著者

小林 雅之

出版者

日本教育社会学会

雑誌

教育社会学研究 (ISSN:03873145)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.101-125, 2007-05-31 (Released:2018-07-01)

参考文献数

91

被引用文献数

4 2

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In Japan, like in most countries, the equality of educational opportunities is a crucial issue both in academics and in governmental policy. However, the policy of equality of educational opportunities in Japanese higher education has been weakening. The first aim of this paper is to investigate the background of the policy and to clarify the reasons for its loss of importance. With this aim, the author gives an overview of policy and research works on the equality of higher education opportunities in Japan, in comparison with those overseas.The aim of higher educational policy and planning in post world-war II Japan was to rectify disparities in higher education opportunities between regions and social classes by increasing the supply of institutions providing higher education. However, the policy turned drastically from enlargement to suppression in 1975. The establishment of new universities and departments in the metropolitan area were strictly restricted by the Ministry of Education. This policy aimed to reduce regional inequalities in higher educational opportunities, and was largely successful in doing so. However, the policy concentrated on the regional inequalities, leading to a loss of concern on inequalities among social classes, with the exception of student financial aid programs.Secondly, the results of the Student Life Survey by the Ministry of Education (from 2004 by the Japan Student Service Organization) are often used to demonstrate the equality of higher educational opportunities in Japan. On the contrary, however, some researchers argue that the inequality of higher educational opportunity has been increasing or at least not decreasing, using other survey data. This paper examines the equality of higher educational opportunities using new survey data from 2005. The data show large inequalities in university education opportunities, particularly in private universities. In particular, the participation rate is very low among low-income, low-achievement, female high school graduates. This shows that there are still problems of inequality.Thirdly, this survey shows the existence of debt aversion among parents in the lowest income class and in families with mothers having the lowest education levels. It seems likely that debt aversion leads to serious problems because of the inadequacy of student aid programs, coupled with high tuition fees in Japan. The student financial aid programs of The Japan Student Service Organization, the largest public student program in Japan, gives loans, but not grants, to undergraduates. Some parents and students from lower income tiers may decide not to apply to university to avoid a debt burden. This result implies the need for grants to maintain the accessibility of higher education in the future.

著者

鈴木 智博 坂 直樹 小林 篤史 古市 昌一

雑誌

第78回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, pp.387-388, 2016-03-10

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近年,小笠原諸島周辺海域にてサンゴが密漁されるというなどの海上警備問題が注目を集めている. 水産庁の調査によると,平成25年における全国の海上保安部,警察署及び都道府県における漁業関係法令違反の検挙件数は1,713件となっている.これらの事実は公式にあるものの機会がなければ閲覧することはない.また,テレビや新聞でも報道されているが,実際の現場ではなにが起こっているのかよく分からない.そこで,本研究では海上警備問題に対してのシミュレーションによる効果的検討環境の構築と一般市民による問題理解を目的とした操作・可視化法の実現を提案する.

著者

小林 栄三

出版者

日本共産党中央委員会

雑誌

前衛 (ISSN:13425013)

巻号頁・発行日

no.455, pp.p37-40, 1980-08

著者

大塚 邦子 安原 一 内田 直樹 小林 真一

出版者

一般社団法人 日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.22, 2012

著者

小林長谷雄, 岩本巌 共著

出版者

経済図書

巻号頁・発行日

vol.〔本編〕, 1944

著者

沢田 勇 原田 正史 小林 恒明

出版者

日本寄生虫学会

雑誌

寄生虫学雑誌 (ISSN:00215171)

巻号頁・発行日

vol.33, no.6, pp.p515-523, 1984-12

被引用文献数

2

著者

高野 信治 山本 聡美 東 昇 中村 治 平田 勝政 鈴木 則子 山田 嚴子 細井 浩志 有坂 道子 福田 安典 大島 明秀 小林 丈広 丸本 由美子 藤本 誠 瀧澤 利行 小山 聡子 山下 麻衣 吉田 洋一

