著者

松本 和洋

出版者

法制史学会

雑誌

法制史研究 (ISSN:04412508)

巻号頁・発行日

vol.65, pp.334-336, 2016-03-30 (Released:2022-03-05)

著者

三浦 崇寛 松本 久仁子 科学技術予測・政策基盤調査研究センター

出版者

科学技術・学術政策研究所

雑誌

DISCUSSION PAPER

巻号頁・発行日

vol.212,

著者

二上 貴夫 大野 晋 三嶋 良武 松本 健一 二上 貴夫

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.39, no.8, 1998-08-15

著者

松本 匡史 岡崎 麻紀子 中島 聡 荻 多加之

雑誌

RA協議会第8回年次大会

巻号頁・発行日

2022-07-01

著者

川口 幸大 松本 尚之

出版者

日本文化人類学会

雑誌

日本文化人類学会研究大会発表要旨集 日本文化人類学会第54回研究大会 (ISSN:21897964)

巻号頁・発行日

pp.D18, 2020 (Released:2020-09-12)

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アフリカ有数の都市ラゴスに暮らす中国系移住者と地元住民は、必ずしも互いに好印象を抱いているとは言い難いが、その関わりの端緒から双方の必要性は織り込み済みであった。よってそこでは、好むと好まざるとに関わらず両者の交わりを伴わざるをえず、手放しで称揚するほどの美談はないが、喧伝されているほど悲惨ではない、必要に迫られたやりとりが交わされている。

著者

近藤 紀章 松本 邦彦 石原 凌河 笹尾 和宏 竹岡 寛文 中野 優

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.448-455, 2022-03-03 (Released:2022-06-08)

参考文献数

95

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本論では、文献から「散歩」に関する研究の拡がりを明らかにするために、都市空間や都市デザインとの関係性の観点から95編の文献を整理した。散歩の定義や目的として、実社会の要請に応えるために「都市活動」が定着した時期が転換期といえる。また、研究の拡がりとしては、人を対象とした研究は蓄積されているものの、空間や文献を対象とした研究、時系列比較や国際比較の研究の蓄積が少ない。目的を持って歩くことが実際の都市空間に適用されることで、「いかに人を(より)歩かせるか」という計画の視点が組み込まれている。しかし、「人はなぜ無目的に歩くのか」という原論が求められた初期の方が、自由で大胆な発想が、散見された傾向がある。

著者

遠藤 銀朗 野池 達也 松本 順一郎

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文報告集 (ISSN:03855392)

巻号頁・発行日

vol.1982, no.325, pp.61-68, 1982-09-20 (Released:2010-08-05)

参考文献数

10

被引用文献数

90 87

著者

松本 彩花

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.1-74, 2018-07-31

著者

松本 哲哉

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.67-70, 2022 (Released:2022-02-28)

参考文献数

6

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新型コロナウイルス感染症(COVID‒19)は世界に流行が広がって2年が経過しているにもかかわらず,いまだに収束の見通しが立っていない.変異株が次々に出現し,一度流行が収まってもさらに感染拡大が起こり,2022年に入ってオミクロン株による世界的な流行が認められる.その一方で,私たちはCOVID‒19に対抗する手段も獲得している.すなわち,PCRなどの遺伝子検査や抗原検査もさらに活用されるようになり,新たに内服の治療薬の特例承認も得られた.また,国内ではすでに約8割のワクチン接種が完了しているが,3回目の接種が開始されている.さらにウイルス伝播の特徴が明らかとなり,エアロゾルを含めた感染対策も重視されるようになってきた.今後,現在開発が進められている新たな治療薬やワクチンの承認も期待されることから,これまでよりもCOVID‒19による被害は抑えられる方向に進むと考えられるが,今しばらくの間は警戒を緩めず対処していく必要があると思われる.

著者

穂満 高志 辻 義弘 吉岡 正訓 藤堂 敦 人見 泰正 浅川 徹也 水野(松本) 由子

出版者

一般社団法人 日本集中治療医学会

雑誌

日本集中治療医学会雑誌 (ISSN:13407988)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.24-28, 2014-01-01 (Released:2014-01-22)

