the maxillary position, especially in the vertical dimension. However, the maxillary repositioning technique using BERP still remains subject to operator error, and other numerous possible sources of error were identified, which may lead to an incorrect result.

著者

山本 正彦 松尾 昌文 梶原 洋子 青葉 昌幸 加賀谷 〓彦 戸苅 晴彦

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.48, 1997-08-29

著者

下田 吉之 高原 洋介 亀谷 茂樹 鳴海 大典 水野 稔

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.67, no.555, pp.99-106, 2002

被引用文献数

11 2

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The energy flow which consists of inflow, conversion, consumption and discharge of energy is estimated for the region of Osaka Prefecture. To estimate energy flow in commercial and residential sector, we used not only the statistic but also our field survey results. We classified the phase of anthropogenic heat into sensible, latent and hot water discharge and examined the accuracy of the classification. The estimated energy flow is evaluated from the viewpoint of environmental impacts such as heat island, global warming and local/global atmospheric environment. Energy saving potential of heat cascading is also evaluated. In the final part of this paper, the impact of diffusion of DHC with cogeneration system in residential and commercial sector on total anthropogenic heat and emission is evaluated.

著者

松原 洋子 植村 要

出版者

立命館大学人間科学研究所

雑誌

立命館人間科学研究

巻号頁・発行日

vol.26, pp.99-110, 2013-03

著者

菅原 洋一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. 計画系

巻号頁・発行日

vol.55, pp.2015-2016, 1980-09-12

著者

荻原 洋

出版者

富山大学人間発達科学部

雑誌

富山大学人間発達科学部紀要 (ISSN:1881316X)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.133-144, 2013

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大学生と英語の勉強の話をすると,たいていの学生は「~が嫌いだった」「~は苦手だった」「~が全然分からんかった」というような言い方で,特定の文法事項(規則)を挙げる。圧倒的に多いのは,時制(完了形),冠詞,分詞構文,仮定法であるが,名前の出てこないものでも,意外とよく分かっていないことがある。たいがいそのようなものは,普段は何の疑問も感じていないのに,いざ教育実習などで自分が教えなければならなくなった時に,「あれ?これはなんだ?」と戸惑うことになることが多い。そこで本小論では,そのような事例の1つとして後置修飾(post-modification)を取り上げ,CLT (Communicative Language Teaching)の視点を念頭に置きつつ問題点の整理を行うことによって,後置修飾をより上手に教えるためのヒントとなるような知見が得られないかどうか,考えていくことにしたい。

著者

宮原 洋八

出版者

日本ヘルスプロモーション理学療法学会

雑誌

ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)

巻号頁・発行日

vol.2, no.4, pp.159-162, 2013 (Released:2013-05-24)

参考文献数

10

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目的:地域高齢者の初期調査時の歩行時間が,5年後の要介護度との関連を検討することを目的とした。方法:2007年A市保健センターにおいて健康診断を受けた60歳以上の住民のうち,男女211名を対象に,要介護度と歩行時間の調査・測定を行った。その内,自立者158名を対象に5年度の要介護度を調査した。結果:追跡時の各転帰における歩行時間(2007年時)の比較では,自立群より要介護3・4・5群が有意に増加した。またROC 分析では,要介護度のAUC(area under the curve)は高い値を示した(0.79)。結論:歩行時間は要介護度について評価が可能であることが示唆された。

著者

前原 洋祐 川原 宏太 塩谷 浩之 郷原 一寿

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NC, ニューロコンピューティング (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.500, pp.13-17, 2007-01-18

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フーリエ反復アルゴリズムは位相回復の有効な手法として用いられており,最急降下法と対応付けられている.最急降下法に基づいた機械学習においては,複数の学習済みの予測機械を組み合わせるアンサンブル学習法が汎化能力の向上に有効である.本研究では,アンサンブル学習の枠組みを位相回復法に適応し,その有効性について検討する.

著者

吉信 康夫 渕野 昌 宮元 忠敏 嘉田 勝 友安 一夫 酒井 拓史 薄葉 季路 松原 洋 König Bernhard

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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公理的集合論の研究において, アレフ数2以上の無限基数のもつ組合せ的性質は, それ以下の無限基数に比べて解明されていない点が多い. 本研究では, アレフ数2以上の無限基数のうち比較的小さいものたちのもつ組合せ的性質の, いろいろな強制拡大の下での不変性を詳しく調べた. その結果, 強制公理と呼ばれる集合論のよく知られた一連の公理たちが, どのような種類の半順序集合による強制拡大によってどの程度保存されるかという問題を中心に, いくつかの重要な知見を得ることができた.