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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近年、欧米では前近代をも射程に身心機能の損傷と社会文化的に構築されたものという二つの局面を複合させて障害を捉え、人種、性(身体上)、民族の差異よりも、障害の有無が人間の区別・差別には重要とされる。日本では、かかる視角の研究はなく、障害は近代の画期性が重視される。しかし福祉問題の将来が懸念されるなか、比較史的観点も踏まえた障害の人類史的発想に立つ総合的理解は喫緊の課題だ。以上の問題意識より、疾病や傷害などから障害という、人を根源的に二分(正常・健常と異常・障害)する特異な見方が生じる経緯について、日本をめぐり、前近代から近代へと通時的に、また多様な観点から総合的に解析する。

著者

小林 誠 山下 隼人

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.195-198, 2014 (Released:2016-04-27)

参考文献数

3

著者

望月 隆弘 衣笠 えり子 草野 英二 大和田 滋 久野 勉 兒島 憲一郎 小林 修三 佐藤 稔 島田 憲明 中尾 一志 中澤 了一 西村 英樹 野入 英世 重松 隆 友 雅司 佐中 孜 前田 貞亮

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.45, no.9, pp.853-862, 2012-09-28 (Released:2012-10-05)

参考文献数

23

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【目的】ビタミンE固定化ポリスルフォン膜ダイアライザ(VPS-HA)が,血液透析患者の貧血や,貧血治療薬(ESA)の投与量に影響を与えるか否かを検討した.【方法】主要なエントリー基準は,機能分類IV型ポリスルフォン(PS)膜を3か月以上使用し,直近3か月はTSAT 20%以上で,ESA製剤の変更がなく,ヘモグロビン(Hb)値は10.0g/dL以上12.0g/dL未満を満たす患者とした.研究参加は48施設で,305症例がエントリーされた.エントリー患者を,VPS-HAに変更する群(151名)と,従来のIV型PS膜を継続する群(154名)の2群に分け(中央登録方式),研究開始時のHb値を維持(10.0≦Hb<11.0g/dLおよび11.0≦Hb<12.0g/dL)するESA投与量を主要評価項目とした.その評価指標としてエリスロポエチン抵抗性指数(erythropoietic resistance index:ERI)を用いた.【結果】研究は1年間実施された.目標Hb値10.0≦Hb<11.0g/dLの範囲では差はなかったが,目標Hb値11.0≦Hb<12.0g/dLの範囲で,VPS-HA群はIV型PS膜群に比して良好なESA反応性を示した.とくにVPS-HA群のDarbepoetin alfa(DA)投与例では,8か月以降で開始時と比較して統計的有意差をもってERIが減少していた.またIV型PS膜群のrHuEPO投与症例では,統計的に5,7,10か月で,開始時と比較してERIが増加していた.VPS-HAとIV型PS膜の群間比較では,11か月目でVPS-HA群のDA投与例でIV型PS膜群に比して,ERIが有意に減少していた.【結語】目標Hb値11.0≦Hb<12.0g/dLの範囲で,ビタミンE固定化膜は,IV型PS膜に比べてDA投与量が減少しており,ESA投与量軽減効果が期待できる(UMIN試験ID:UMIN000001285).

著者

小林 富久子

出版者

早稲田商学同攻会

雑誌

早稲田商学=The Waseda commercial review (ISSN:03873404)

巻号頁・発行日

vol.278号, pp.23-46, 1979-07

著者

小林 伸

出版者

日経BP社

雑誌

日経パソコン (ISSN:02879506)

巻号頁・発行日

no.571, pp.109-112, 2009-02-09

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著者

髙橋 誠 猪俣 雅之 福井 美規子 渡辺 祐子 佐々木 佳子 鈴木 直哉 徳村 麻衣子 川原 昇平 吉嶋 抄苗 地主 隆文 青田 忠博 小林 道也

出版者

一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

雑誌

日本腎臓病薬物療法学会誌 (ISSN:21870411)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.19-26, 2013 (Released:2018-04-02)