参考文献数

6

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【目的】ネブライザの取り付け位置の工夫が,フロートリガー時の回路内定常流によるエアロゾル損失を抑え,ネブライザ運搬効率を上げると仮説を立て,新たな超音波ネブライザの取り付け位置を提案するために生体外モデルでの検討を行った。【方法】挿管チューブの先端と呼気側回路にそれぞれフィルタを接続し,ネブライザをYピース手前に取り付けた従来法と,Yピースと挿管チューブの間に取り付けた提案法の2種類の模擬回路を作成した。薬液ユニットに10%食塩水10 mlを入れ30分間噴霧させた。噴霧前,噴霧30分後のフィルタの質量を測定し到達率と損失率を求めた。【結果】提案法のエアロゾル到達率は,従来法と比較して有意に高値を示した。また従来法のエアロゾル損失率は,提案法と比較し有意に高値を示した。【結語】提案法は,新たなネブライザ取り付け位置の有用性を示した。

著者

伊藤 宗彦 長内 厚 松本 陽一

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.37-49, 2009-06-20 (Released:2022-08-20)

参考文献数

14

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本稿は,製品事業のサプライ・チェーンにおける位置取り競争に直面した企業が,本業の製品事業に付随するサービスの提供によって優位性を獲得していることを示し,製品とサービスの融合による企業の競争優位構築の可能性について検討する.本稿では台湾の半導体製造企業であるTSMC社とフランスの家電量販店であるFNAC社の事例をもとにこれらの議論を行う.我が国の産業が,依然としてものづくりの強み持ちながら十分な収益を獲得できない現状に対して,製品・サービスの一貫した取り組みによる価値獲得の方策を示唆する.

著者

松本 知幸

出版者

金沢大学文化人類学研究室

雑誌

金沢大学文化人類学研究室調査実習報告書

巻号頁・発行日

vol.31, pp.107-115, 2016-03-31

著者

岡本 敬司 野崎 剛弘 小牧 元 瀧井 正人 河合 啓介 松本 芳昭 村上 修二 久保 千春

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.369-375, 2001-06-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

16

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栄養状態の回復期にカルニチン欠乏および高CPK血症をきたした神経性食欲不振症を報告した.症例は30歳女性.入院時体重は19.6kg(-57%標準体重).入院時より高度の肝機能障害を認めたが, 栄養状態の改善に伴い入院30日目には正常化した.しかし, そのころよりCPKが上昇しはじめ, 入院時は正常範囲にあった血清カルニチン濃度が正常の半分以下まで低下した.その後, 摂食量の増加にもかかわらず, 血清カルニチン濃度はわずかに上昇したのみで, CPKも漸減しただけであった.そこでカルニチン製剤を投与したところ, CPK, カルニチンともに速やかに正常化した.神経性食欲不振症の栄養状態の回復期におけるCPKの上昇とカルニチンの関連を考察した.

著者

西條 隆繁 國岡 昭夫 三森 定道 原島 文雄 松本 吉弘 武田 捷一

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.107, no.6, pp.569-580, 1987-06-20 (Released:2008-04-17)

被引用文献数

1

著者

橋本 慧海 白松 俊 五十嵐 康伸 松本 宇宙 青島 英和

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会第二種研究会資料 (ISSN:24365556)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.SWO-057, pp.02, 2022-08-05 (Released:2022-08-10)

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近年,従来のトップダウンな組織運営から,メンバーがより自律的に仕事をこなすフラットな組織運営を目指す動きが増えている.しかし,階層的な組織に比べ,個人の自律性を尊重すると全体としてのマネジメントは難しくなる.そこで本研究では,個人の自律性を尊重しつつ,適材適所な組織運営ができるマッチング機構の開発を目指す.具体的には個人の自律性を尊重した適材適所配置支援システムを開発するために,本稿ではタスクやユーザのためのタグ付けを行うためのオントロジーを設計した.さらにタグを用いたタスクとユーザのマッチング手法を検討し,その応用可能性を考察した.

著者

松本 章宏 菅 愛子 高橋 大志

雑誌

第82回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2020, no.1, pp.343-344, 2020-02-20

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2013年以降のアベノミクスの効果により、日本経済は回復の兆しを見せ始めている。企業業績は改善され、内部留保の金額は過去最高に至るまでとなっている。一方で、日本の労働分配率は戦後最低の値を示しており、労働分配率の低下は実体経済の弱体化と格差の拡大をもたらす大きな社会的課題として捉えられている。本研究では、日本の上場企業の公開財務データをもとに、機械学習を用いて日本の上場企業における労働分配率および平均給与の説明可能性について検討するとともに、資本市場から実体経済へのトリクルダウンを阻害している要因について検討した。結果、企業の時価総額の上昇率が高い企業群が労働分配率を下げ、トリクルダウンを阻害している可能性を示唆した。

著者

谷口 和矢 松本 章邦 縄田 和満

出版者

一般社団法人 資源・素材学会

雑誌

Journal of MMIJ (ISSN:18816118)

