著者

福井 健策 岡本 健太郎

出版者

日本図書館協会

雑誌

現代の図書館 = Libraries today (ISSN:00166332)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.55-62, 2016-06

著者

坂主 圭史 廣森 聡仁 今村 多一郎 岡本 潤也 稗田 拓路 武内 良典 今井 正治 北道 淳司 東野 輝夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. VLD, VLSI設計技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.109, no.201, pp.45-50, 2009-09-17

被引用文献数

4

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多数の負傷者が同時に発生する災害現場では,短時間で多くの負傷者を処置し医療機関へ搬送するために,紙製のタッグが用いられている.紙製のタッグを用いたトリアージは,最新の負傷者の状態を反映できない.そこで,負傷者に生体情報を収集する機器を装着し,無線ネットワークで負傷者の生体情報をリアルタイムで監視する災害医療支援ネットワークが提案されている.本稿では,災害医療支援ネットワークにおいて使用し,比較的軽傷な負傷者に装着して生体情報を収集する軽傷者用負傷者端末について提案する.

著者

岡本 哲和

出版者

関西大学総合情報学部

雑誌

情報研究 : 関西大学総合情報学部紀要 (ISSN:1341156X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.17-40, 1996-07-10

著者

朝比奈 紀彦 友松 英男 大田 民樹 鈴木 吾登武 岡本 途也 石田 正臣 宮原 勝伸

出版者

日本聴覚医学会

雑誌

AUDIOLOGY JAPAN (ISSN:03038106)

巻号頁・発行日

vol.33, no.5, pp.685-686, 1990-10-15 (Released:2010-04-30)

著者

岡本 真

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.808-818, 2012

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東日本大震災で被災した博物館・美術館,図書館,文書館,公民館への支援活動を行うsaveMLAKの活動を,図書館に特化して紹介する。saveMLAKはWikipedia等で用いられている共同編集ソフトMediaWikiを用いた被災・救援情報のまとめサイトであり,情報の集約と共有による情報支援・間接支援・中間支援である。また,集約・共有した情報に基づき,宮城県図書館と共同して実施している被災地の図書館支援の事例を紹介する。これまでの活動の経緯と課題を示すとともに,saveMLAK以外の図書館支援活動に対する建設的な批判や提言をあわせて展開する。その上で来るべき大災害に対応するために,平常時から非常時への備えを行う恒久的な機関・機能を常設することを提案する。

著者

岡本 梁松 大井田

出版者

京都府立医科大学

雑誌

校友会雑誌

巻号頁・発行日

vol.52, pp.47-50, 1910-06-20

著者

我妻 尚広 瓶井 美知子 八巻 奈津子 岡本 吉弘

出版者

酪農学園大学

雑誌

酪農学園大学紀要. 自然科学編 (ISSN:0388001X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.111-116, 2008-10

著者

岡本 正人 古市 幸子 大江 剛 西川 英知 田野 智之 吉田 秀夫 佐藤 光信

雑誌

日本口腔科学会雜誌 (ISSN:00290297)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.51-62, 2003-03-10

