著者

大滝 徹 佐藤 光博 清川 浩路 遠藤 栄一 小林 和人

出版者

精神看護出版

雑誌

精神科看護 (ISSN:09105794)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.37-48, 2021-03

著者

小林 和夫

出版者

北海道大学教養部人文科学論集編集委員会

雑誌

北海道大学人文科学論集 (ISSN:03856038)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.125-147, 1974-01-31

著者

小林 和人

出版者

福島県立医科大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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動物は、環境の変化に適合し、自らの行動を柔軟に変換する。この行動の柔軟性には、前頭前野皮質と線条体を連関する神経回路が重要な役割を持つと考えられている。また、前頭前野皮質―線条体神経回路の機能異常は、統合失調症などのさまざまな精神・神経疾患の病態に深く関与することも知られている。本研究では、前頭前野皮質から背内側線条体 (dorsomedial striatum/DMS) への直接入力および線条体介在ニューロンの役割に注目し、行動の柔軟性を生み出す脳内神経機構の解明に取り組む。本年度は、内側前頭前野皮質(medial prefrontal cortex/mPFC)あるいは眼窩上皮質(orbitofrontal cortex/OFC)からDMSに入力する神経路の選択的な除去のために、Cre遺伝子をコードする神経細胞特異的逆行性遺伝子導入(NeuRet)ベクターをマウスのDMSに注入し、その後、mPFCあるいはOFCにloxP/変異型loxP配列で隣接された逆位のヒトインターロイキン-2受容体αサブユニット(IL-2R)遺伝子を持つアデノ随伴型ウイルスベクターを注入することによって、特定の経路においてIL-2R遺伝子の発現を誘導した。この動物のPFCにイムノトキシンを注入することによってmPFC-DMS路の中程度の除去を誘導し、空間認識に基づく迷路学習課題を行った。mPFC-DMS路を欠損するマウスは空間認識に基づく逆転学習において正常なパフォーマンスを示し、本経路は逆転学習に関与しないことが示唆された。第二に、low-threshold spiking (LTS)介在ニューロンタイプの行動生理学的な役割を解明するために、NPY遺伝子プロモーターに依存してIL-2Rを選択的に発現するラットを作製した。このラットのDMSにイムノトキシンを注入し、LTSニューロンの選択的な除去を誘導した。この除去モデルは空間認識に基づく逆転学習の顕著な低下を示した。

著者

中村 加枝 林 和子 中尾 和子

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.149, no.1, pp.40-43, 2017 (Released:2017-01-01)

参考文献数

9

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セロトニンは,ドパミンと並んで我々の精神機能を支えている重要なモノアミン系神経伝達物質である.しかし,その具体的な機能,特に報酬と罰のいずれの情報処理を担っているのかさえ不明であった.行動課題を行っている動物の脳から個々の神経細胞の発火パターンを記録する単一神経細胞外記録は豊富な情報をもたらす.そこで我々は,報酬獲得行動および古典的条件付け課題を行っているマカクサルにおいて,セロトニン細胞が多く分布する背側縫線核の単一神経細胞の発火を記録した.報酬を期待して行う眼球運動課題においては,背側縫線核細胞は,課題の遂行中その時々の期待される報酬価値を刻一刻と持続的に表現していることがわかった.さらに,嫌悪刺激情報処理への関与を明らかにするため,報酬および嫌悪刺激が与えられる古典的条件付け課題における背側縫線核細胞の神経活動を記録した.その結果,持続的・短期間両方の発火パターンが観察された.持続的な反応で,まず,「罰が与えられるかもしれない」情動的なコンテキストを表現していた.さらに,条件刺激への反応など短期的な反応は,ドパミン細胞と同様,報酬の確率や予測の程度に従って変化したが,罰についてはそのような反応の変化は稀であった.以上より,背側縫線核細胞は,持続的な情動の区別と,異なる情動下での報酬獲得行動の制御に必要なイベントの価値情報の表現の両方に関与していると考えられた.

