著者
佐藤 佑太郎 松田 涼 石川 直人 山田 尚幸 松田 直樹
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
pp.12370, (Released:2023-07-21)
参考文献数
25

【目的】橋出血による感覚機能と注意機能に低下を認めた1症例に対し,注意の内的焦点化(Internal focus of attention:以下,IFA)と外的焦点化(External focus of attention:以下,EFA)に着目した理学療法の有効性を確認することとした。【症例紹介】橋出血により重度の感覚機能と注意機能低下を認めた1例とした。回復期入棟時(30病日)~84病日までは臥位での右下肢筋出力向上トレーニング,EFAによる教示を意識した立位荷重練習,歩行練習を主体に実施した。84~124病日では,IFAによる教示を意識したバランス練習や課題特異的な動作練習を主体に実施した。感覚・注意機能,バランス・歩行機能は改善し,屋外歩行自立を獲得し自宅退院となった。【結論】感覚・注意機能低下を認める症例に対しては,介入初期はEFAによる教示を中心に行い,注意・感覚機能の改善に伴いIFAによる教示を用いた介入の実施が有効である可能性が示された。
著者
松田 直樹 舟山 裕士 高橋 賢一
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.59, no.8, pp.427-430, 2006 (Released:2009-06-05)
被引用文献数
1 1

肛門の「狭さ」や「ゆるさ」を客観的に捉えて計量化するための肛門伸展張力計(松田式)を開発した.本装置は長い柄の二弁式肛門鏡に圧力センサーを付けたもので,これにより肛門管を徐々に開大することにより,最初の痛みを感じたときの肛門伸展張力(kg)とその時の肛門直径(mm)を測定することで肛門の伸展性が測定できる.本器を用いて裂肛などの伸展不良例(N=56),無病変例(正常肛門,N=23),過伸展例(直腸脱,N=18)の症例を測定した.とくに伸展不良例を瘢痕性狭窄と筋緊張性狭窄とに分け検討すると,瘢痕性狭窄(内訳:慢性化裂肛18例・線維化した狭窄12例)(N=30)での肛門伸展張力は平均2.37kg,肛門直径は平均24.1mmと筋緊張性狭窄(N=26)でのそれぞれ4.35kg,28.0mmよりも有意に低値であった.本器は簡単でしかも客観的に肛門の伸展状態を測定できる有用な器械であると考えられた.【END】【引用文献】1) Gabriel WB : The principle and practice of Rectal Surgery. 5th ed. H.K. Lewis, London, 1948, p4262) Cho DY : Controlled lateral sphincterotomy for chronic anal fissure. Dis Colon Rectum 48 (5):1037-1041, 20053) 畑川幸生:裂肛治療におけるSSGの適応と肛門径測定の試み(会議録),日本大腸肛門病会誌 58(9):691,2005
著者
松田 直樹 二又 政之
出版者
独立行政法人産業技術総合研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

時間分解ITO-SOWG分光法を開発し、ITO電極上にチトクロームcを吸着させ、ITO電極にパルスポテンシャルステップを印加し、酸化体と還元体を交互に生成させながら2ミリ秒ごとに吸収スペクトルの連続測定を行った。得られた吸収スペクトルでの時間依存吸収強度変化から時定数を求めたところ、チトクロームcとITO電極間の電子移動反応は10ミリ秒程度で終了しており、速度定数はk=100[s^<-1>]と概算された。
著者
高橋 良輔 金子 文成 柴田 恵理子 松田 直樹
出版者
バイオメカニズム学会
雑誌
バイオメカニズム (ISSN:13487116)
巻号頁・発行日
vol.24, pp.59-67, 2018 (Released:2019-09-01)
参考文献数
28

本研究の目的は, 肩関節外旋運動反復トレーニングが肩関節外転運動中の棘下筋を支配する皮質脊髄路興奮性を増大させるのか明らかにすることである. 外旋反復運動をトレーニング課題として, その前後に外転運動中の皮質脊髄路興奮性を経頭蓋磁気刺激による運動誘発電位で評価した. 外旋反復運動は15分毎に100回を3セット実施した. 運動誘発電位は外旋運動反復トレーニング前に2回, 各トレーニング直後, そして3回目のトレーニング直後から30分後と60分後に測定した. 棘下筋の運動誘発電位振幅は3回目のトレーニング直後から60分後まで有意に増大した. 本研究結果から, 肩関節外旋運動反復トレーニングによって, トレーニングと異なる運動である肩関節外転運動中に棘下筋を支配する皮質脊髄路興奮性が持続的に増大することが示された.
著者
内藤 考洋 松田 直樹 鈴木 創 丸谷 孝史 酒井 安弘 佐田 真吾 塚田 鉄平 木村 俊哉 高山 拓也 片野 真奈未 稲田 亨
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.44, no.5, pp.323-331, 2017 (Released:2017-10-20)
参考文献数
23
被引用文献数
5

