著者

篠島 直樹 前中 あおい 牧野 敬史 中村 英夫 黒田 順一郎 上田 郁美 松田 智子 岩崎田 鶴子 三島 裕子 猪原 淑子 山田 和慶 小林 修 斎藤 義樹 三原 洋祐 倉津 純一 矢野 茂敏 武笠 晃丈

出版者

日本外科代謝栄養学会

雑誌

外科と代謝・栄養 (ISSN:03895564)

巻号頁・発行日

vol.53, no.5, pp.235-242, 2019 (Released:2019-11-15)

参考文献数

14

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【背景・目的】当院では難治性てんかんの患児に「ケトン食」を40年以上提供してきた.その経験に基づきIRB承認の下,悪性脳腫瘍患者を対象にケトン食の安全性,実行可能性,抗腫瘍効果について検討を行った. 【対象・方法】2012年11月から2018年10月までの悪性脳腫瘍患者14例(成人10例,小児4例).栄養組成はエネルギー30~40kcal/kg/日,たんぱく質1.0g/kg/日,ケトン比3:1のケトン食を後療法中ないし緩和ケア中に開始し,自宅のほか転院先でもケトン食が継続できるよう支援を行った. 【結果】ケトン食摂取期間の平均値は222.5日(5‐498日),空腹時血糖値および血中脂質値はケトン食摂取前後で著変なかった.有害事象は導入初期にgrade1の下痢が2例,脳脊髄放射線照射に起因するgrade 4の単球減少が1例でみられた他,特に重篤なものはなかった.後療法中に開始した10例中9例が中断(3例は病期進行,6例は食思不振など),緩和ケア中に開始した4例中3例は継続し,うち2例は経管投与でケトン食開始後1年以上生存した. 【考察】後療法中にケトン食を併用しても重篤な有害事象はなく安全と考えられた.長期間ケトン食を継続できれば生存期間の延長が期待できる可能性が示唆された.中断の主な理由として味の問題が大きく,抗腫瘍効果の評価には長期間継続可能な美味しいケトン食の開発が必要と考えられた.

著者

森田 秋子 小林 修二 濱中 康治 三吉 佐和子 飯島 節

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.42, no.6, pp.708-711, 2005-11-25 (Released:2011-03-02)

参考文献数

6

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脳血管障害発症後早期に半側空間無視 (unilateral spatial neglect 以下USN) を呈し, その後机上検査および行動観察において所見が認められなくなった患者の長期経過を追った. 症例1は61歳男性, 3年前の右被殻出血後に左USNが出現したが, その後机上検査および行動観察にてUSNは出現しなくなり自宅へ退院した. しかし, 百人一首遊びあるいは電動車椅子操作などのストレスのかかる場面で, 左USNが再び出現した. 症例2は62歳男性, 初回の右被殻出血後に左USNが出現したが, 退院時には机上検査, 行動所見ともに所見は認められなかった. 6年後あらたに右片麻痺をきたし, 大脳左半球の脳梗塞が疑われた. 再発作直後は両方向への注意低下を認めたが, 徐々に左USNが明らかに認められるようになった. 症例3は70歳男性, 64歳時に右被殻梗塞発症後早期に左USNが出現したが, その後机上検査でも行動所見でも認められなくなり自宅退院した. 6年後ADLと知的レベルの全般的な低下を来たし, 検査の結果左USNが再び検出された.3例では, 発症早期に机上検査と行動所見において明らかな左USNが認められたが, その後所見は出現しなくなった. しかし, 新規課題あるいは難易度の高い課題, 疲労時, 反対側に出現した脳梗塞などによりUSNが再び出現した.USNは, USNそのものの重症度, 患者の課題遂行能力および環境要因, の3つの要素の相対的な関係において出現様式が規定されるものと考えられた. 一度は検出できなくなったUSNが, 全般的注意機能の低下や環境変化などにともなって再び出現する場合があることは, 高齢者においてとくに注意すべきである.

