著者

林 紀行

出版者

環太平洋大学

雑誌

環太平洋大学研究紀要 = BULLETIN OF INTERNATIONAL PACIFIC UNIVERSITY (ISSN:1882479X)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.153-162, 2021-03-31

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The purpose of this paper is to clarify the practicability of introducing of video conferencing system to local assembly. The changes, which are designed to allow a continuity of local parliamentary business during the coronavirus pandemic, enter into effect. Some local assemblies approved members participating in local assembly’s committee in person and via video conferencing. However, it is difficult to adopt a new system to Plenary Session because of Local Autonomy Law. Toride Municipal Assembly and Osaka Municipal Assembly amended ordinances and regulations to run local assembly’s committees via video conferencing. But there are some problems in video conferencing such as an identification, confirmation of decisions, and release of minutes. Through the above, it was pointed out that it was necessary to review the method of local parliamentary management in the view of dual representative systems.

著者

松山 洋一 藤江 真也 齋藤 彰宏 XU Yushi 小林 哲則

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.110, no.220, pp.7-12, 2010-10-01

参考文献数

7

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通所介護施設において,人同士の会話に介在させ,コミュニケーションを活性化するロボットについて報告する.本研究では,具体的なタスクとして高齢者通所施設で行われている難読ゲームを取り上げる.難読ゲームは,司会者の存在する複数人対話の一形態だと考えることができる.ここでロボットは,複数人会話における制約を満たしながら,会話を活性化させるための行動選択を行う必要がある.本論文では,既に人同士で行われているコミュニケーションを妨害せずに活性化を実現するため,会話における参加者の役割や,参加者間が共有する話題を推定しながら,様々な場面において適した行動を取るフレームワークを提案する.

著者

牛田 啓太 林 淳哉 チャントラシリ ナイワラ P. 原島 博 石川 洵

出版者

特定非営利活動法人 日本バーチャルリアリティ学会

雑誌

日本バーチャルリアリティ学会論文誌 (ISSN:1344011X)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.133-141, 2006

参考文献数

21

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This paper focuses on platforms for computer-human interaction and communication, with intuitive interfaces. The authors propose and examine "i-ball 2 (interactive/information ball 2)", which consists of a crystal-ball-like display and several types of input interfaces. i-ball 2's display system is unique. By using lens, the image appears as if it were in the ball. And i-ball 2 has two display systems and up to two users participate in interactive experience. Input interfaces of i-ball 2 are ball rotation, camera input and optical switches. The authors implemented 1) 3-D display, 2) amusement-oriented, 3) communication-oriented based on facial expression, and 4) simplified mutual telexistence (videoconference) applications. The authors exhibited i-ball 2 and believed that it is effective for intuitive computer-human interaction through the users' reaction.

著者

中林 一樹

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F, 都市計画, 建築経済・住宅問題, 建築史・建築意匠

巻号頁・発行日

no.1985, pp.361-362, 1985-09-10

被引用文献数

4

著者

西村 太一 堀川 美津代 加来 裕人 角田 鉄人 西井 健 前川 春賀 稲井 誠 伊藤 卓也 鈴木 真也 島津 光明 竹林 純 八木 康行

出版者

天然有機化合物討論会実行委員会

雑誌

天然有機化合物討論会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.55, pp.PosterP-51, 2013