【目的】在宅脳卒中者の生活空間における各活動範囲(住居内,住居周辺,住居近隣,町内,町外)に関連する因子を調査した。【方法】在宅脳卒中者143 名を対象に,基本属性,Life-space assessment(以下,LSA),Modified Fall Efficacy Scale(以下,MFES),Barthel Index(以下,BI)等,計15 項目を調査した。統計学的検討では各活動範囲別のLSA 得点と各評価指標との相関分析を実施した。また,対象者を通所系サービスおよび外来リハ利用の有無であり群・なし群に割付けし,2 群の各活動範囲別得点に対し,対応のないt 検定を実施した。【結果】住居内・住居周辺のLSA 得点はMFES とBI との間に中等度の相関を認めた。また,住居周辺,町内・町外の得点は,通所系サービスおよび外来リハ利用あり群で有意に高かった。【結論】生活空間は,各活動範囲によって関連する因子が異なることが示唆された。
著者
松田 直樹
出版者
一般社団法人 日本内科学会
雑誌
日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
巻号頁・発行日
vol.95, no.2, pp.240-245, 2006-02-10 (Released:2009-03-27)
参考文献数
4
被引用文献数
1 1

抗不整脈薬の分類としてVaughan Williams分類が広く用いられてきた. I群薬はNa+チャネルを遮断し心房・心室筋の主に伝道抑制に働く. II群薬はβ受容体を抑制する. III群薬はK+チャネルを遮断し, 活動電位幅延長から不応期延長に働く. IV群薬はCa2+チャネル遮断により自動能抑制, 房室伝道抑制に働く. しかしこの分類の限界が指摘され, 新たな分類としてSicilian Gambitが提唱されている.
著者
松田 直樹 金谷 欣明 治田 賢 高尾 智也 藤井 徹也 平井 隆二
出版者
日本腹部救急医学会
雑誌
日本腹部救急医学会雑誌 (ISSN:13402242)
巻号頁・発行日
vol.37, no.1, pp.107-111, 2017-01-31 (Released:2017-04-03)
参考文献数
8

症例は78歳女性。突然腹痛が出現したため近医受診し腹部所見より汎発性腹膜炎が疑われ当院内科受診した。腹部CTを施行したところS状結腸の腸管壁の不連続,周囲のfree airおよび脱出した便塊を認め,S状結腸穿孔が疑われ同日外科紹介となり,緊急手術を施行した。術中所見としてはS状結腸に2cm大の穿孔を認め,腸管内外に硬い便塊が認められたため,ハルトマン手術を行った。患者は糖尿病性腎症による腎不全のため9年前より血液透析導入されており,カリウムコントロールのためポリスチレンスルホン酸ナトリウム(Sodium polystyrene sulfonate:以下,SPS,ケイキサレート)を服用していた。術後の病理所見では穿孔部の腸管壁へのSPSの沈着が認められた。SPS服用による腸管穿孔や潰瘍形成の報告が散見されており,本症例も病理所見よりSPS服用がS状結腸穿孔の発症に関与している可能性が示唆されたため,文献的考察を交えて報告する。
著者
松田 直樹
出版者
一般社団法人 日本不整脈心電学会
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.24, no.Suppl2, pp.19-32, 2004-03-25 (Released:2010-12-10)
参考文献数
21

非持続性心室頻拍 (VT) 例に対する電気生理検査 (EPS) は, 心臓突然死の危険度を評価する方法として重要である.非持続性VTのなかでも, 基礎心疾患を有する, 心機能低下がある, Adams-Stokes発作が疑われる, VTの連発数が多い, 頻拍レートが速い, 加算平均心電図で遅延電位が陽性などの条件を複数満たす症例が, EPSの積極的な適応となる.プログラム刺激と呼ばれる誘発試験により, 容易に持続性VTや心室細動 (VF) が誘発されれば, 将来, 同様の致死性不整脈が発生する可能性があると判断するが, その突然死予測としての意義は, 誘発条件, 誘発された不整脈の種類, 基礎心疾患, 左室機能, 失神の既往の有無などにより大きく異なる.一般に, 単発~3連発早期刺激で誘発される持続性単形性VT, 単発または2連発早期刺激で誘発される持続性多形性VT/VFが有意な所見である, 当施設での基礎心疾患を有する非持続性VT症例155例における平均5.7年の追跡では, これらの不整脈が誘発された例の突然死, 不整脈事故発生率は, 非誘発例に比し有意に高く, これに左室駆出率の低下あるいは失神発作の既往が加わると, その発生率はさらに増加した.欧米での多くのエビデンスにより, 心筋梗塞慢性期におけるEPSの意義は確立している.欧米では, 拡張型心筋症におけるEPSの有用性は否定的な意見が多いが, 我々のデータは, 突然死の長期予測にEPSが有用であることを示している.一方, 無症候性肥大型心筋症におけるEPSの位置づけは明らかではない.
著者
粟飯原 里美 鹿島 恵理 松田 直樹 稲田 亨
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2015, 2016