著者

橋詰 直孝 小林 修平 井上 喜久子 香川 芳子 川原 貴 赤岡 家雄

出版者

一般社団法人 日本痛風・核酸代謝学会

雑誌

プリン・ピリミジン代謝 (ISSN:09162836)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.93-98, 1992 (Released:2012-11-27)

参考文献数

13

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血清尿酸値が一過性に上昇する運動性高尿酸が激しい運動を継続すると恒久的な高尿酸血症に進行するか否かを検討する目的で長距離・マラソンランナー11名(男性,年齢20~42才)を対象に,オーバートレーニングに近い月間走り込み大会前(9月30日),直後(11月1日)2週問後(11月15日),4週間後(11月29日)の血清尿酸値を測定した.走行距離は大会前の(9月)1日9.4±2.0km,大会中(10月1~31日)1日23.2±2.5kmで大会前の約2.5倍走り込んでいる.大会2週間後1日10.4±1.5km,大会4週間後1日9.1±1.8km である.摂取エネルギーは大会前1日2893±21kcal,大会中では1日3528.1±164.5kcalで,大会前の約1.2倍摂取している.それが大会後も続いている.それにもかかわらず体重の増加は認めなかった.このことは摂取エネルギーと消費エネルギーのバランスがとれているためである.血清尿酸値は大会直前6,1±0.2mg/dl,大会直後5.6±0.2mg/dl,大会2週間後5.4±0.3mg/dl,大会4週間後5.3±0.4mg/dlで大会前値に対して大会直後や大会後は有意に低下していた.これらの結果より,運動に見合ったエネルギーを摂取した場合,体重の増加がなく消費エネルギーとのバランスがとれていれば激しい運動を継続的に行っても恒久的な高尿酸血症に進行しないばかりか,かえって尿酸が低下することが考えられた.

著者

望月 隆弘 衣笠 えり子 草野 英二 大和田 滋 久野 勉 兒島 憲一郎 小林 修三 佐藤 稔 島田 憲明 中尾 一志 中澤 了一 西村 英樹 野入 英世 重松 隆 友 雅司 佐中 孜 前田 貞亮

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.45, no.9, pp.853-862, 2012-09-28 (Released:2012-10-05)

参考文献数

23

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【目的】ビタミンE固定化ポリスルフォン膜ダイアライザ(VPS-HA)が,血液透析患者の貧血や,貧血治療薬(ESA)の投与量に影響を与えるか否かを検討した.【方法】主要なエントリー基準は,機能分類IV型ポリスルフォン(PS)膜を3か月以上使用し,直近3か月はTSAT 20%以上で,ESA製剤の変更がなく,ヘモグロビン(Hb)値は10.0g/dL以上12.0g/dL未満を満たす患者とした.研究参加は48施設で,305症例がエントリーされた.エントリー患者を,VPS-HAに変更する群(151名)と,従来のIV型PS膜を継続する群(154名)の2群に分け(中央登録方式),研究開始時のHb値を維持(10.0≦Hb<11.0g/dLおよび11.0≦Hb<12.0g/dL)するESA投与量を主要評価項目とした.その評価指標としてエリスロポエチン抵抗性指数(erythropoietic resistance index:ERI)を用いた.【結果】研究は1年間実施された.目標Hb値10.0≦Hb<11.0g/dLの範囲では差はなかったが,目標Hb値11.0≦Hb<12.0g/dLの範囲で,VPS-HA群はIV型PS膜群に比して良好なESA反応性を示した.とくにVPS-HA群のDarbepoetin alfa(DA)投与例では,8か月以降で開始時と比較して統計的有意差をもってERIが減少していた.またIV型PS膜群のrHuEPO投与症例では,統計的に5,7,10か月で,開始時と比較してERIが増加していた.VPS-HAとIV型PS膜の群間比較では,11か月目でVPS-HA群のDA投与例でIV型PS膜群に比して,ERIが有意に減少していた.【結語】目標Hb値11.0≦Hb<12.0g/dLの範囲で,ビタミンE固定化膜は,IV型PS膜に比べてDA投与量が減少しており,ESA投与量軽減効果が期待できる(UMIN試験ID:UMIN000001285).

