著者
吉澤 誠 杉田 典大 八巻 俊輔 湯田 恵美 山家 智之 田中 明 山邉 茂之
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2020-04-01

不完全な自動運転は,運転者の乗り物酔いのリスクを高める可能性があるため,交通事故を誘発する恐れがある.そこで本研究では,不完全な自動運転中の運転者の乗り物酔いの発症条件の解明とそれに伴う交通事故との因果関係を明らかにするとともに,乗り物酔いを低減する自動車に具備すべき具体的手段を得るために,次を行う.1)不完全自動運転中における乗り物酔いの発症条件の実験的解明,2)乗り物酔いを発症した運転者の判断・操作能力の低下と交通事故間の因果関係の解明,3)乗り物酔いを客観的・定量的に判断する自動車用センシングシステムの構築,4)不完全自動運転中の乗り物酔いを低減させる手段の提案とその効果の実験的検証.
著者
高橋 浩晃 大園 真子 宮町 宏樹 谷岡 勇市郎 蓬田 清 吉澤 和範 中尾 茂 一柳 昌義 山口 照寛 ゴルディエフ エフゲニー ブイコフ ビクター ゲラシメンコ ミハイル シェスタコフ ニコライ ワシレンコ ニコライ プリトコフ アレキサンダ レビン ユーリ ワレンチン ミハイロフ コスティレフ ドミトリ チェブロフ ダニラ セロベトニコフ セルゲイ
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2013-04-01

ロシア極東地域から中国東北部を含むアジア北東地域のテクトニクスの解明を目指し,地震とGNSS観測を実施した.2011年東北地方太平洋沖地震による広域的な余効地殻変動が観測され,ロシア沿海州地方は地震時変動を上回る変位が得られた.ロシア極東地域に展開した広帯域地震観測網のデータから,当該地域の上部マントル地震波速度構造を明らかにし日本海下に低速度異常を確認した.上部マントルの粘弾性構造の推定から,日本列島周辺で繰り返し発生する巨大地震がアジア北東地域に長期的な余効変動を引き起こしてきた事実を明らかにした.また当該地域の特徴的な地震活動を明らかにした.
著者
吉澤 彰太郎 横尾 昇剛
出版者
公益社団法人 空気調和・衛生工学会
雑誌
空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成29年度大会(高知)学術講演論文集 第10 巻 都市・環境 編 (ISSN:18803806)
巻号頁・発行日
pp.161-164, 2017 (Released:2018-10-20)

木県宇都宮市の大谷地域は大谷石の町として栄えてきたが、新建材や海外産材の台頭により、大谷石産業が衰退し、地域全体で耕作放棄地や空き家の増加が進んでいる。このような背景で地域の再生が求められており、地域資源を活用した方策が必要となる。本研究は、大谷地区の地域資源の情報整備と、地下貯留水利用による冷熱システムの検証と効果の把握などを目的とする。
著者
吉澤 壮 大屋 裕二 烏谷 隆 渡辺 公彦 三井 哲夫 玉島 正裕
出版者
一般社団法人 日本風工学会
雑誌
風工学シンポジウム論文集
巻号頁・発行日
vol.22, pp.221-226, 2012

新興国の著しい経済発展による、国際的な物流量の増大が地球環境に影響を与えるのではないかと懸念されている。そういった観点から、船舶の環境への負荷を減らすため、より高効率な船舶が模索されている。その一つとして、風圧抵抗を減らし、高効率化を図るため船首が半球状に改良された自動車運搬船(Pure Car Carrier:以下PCC)がある。その模型と現行のPCCの模型を風洞内で回転させ、抗力、横力、回頭モーメントを測定した。風圧抵抗を比較し、その減少を定量的に把握した。また、その改良型のPCCにセールを兼ねた翼形状のファンネルを搭載し、同様に風洞実験を行った。ファンネルも船体とは独立して回転可能になっており、船体とファンネルに対する風向が船体の風圧抵抗に与える影響を調べた。その結果、抗力、横力、回頭モーメントともにファンネルの有無によって特定の角度で影響を及ぼしていることが分かった。
著者
吉澤 誠 杉田 典大 湯田 恵美 田中 明 本間 経康 山家 智之
出版者
公益社団法人 日本生体医工学会
雑誌
生体医工学 (ISSN:1347443X)
巻号頁・発行日
vol.58, pp.542-543, 2020