著者

鈴木 三男 小林 和貴 吉川 純子 佐々木 由香 能城 修一

出版者

日本植生史学会

雑誌

植生史研究 (ISSN:0915003X)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.79-85, 2017 (Released:2021-03-17)

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A cloth bag of the early modern Edo period (the latter half of the 18th century) was excavated from the road remains of the Minamimotomachi site, Shinjuku, Tokyo. This bag contained stems and leaves of plants. The material of the cloth bag was anatomically identified as fibers of the hemp (Cannabis sativa L.). From the plant morphological and anatomical studies, the contents of the bag were identified as stems and leaves of the tea plant (Camellia sinensis (L.) Kuntze). These results agree well with the description in the historical literature that, during the Edo period, commoners drank tea by boiling tea leaves in hemp bags in a pot.

著者

池内 有為 林 和弘 科学技術・学術政策研究所科学技術予測センター

出版者

科学技術・学術政策研究所

雑誌

調査資料 (Research Material)

巻号頁・発行日

vol.301,

著者

大西 隆 松行 美帆子 瀬田 史彦 片山 健介 金 昶基 林 和眞

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、逆都市化時代に予測される課題を示し、その改善と持続可能な都市圏実現のためにどのような地域計画が必要かを明らかにすることを目的とした。成果として、(1)特に人口の安定と地域イノベーションに着目して、指標をもとに都市圏の特徴を明らかにした。(2)定住自立圏等の地域政策の有効性を検証するとともに、都市構造に関わる意思形成プロセスの構造化を試みた。(3)大都市圏郊外の計画手段を明らかにするとともに、地方都市圏における地域計画の実践的提案を行った。

著者

小林 和幸

出版者

青山学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は、貴族院議員の政治活動を、その活動の背景となった出身や経歴などの「政治的基盤」と関連づけて検討するものである。本研究で以下の諸点で成果を得た。まず、華族議員の政治基盤を華族令改正問題から検討した。また、勅選議員の活動に関連して「幸倶楽部」関係史料を刊行した。さらに大正期の貴族院改革と関連付けて貴族院の議席変更論議を検討し、昭和期の貴族院については美濃部達吉の「天皇機関説」排撃での貴族院内会派の動向を検討した。また、明治期の「国民主義」の思想的基盤を持つ政治勢力を論じたほか、貴族院の会派研究会の初期会則を発見紹介、多額納税者議員「鎌田勝太郎関係文書」を整理し、目録刊行の準備を進めた。

著者

林 和弘 吉本 陽子 佐藤 遼 鈴木 羽留香

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

研究 技術 計画 (ISSN:09147020)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.270-283, 2019-10-25 (Released:2019-10-29)

参考文献数

32

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Digitalization means fundamentally changing the framework of science, technology and social industry, and the services and customs that have been developed in that framework, beyond the mere digitization of existing systems and services. In other words, it is accelerating the transformation of science, industry, and society toward the digital native era, and there are signs of discontinuous change in the way universities, corporations, economies, and legal systems work. In such a situation of change, the framework of innovation policy also needs to change drastically. Although it is still fluid as of 2019, digitalization is also necessary in the creation of innovation policies, and it is foreseen that a mechanism with inclusiveness, immediacy, flexibility, etc. and small and quick trials according to the development of ICT will be necessary in the future.

著者

富沢 章 大宮 正太郎 福富 宏和 林 和美 石川 卓弥

出版者

日本昆虫学会

雑誌

昆蟲. ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.3-14, 2013-01-05

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シタベニハゴロモの野外における生態を調査した.本種は年1化で,卵越冬する.幼虫は5月下旬から8月初旬にかけて出現する.成虫は7月下旬から11月下旬まで認められ,寿命は3-4ヵ月と推定された.幼虫はおもに新梢部の枝や葉軸から吸汁するので枝先に多く,成虫は樹幹部に集団を形成する傾向が認められた.交尾および産卵行動は9月後半から11月まで認められ,夕方から夜間に行われた.卵は被覆物質で被われた卵塊としてシンジュの枝や幹の雨が直接当たらない下面に産み付けられた.幼虫・成虫を通しての寄主植物としてシンジュとセンダンが確認された.また,エゴノキとアカメガシワでは,成虫においてのみ樹幹部からの吸汁が認められた.