被引用文献数

2

著者

岡本 正宏

出版者

九州大学

巻号頁・発行日

1981

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博士論文

著者

船迫 真人 上江洲 朝洋 岡本 幸春 阪上 良行 谷本 幸三 大田 喜一郎 大畑 雅洋 藤田 拓男

出版者

The Japan Geriatrics Society

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.347-354, 1978

被引用文献数

2

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最近遊離基と老化に関する問題が注目を集め, 遊離基の作用の結果生じる過酸化脂質 (以下Pxと略す) と組織及び細胞の老化に関する報告も増加の傾向にある. 私共は入院患者398名及び集団検診被検者75名の空腹時血清を使用して血清Pxを測定し, 加齢及び各脂質分画との関係を検討した. 又集団検診被検者については血清PxをTBA反応比色法 (以下比色法と略す) 及びTBA反応蛍光法 (以下蛍光法と略す) で測定し, 両法の比較も若干行った. まず入院患者を対象に血清Pxを比色法により測定するとm±SD=13.08±2.45nmole/ml, これを平均年齢のほぼ同じ集団検診被検者ではm±SD=11.3±1.98nmole/mlで何らかの疾患を有する入院患者の方が高値を示した. 又症例数の増加と共に正規分布に近い分布状態を示した.<br>血清Px値と年齢の関係は70歳までは加齢と共に血清Px値は増加の傾向を示し, 70歳より高齢で逆に低下の傾向を示した. 特に70歳以下の集団検診被検者に於ける蛍光法によるPx値と年齢の間では有意の正の相関がみられた. 入院患患では胃癌・心筋硬塞・心不全・気管支喘息等種々の疾患に於いて比色法によるPx値が高値を示し, ことに比較的重症な症例では高頻度であつた.<br>次に各脂質分画とPx値の関係について検討すると入院患者ではNEFA・βリポ蛋白・βリポ蛋白分画とPx値は有意正の相関を示した. 又集団検診被検者に於ては蛍光法によるPx値はβリポ蛋白と正の相関を認めた.<br>血中 Vitamin E (以下VEと略す) とPx値との間には有意の相関を認めなかったが, このことは血清中ににはVE以外にも抗酸化作用を有する物質が存在することを示唆した.<br>血清での比色法によるPx値と蛍光法よにるPx値の間に有意の相関を認めず, 比色法によるPx値の方が約10倍の値を示したが, 比色法ではシアル酸等Px以外の物質を非特異的に測定している可能性が多い.

著者

岡本 大輔

出版者

慶應義塾大学出版会

雑誌

三田商学研究 (ISSN:0544571X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.111-133, 2009-04

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資料筆者は2008年,The University of New South Wales = Keio University Exchange Program により,オーストラリア・ニューサウスウェールズ州シドニーに滞在する機会を得,その間,日系企業を数社訪問し,インタビュー調査を行なった。本稿はその現地トップへのインタビューを中心としたケースである。対象企業は,凸版印刷(豪州),豪州新日本石油,キヤノンオーストラリア,みずほコーポレート銀行(シドニー支店),ライオンネイサン,NTT オーストラリア,豪州商船三井,JTB オセアニアである。これらのトップ・インタビューは,故清水龍瑩名誉教授が行なった「社長および各界リーダーのインタビュー・サーベイ」(1987年~2001年『三田商学研究』に連載),筆者の行なった「アメリカ・ニューイングランド地域における日系企業のケース」(1997年)等の続編である。During 2008, the author stayed in Sydney, NSW, Australia, as a visiting professor at The University of New South Wales (UNSW), thanks to the UNSW= Keio Univ. Exchange Program. He visited several Japanese-affiliated companies in Sydney area and conducted interview surveys. In this material, some managerial matters, which Japanese-affiliated companies have when they try to transfer Japanese management system to a company in Australia, will be discussed. Companies dealt in those case studies are as follows: Toppan Printing Co. (Australia) Pty. Ltd., Nippon Oil (Australia) Pty. Limited., Canon Australia Pty Ltd, Mizuho Corporate Bank, Ltd. (Sydney Branch), Lion Nathan Limited, NTT Australia Pty. Ltd., Mitsui O.S.K. Lines (Australia) Pty Ltd., JTB Oceania Pty Ltd.

著者

志田 隆史 上牧 隆 磯辺 智範 岡本 嘉一 正田 純一

出版者

一般社団法人 日本超音波検査学会

雑誌

超音波検査技術抄録集 第38回日本超音波検査学会―学会プログラム・講演抄録集―

巻号頁・発行日

pp.S109, 2013-05-01 (Released:2015-05-02)

著者

岡本 信照

出版者

国際言語平和研究所

雑誌

研究論叢 (ISSN:21887659)

巻号頁・発行日

no.85, pp.131-153, 2015

著者

岡本 詔治

出版者

島根大学

雑誌

島大法学 (ISSN:05830362)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.1-33, 1992-02-15

著者

菅間 博 岡本 高宏

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.65-65, 2016 (Released:2016-07-28)