著者

石田 祐 秋山 良 小林 修

出版者

日本薬学会化学系薬学部会

雑誌

反応と合成の進歩シンポジウム 発表要旨概要 第29回反応と合成の進歩シンポジウム

巻号頁・発行日

pp.44-45, 2003-09-24 (Released:2004-03-16)

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四酸化オスミウム(OsO4)を用いるジヒドロキシル化反応は、オレフィンから1行程で連続する2つの不斉炭素を有するジオールを合成できることから、有機化学上最も重要な反応の一つである。当研究室では既にマイクロカプセル化法を用いることにより、ポリスチレンにOsO4を固定化し、触媒として回収・再使用可能であることを報告している。今回高分子担体の探索を行なった結果、poly(phenoxyethoxymethylstyrene-co-styrene)を担体として用いた新規マイクロカプセル化オスミウム触媒(PEM-MC OsO4)を開発し、二相系での不斉ジヒドロキシル化反応に適用可能であることを見出した。また興味深いことに、本触媒を疎水相とし、水のみを溶媒として用いる不斉ジヒドロキシル化反応が円滑に進行することを見出した。さらに筆者らは、新たに架橋型ポリスチレンを担体として用いマイクロカプセル化オスミウム触媒を合成し、この触媒が完全水中におけるオレフィンの不斉ジヒドロキシル化反応に対して高い触媒活性を示すことを見出した。架橋率の影響など詳細に関しても報告する。

著者

小川 知香子 小林 修

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.53, no.10, pp.558-559, 2005-10-20 (Released:2017-07-11)

著者

那須 信 半田 利弘 横山 広美 初田 哲男 茅根 創 早野 龍五 邑田 仁 小林 修 石川 裕

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学理学系研究科・理学部ニュース

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.4-8, 2010-01

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生命科学系GCOEのリトリート開催される/第16回東京大学理学部公開講演会,開催される/保護者がポイント!女子中高生への進学アピール/「私が理学を選んだ理由」ガイダンス・カフェ@駒場/平野哲文講師が第24回西宮湯川記念賞受賞/海洋調査探検部硫黄鳥島遠征隊が総長賞受賞/文化功労者として顕彰 物理学専攻 山崎敏光名誉教授/岩槻邦男名誉教授が瑞宝重光章を受章/中村栄一教授,紫綬褒章を受章/米澤明憲教授,紫綬褒章を受章

著者

棚橋 二郎 中岡 快二郎 小林 修

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.56, pp.428-429, 1998-03-17

著者

五十嵐 愛子 愛甲 美穂 大平 吉夫 今井 亜希子 守矢 英和 日高 寿美 大竹 剛靖 小林 修三

出版者

一般社団法人 日本フットケア学会

雑誌

日本フットケア学会雑誌 (ISSN:21877505)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.130-134, 2017-09-30 (Released:2017-09-30)

参考文献数

5

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【要旨】当院では 2011年6月より月 2 回フットウェア外来を開設し,義肢装具士とともにフットケア指導士である看護師が介入する外来を行っている.今回,当外来の受診率,基礎疾患,切断部位など横断的研究を行い,フットケア指導士の役割を検討した.2015年6月末までの 4 年間に当外来を受診した患者数は 304 名(延べ 1,614 名),男性 133 名,平均年齢 64 歳であった.基礎疾患は糖尿病 129 名,慢性腎臓病(CKD) 91名(透析 76 名),関節リウマチ 14 名であった.末梢動脈疾患(PAD)合併患者が 81 名で,下肢潰瘍の患者は 62 名であった.大切断 13 名,足趾切断 34 名,外反母趾などの足変形が 94 名であった.受診状況は終了 156 名,中断 65 名,継続中 83 名であり,通院継続率は 78.6% であった.フットウェア外来におけるフットケア指導士の役割は,外来補助を行いながら同時に必要なケアや教育を行うことにあると考える.外来受診時に行うケアや教育により,フットウェアの重要性を繰り返し教育することが可能となり,通院継続率を比較的高く保つことに貢献できたと考える.

著者

小林 修一 コバヤシ シュウイチ Syuuichi KOBAYASHI

出版者

東洋大学社会学部

雑誌

東洋大学社会学部紀要 (ISSN:04959892)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.37-54, 2006-02

著者

藤森 淳 酒井 広文 宮原 ひろ子 横山 祐典 小林 修 青木 秀夫

出版者

東京大学大学院理学系研究科・理学部

雑誌

東京大学理学系研究科・理学部ニュース

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.10-14, 2008-09

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半導体スピントロニクス材料の複雑な磁性/気体分子の向きを揃える新手法を開発/樹齢2000年の屋久杉を使って太陽活動の歴史を探る/樹齢2000年の屋久杉を使って太陽活動の歴史を探る/水中での有機合成における革新的技術を開発/鉄系新高温超伝導体の理論を提唱