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<p> アブラムシの中には色鮮やかな体色をしているものがあり,その体色はポリケタイド系色素由来であることが明らかとなってきた.これら色素の役割として,保護色を構成する要素であることが考えられる.さらにポリケタイドであることから,アブラムシ自身の生体防御物質である可能性が考えられたが,その実験的証拠はなかった.しかし,最近の我々の研究で非常に興味深いデータが得られた.すなわち,エンドウヒゲナガアブラムシから単離された赤色色素uroleuconaphin類 (1-4) をアブラムシに感染能力のある昆虫病原菌二種,不完全菌(Lecanicillium sp.)と昆虫疫病菌(Conidiobolus obscurus)に対して成長阻害活性試験を行ったところ,配糖体 1, 2では活性が無いものの,アグリコン 3, 4では活性を有することがわかった¹⁾.アグリコン 3, 4は, 死亡したアブラムシ(感染死)から単離できることから,自らを犠牲にして病原菌の増殖をおさえていることが示唆された (Fig. 1). </p><p> </p><p>Fig.1</p><p> </p><p> 当研究室ではこれまでに、ユキヤナギアブラムシから黄色色素furanaphin (5)²⁾, エンドウヒゲナガアブラムシとソラマメヒゲナガアブラムシからは黄色色素megouraphin glucoside A (6)³⁾, キョウチクトウアブラムシから黄色色素6-hydroxymusizin (7)²⁾,セイタカアワダチソウヒゲナガアブラムシからは上記の色素1-4の他に黄色色素xanthouroleuconaphin (8)⁴⁾, さらにその配糖体 9と, 7の配糖体10を単離してきた (Fig. 2). </p><p> </p><p> </p><p>Fig.2</p><p> しかし,これらの色素について詳細な生物活性は調べきれていない.サンプル量の確保が難しいことが原因となっている.今回我々はアブラムシ色素のもつ生物学的意味を解明することを目標として,色素の生物活性を多面的に評価することを計画した.また,先に述べたように糖部分の有無で活性に差があることから,他の色素も同様のことが考えられるので,その点についても活性比較を行うことを念頭に,これら色素の大量合成を目標にした.今回合成した色素について,抗菌活性試験,細胞毒性試験,抗酸化能試験,昆虫疫病菌に対する成長阻害活性試験を行ったので報告する.</p><p>1. BF₃•2AcOHを用いたFries転位</p><p> 先ず,5, 6の合成を計画し,その出発原料として12を選んだ. 12をHWE反応により炭素鎖伸長した後に,脱保護,環化によりアセテート16を合成した.一方,7, 8の合成のために13を出発原料としてフェニルスルホン18に変換後,19とのMichael付加,加水分解,環化により20とし,続く脱離反応によりナフトール体へと導き,フェノール性水酸基をアセチル基で保護してアセテート21を得た (Scheme 1).</p><p> </p><p> </p><p>Scheme 1</p><p> </p><p> 次に16, 21に対してBF₃•OEt₂存在下でのFries転位を試み,22,</p><p>(View PDFfor the rest of the abstract.)</p>

著者

岡村 聖 髙木 祥太 伊藤 雅一 林 敬三

出版者

名古屋産業大学・名古屋経営短期大学環境経営研究所

雑誌

環境経営研究所年報 = BULLETIN OF INSTITUTE OF ENVIRONMENTAL MANAGEMENT (ISSN:13475886)

巻号頁・発行日

no.19, pp.4-9, 2020-12

著者

桃川燕林 講演

出版者

大川屋書店

巻号頁・発行日

1920

著者

岡田 成生 上野 泰宏 星 健太郎 伊藤 弘人 神部 芳則 草間 幹夫 小林 馨

雑誌

歯科放射線 (ISSN:03899705)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.8-11, 2009-03-31

参考文献数

9

被引用文献数

1

著者

林久三著述

出版者

里村榮

巻号頁・発行日

1912

著者

田村 俊太郎 小林 真 斉藤 康行 朝倉 智之 臼田 滋

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.621-627, 2020 (Released:2020-10-20)

参考文献数

29

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〔目的〕転倒・転落アセスメントシートを妥当性と簡便さを備えた評価へと改訂すること.〔対象と方法〕1309人の入院患者を対象とした.転落アセスメントシートと転倒の有無からリスク因子の抽出と重みづけを行い,改訂転倒・転落スコアを算出し,その予測精度求めた.改訂スコアに対しては潜在ランクによる危険度の分類を行った.〔結果〕転倒の因子は39項目から7項目となった.予測精度は従来のスコアが感度88.5%,特異度43.0%,Area under the curve(AUC)0.700であり改訂スコアが感度65.6%,特異度71.0%,AUC 0.718であり潜在ランクごとの転倒数には有意差が認められた.〔結語〕改訂スコアによる転倒予測と,潜在ランク理論による危険度の分類は妥当である.