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甲状腺癌取扱い規約の初版の序によれば,1966年にUICC(国際対癌連合)のConference on Thyroid Cancerが契機となり甲状腺外科検討会が発足し,その後UICCのTNM分類ではあきたらず,もっと詳しい臨床所見の記載と病理組織学的な分類の統一を図ることが必要となり,「甲状腺癌取扱い規約」を作ることになったとある。1977年に初版が発刊されて以来,甲状腺外科検討会の発展と共に改訂が繰返され,2015年10月に甲状腺外科学会に移行してからは初めて,第7改訂版が発刊された。甲状腺癌取扱い規約は甲状腺癌の臨床記録事項と病理組織学的分類からなる。臨床記録事項は,手術前ならびに手術時の所見を記録する事項を標準化統一し,甲状腺癌の進行度を評価する病期(Stage)を定めるものである。また,2011年から開始されたNational Clinical Database(NCD)による全国登録の前提となる。今回の改訂では,UICC第7版(2009年)のTNM分類に準拠しつつ,これまでの取扱い規約の歴史を踏まえて妥当と思われる変更点が追加されている。甲状腺腫瘍の病理組織学的分類の世界標準はWHO分類で,2004年に第3版が刊行されてから10年以上が経過している。2005年の第6版甲状腺癌取扱い規約で,第3版のWHO分類に準拠して改訂がなされたが,乳頭癌の特殊型や低分化癌に関しては整合性が十分にとれていなかった。今回,これらの点が追加改訂されるとともに,より精確な甲状腺腫瘍の組織診断に資するように本文と図が大幅に刷新されている。さらに細胞診報告様式が,2007年の「米国国立癌研究所甲状腺穿刺吸引細胞診断学術会議」によりまとめられたべセスダシステムに沿って改訂されている。特集1では,甲状腺癌取扱い規約委員会委員長の岡本から第7版の甲状腺癌取扱い規約の臨床記録事項の変更点について,同規約病理委員会の各委員から病理組織学的分類について解説する。甲状腺癌取扱い規約が日本国内の医療施設において的確に運用され,わが国における甲状腺腫瘍診療の質向上に資するために,本稿が会員諸氏の理解の一助となれば幸いである。

著者

岡本 幹彦 松永 英一

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア = The journal of the Institute of Image Information and Television Engineers (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.66, no.11, pp.913-919, 2012-11-01

参考文献数

5

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視聴者の皆さんにテレビ放送を快適にご覧いただくために,国際標準化されたラウドネス測定法を用いて番組の音の大きさ(ラウドネス)を管理する"ラウドネス運用規定"を,国内のテレビ放送に導入する.本稿では,国内ラウドネス運用規定策定に至った経緯とその仕組み,NHKと民放連における取組みと運用ルールについて紹介する.

著者

熊谷 太郎 曽我 亘由 西尾 圭一郎 岡本 隆

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.91-91, 2011

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大学生の新卒内定率が非常に低い水準であるなか、大学において提供する、キャリア教育を意識した教育プログラムに注目が集まっている。しかしこのような大学教育の試みはまだ歴史が浅く、キャリア意識・職業意識に関する研究も蓄積が少ないのが現状である。本稿では、愛媛大学と松山大学の社会科学系学部に属する学生がどのような職業意識を持ち、どのような特徴を有しているかを明らかにする。本研究の成果は、学生の実態にマッチした教育プログラム構築に有益な示唆を与える。

著者

岡本 源太

出版者

あいだ哲学会

雑誌

あいだ/生成 (ISSN:24328758)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.12-28, 2011-03-25

著者

岩本 里織 岡本 玲子 小出 恵子 西田 真寿美 生田 由加利 鈴木 るり子 野村 美千江 酒井 陽子 岸 恵美子 城島 哲子 草野 恵美子 齋藤 美紀 寺本 千恵 村嶋 幸代

出版者

一般社団法人 日本公衆衛生看護学会

雑誌

日本公衆衛生看護学会誌 (ISSN:21877122)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.21-31, 2015

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目的:本研究は,東日本大震災により被災した自治体における職員の身体的精神的な健康に影響を与える苦悩を生じる状況を明らかにすることを目的とした.<br/>研究方法:研究参加者は,東日本大震災で甚大な津波被害を受けたA町職員30名であり,半構成質問紙による個別面接調査を行った.調査内容は,被災後の業務で印象に残っている内容や出来事などである.分析は,研究参加者の語りから,身体的精神的健康に関連している内容を抽出しカテゴリ化した.<br/>結果:研究参加者の平均年齢は40.6歳,男性17人,女性13人であった.研究参加者の語りから2つのコアカテゴリ,9つのカテゴリ,19のサブカテゴリが抽出された.<br/>結論:被災した自治体職員は,自身も被災者であり家族など親しい人々の死にも直面し,職務においては,津波による役所建物などの物的喪失や同僚の死による人的喪失が重なり,業務遂行の負担が大きく,身体的精神的健康に影響を与えていることが考えられた.震災後の早期から職員の健康面への継続的な支援が必要である.

著者

岡本 幸雄

出版者

日本マス・コミュニケーション学会

雑誌

新聞学評論 (ISSN:04886550)

巻号頁・発行日

no.19, pp.153-155, 1970-05-01