巻号頁・発行日

vol.129, no.10_11, pp.642-649, 2013-10-01 (Released:2014-11-01)

参考文献数

27

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On Feburuary 22, 2012, the WTO case of China's export restrictions on raw materials was settled as the Appellate Body report was adopted. The report decided that China's export restraints were inconsistent with its commitments under several agreements.This was the first case that the Appellate Body made a judgement on a case dealing with export restrictions. This paper examines effects of the WTO dispute settlement process for this case using the metal price data. We first review the WTO dispute settlement process and a brief history of the China's export restrictions case. This WTO case is important by two reasons. First, the WTO had been mainly dealing with import restrictions that might prevent smooth trade between nations. Secondly, the targeted commodities were mineral resources neccessary for the wide range of manufactural products. Hence the judgement would probably give a significant impact on many industries. Then, we evaluate the effects of the WTO dispute settlement process by event studies of alminium and zinc prices. We find that the alminium price is not affected, however, the zinc price fell down when the Appellate Body report was adopted. The results of alminium and zinc suggest that the effect of the WTO dispute settlement process might depend on the difference of the production shares of China.

著者

松本真一 著

出版者

青年日本社[ほか]

巻号頁・発行日

vol.第5版, 1926

著者

松本 悠貴

出版者

アニコム先進医療研究所株式会社(研究開発課)

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2019-04-01

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近交弱勢は遺伝的に近い個体から生まれた子の死亡リスクが上昇したり、生殖能力が低下する現象である。この現象の遺伝的な理解は、ウシやブタなどの畜産分野での生産性の向上や、個体数が減少した希少動物の保護に有用であるが、その機構については遺伝子のレベルではほとんどわかっていない。本研究では、弊社グループ企業であるアニコム損害保険株式会社が独自にもつ2,000万件を超えるイヌの医療情報データと、数百個体規模のゲノム解析を用いることで、近交弱勢に関わる遺伝子を探索する。

著者

松本 悠貴 内村 直尚 石田 哲也 豊増 功次 久篠 奈苗 森 美穂子 森松 嘉孝 星子 美智子 石竹 達也

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.128-140, 2014 (Released:2014-10-18)

参考文献数

55

被引用文献数

6 6

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目的:ピッツバーグ睡眠質問票(PSQI)に代表される睡眠尺度の多くは,実際の睡眠時間や日中の眠気といった量的問題や,睡眠の維持・導入といった質的問題を捉えてある.それらに加えて,24時間型社会となった今日では起床時刻・就寝時刻といった位相の問題まで視野に入れていく必要があり,かつ睡眠の位相・質・量のいずれに問題があるのかを把握するためには各々に測定・評価しなければならない.そこで我々は位相・質・量の3つの睡眠関連問題について測定する3次元型睡眠尺度(3 Dimentional Sleep Scale; 3DSS)の日勤者版を開発した.本研究はその信頼性・妥当性を検証することを目的とする.対象と方法:対象は製造業およびサービス業に従事する日勤労働者635名(男性461名,女性174名)で,平均年齢は40.5歳であった.質問紙は全17項目から成り,事前研究結果および専門家との討議を参考に睡眠の位相・質・量に関する質問を設定した.回答偏向分析後,探索的および確認的因子分析を行った.信頼性はクロンバックα信頼性係数を算出して求め,尺度の得点化・上位-下位分析を行った.仮説検定ではPSQIおよびSDSより位相・質・量それぞれに関連した項目を抜粋し,3DSSの各尺度得点との相関をみて収束的妥当性および弁別的妥当性の検証を行った.また,PSQIの総合点と3DSSの各尺度得点との相関についても検証を行った.結果:回答偏向分析にて回答に大きな偏りはみられなかった.探索的因子分析の結果2項目が削除されたが3つ因子が抽出され,位相に関する質問5項目,質に関する質問5項目,量に関する質問5項目の計15項目となり,確認的因子分析においても15項目モデルの方が適合度が高かった.α 信頼性係数は下位尺度毎では位相 = 0.685,質 = 0.768,量 = 0.717であった.仮説検定では,収束的妥当性については仮説がすべて採択された.弁別的妥当性については新尺度および既存尺度の質尺度と量尺度の間で仮説をやや上回る相関がみられていた.PSQIの総合点と3DSSの各尺度得点との相関についてもすべて仮説が採択された.考察:本研究において,我々の開発した3次元型睡眠尺度(3DSS)の日勤者版について,日勤労働者を対象として使用するにあたり,必要と考えられる信頼性・妥当性が示された.今後さらに対象者数を増やし調査を重ねることで尺度の標準化およびカットオフ値の設定を行っていきたい.