<p>近年,健康管理のためにウェアラブル・センサが普及しつつある.例えば,アップル社のApple Watchの最新バージョンでは,光電脈波計ばかりではなく心電計の機能まで具備している.確かに,ウェアラブル・センサは身体に直接装着するため,常時連続的な生体情報取得が可能である.しかし当然であるが,ウェアラブル・センサは,それを購入して「装着(ウェア)」しなければセンシングできない. 一方,パーソナルコンピュータやスマートフォンに内蔵されているビデオカメラの映像信号から脈波(映像脈波)が得られる.ウェアラブル・センサに比べて映像脈波が決定的に優れているのは,何も身に付けず(ウェア"レス"に),遠隔・非接触的なセンシングができる点である. 本稿では,まず,映像脈波の計測方法とその性質について述べた後,映像脈波の幅広い応用可能性について解説する.すなわち,家庭における風呂・トイレなどでの血圧サージの検出,洗面所の鏡やスマートスピーカーでの応用可能性,あるいは自動車内での運転者のモニタリングについて触れ,最も応用可能性の高いものとして,スマートフォンを使ったクラウドサービスの概念を紹介する. 次に,映像脈波の実用上の課題と限界について述べる.すなわち,映像脈波の最大の弱点が,体動と照度変化に極端に弱いことであり,それぞれに関する対策を紹介するとともに,今後を展望する</p>
著者
吉澤 英里
出版者
環太平洋大学
雑誌
環太平洋大学研究紀要 = BULLETIN OF INTERNATIONAL PACIFIC UNIVERSITY (ISSN:1882479X)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.197-204, 2020-03-31

学校現場では「いじり」と称した「いじめ」が問題となっている。「いじり」という俗語は, 2000年代半ばに定着し,主に他者をかまって,からかうことを指す。2000年代以前にも「いじり」という言葉は用いられてきたが,「庭いじり」,「機械いじり」あるいは「機構いじり」のように,主に物質や集団,制度などに手を加えて変化させるという意味であった。本研究の目的は,(1)「いじり」という俗語はどのように定着していったのか,(2)「いじり」と称した「いじめ」はいつ頃から社会問題として捉えられるようになったのか,の2点を明らかにすることである。朝日新聞の1984年から2015年までに掲載された記事のうち,タイトルか本文中に「いじり」を含むものを指定して検索し,2,228件を分析対象とした。そのうえで,「いじり」の対象が人であった90件について,年代ごとに記事の内容を整理した。
著者
野崎 淳夫 吉澤 晋 小峯 裕己
出版者
一般社団法人 日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文報告集 (ISSN:09108017)
巻号頁・発行日
vol.411, pp.9-16, 1990-05-30 (Released:2017-12-25)
被引用文献数
1 1

It is important ot clarify the air pollutant emission rates from the appliances in residences in order to protect indoor air from polluting. Traditionally, the unvented portable kerosene heaters have been one of the most popular heaters in Japan. These unvented kerosene fired space heaters, as well known, produce accumulation of contaminants indoors, of which concentration depends on the room's ventilation characteristics as well as the appliance'. Especially the emission rates from the devices have the characteristics that change in the residence with low ventilation rate where slight decrease of oxygen concentration is caused by usage of combustion appliances in a room itself. We conducted laboratory tests on their air pollutant's emission rates under lower or higher ventilation rates to determine the relationships between indoor concentration of oxygen and the emission rates of nitrogen oxides, carbon monoxide from two popular types of heaters in Japan. One type is of radiant kerosene space heater, the other is of kerosene fueled "fan heater" which are widely utilized in throughout Japan. We found that, with O_2 depression, CO generation rate gradually increased and NO_x generation gradually decreased.
著者
佐藤 由規 渡邉 高志 吉澤 誠 星宮 望
出版者
バイオメカニズム学会
雑誌
バイオメカニズム学会誌 = Journal of the Society of Biomechanisms (ISSN:02850885)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.30-35, 2007-02-01
参考文献数
6
被引用文献数
2 1

本論文では,文字や図形のように直感的に理解できるようなパターンを皮膚電気刺激による移動感覚で提示して情報を伝達する方式の実現可能性について検討を行った.最初に,パターン提示用電極を実験的検討に基づいて製作し,次に,基本的な16種類の提示パターンの認識実験を健常被験者で実施した.この結果から,パターン認識における間違いの一因として電気刺激感覚の残存の影響に着目し,移動感覚提示における提示パターン間の時間間隔を,実験的検討を実施して修正した.そして,これらの結果を基に修正した14種類の提示パターンを用いて認識実験を行った結果,6人中4人の健常被験者で70.7~90%の認識率が得られ,4種類の提示パターンだけであった過去の研究結果に対し,より多い提示パターン数に対して同等以上の良い認識率が得られることを示した.また,過去の実験と同様に斜め方向の移動を含まなければ,平均で90%程度の高い認識精度を期待できることも示した.これらの結果から,移動感覚による複数のパターンの識別が十分可能になると期待され,それを用いた情報提示が実現可能であると考えられる.
著者
吉村 信行 野寺 博志 大河内 稔 新 謙一 月本 光一 別府 穂積 松原 修 中谷 行雄 吉澤 靖之
出版者
The Japanese Respiratory Society
雑誌
日本胸部疾患学会雑誌 (ISSN:03011542)
巻号頁・発行日
vol.35, no.10, pp.1067-1073, 1997-10-25 (Released:2010-02-23)
参考文献数
17