参考文献数

9

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血清シスタチンC 濃度(CysC)は血清クレアチニン(Cre)と比較して優れた腎機能の指標である。近年、Cre 値から換算される推定クレアチニンクリアランス(CCr)や推定糸球体濾過量(eGFRcreat)に代わってCysC から換算される推定糸球体濾過量(eGFRcys)が用いられることが多くなってきている。しかしながら、多くの患者におけるこれらのパラメータの比較を行った報告は少ない。そこで本研究では、北海道消化器科病院の入院患者1163 名を対象に、eGFRcys に対してeGFRcreat ならびにCCr の比較を行うとともに、それぞれの指標間の差異の原因を明らかにし、腎機能評価に影響を及ぼす要因を特定することを目的とした。 まず、各患者の腎機能評価指標の平均値について比較したところ、CCr とeGFRcreat はほぼ同じ値であったが、eGFRcys はこれらの値よりも大きく、eGFRcys とeGFRcreat ならびにeGFRcys とCCr の差の平均は、それぞれ27.6、21.4 であった。また、eGFRcys とeGFRcreat またはCCr の差が平均値(27.6、21.4)を上回るあるいは下回る患者に分け、患者の腎機能評価に影響を及ぼす因子を多変量ロジスティック回帰分析により解析した。その結果、[eGFRcys ‐ CCr] と血清アルブミン値の間には有意な相関性が認められた。さらに、[eGFRcys ‐ eGFRcreat] では性別、肥満度ならびに血清アルブミン値に有意な関連性が認められた。以上の結果より、eGFRcreat やCCr は eGFRcys に比べて低値を示し、その程度は腎機能の評価に影響を与えるものであった。また、その差に影響を与える因子は、筋肉量ではなく、栄養状態であると考えられる。

著者

小林 哲

出版者

日本商業学会

雑誌

流通研究 (ISSN:13459015)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.1-12, 2018

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<p>医療や教育サービスにおいて,サービス終了時に便益を享受することができず,その後しばらくして便益がもたらされることがしばしば存在する。このような現象は便益遅延性と呼ばれており,顧客満足の評価や顧客参加の在り様に大きな影響をもたらすことが指摘されている。</p><p>しかし,このサービスにおける便益遅延性は,私たちにひとつの理論的な問題を提起する。便益遅延性がサービスの基本特性である生産と消費の同時性(不可分性)に反するというのがそれである。もし,サービスにおいて生産と消費が同時になされるのであれば,消費すなわち便益の享受が遅延することはない。一方,医療やサービスにおいて便益が本当に遅延するのであれば,それはサービスの基本特性である生産と消費の同時性に反することになり,この種の医療や教育は"サービスではない"とみなすこともできる。そこで,本稿では,サービスの基本特性に立ち返り,便益遅延性の発生メカニズムを探ることで,このような矛盾が生じる理由を明らかにし,サービス・マネジメントの新たな可能性について考察する。</p><p>結論を先に述べるならば,医療や教育サービスにおける便益遅延性は,サービス・デリバリー(生産)と便益の享受(消費)との間に顧客資源が介在することによって生じる。さらに言えば,便益遅延性は,このような顧客資源介在型サービスの特徴のひとつに過ぎない。したがって,医療や教育サービスの成果を高めるには,便益遅延性のみならず,それをもたらす顧客資源介在型サービスの特徴を理解しマネジメントする必要がある。</p>

著者

西川 真理子 西 一也 川野 留美 山本 啓子 小林 洋子 原田 由加 渡邊 達夫

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.682-688, 1992-10-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

21

被引用文献数

2 2

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The purpose of this study was to evaluate the plaque removal effect of a dentifrice containing granulated zeolite. Fifteen volunteers, who were nurses, dental hygienists and dentists between the ages of 21 and 42 years participated in the experiments. Following professional toothbrushing, the subjects refrained from toothbrushing for 3 days. Then daily professional toothbrushing was performed by trained dental hygienists with the experimental dentifrice for 5 days. No oral hygiene procedure was performed for 3 days after the first clinical trial. The second trial with the control dentifrice was done for 5 days. During each trial, the subjects stopped all personal oral hygiene procedures. The plaque removal effect was evaluated using plaque scores before and after toothbrushing. At 24 and 72 hours after toothbrushing, the inhibitory effect on plaque formation was calculated. The results showed that the experimental dentifrice was significantly more effective in removing plaque on the lingual surfaces and gingival margins and the interproximal gingival margins of the teeth than the control dentifrice. Significant difference was also found between the two dentifrices in removing plaque in pits on the occlusal surfaces. There was no significant difference in the inhibitory effect of the two dentifrices on plaque formation. This suggests that the dentifrice containing granulated zeolite improved the effect of toothbrushing. A questionnaire survey indicated that many subjects preferred the dentifrice containing granulated zeolite. No clinical side effects were observed in the two dentifrices.

