著者
佐藤 萌都子 田村 幸嗣 吉田 裕一郎 河野 芳廣 森山 裕一(MD)
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2012, pp.48100387-48100387, 2013

【はじめに、目的】 癌患者、その家族にとって終末期をどのように過ごすかは大きな問題のひとつである。今回、癌の進行に伴い、ADLおよび活動意欲が低下し、目標喪失となった終末期癌患者への理学療法を担当した。本症例を通し、意識変化のきっかけを与えることで、共通目標の設定・自宅退院が可能となった症例を経験する機会を得たため、報告する。【方法】 症例は30歳代女性。子宮肉腫に対し、他院にて子宮全摘+両側付属器切除施行。その6年後、子宮肉腫クラスV再発を認められ、当院にて抗癌剤治療目的に入院となる。生命予後については、主治医より"年単位は難しい"と入院時のインフォームドコンセントにて症例・ご家族に対し告知済みである。ご家族は夫・両親・義理の母親を中心に終日誰かが病室にいる状態であり、症例に対し非常に協力的であった。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に沿って個人情報保護に配慮し、患者情報を診療記録から抽出した。症例ご家族に対し、本学会にて症例報告を行うことについて同意を得た。また、当院の倫理委員会の承諾も受けた。【結果】 当院入院から退院までを以下の3相に分け、経過を報告する。(介入初期)当院入院約1ヶ月経過し、機能改善目的にリハビリテーション(以下リハ)開始となった。介入当初は、PS2~3と個室内トイレへは点滴台歩行にて自立レベルであったが、終日嘔気・嘔吐に加え間欠的な腹部痛、下腿浮腫を中心とした倦怠感により臥床傾向であった。また、人目を気にすることで個室外出はほとんどみられず、"リハが入っても何もできない"とリハ介入に対しての強い不安が聞かれた。そこで、まずは「個室からリハ室までの外出」を目標に、他の利用者のいない昼休み時間を利用するなど環境設定をしながら、少しずつ離床を図った。(活動範囲拡大期)点滴台歩行に加え自転車エルゴメーターを中心に運動耐容能改善を図るなかで、"思ったより歩けた""動けるなら自宅に帰って妻らしく家事がしたい"など心理的変化に加え、意欲的な発言がみられ始めた。一時的には病棟内を散歩するなど、人前に出る機会も多くなり、身体機能の向上を図ることができた。PTに対して、在宅復帰への希望がある一方で、ご家族の負担となることへの不安を話す場面もあったが、症例、ご家族、病棟スタッフを含め「自宅退院」という目標を共有した。その後、抗癌剤治療の合間に自宅退院の予行を含め、訪問看護を導入しながら一時退院となった。(自宅復帰移行期)再入院に伴い再び介入したが、抗癌剤治療開始に併せ、腹水の増加や熱発・嘔吐が持続し、誤嚥性肺炎を呈するとNGチューブ・ドレーン留置となり、徐々にベッドサイドでの身体機能維持を目標とした緩和的な介入が中心となった。加えて、症状の不安定性により積極的な介入が行えない日が増えた。そのため、病棟との連携の中で疼痛コントロールを図った上での介入を行い、リラクゼーション・下腿浮腫に対するマッサージをはじめとし、体調に合わせたプログラム設定の中で、個室内の点滴台歩行の継続を図り、機能維持に努めた。最終的な自宅退院が近づく中、希望がみられる一方で"家に帰っても家族の迷惑になるのでは"という強い不安が聞かれたが、家族の受け入れを得ることができ、再入院から2ヵ月後、状態維持のまま自宅退院となった。【考察】 介入当初、活動意欲の低かった症例に対し目標設定を行うことに大変苦慮したが、症例に合わせた環境設定を行うことで個室外への離床を図ることができ、そこから前向きな意識変化を生み出せたことが自宅退院という共通目標設定に大きく繋がったと考える。また、終末期においてADL低下は避けられないが、緩和的介入へ移行し症状が不安定な中でも介入し続けることで治療はまだ続いているという精神的な支えとなり、身体機能低下を遅らせるだけでなく、目標への意欲を保持することも可能であると考える。自宅退院が決まったのち、症例からは笑顔とともに"やっぱり家が良いね"と、ご家族からは"家に帰らせることができて良かった"という発言が聞かれ、QOL向上を図れたことから今回のPT介入は適切なものであったと考える。【理学療法学研究としての意義】 癌の終末期において、QOLの向上を図ることは重要である。ADL機能の向上が図れなくなった時こそ、身体機能面への介入だけでなく、症例に合わせた理学療法を行い、目標を共有し意識を高めることはQOL向上に有効なアプローチと考える。
著者
天野 俊康 今尾 哲也 竹前 克朗 岩本 晃明 馬場 克幸 山川 克典 中澤 龍斗 吉田 勝美 杉森 裕樹 田中 利明 方波見 卓行 田中 政巳 テストステロン軟膏共同研究グループ
出版者
泌尿器科紀要刊行会
雑誌
泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.25-29, 2007-01

