著者

小林 達雄

出版者

國学院大學考古學會

雑誌

上代文化 (ISSN:03869083)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.1-16, 2010

著者

小林 達雄 平良 敬一

出版者

建築資料研究社

雑誌

造景

巻号頁・発行日

no.27, pp.15-22, 2000-06

著者

小林 達雄

出版者

国学院大学考古学資料館

雑誌

国学院大学考古学資料館紀要 (ISSN:09109188)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.23-44, 2002-03

著者

林 晋子 山本 由紀子 菱田 博之 相澤 里美 宮下 幸子

出版者

飯田女子短期大学

雑誌

飯田女子短期大学紀要 = Bulletin of Iida Women's Junior College (ISSN:09128573)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.253-264, 2016-05-27

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保育者養成校が設定するカリキュラムマップ(教育目標)をどの程度達成しているかは,学生による自己評価や養成校教員による評価だけでなく,実際に保育者として従事した現場の評価からも検討する必要がある.本研究では卒業生の就職した幼稚園や保育所,施設の代表者を対象に質問紙調査を行い,養成校の教育目標がどの程度達成されているか,また達成されていないかを検討することを目的とした.その結果,20項目中15項目に有意差がみられ,「専門機関との連携」以外の項目は平均値以上の値を示していることから,教育目標は概ね達成されていることが明らかとなった.自由記述においては,養成校で指導している知識や技術よりも勤務への態度や健康管理に関することが高く評価された一方で,保護者や保育者とのコミュニケーション能力や積極的・主体的な姿勢が課題であることが明らかとなった.また,養成校に期待する点は社会人としての人間性やマナー,文章表現,基礎学力であることが明らかとなった.したがって,教育目標は概ね達成されてはいるものの,今後は知識や技術が定着するように授業構成を工夫することや社会人としての人間性やマナーを身につける機会を増やすこと,コミュニケーション能力が高まるように保護者や保育者と関わる機会を増やしていくことが必要であると考えられる.

著者

竹林 和彦

出版者

日本精神病院協会

雑誌

日本精神病院協会雑誌 (ISSN:02860244)

巻号頁・発行日

vol.16, no.12, pp.26-27, 1997-12

著者

小林 隆児

出版者

へるす出版

雑誌

小児看護 (ISSN:03866289)

巻号頁・発行日

vol.33, no.11, pp.1575-1579, 2010-10

著者

伊藤 徹哉 飯嶋 曜子 小原 規宏 小林 浩二 イリエバ マルガリータ カザコフ ボリス

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2011年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.44, 2011 (Released:2011-05-24)