【目的】現在,通院されている脳卒中者の内,約23%は65歳未満が占める(平成25年度国民生活基礎調査)。この比較的若い世代の脳卒中者が後遺症を抱えつつも,活力ある地域生活を継続するためには,高齢者以上に行動範囲,すなわち生活空間の狭小化の予防が重要である。生活空間の代表的な評価であるLife Space Assessment(LSA)は,活動量の頻度・自立度・活動範囲の定量化が可能な質問紙である。在宅脳卒中者におけるLSAに関連する要因は,これまでいくつか検討されている(田代ら,2014.福尾ら,2014)が,対象者は65歳以上の者となっており65歳未満の者を対象とした報告はない。よって,本研究では,65歳未満の在宅脳卒中片麻痺者と65歳以上の在宅脳卒中片麻痺者において,それぞれの生活空間に関連する要因を抽出し,65歳未満特有の要因を検討する事を目的とした。【方法】対象は当院外来リハビリテーションに通院し,屋内歩行が自立している脳卒中片麻痺者69名とした。その内,65歳未満の者を若年群,65歳以上の者を高齢群に割り付けた。評価は1)LSA,2)快適歩行速度,3)Functional Reach Test(FRT),4)6分間歩行距離(6MD),5)modified-Gait Efficacy Scale(mGES),6)リハ・福祉サービス利用目的の外出頻度(リハ等外出頻度),7)運動習慣の有無,8)趣味活動の有無,9)車の運転の有無,10)就労の有無とした。統計学的解析は,若年群・高齢群それぞれ1)LSAと2~6)の項目でSpearmanの順位相関係数を算出した。また,7~10)は実施の有無でさらに2群に割付け,2群間のLSAスコアに対し,対応のないt検定を行った。LSAスコアを従属変数,独立変数をLSAスコアと相関を認めた項目および実施の有無による群間比較で有意な差を認めた項目とし,ステップワイズ法による重回帰分析を若年群・高齢群それぞれ実施した。有意水準は5%とした。【結果】若年群は38名(年齢52.1歳±10.8歳),高齢群は31名(年齢70.8±4.4歳)であった。若年群ではLSAスコアと快適歩行速度,FRT,6MD,mGESとの間に有意な正の相関を示し,リハ等外出頻度との間には有意な負の相関を示した。車の運転の有無では運転実施群のLSAスコアが有意に高かった。また,若年群のLSAスコアに関連する要因としてmGES,車の運転の有無が抽出された。高齢群ではLSAスコアと快適歩行速度,FRT,6MD,mGESとの間に正の相関を示し,LSAスコアに関連する要因として快適歩行速度が抽出された。【結論】若年群は高齢群と比較して,身体機能よりも歩行の自己効力感や車の運転の有無といった要因が生活空間に強く関与することが示された。また,若年群において車の運転の有無が生活空間に強く関与したことは,本研究実施地域の特徴であると考えられる。
著者
松田 直樹 金子 文成 稲田 亨 柴田 恵理子 小山 聡
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.0499, 2014 (Released:2014-05-09)