著者

佐藤 友範 渡邊 大記 林 和輝 近藤 賢郎 寺岡 文男

雑誌

研究報告電子化知的財産・社会基盤(EIP) (ISSN:21888647)

巻号頁・発行日

vol.2019-EIP-85, no.18, pp.1-8, 2019-09-12

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第 5 世代移動通信方式 (5G) では超高信頼低遅延通信や大容量モバイル通信などの高機能な通信サービスが提供され,自動運転や高精細な拡張現実感 (AR) のようなサービスが普及すると考えられている.本稿はエッジサーバ,フォグサーバ,クラウドサーバを含むような 5G コアネットワークを 1 台の計算機のように見せる処理基盤として Application Function Chaining (AFC) を提案する.AFC は高精細 AR のようなアプリケーションを小機能(Application Function; AF) ごとに分割し,AF の連接によってアプリケーションを構成する.アプリケーションは Pub/Sub 方式または HTTP リクエストにより AFC を利用する.AFC 内ではアプリケーションメッセージ単位で AF が適用される.本稿では,プロトタイプ実装により AFC の基本性能を評価した.AFC の確立では AF の設置よりも AF の連接にかかる時間的オーバーヘッドが大きく,AFC 上でのデータ通信ではアプリケーションメッセージ長が10KB 以上の場合で 90% 以上の帯域使用率となった.

著者

小林 和央 風間 一洋 吉田 光男 大向 一輝 佐藤 翔

雑誌

WebDB Forum 2019論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.29-32, 2019-09-01

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インターネットの普及と文献の電子化に伴い,CiNii Articles などの学術論文検索が日常的な学習や研究で重要な役割を果たすようになった.ただし,研究者以外の多彩なユーザに,文献がどのように利用されているかは明らかではない.本稿では,学術情報検索サービスのユーザの閲覧行動を,何人が閲覧したかで重要度を示す閲覧人数と,ある論文を閲覧したユーザが他にどのくらい論文を閲覧したかで内容の普遍性を示す閲覧普遍度の2つの指標と,学術および一般出版物の種別を用いて分析する.まず,CiNii Articles のサービスの利用履歴から,ユーザが閲覧した各文献の閲覧人数と閲覧普遍度を求める.次に,計算機科学分野のクエリの検索結果を閲覧人数と閲覧普遍度で順位付けした後に,該当分野における主要3学会が発行・開催する論文誌,研究会,大会・シンポジウム,そして一般的な出版社の雑誌などの異なる特性を表す種別を付与することで,各指標の順位に伴う文献種別の傾向や特性の変化を分析する.

著者

桜井 良太 藤原 佳典 金 憲経 齋藤 京子 安永 正史 野中 久美子 小林 和成 小川 貴志子 吉田 裕人 田中 千晶 内田 勇人 鈴木 克彦 渡辺 修一郎 新開 省二

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.48, no.4, pp.352-360, 2011 (Released:2011-10-12)

参考文献数

30

被引用文献数

6 8

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目的:温泉は古くから治療目的などにも用いられてきたが,温泉施設を高齢者に対する健康増進を目的とした介入事業の拠点として用いる有効性について検討した研究は極めて少ない.そこで我々は,運動・栄養指導,温泉入浴からなる複合介入プログラム"すぷりんぐ"を開発し,その効果を無作為化比較試験によって検討した.方法:65歳以上の特定健診該当者を対象に公募により本プログラムへの参加者を募集した.68名が事前調査に参加し,60名(72.7歳±6.0)がプログラムへの参加に同意した.参加者を無作為に介入群31名と対照群29名の2群に割付け,交差法により前期に介入群,後期に対照群に対して複合介入プログラムを3カ月間(週2回,90分)実施した.介入群プログラム終了時(3カ月後:第2回調査)と対照群プログラム終了時(6カ月後:第3回調査)に調査を実施し,プログラムの短期・長期的効果の検討を行った.結果:介入に起因した傷害,事故の発生はなく,介入群の平均プログラム出席率は76%であった.性・年齢・BMIを調整した一般線型モデルの結果,第2回調査時には対照群に比べ,介入群の握力と開眼片足立ちに有意な改善が認められた(各々p =0.028,p =0.003).また,第3回調査において,介入直後に確認された握力と開眼片足立ちの有意な改善の維持が認められ(各々p =0.001,p =0.024),改善傾向が見られたWHO-5の有意な維持・改善が示された(p =0.027).交差後の対照群の介入プログラム出席率も平均81%と比較的高く,対照群への介入時においても傷害,事故の発生は確認されなかった.結論:温泉施設を活用した複合的介入プログラムである"すぷりんぐ"は身体機能を中心とした高齢者の健康増進に寄与するプログラムであることが示された.また,その継続的効果とプログラムの出席率・安全性が確保されていることから,温泉施設を高齢者に対する健康増進を目的とした介入事業の拠点とする意義は高いものと考えられる.