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I. はじめに 1989年以降のいわゆる「東欧革命」を通じて,中・東欧各国は経済的には市場経済へと移行し,価格の自由化や国営企業の民営化が推し進められた。これに伴って物不足の解消や物価上昇といった経済的変化や失業者の増加などの社会的変化が生じ,また地域的な経済格差も拡大していった。農業経済を中心にする地域,とくに大都市から遠距離の農村では工業やサービス業の大規模な開発が困難であり,これらの地域は後進地域として社会的・経済的課題を抱えていることが指摘されている。 研究対象のブルガリアでは,現在も就業構造において農業経済への依存がみられる一方,「東欧革命」以降,首都ソフィアとその近郊をはじめとする大都市での経済開発も進展しており,農業地域と大都市との経済格差が拡大しつつある。本研究は農業経済を基盤とするEU新規加盟国のブルガリアを対象として,国内の地域的な経済発展における格差を国内総生産(GDP)と平均年間賃金に基づいて明らかにし,人口分布や人口移動などの社会的特性と,産業別就業者数と海外からの直接投資額などの経済的特性から経済格差の背景を考察することを目的とする。分析に用いた資料は,2008年9月,2009年9月および2010年8~9月の現地調査によって得られたブルガリア国立統計研究所 (National Statistical Institute) が刊行した統計年鑑や統計資料である。 II. 地域的経済格差 国内6つの計画地域Planning RegionごとのGDPに基づいて地域経済の変化を分析した。その結果,首都・ソフィアを含む南西部では活発な経済活動が認められる一方,その他の地域,とくに北西部と北中央部が経済的に低迷しており,しかも1999年以降においては南西部とその他の地域との差が拡大していた。 また,国内に28設置されているDistrict(以下,県)ごとの平均年間賃金(以下,年間賃金)に基づいて経済上の地域的差違を考察する。まず,全国平均の年間賃金は2009年において7,309BGN(レバ)であり,2005年における数値(3,885BGN)と比較すると,4年間で約1.9倍上昇した。県別にみると,南西部の首都・ソフィアの賃金水準が極めて高く,2009年では全国第一位の9,913BGNに達している。この値は全国平均(7,309BGN)の約1.4倍であり,全国第二位(7,696BGN)と第三位(7,602BGN)の県と比較しても突出している。首都・ソフィアの年間賃金は,もともと高水準であったが,近年さらに上昇している。また首都を取り囲むように広がるソフィア県の年間賃金も7,026BGNと全国平均には届かないものの,相対的に高い水準となっている。このように首都・ソフィアとその周辺部の一部では所得水準がもともと高く,それが近年さらに上昇している。一方,北西部と北中央部での年間賃金の水準は低く,2009年における年間賃金の最下位県の値を首都・ソフィアと比較すると,その2分の1の水準にとどまる。また2005年からの変化も小さく,賃金水準が低い状態におかれている。 III. おわりに-地域的経済格差の社会・経済的背景 地域的な経済格差の背景を人口分布や人口移動などの社会的特性と,産業別就業者数と海外からの直接投資額などの経済的特性から考察する。ブルガリアにおける地域的な経済格差の背景として,次の3要因との関連を指摘できる。第一に人口集中に起因する首都・ソフィアの消費市場と労働市場としての突出である。人口は首都・ソフィアが含まれる南西部に集中しており,2006年において総人口(769.9万)の27.5%を占める211.8万が南西部に居住する。とくに首都・ソフィアの人口規模は大きく,総人口の16%を占めている。第二に首都・ソフィアへの企業や主要施設集中に起因する資本集中であり,首都・ソフィアでの事業所数や就業者数の多さや,海外からの直接投資の集中傾向などが認められた。第三に農村と都市部での就業構造の差違と関連した農村地域での失業率の高さと首都への人口流出であり,賃金水準の高い業種である専門サービス業をはじめとする部門が首都や一部の大都市に集中しているため,農村からそれら都市への人口流出が著しい。加えて,農村でも耕地面積の拡大や機械化を通じた経営効率の向上が図られており,余剰人口の都市部への移動を加速している。

著者

大村 朋彦 小林 憲司

出版者

公益社団法人 腐食防食学会

雑誌

Zairyo-to-Kankyo (ISSN:09170480)

巻号頁・発行日

vol.60, no.4, pp.190-195, 2011-04-15 (Released:2011-10-08)

参考文献数

63

被引用文献数

1 4

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高強度低合金油井管ならびにラインパイプの水素脆化現象および近年の開発状況を概説した.油井環境では硫化物応力割れ(Sulfide Stress Cracking, SSC)が硫化水素含有(サワー)環境からの水素吸収と引張負荷応力の元で発生し,このSSCが高強度油井管にとっては主要な問題となる.高強度油井管の耐SSC性の改善のため,様々な冶金的改善が取り組まれてきた.1990年代には110 ksi(降伏強さ758 MPa) 級の耐サワー油井管が結晶粒微細化とP, S, Mnなどの偏析元素の低減により開発されている.2000年代には,介在物の微細化,転位密度の低減,炭化物の形態制御により125 ksi(降伏強さ862 MPa)級の高強度耐サワー油井管も開発されている.水素誘起割れ(Hydrogen Induced Cracking, HIC)は低強度鋼と高強度鋼いずれにも負荷応力無しで起こり,ラインパイプにとって主要な問題となる.HICは伸延されたMnSなどの硫化物や板厚中央部の偏析硬化帯に沿って発生・進展する.65 ksi(降伏強さ448 MPa) 級の耐サワーラインパイプが介在物球状化ならびに加工熱処理(Thermo-Mechanical Controlled Process, TMCP)により広く商用化されている.さらに近年ではこれらの技術の進展により70 ksi(降伏強さ483 MPa)級の耐サワーラインパイプが開発されている.

著者

窪田 諭 森井 拓 三上 市藏 石川 知憲 松林 豊

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木情報利用技術論文集 (ISSN:13491040)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.87-96, 2006 (Released:2011-12-20)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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道路を適切に維持管理するためには, 空間属性と時間属性を考慮した道路管理情報を一貫した履歴情報として保存・蓄積して一連の事業で活用する必要がある. 本研究では, 道路管理で発生する空間属性と時間属性を四次元情報として収集, 蓄積, 管理, 共有, 活用するために, 四次元情報の構築方法と情報を取り扱う道路マネジメントシステムを提案し, そのプロトタイプを構築した. プロトタイプシステムは空間データ基盤, 道路情報モデル, モデルライブラリ, 共通インターフェイス, システム共通機能, 道路データベース, 道路アプリケーションシステムの構成とし, 道路アプリケーションシステムとして四次元情報表示機能, シミュレーション支援機能, 進捗管理機能を開発した.