著者

井尻正二さんを偲ぶ会世話人会 足立 久男 石田 吉明 加藤 禎夫 金井 克明 神谷 英利 木村 方一 小泉 潔 小寺 春人 後藤 仁敏 小林 雅弘 小林 康夫 近藤 洋一 斎藤 尚人 佐瀬 和義 竹越 智 畑中 泉 保科 裕 持田 幸男 森本 東樹 山田 昌三

出版者

地学団体研究会

雑誌

地学教育と科学運動 (ISSN:03893766)

巻号頁・発行日

no.41, 2002-11-05

著者

小林 巌雄 後藤 仁敏

出版者

化石研究会

雑誌

化石研究会会誌 (ISSN:03871924)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.p42-43, 1993-06

著者

川田 伸一郎 篠原 明男 小林 秀司 原田 正史 織田 銑一 林 良恭

出版者

日本動物分類学会

雑誌

タクサ : 日本動物分類学会誌 (ISSN:13422367)

巻号頁・発行日

no.17, 2004-08-20

著者

小林 由子

出版者

北海道大学高等教育推進機構国際教育研究部

雑誌

日本語・国際教育研究紀要

巻号頁・発行日

vol.23, pp.37-57, 2020-03

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日本語・日本文化研修留学生制度は、日本国外で日本語・日本文化を専攻する学部学生が原則として1年間日本の大学に留学するものである。2019年現在、全国73大学において大使館推薦国費留学生を中心に受け入れが行われている。北海道大学では、1981年から受け入れが始まり、その後、言語文化部に日本語・日本文化研修コース(本稿では修了要件を備えた一連の科目群を「コース」と称する)が設置された。1991年に留学生センターが設置されて以降、数回の制度改革を経て、2019年現在、1年コース定員40名、半年コース定員各期20名、年間合計定員80名と、日本語・日本文化研修プログラムとしては全国最大の規模の受け入れを行っている。この制度改革には、北海道大学における留学生教育受け入れ制度の変化・協定大学との学生交流強化・カリキュラムおよび履修科目の見直し・内規改訂など様々な側面がある。本稿では、資料にもとづいて北海道大学における日本語・日本文化研修プログラムの変遷と制度改編について詳述し、北海道大学における日本語教育の歴史的変遷、および日本語・日本文化コースの展望について考察する。

著者

桑水流 理 松村 圭悟 アギアルデソウザ ヴィニシウス 小林 正和 戸田 裕之

出版者

一般社団法人軽金属学会

雑誌

軽金属 (ISSN:04515994)

巻号頁・発行日

vol.64, no.11, pp.570-575, 2014

被引用文献数

4

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The crack initiation mechanism of cast aluminum alloy was addressed to quantitatively evaluate the fatigue strength. We employed the synchrotron radiation microtomography to visualize the three-dimensional damages around pores and silicon particles. Two types of specimens underwent a low-cycle fatigue test. The temperature of solution treatment was different, and it yielded a difference in the shape, size and distribution of silicon particles. After a certain cycles of fatigue, a catastrophic damage around many silicon particles occurred, and they connected to each other so as to form a crack especially within the high stressed region around a relatively large pore. The scanning electron microscopy after the test showed that the type of damage was the breakage of long-shaped silicon particles or the aluminum–silicon interface debonding of round silicon particles. The high temperature solution treatment facilitated the interface debonding by the enlargement of silicon particles.

著者

小林 充

出版者

東洋大学法科大学院

雑誌

白山法学 (ISSN:18801161)

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-38, 2005