【はじめに,目的】運動錯覚とは,実際に運動を行っていないにも関わらず,あたかも運動が生じているような自覚的運動知覚が脳内で生じることである。近年,我々はKanekoらが報告した視覚刺激による運動錯覚を用いて,脳卒中片麻痺患者に治療的介入を実施し,急性効果を検証してきた。本研究では,発症後10年を経過した脳卒中片麻痺患者に対して,視覚刺激を用いた運動錯覚と運動イメージを組み合わせた治療的介入を実施し,上肢の自動運動可動域に急性的な変化が生じたので報告する。【方法】対象は,平成14年に被殻出血を発症した右片麻痺症例(50代男性)であった。Br. stage上肢・手指II,下肢IIIであり,表在・深部感覚は共に重度鈍麻であった。認知機能に障害はなかった。治療的介入方法は,視覚入力による運動錯覚と運動イメージの組み合わせ(IL+MI),動画観察と運動イメージの組み合わせ(OB+MI),運動イメージ単独(MI)の計3種類とし,別日に行った。IL+MIでは,視覚刺激による運動錯覚を誘起するため,事前に撮影した健側手指屈伸運動の映像を左右反転させ,麻痺側上肢の上に配置したモニタで再生し,対象者に観察させた。さらに,動画上の手指屈伸運動とタイミングが合致するように,麻痺側手指の屈伸運動を筋感覚的にイメージするよう教示した。OB+MIでは,IL+MIと同じ映像を流したモニタを,対象者の正面に設置し,観察させた。そして,IL+MIと同様に動画に合わせて運動イメージを行わせた。MIでは,麻痺側手指屈伸運動の運動イメージのみ実施させた。各治療は20分間とし,2週間以上の期間をあけて実施した。日常生活上で本人が希望することとして肘関節屈曲運動があったことから,運動機能評価として,各治療の前後に麻痺側肘関節の自動屈曲運動を実施した。肩峰,上腕骨外側上顆,尺骨茎状突起にマーカーを貼付し,対象者の前方に設置したデジタルビデオカメラによって撮影した映像から,最大肘関節屈曲角度を算出した。また,IL+MIにおいて,上腕二頭筋及び上腕三頭筋に表面筋電図を貼付し,肘関節屈曲運動中の筋活動を治療前後で記録した。さらに,ILを実施した際に,どの程度運動の意図(自分の手を動かしたくなる感覚)が生じたかを,Visual Analog Scale(0:何も感じない~100:とても強く感じる)で評価した。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は,研究者らが所属する大学および当院倫理委員会の承認を得て実施した。また,対象者に対しては書面にて研究の内容を説明し,同意を得た上で実施した。【結果】IL+MIでは,治療前と比較して,治療後に最大肘関節屈曲角度が増大した(治療前3.1°,治療後56.1°)。これに対し,OB+MIとMIでは治療前後で大きな変化を示さなかった(OB+MI:治療前3.6°,治療後1.2°,MI:治療前2.3°,治療後3.4°)。また,IL+MI後においては,治療前後で上腕二頭筋の筋活動の増加が確認された。さらに,IL中にはVisual Analog Scaleで98と強い運動の意図が生じた。IL+MI後には,対象者から「力の入れ方を思い出した」という内観が得られた。【考察】本症例においては,OB+MI及びMIでは自動運動可動域に変化が生じなかったのに対し,IL+MIでは自動運動可動域が拡大した。このことから,視覚刺激により運動錯覚が生じたことが,自動運動可動域の改善に寄与した可能性があると考える。本研究では,手指の運動錯覚により上腕の筋に急性効果が生じた。Kanekoらは,視覚刺激による運動錯覚中に補足運動野・運動前野の賦活が生じることを報告している。高次運動野は一次運動野と比較して体部位局在の影響が少ないことから,本研究においては,手指の運動錯覚に伴う高次運動野の賦活が上腕の運動機能に影響を与えた可能性があるものと推察する。以上より,本研究では視覚刺激による運動錯覚と運動イメージを組み合わせた治療的介入が,脳卒中片麻痺患者における上肢の自動運動可動域に対して,急性的な変化を生じさせる可能性が示された。【理学療法学研究としての意義】本研究は,視覚刺激による運動錯覚と運動イメージの組み合わせが,慢性期脳卒中患者の運動機能に対して,急性的な変化を生じさせることを示した最初の報告である。本研究で用いた治療方法は,非侵襲的かつ簡便であり,本研究は理学療法における新たな治療方法の開発という点で意義深いといえる。
著者
河原 康太 松田 直樹 北條 正樹 西川 雅章
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)
巻号頁・発行日
vol.83, no.849, pp.16-00582-16-00582, 2017 (Released:2017-05-25)
参考文献数
15