症例は64歳, 女性. 35年前から60羽の鳩を自宅の庭で飼育していた. 8年前の健診で胸部X線写真上, び慢性粒状網状影を指摘された. 以後原因不明の肺の線維症として外来フォローされていたが, 乾性咳嗽と労作時息切れが出現したため精査入院となった. 胸部CTでは区域性の拡がりを示す蜂窩肺形成および気管支拡張所見を認めた. 気管支肺胞洗浄液では, Pigeon Dropping Extracts に対する抗体と鳩血清添加リンパ球の blastogenic response が強陽性を示した. 胸腔鏡下肺生検では, 細気管支炎, 胞隔炎, 小葉中心性の蜂窩肺形成を認めた. 以上より鳩による慢性過敏性肺炎と診断した.本例のごとく急性期のエピソードがない慢性過敏性肺炎は診断が難しく気管支拡張症や特発性間質性肺炎等と診断されている例も多い. 肺に線維化をきたす症例に遭遇した場合, 慢性過敏性肺炎も念頭におき, 鳥の飼育歴を含めた生活歴, 職業歴を聴取することが重要である.
著者
吉田 琢哉 吉澤 寛之 浅野 良輔 玉井 颯一 吉田 俊和
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.67, no.4, pp.252-264, 2019-12-30 (Released:2020-01-24)
参考文献数
59
被引用文献数
5

本研究では,複数の社会化エージェントの働きかけが,子どもの反社会的行動の規定因である社会的認知バイアスに及ぼす影響について検討した。親の養育,教師の指導,友人の非行は社会的認知バイアスに直接的な影響を及ぼす一方で,地域住民の集合的有能感は親の養育や教師の指導を媒介して社会的認知バイアスに影響を及ぼすと予想した。1,404名の小中学生とその保護者を対象に調査を実施した。共分散構造分析による分析の結果,地域住民の集合的有能感は親の認知する養育,子どもの認知する養育,および教師の指導を介して社会的認知バイアスを抑制し,子どもの認知する親の養育と教師の指導,そして友人の非行は社会的認知バイアスに直接的に影響するというモデルの適合性が示された。集合的有能感のうち,非公式社会的統制が親の養育を,社会的凝集性・信頼が教師のM機能を促進したことから,親の養育と教師の指導とでは地域住民の働きかけが及ぼす影響過程が異なることが示唆された。
著者
吉澤 和弘
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション = Nikkei communications (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.642, pp.8-10, 2017-07-01

NTTドコモは新料金プランの投入で大幅な減益を記録したが、通信料収入や新領域の拡大、徹底的なコスト削減で「V字回復」を遂げた。積極的な顧客還元で守りだけでなく、攻めの姿勢も目立つ。2017年4月に打ち出した新たな中期戦略「beyond宣言」を中心に、今後の戦略…
著者
吉田 琢哉 吉澤 寛之 浅野 良輔 玉井 颯一 吉田 俊和
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.68, no.2, pp.147-159, 2020-06-30 (Released:2020-11-03)
参考文献数
45
被引用文献数
5

本研究では,地域に根ざした学校運営におけるチームワーク尺度を作成し,その信頼性と妥当性を検証した。予備調査として,小中学校で学校教育に参加している保護者・地域住民ならびに教師を対象に面接を行った。予備調査を踏まえて質問項目を作成し,小中学生の保護者を対象としたweb調査を実施した(N=495)。探索的および確認的因子分析により,学校運営におけるチームワーク尺度はチーム志向性,チーム・リーダーシップ,チーム・プロセスからなる3因子構造が確認された。チームワークと集団同一視,および教師と地域住民に対する信頼感との関連から,基準関連妥当性が確認された。学校運営におけるチームワーク尺度の教育場面での活用法について議論された。

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著者
吉澤一郎著
出版者
古今書院
巻号頁・発行日
1930