著者

坂東 俊夫 小林 修

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.31, no.349, pp.66-75, 1983-02-05 (Released:2009-05-25)

参考文献数

6

被引用文献数

1 2

著者

小林 修一

出版者

東洋大学社会学部

雑誌

東洋大学社会学部紀要 = The Bulletin of Faculty of Sociology,Toyo University (ISSN:04959892)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.25-46, 2004-11

著者

太田 一樹 三好 由里子 横須賀 路子 平井 三鈴 橋本 周太郎 小島 拓人 宮本 彰俊 林 康博 小林 修 黒田 博之 渡辺 純夫

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会 関東支部

雑誌

Progress of Digestive Endoscopy (ISSN:13489844)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.66-67, 2014-06-14 (Released:2014-06-21)

参考文献数

3

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A 37-year-old male visited a nearby medical clinic with a history of recurrent vomiting after taking a commercial calcium supplement (calcium tablets) and drinking water. Since fiberoptic laryngoscopy revealed no abnormalities, the patient was referred to our hospital for further examination. Emergency endoscopy revealed a supplement-like white substance incarcerated in the upper esophagus. We crushed it with forceps, followed by washing. A proton pump inhibitor (PPI) and alginic acid were prescribed. At the second endoscopy performed on June, 2013, transnasal endoscopy was needed and insertion of the endoscope was found to be difficult due to ulceration and stenosis of the upper esophagus. When we performed the third endoscopy on June, there was no improvement in the stenosis and the ulceration was cicatrized, and minor bleeding was caused by the transnasal endoscope insertion. The patient was prescribed oral PPI therapy for the following month. The subjective symptoms disappeared and food intake became possible. Recently, a large number of subjects have begun to take a variety of supplements available in the market, and various types of complications related to the use of these supplements have been reported. We report this rare case of esophageal ulceration/cicatricial stenosis caused by oral administration of a commercial calcium supplement, with a discussion of the relevant literature.

著者

秋野 徹 波戸 真之介 鈴川 芽久美 林 悠太 石本 麻友子 今田 樹志 小林 修 島田 裕之

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48101499, 2013 (Released:2013-06-20)