著者

林 和弘 餌取 直子 武内 八重子 中原 由美子 伊勢 幸恵 新岡 美咲 直江 千寿子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第11回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.155-158, 2014 (Released:2014-11-17)

参考文献数

7

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学術電子ジャーナルの進展は、従来の出版者と図書館の関係にも大きな影響を与え始めており、図書館が機関リポジトリ構築を推進することによって、これまで情報の受け入れを主としていた図書館の関係者が積極的に情報発信に関わるようになった。「三大学連携機関リポジトリ研修」の成果として、お茶の水女子大学、千葉大学、横浜国立大学の三大学に加えて筑波大学の機関リポジトリから発信される学術情報を分析した結果、大学ごとの特徴が現れた。

著者

中林 和重 山崎 邦典 斎藤 伸芳 飯泉 正 島根 茂雄

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.61, no.5, pp.479-484, 1990-10-05

被引用文献数

5

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メロンのロックウール栽培における培養液の組成と培養液の供給方法について検討し,以下の結果を得た.1)ネット出現後期から窒素の供給を制限した方がよい:ネット発生期以降の培養液中の窒素濃度を,1/2にした場合には,ネットの太さにばらつきがなく外観が美しかった.この制限を始める時期はネット発生期よりも遅い時期がよいと思われた.2)収穫直前の給液制限はしない方がよい:収穫の20日前から給液を制限した場合には,果肉の糖度も低くなり,果実も小さくなる傾向があった.このことから,メロンのロックウール栽培では,培養液の供給量を栽培の全期間にわたって,制限しない方がよいと考えられた.3)培養液への腐植酸の添加は有用:培養液に腐植酸の添加(50 ppm)を行った場合には,果皮色が明るくなった.今後,さらに検討を要する.

著者

小林 和美

出版者

大阪教育大学

雑誌

大阪教育大学紀要. 1, 人文科学 (ISSN:03893448)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.1-18, 2013-02