著者

戸所 隆 八木 浩司 中林 一樹 碓井 照子 佐々木 真

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.103-108, 2010

著者

林 知己夫

出版者

公益財団法人 日本世論調査協会

雑誌

日本世論調査協会報「よろん」 (ISSN:21894531)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.83-84, 1991

著者

林 英彰

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会号

巻号頁・発行日

no.45, 1994-08-25

著者

小林 禎作

出版者

公益社団法人 応用物理学会

雑誌

応用物理 (ISSN:03698009)

巻号頁・発行日

vol.44, no.12, pp.1234-1248, 1975-12-10 (Released:2009-02-09)

参考文献数

81

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Habit and growth type of snow crystals was consolidated by Kobayashi in 1961 as far as single crystalline forms are concerned. But much has been left unknown about poly-crystalline forms of snow crystals. Kronberg-Wilson's concept of Coincidence-Site Lattice was successfully introduced to explain the structure of “twin prisms” and twelve-branched snow crystals as rotation twins which have each a twin axis parallel to the composition plane. A generalized CSL theory is now proposed to explain the structure and growth of poly-crystalline shaped crystals including a combination of bullets, a spacial assemblage of plane branches, and some of the “peculiar shaped crystals” as rotation twins which have each a twin axis perpendicular to the composition plane. Thus an important step is forwarded for the understanding of the morphology of snow crystals. Methods of microscopic observation in situ of growing ice crystals are described with the aid of illustrations and photographs.

著者

林 友里江

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.124, no.11, pp.37-60, 2015

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古代日本の文書行政の進展は、読申公文から申文刺文へという政務体系の移行に表れる。本稿では、太政官の政務における弁官局の関与の仕方の変容から文書行政の進展過程を検討した。<br> 弁官から議政官への行政案件の上申である弁官申政は、本来は一連の太政官の日常政務の一環として行われていたが、(延長 923-31・承平931-35年間に成立した陣申文は、申政とその前提となる結文のみを独立=孤立=疎外させたものであった。そのため申政者は結文の責任者である大弁に限られたが、それに伴い弁官局の秩序に変化が生じ、大弁は弁官本来の業務に携わらなくなり局の代表者となった。また、陣申文の成立は読申公文と完全に分離した純粋な申文刺文の政務の成立であり、文書行政の進展の到達点として評価できる。<br>また、弁官は本来狭義の太政官からの独立性を有したため、弁・史は少納言・外記に取り次がれて申政を行っていた。しかし南所申文・陣申文には少納言・外記は関与せず、弁官が太政官を訪れ申政するという構造は失われた.さらに、これに対応する変化が太政官奏に起きており、狭義の太政官たる議政官・少納言・外記によって行われた太政官奏に代わり、議政官と弁官によって行われる官奏が主となった。弁官申政における申政事項は申政後も弁官の手から完全には離れず奏にも弁官が関与するようになり、政務全体から弁官の独立性が失われた。<br> 弁官の独立性は、口頭行政を含む直接的・具体的な把握方法で諸司管隷を行ったことに根ざしているが、それらが失われたことで弁官は独立性を喪失した。これが文書行政の進展による政務の変化と同期していることは、文書行政の進展が文書への習熟のみによって実現するのではなく、太政官の秩序の変化、律令制下に残存していた伝統的かつ素朴な作法の放棄をも伴わなければならなかったことを示す。以上のように、文書行政の進展は政務の方法や意識の抜本的変革を必要とし、十世紀前半まで徐々に進行したのである。