Formulation based on the eigenfunction expansion is shown for second-harmonic generation simulations at a cylindrical interface. The displacement potentials of fundamental wave fields and second-harmonic fields are expressed as sums of eigenfunctions. The cylinder-matrix interface is assumed to be imperfect and modeled as a nonlinear spring interface for the purpose of considering roughness of the interface. Nonlinear equations in this model are dealt with the perturbation theory. The relational expression on the expansion coefficients of the fundamental waves and the second harmonics is shown. The results for the P wave incidence are demonstrated; although arbitrary incident wave field is available in the present method. As a result, both P and SV second harmonics are generated at the cylindrical interface. The numerical results for the directivity patterns of second harmonics are also given. The results show that the directivity patterns depend on the interfacial stiffness. Moreover the relationships between the interfacial stiffness and the ratio of stress in forward direction to backward direction are investigated in order to discuss the interfacial stiffness dependence in detail. The ratio significantly varies with the interfacial stiffness and the relationships are different by the frequency of the incident wave. Due to these characteristics, the ratio of stress in forward direction to backward direction can be useful for the evaluation of the interfacial stiffness. The influence of the ratio of the transverse stiffness to normal stiffness on the ratio of stress is also demonstrated. It is shown that the ratio of the interfacial stiffness has little effect on the ratio of stress.
著者
松田 直樹
出版者
嘉悦大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

近年、国際的租税戦略による課税ベースの浸食の問題が新聞等でも大きく報じられている。本研究では、我が国の課税ベースの浸食に繋がる租税戦略への対抗策のあり方を模索するという観点から、最近、動きの激しい主な諸外国(米国、英国及びその他の主な欧州諸国、インド、中国等)の対抗策(特に、移転価格税制、包括的否認規定、準包括的否認規定及び出国税等)の実態、最近の再構築の方向性及びその有用性・限界などを分析した。上記の分析の結果、上記の諸国では、国際的租税戦略が、益々、活発化する中、近年、対抗策を強化する動きが顕著に認められること、採用されている対抗策には共通点も少なくないことを確認することができた。特に、包括的否認規定や出国税は、我が国では採用されていない対抗策であり、その有用性と限界については、本研究によって、かなり明確化することができたのではないかと考える。確かに、対抗策の制度設計は、各国において、多少なりとも異なっており、また、各国と我が国の税務行政を取り巻く諸環境の差異も小さいものではないことから、いずれの国のどの対抗策の制度設計が、我が国にとって、最も大きな示唆を包含するものであるのかなどを巡っては、少なからず議論の余地がある。上記のような困難性・限界はあるものの、本研究は、主な諸外国の対抗策について、他に類をみないほど包括的かつ深度ある分析を行ったものである。各国の主な対抗策の制度設計や有用性・限界等を踏まえて我が国の対抗策の再構築の選択肢の考察・比較考量を行った本研究は、活発化する租税戦略に対し、我が国の対抗策については、どのように再構築すべきであるかという問題を検討するに当たり、有用な視点を提供するものであると考える。
著者
二又 政之 松田 直樹 清水 敏美 澤田 嗣朗 片山 建二
出版者
独立行政法人産業技術総合研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2002

1.表面増強ラマン散乱(SERS)を利用した単一分子分析法の確立:1)銀ナノ粒子接合部に1個の吸着分子が存在するとき、巨大な増強度が得られることを、ラマンスペクトルと弾性散乱スペクトルの時間相関及び3次元FDTD法により、明らかにした。2)DNA塩基の内アデニン、グアニンなどのプリン環と銀表面との電子移動相互作用が巨大な増強を与えることを見出した。3)巨大SERSと同時に観測される発光スペクトルが、吸着種の蛍光とともに、金属表面の励起電子が吸着種により非弾性散乱されることによることを初めて見出した。4)脂質ナノチューブに最適サイズを有する金ナノ粒子を導入し、その表面プラズモンを励起することで、カルボニル基のピーク波数のシフトや、糖分子のスペクトルパタンなど、バルク状態とは全く異なる脂質ナノチューブのラマンスペクトル測定に成功した。この結果は、この方法により、金属ナノ粒子近傍のスペクトルのみが大きく増強されて観測されることを示しており、今後の詳細な解析により有用な結果が与えられるものと考えられる。2.ATR-SNOM-Raman分光法:1)表面プラズモンの干渉及び多重散乱電場が、ラマンイメージ測定に影響しないことを初めて見出した。3.近接場赤外分光法:1)FT-IR分光器をベースにして、全反射型配置で、金コートプローブを配置したAFMとの複合により、ポリマー及びチオール系試料について、チップ増強赤外吸収測定に成功した。また、試料下地に金属ナノ粒子を配置することで、より効率的に増強が行えることを初めて見出した。4.スラブ光導波路(SOWG)分光法の確立:電気化学的に制御可能なSOWG分光法の高感度化を進め、ITO電極上に単分子層以下の量で吸着したヘプチルビオロゲンカチオンラジカルの吸着種の電位依存性とチトクロムcの電位変化に対する応答を明らかにした。