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教育熱の高さで知られる韓国では,中・高校生のみならず,初等学生(小学生)までもが外国に留学する「早期留学」と呼ばれる現象が拡大し,社会問題となっている。本稿の目的は,韓国教育開発院による統計資料の分析を通して,韓国における早期留学現象が1990年代半ばから今日までどのように推移してきたのかを概況的に把握することである。大統領の政権期(5年)ごとに4つの時期に分けて考察した結果,早期留学現象は,経済のグローバル化が進むなかで,国内の教育システムの問題だけでなく,世界的な経済状況,各政権の政策,労働市場の動向,マスコミ・世論の動向などの影響を受けつつ推移してきたことが明らかになった。In South Korea, a phenomenon called `Jogi-yuhak (pre-college study abroad, hereafter PSA)', junior/ senior high school students studying abroad, has spread even to elementary school children, and become a social problem. The aim of this paper is to grasp generally how the pre-college study abroad phenomenon in South Korea changed from the mid-1990s to today through the analysis of the statistical data surveyed by Korean Educational Development Institute. I examined the characteristics of the PSA phenomenon in each government period. The results are as follows. In the first period (the Kim Young-sam administration period) when the `Segyehwa (Total Globalization Policy)' became a state policy and PSA boom began, PSA phenomenon expanded from the limited wealth to the middle class. The number of PSA students, however, was still around 3,600 at most a year and most of the PSA students were junior or senior high school students. At the beginning of the second period (the Kim Dae-jung administration period), the number of PSA students greatly decreased under the influence of the currency crisis. But it rapidly increased after 2000, when economic conditions recovered and a full liberalization policy of PSA was shown by the government. Finally in 2002 the number exceeded 10,000. During this period the following were noted: the increase of elementary school children the metropolitan area (around Seoul City) sending out majority of PSA students the target countries focusing on English speaking countries (U.S.A., Canada, New Zealand) the increase of returning students including PSA students (over 8,000 in 2002) and yet about 20,000 departure surplus about 65% of the returnee students coming back to South Korea within two years In the third period (the Roh Moo-hyun administration period) when the economy was prosperous, the number of PSA students increased remarkably and reached about 30,000 in 2006. The PSA was now a choice in the life design for more children. The PSA phenomenon spread to Gyeonggi-do in the suburbs of Seoul and other cities, and the lower age PSA children were still on the increase. China and Southeast Asian countries rose to the second destination countries next to U.S.A. The large departure surplus continued, although the number of returnee students greatly increased, exceeding 20,000 in 2007, their stay abroad getting even shorter. In the fourth period (the Lee Myung-bak current administration period), the number of PSA students largely decreased under the global economic slump in spite of a further surge of the English fever in South Korea. The view that the PSA boom was now over was also shown because of the criticism and the doubt for the effect of the PSA. Tendencies of the lower aging of PSA students and the concentration to the metropolitan area are still seen. Southeast Asian countries are now the second popular destination countries after U.S.A. because one can learn English at relatively small expense. The number of the returnee students reached a highest record with about 24,000 in 2009, three years after the peak of the PSA students, reducing the departure excess to about 6,000. After 2009, the proportion of the returnee students who stayed longer in foreign countries is increasing.

著者

富沢 章 大宮 正太郎 福富 宏和 林 和美 石川 卓弥

出版者

一般社団法人 日本昆虫学会

雑誌

昆蟲.ニューシリーズ (ISSN:13438794)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.3-14, 2013-01-05 (Released:2018-09-21)

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シタベニハゴロモの野外における生態を調査した.本種は年1化で,卵越冬する.幼虫は5月下旬から8月初旬にかけて出現する.成虫は7月下旬から11月下旬まで認められ,寿命は3-4ヵ月と推定された.幼虫はおもに新梢部の枝や葉軸から吸汁するので枝先に多く,成虫は樹幹部に集団を形成する傾向が認められた.交尾および産卵行動は9月後半から11月まで認められ,夕方から夜間に行われた.卵は被覆物質で被われた卵塊としてシンジュの枝や幹の雨が直接当たらない下面に産み付けられた.幼虫・成虫を通しての寄主植物としてシンジュとセンダンが確認された.また,エゴノキとアカメガシワでは,成虫においてのみ樹幹部からの吸汁が認められた.

著者

大森 悠生 池内 有為 逸村 裕 林 和弘

出版者

情報メディア学会

雑誌

情報メディア研究 (ISSN:13485857)

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.68-76, 2023-10-06 (Released:2023-10-06)

参考文献数

15

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研究者が初めてオープンアクセス(OA)を実現する要因,及び OA に対する認識の経年的な変化を明らかにするために,2016 年から 2022 年にかけて隔年で実施された NISTEP の質問紙調査の回答を二次分析した.結果,研究者が初めて OA を実現する主な要因は,投稿した雑誌や所属機関のポリシーなどの外的な要因であった.OA を妨げる要因のうち,資金不足解消が OA の実現につながっていること,投稿したい雑誌や所属機関が OA ポリシーを策定することによって OA が推進される可能性が示唆された.また,研究者は外的な要因を契機として OA を実現した後,徐々に OA に貢献したい,といった内的な要因が醸成される傾向がみられた.

著者

角野 拓真 林 和彦 上髙 正寛 鬼塚 絢士朗

雑誌

令和5年度土木学会全国大会第78回年次学術講演会

巻号頁・発行日

2023-05-23

著者

池内 有為 林 和弘 科学技術・学術政策研究所 データ解析政策研究室

出版者

科学技術・学術政策研究所

雑誌

調査資料 (Research Material)

巻号頁・発行日

vol.327,