著者

青木 賢人 林 紀代美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.29, 2007

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<BR>1.はじめに<BR> 2007年能登半島地震は,2007年3月25日午前9時41分,能登半島西方の門前沖で発生した海底活断層による地震で,Mj6.9,最大震度6強(輪島市,七尾市,穴水町)を観測した.建築物の倒壊や生活インフラの寸断など,様々な被害が輪島市を中心に発生している(青木・林,2007a).気象庁は地震発生の2分後,9時43分に石川県に津波注意報を発令し,11時30分に解除している.実際には,津波は珠洲市長橋で22cmの津波を観測したのが最高で,幸いにも被害は生じなかった.また,第1波が最大波高では無かったとともに,押し波であったことは,本地域での津波対策を考える上で注意すべき点である.<BR> 本研究では,津波被害が生じなかった本地震に際して,地震発生直後に住民が津波に対してどのような意識を持ち,回避行動を取ったのか否かについて明らかにすると共に,その意識や行動を規定した既往教育歴や被災経験を検討するために,被災地である輪島市・志賀町の中学校の生徒およびその保護者を対象にアンケート調査を行った.<BR><BR>2.アンケート調査の概要<BR> 津波回避行動に関する調査を行うために,能登半島の震源地側(西岸)に位置する輪島市,志賀町の中学校の内,校区内に海岸線を持つ7校にアンケート調査への協力依頼を行い,志賀町立志賀中学校,輪島市立門前中学校,上野台中学校,南志見中学校,町野中学校の5校から協力を得た.志賀中学校については生徒に対する抽出調査となったが,他の4校では全校生徒およびその保護者に対する全数調査となった.予稿集投稿時には上野台中から回収できていないため4校の値となるが,回収数は生徒から330通,保護者から308通,合計638通である.<BR><BR>3.アンケート結果の主な内容<BR> 津波からの避難行動を行ったか否か:避難行動を取った生徒は12%(38/309),保護者は22%(62/280).避難を行わなかった被験者には,海から遠い,高台にいたなどの適切な理由から避難しなかったなどもあり,一概にこの値を低いと判断出来ない部分もある.<BR> 津波に関する情報を確認したか:生徒の72%(221/306),保護者の60%(169/280)が,テレビ,防災無線などで津波情報を確認している.また,旧門前町では,停電が発生したため「情報が確認できなかった」という回答もあった.一方で,生徒の54%(169/312),保護者の66%(193/293)が地震発生時に津波を想起している.<BR> 地震発生時の津波の想起,あるいはテレビなどでの情報確認を行った率はかなり高いと言えよう.しかし,その一方で想起や情報が必ずしも避難行動に結びついていない.避難行動を起こさなかった具体的な理由として,以下のような回答が得られていることから,必ずしも適切な判断が行われているわけではないことが推察される.<BR>・津波の心配はないと報じられたから<BR>・父が海に行って「大丈夫」と言っていたから<BR>・海を見ていて、津波が来るけはいがなかったから<BR>・津波の高さが50cmと聞いたので<BR> 現実には,地震発生後2時間近くも津波注意報は解除されていないし,第1波は押し波であった.対象地域内には漁業者も多く居住しており,海に関する経験や知識が豊富であるとも思われるが,その知識が逆に危険な方向に作用している場合もあることが確認された.<BR> このほか,詳細に関しては当日に報告する.

著者

小林 佳織 Kobayashi Kaori

出版者

青山学院大学比較芸術学科比較芸術学会

雑誌

パラゴーネ = Paragone (ISSN:21885036)

巻号頁・発行日

no.8, pp.34-57, 2021-03

著者

藤崎 洋子 島瀬 初美 五十嵐 隆夫 山田 康子 小林 收 佐藤 尚

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.25, no.9, pp.668-677,692, 1976-09-30 (Released:2017-02-10)

被引用文献数

3

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マツ花粉飛散の多い新潟市に約20年間居住した後発症したマツ属花粉症の2症例を報告した.2症例はマツ属のほかイネ科, ヨモギ属の複合感作をうけているが, 毎年マツ飛散期に一致した4月より6(7)月まで眼, 鼻症状がおこり, クロマツ, アカマツが主要抗原であると診断し, 各花粉液による減感作両療法で著効をえたものである.症例1の皮内反応はクロマツ10^<-3>液でlateの反応を示し, 症例2の皮内反応陽性閾値はアカマツ10^<-5>であった.症例1のP-K反応は8時間後に最大となる皮膚反応を示し, 症例2のP-K反応は陽性であった.2症例ともマツによる鼻粘膜試験は陽性, 結膜試験は陰性であった.新潟市におけるマツ属花粉飛散期間は4月ないし6(7)月で, 5月初旬に最高飛散となる.新潟県内居住の小児気管支喘息患者について皮内反応を行い, クロマツ1.6%, アカマツ1.7%の陽性率をえた.また両者の共通抗原性は特に認められなかった.これらの結果から, マツ属花粉は抗原性が弱いとはいえわが国における花粉症抗原の1つとして検索をすすめるべきものと考えられる.

著者

玄 忠雄 外薗 祐理子 岡林 凛太郎

出版者

日経BP

雑誌

日経コンピュータ = Nikkei computer (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.1018, pp.42-48, 2020-06-11

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政府は2020年5月25日、新型コロナウイルスの感染拡大に伴う緊急事態宣言を全面解除した。だが解除後もクラスター発生の分析などで引き続き「人」の動きの把握が重要になる。 政府や自治体は人々の接触機会を減らすため、ビッグデータを活用して新型コロナ対…

著者

芳賀 道匡 堀川 佑惟 上野 弘晶 小林 翔太 曹 蓮 杉森 伸吉

出版者

日本環境心理学会

雑誌

環境心理学研究 (ISSN:21891427)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.50, 2021 (Released:2021-05-06)