男性更年期障害(LOH)で暫定的指標として定めた値である血中総テストステロン(TT)3.18ng/ml, 遊離型テストステロン(FT)10.0pg/ml未満を示した50名(年齢34~81歳)を対象としたが解析可能は36名であった。調査項目のCut off値を定め, 男性更年期障害の症状スコア(AMS)総得点50点未満の軽/中等症25名と50点以上の重症11名, TT3.18ng/ml以上の高値12名と未満の低値24名, FT7.3pg/ml(YAM値の50%)以上の高値20名と未満の低値16名, FT9.1pg/ml(YAM値の60%)以上の高値7名と低値20名を重症度分類で2分割し比較した。男性ホルモン軟膏使用前後におけるAMS, 国際勃起機能スコア(IIEF5), 健康調査票(SF-36)変化ではAMSの心理ドメイン, SF-36の体の痛み(BP), 社会生活(SF), RE日常的役割においてAMSスコアが高い重症群に, より改善が見られ有意差を認めた。また, TT値の高値群においてSF-36のBPに, より改善が見られたがその他に有意差は認められなかった。
著者
竹下 政孝 柳橋 博之 鎌田 繁 青柳 かおる 吉田 京子
出版者
東京大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

中東三地域(アラブ・イラン・トルコ地域)全般について、竹下がイスラーム神秘思想(イブン・アラビーおよびその系統)のテキスト、オスマン帝国領域について、柳橋が法学分野のシャイバーニーのテキストおよびスンナ派四法学派の権威的テキスト、イラン・シーア派地域について、鎌田が神秘思想に関するモッラー・サドラーのテキスト、吉田が伝承学のマジュリスィーのテキスト、エジプト、アラブ地域について、青柳がガザーリーの神学テキスト、これらの主要なテキストに関し現代における受容と影響を考察する論文、著作を成果としてまとめた。
著者
関川 靖 山田 ゆかり 吉田 洋
出版者
名古屋文理大学
雑誌
名古屋文理大学紀要 (ISSN:13461982)
巻号頁・発行日
vol.11, pp.119-127, 2011-03-31

2000年代にはいっても地域経済は疲弊しており,各地域では地域振興のために地域ブランド食品を開発し販路拡大を模索している.現状において,B1グランプリは販路拡大戦略として有効な手段であるという結果が出ている.しかし,継続的な地域振興を考えたときには問題点がある.販路拡大による継続的な地域振興を図るためには,大学との連携や地域ブランド食品の輸出という2つの新たな手段が必要と思われる.本稿では,この2つの手段の現状とその効果,および導入可能性を考察した.
著者
添田 一弘 石井 正則 福田 佳三 近澤 仁志 山崎 ももこ 吉田 茂 中村 将裕
出版者
耳鼻咽喉科展望会
雑誌
耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)
巻号頁・発行日
vol.49, no.3, pp.118-123, 2006-06-15 (Released:2011-03-18)
参考文献数
12

高齢化社会を迎えるにあたり, めまい・平衡機能の低下する症例の増加が予想されている。しかしながら, 平衡機能に対して体性感覚による姿勢制御の関係を調べた研究報告は本邦では少ない。そこで, 今回我々は指先接触による体性感覚と姿勢制御に関する詳細な研究を行った。その研究の解析のために, 指先接触の圧測定と重心動揺検査の関係を分析する新たな解析システムを開発した。被験者はインフォームドコンセントの得られた健康成人9名とした。その結果, 指先接触による身体の安定化が有意に示された。また視覚情報のない閉眼時には, 被験者は指先接触への依存が大きくなることが示され, 平衡機能の体性感覚として, 指先接触は重要な情報となることを示す結果が得られた。
著者
青木 浩樹 吉村 耕一 吉田 恭子 田中 啓之
出版者
久留米大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

マクロファージ特異的SOCS3ノックアウトではマクロファージ分化が炎症性M1優位となり解離発症が亢進した平滑筋細胞特異的SOCS3ノックアウトマウス(smSOCS3-KO)では、外膜コラーゲン線維の沈着および組織強度が亢進しており、解離発症が抑制された。ヒト解離組織では中膜外側にSTAT3の活性化を認め、外膜と接する部分の中膜および外膜にマクロファージ浸潤を認めた。STAT3活性化は中膜平滑筋細胞およびマクロファージの双方に認められた。解離発症前後にIL-6系シグナルが活性化し、その作用は細胞種特異的であることが明らかになった。
著者
吉田 孝夫
出版者
大谷学会
雑誌
大谷学報 (ISSN:02876027)
巻号頁・発行日
vol.83, no.3, pp.29-51, 2005-06
著者
櫛田 直規 天内 和人 吉田 政司 丸山 延康 DAI Fengzhi WANG Hui YANG Guanghui
出版者
大島商船高等専門学校
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2011