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【はじめに、目的】我が国では急速な高齢化が進んでおり、要支援や要介護状態となる高齢者は増加の一途を辿っている。その背景として、加齢や廃用による心身機能、認知機能の低下によって、日常生活活動(activities of daily living: ADL)が低下し、介護度が悪化する例は多く存在するものと考えられる。介護度の悪化がどのようにして起こったのか、介護度の悪化の傾向や要因を縦断的に大規模で調査した報告は、介護予防への取り組みにおいて重要性が高い。そこで本研究は、縦断的な調査により要介護度の悪化に影響を及ぼす要因を検討することを目的とした。【方法】対象は2005年10月から2012年10月の間で全国のデイサービスを利用し、2年間の追跡調査が可能であった要支援1から要介護4までの高齢者4212名(平均年齢82.2±6.6歳、男性1354名、女性2858名)とした。なお、追跡期間内に要介護度の改善が認められたものは対象から除外した。調査は、追跡調査開始時にベースラインとしてFunctional Independence Measure (FIM)、握力、歩行速度、Chair Stand Test- 5 times(CST)、開眼片脚立ち時間、Mental Status Questionnaire (MSQ)を測定した。その後2年間、1年ごとに要介護度の追跡調査を実施し、2年以内に要介護度の悪化した者を悪化群、悪化しなかった者を維持群とした。 統計学的解析は、ベースラインにおける各調査項目について、悪化群と維持群の間の差異を単変量解析(t検定、U検定、χ2検定)にて比較した。また、要介護度の悪化発生までの期間を考慮したうえで、要介護度の悪化に対する各調査項目の影響を検討するため、Cox比例ハザード回帰分析を実施した。独立変数は性別、ベースラインにおける年齢、介護度、FIM運動項目の合計点、FIM認知項目の合計点、握力、歩行速度、CST、開眼片脚立ち時間、MSQとし、ステップワイズの変数減少法による分析を用いた。また、要介護度の悪化と有意な関連を示した変数に関してはハザード比を算出した。なお、有意水準は5%未満とした。【倫理的配慮、説明と同意】対象者にはヘルシンキ宣言に沿って研究の主旨および目的の説明を行い、同意を得た。なお本研究は国立長寿医療研究センター倫理・利益相反委員会の承認を受けて実施した。【結果】2年間の追跡期間における悪化群は2693名(平均年齢82.4±6.4歳、男性879名、女性1814名)、維持群は1519名(平均年齢81.8±7.0歳、男性475名、女性1044名)であった。単変量解析により、悪化群と維持群間を比較したとき、年齢は維持群が有意に低く、ベースラインにおける介護度は維持群が有意に重度であった。加えて、FIM運動項目合計点、握力、歩行速度、CST、開眼片脚立ち時間、MSQは維持群が有意に高い値を示した。Cox比例ハザード回帰分析の結果、モデルχ2検定は有意となり、要介護度の悪化に有意な関連を認めた変数は、性別(ハザード比:0.749、95%信頼区間:0.724~0.776)、ベースラインにおける介護度(ハザード比:0.819、95%信頼区間:0.740~0.906)、FIM運動項目合計点(ハザード比:0.996、95%信頼区間:0.994~0.998)、MSQ(ハザード比:1.063、95%信頼区間:1.049~1.077)、歩行速度(ハザード比:0.759、95%信頼区間:0.655~0.880)握力(ハザード比:0.988、95%信頼区間:0.981~0.996)となった。【考察】2年間の追跡調査にて要介護度が悪化した群と維持していた群を比較した結果、ベースラインでのFIM運動項目や運動機能は維持群のほうが有意に高かった、また、縦断的な解析により、ベースラインにおけるFIM運動項目、MSQ、歩行速度、握力が高いほど、要介護度の悪化の発生が増加することが示され、これらの評価指標が介護度の悪化の予測に有用である可能性が示唆された。特に歩行速度に関しては、ADLの低下に関連することや、将来の要介護度発生に影響を与えることが報告されており、本研究も先行研究を支持する結果となった。しかし、要介護高齢者においては歩行困難な対象が多く存在することを考慮する必要があり、今後は対象を限定したうえで要介護度の悪化への影響を検討することも課題である。【理学療法学研究としての意義】介護予防は、現在要介護状態にあるものを要介護状態に陥らないようにすることに加え、現在要介護状態にあるものの要介護状態を悪化させないことも含む。理学療法士としての介護予防への取り組みとして、歩行を含む心身機能、生活機能の維持・向上を図ることの重要性が縦断的に確認されたことは、重要な知見と言える。

著者

佐々木 力 小林 修 田上 敦士 長谷川 輝之 阿野 茂浩 長谷川 亨

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)

巻号頁・発行日

vol.89, no.8, pp.1379-1389, 2006-08-01

被引用文献数

4

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本論文では,マルチキャスト配信時間という現実的制約に着目し,LT符号を用いた蓄積型コンテンツ配信における効率的な信頼性保証技術について提案する.近年,インターネットやモバイル網上でのマルチキャスト配信を対象とした低負荷で高い回復能力を有するFECとして,XOR演算に基づいたerasure codesが注目されている.特に,LT符号は,配信時間の拡大に伴い信頼性が向上するため,全受信者への配信が完了するまで配信を継続すればよい.しかしながら,マルチキャスト帯域の有効利用やサービス提供上の制約等により,1コンテンツ当りのマルチキャスト配信時間が固定されることが想定される.このような場合,すべての受信者への配信を保証するために,配信が完了していない受信者が差分データを送信者に直接要求するユニキャストベースの回復方式が必要である.我々はLT符号の特徴を考慮した要求データ選択手法を提案し,計算機シミュレーションにより有効性を確認した.

著者

小林 修

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ET, 教育工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.93, no.405, pp.9-16, 1993-12-18

被引用文献数

1

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「情報活用能力」の育成に関して,各学校では,パソコン等を導入して,応用ソフトウェアの活用など、様々な活動を始めているが,ワードプロセッサ,表計算,お絵かきソフトなどの応用ソフトウェアを授業等で利用する場合,大きく分けて,2つの利用法が考えられる.1つは,応用ソフトウェアをその目的に添って活用する場合であり,これは更に,表現媒体および文房具としての活用に分けられる.他の1つは,その応用ソフトウェアそれ自体を授業の対象とするものである。本稿では,これらの応用ソフトウェアの活用について,人の創造活動を支援すること,あるいは,構造的思考のための教材とすることを強調しながら,その方法や留意点について述べる.