著者

田中 孝 山崎 稔 藤原 洋司

出版者

農業食料工学会

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.48, no.Supplement, pp.3-3, 1986-04-01 (Released:2010-04-30)

著者

松原 洋 小澤 正直 吉信 康夫 築地 立家 佐藤 潤也 井原 俊輔 三井 斌友

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1999

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計算可能性と多項式時間計算可能性の分野は、集合論、帰納的関数論、計算量理論、学習理論、確率モデル論、量子計算量理論等と密接に関係しており、本研究の研究実績も多岐にわたる.以下はそれぞれの分野における成果のいくつかを報告する.詰め将棋の計算量:8×8の桝目をn×nに拡張し、コマの個数をo(n)にして詰め将棋を作成したとき、一般化詰め将棋問題はEXPTIME完全であることを示した.これにより、一般化将棋もEXPTIME完全であることになる.確率モデル:一様ランダムに生成される回路の出力端子の個数の分布を決定した.学習1:負例のみからなるサンプルと無矛盾なo(logn)長の単調単項式を提出する問題の計算複雑さは、AND-OR-AND型の3段並列回路でo((logn)^2)個の入力変数をもつものの充足回発見問題と対数領域還元について同等であることをしめした.学習2:包除の原理を応用してDNF式を2^<o(√n)>時間で学習するアルゴリズムをえた.さらに、これ以上高速には学習できないことを頑健学習モデルの上で証明した.学習3:o(logn)個の変数に依存する一般の関数について、その関係変数を高速に発見する3種類のアルゴリズムを提案した.吉信はApproachability Propertyという無限組合せ論の命題と、ある条件を満たしたゲームの必勝法の存在のextendabilityという性質が同値だということを証明した.松原はS.Shelahとの共同研究でλがstrong limit singular cardinalであれば、NS_<kλ>はprecipitousにはなれないことを証明した.さらにこの結果を使って、Menasの予想がλがstrong limit singular cardinalの場合に成立することを証明した.

著者

新谷 裕久 桑原 洋子 小澤 亨司 上坂 弘文 可児 瑞夫 可児 徳子

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.428-439, 1995-07-30

被引用文献数

7

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病院歯科診療室の気菌濃度の継続管理のために簡便で有用なKochの落下法について再検討することを目的として,朝日大学歯学部附属病院の5歯科診療室において3年間(1988,1990,1991) ,気候,環境ならびに気菌濃度の測定をSY式pin hole sampler 法(SY法)とKochの落下法により行った。分析点は次のとおりである。1:気候因子,環境因子と落下細菌濃度(落下法)因子による浮遊細菌濃度(SY法)の推定は重回帰式分析により行った。さらに,落下細菌濃度を加えることによる重回帰式の推定精度への影響について検討を行った。2:落下法とSY法との相関関係を検討し,SY法の浮遊細菌濃度の清浄閾値(0.2CFUμ)に相当する落下細菌濃度を予測区間推定した。次のような成績が得られた。1.重回帰分析による浮遊細菌濃度の推定は,落下細菌濃度因子を加えることにより,重回帰式の推定精度が向上(p<0.01)することが示された。落下法は空気汚染の簡便なモニタリングとして活用できることが示された。2.落下細菌濃度と浮遊細菌濃度は,r = 0.439〜0.606の高い相関関係(p<0.01)であった。浮遊細菌濃度の清浄闇値に相当する落下細菌濃度の予測値は0.755〜1.333CFUであり,信頼度95%の区間推定上限値は2.161〜4.116CFUであった。このことから,落下細菌濃度の空気清浄関値は約4.1CFUであることが示され,落下法は空気汚染の簡便なスクリーニングが可能であることが示された。以上の結果,継続的な気前濃度管理のために落下法の実施は有用であることが確認された。

著者

江原 洋子

出版者

北海道大学大学院教育学研究院・教育福祉論分野

雑誌

教育福祉研究 (ISSN:09196226)

巻号頁・発行日

vol.0016, pp.25-39, 2010-03-29

著者

中野 明正 上原 洋一

出版者

養賢堂

雑誌

農業および園芸 (ISSN:03695247)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.291-301, 2006-02

著者

阿部 正臣 梶原 洋子 〆木 一郎

出版者

文教大学

雑誌

文教大学教育学部紀要 (ISSN:03882144)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.124-134, 1988-12 (Released:2012-09-25)

著者

菅佐原 洋

出版者

日本行動分析学会

雑誌

行動分析学研究 (ISSN:09138013)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.13-25, 2013

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研究の目的 携帯電話を用いた行動分析学用語の学習において、見本合わせ(MTS)教材とリスト教材の有効性の比較を目的とした。研究計画 刺激セット間多層ベースライン法の変法を用いた。場面 筆記試験による評価は、大学の一室で実施し、介入は、各参加者の所有する携帯電話を使用して行われた。参加者 行動分析学の学習に興味をもつ大学院生5名が参加した。介入 介入条件では2つの訓練を行った。訓練Aでは、用語の定義文に対応した正しい用語を選択できるMTS教材が用いられ、訓練Bでは、用語と定義文を同時に閲覧することができるリスト教材が用いられた。行動の指標 用語の定義文に対応した正しい用語を記述する問題の正答率を使用した。結果 プローブ評価、および1ヶ月後、3ヶ月後のフォローアップ評価において、リスト教材よりもMTS教材の平均正答率が高かった。結論 参加者間で平均正答率に変動性が見られたが、MTS教材のほうが、用語の獲得と維持において、有効である可能性が示唆された。