科研23653278により得られた主な知見は次のとおりである。(1)省政府は、企業(地方企業、海外企業)と学院の連携を促進させる役割を持っている.このため、教育資金の援助にも貢献している.(2)高等職業技術学院は,地域に特有な産業(地方企業、海外企業)に寄与するための学科を持っている。それらの企業は、長期インターンシップを行っている。(3)高等職業技術学院は二重学位の取得のためのプログラムを持っている.大学と連携し、職業を持ちながら学士コースを取得できるプログラムも数多くある。
著者
吉田 右子
出版者
日本図書館情報学会
雑誌
図書館学会年報 (ISSN:00409650)
巻号頁・発行日
vol.43, no.2, pp.49-62, 1997-06-30

アメリカ公共図書館が教育サービスを開始した1920年代の図書館成人教育の状況をカーネギー教育振興財団研究員ラーネッド (William S. Learned) が1924年にThe American Public Library and the Diffusion of Knowledgeにまとめた。公共図書館に高度な情報提供機能を求めたラーネッドはレポートの中で公共図書館の理想モデルを提示し「コミュニティ・インテリジェンス・センター」(community intelligence center) という名称を与えた。既存の図書館の状況を検討しながらコミュニティ・インテリジェンス・センター構築の可能性を追究したラーネッドの報告書は, 図書館界に成人教育の重要性を自覚させると共にコミュニティにおける公共図書館の役割をめぐる議論を生起させた。彼の公共図書館サービス論は今日の成人サービスの理論的基盤を提供した。
著者
吉田 信明 田中 正之 和田 晴太郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告情報システムと社会環境(IS)
巻号頁・発行日
vol.2014, no.8, pp.1-8, 2014-12-01

動物園では,その業務における中心的な情報システムとして,日々の飼育活動や診療経過を記録・蓄積する飼育日誌システムが用いられている.このシステムには,飼育員や獣医師によって日々観察される出来事や飼育状況が記録され,そのデータを飼育管理や治療,繁殖などに活用している.著者らは,動物園の活動における情報通信技術の活用に向け,飼育日誌システムに,動物舎に設置したセンサーのデータをネットワーク経由で統合した "飼育管理システム" を構築し,京都市動物園で運用を開始している.本稿では,このシステムについて,その概要を述べた上で,このシステムを踏まえ,動物園での情報通信技術の活用手法について検討する.In a zoo, an "animal husbandry management system" is used for keeping records of animal individuals and incidents in husbandry activities. Veterinaries and keepers record incidents and medical treatment in this system every day. These recorded informations are used on breeding and treatment of animals. In this paper, we describe the zoo animal husbandry management system we developed and are operating in the Kyoto City Zoo. This system can store and display measurement data of sensors installed in a zoo, in addition to incident and medical records. Measurement data are gathered to the system through the wireless mesh network, which covers almost the whole area of Kyoto City Zoo. Based on this system, we also discuss about directions and problems for utilization of information and communication technologies in a zoo.
著者
吉田 武大 Takehiro YOSHIDA
雑誌
教育総合研究叢書
巻号頁・発行日
vol.5, pp.103-111, 2012-03-31

本稿では,アメリカにおけるバリュールーブリックの活用動向について,実践事例の紹介を通じて明らかにすることを目的としている。検討の結果,次の5点が明らかとなった。第1に,評価規準を作成する際に,客観的な表現を使用したということである。第2に,評価の観点で示された能力を身につけていない評価基準としてレベル0を設定したことである。第3に,学士課程教育段階の学生に通常想定される能力を超えるような評価規準を設定しないということである。第4に,個々の授業のねらい等に応じて評価の観点の一部を見直したということである。そして第5に,これらの4点を踏まえ,授業で使用する学習教材それぞれについて,事前に評価の観点を細かく設定することで,書き換えたバリュールーブリックを活用する意義がより明確になるということである。
著者
吉田 武大 Takehiro YOSHIDA
雑誌
教育総合研究叢書
巻号頁・発行日
vol.4, pp.2013/01/120:00:00, 2011-03-31

本稿では,アメリカにおけるバリュールーブリックの動向を紹介することを目的としている。目的の解明にあたり,AAC&Uのウェブサイトとバリュープロジェクトの関係スタッフの論考等を引用しながら,バリュールーブリック開発の背景,バリュープロジェクトとバリュールーブリックの概要を取り上げた。その結果,次の3点が明らかとなった。第1に,CLAやMAPPのような標準化されたテストでは学生の多面的な学習成果の評価が困難であることを受け,バリュールーブリックが開発された。第2に,バリュープロジェクトでは,多くの高等教育機関からの協力を得て,バリュールーブリックの開発が進められた。また,同プロジェクトは,学生の学習成果を評価する際に,eポートフォリオの活用を推奨している。第3に,バリュールーブリックは15種類作成されており,活用に際しては個々の機関・プログラム・授業の文脈に即して表現を書き換えることが求められている。