著者

松本 淳 財城 真寿美 三上 岳彦 小林 茂

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100131, 2017 (Released:2017-05-03)

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1. はじめに 地球温暖化をはじめとする気候変動の問題は,地球の将来環境に大きな変化をもたらす懸念もあって,社会的にも大きく注目されている。気候変動の科学的認識には,気象観測データが必須で,人類の気候変動に関する知識は,正確な気候資料の有無に依存しているといっても過言ではない。正確な気候データの基礎となる近代的な気象観測は,17世紀にヨーロッパで始められ,300年以上の歴史がある(吉野, 2007)。一方アジアでは,主に欧米諸国の植民地化の過程の中で,19世紀後半から気象観測が継続的に行われるようになり,百数十年程度の気候データの蓄積がある。日本では1875年に気象庁の前身である東京気象台で気象観測が始まった。観測データは多くの国の気象機関で月報や年報などの印刷物として刊行・公開され,特に月別の統計値は,World Weather Records, Monthly ClimaticData for the Worldなど世界中のデータを網羅したデータとして刊行され,気候変動研究に活用されてきた。1980年代以降は,電子媒体での利用が一般的となり,CRU, GPCCなどでグリッド化されたデータが主に利用されるようになっている。しかし,アジア諸国では,1950年以前は多くの国が植民地だったこともあって,インドなど一部の国を除くと植民地時代の気象観測データは,ディジタル化が進んでおらず,気候変動研究に活用されていない。旧英領インドでも,現在のインド以外の領土(バングラデシュ,ミャンマーなど)の日データはディジタル化されていない。日本では,気象庁の区内観測所での稠密な気象観測データ日別値等はディジタル化されておらず,科研費等による日降水量のディジタル化が進められている(藤部他2008)。気象台とは別に,江戸時代に来日した外国人らによる気象観測が行われており,それらを活用した気候復元もなされている(Zaiki ,2006: 三上他,2013等)。明治時代には,灯台において気象観測が行われていたことも近年になって判明した。さらには戦前・戦中には日本の海外統治域のデータが多く存在する。そかしこれらのデータの多くはディジタル化されておらず,実態さえもよくわかっていない。小林・山本(2013)は戦時中のデータの実態を解明し,山本(2014, 2015)は戦前・戦中の大陸における気象観測の実態を明らかにした。このような古い気象観測データを掘り起こし,気候研究に利用できるようにする活動は,データレスキューといわれ(財城, 2011),国際的にも精力的に取り組まれている(Page et al. 2004等)。世界気象機構WMOのプロジェクトとして,Atmospheric Circulation Reconstructionsover the Earth (ACRE: http://www. met-acre.org/, Allanet al. 2011)が実施され,世界各地でデータレスキュー活動が進められている。このような状況を踏まえ,本シンポジウムでは世界各地に散在するアジア各国の戦前・戦中を中心とした気象観測データのデータレスキューの国内外での現状を整理し,今後の気候変動研究への活用について議論したい。2. シンポジウムの構成 本シンポジウムでは本発表に続き,まず東南アジアや南アジアにおける状況を2発表で概観する。続く5つの発表では,日本における様々の状況について明らかにする。最後にデータレスキューされた資料を活用した長期再解析の現状と課題を示す。別途,関連する発表を,グループポスター発表としている。これらを踏まえ,最後に科学史の立場から気候データレスキュー全般についてコメントを頂戴した後,総合討論を行う。参加者による活発な討論をお願いしたい。なお,本シンポジウムは,科学研究費補助金(基盤研究(S),課題番号26220202, 代表:松本淳及び基盤研究(B), 課題番号????????, 代表:財城真寿美)による成果の一部を活用して開催するものである。

著者

林 紀行

出版者

実践女子大学

雑誌

実践女子大学人間社会学部紀要 (ISSN:18800009)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.107-125, 2006-04-30

著者

林 達也 中野 浩嗣 オラリウステファン

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告アルゴリズム(AL) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.1996, no.89, pp.23-30, 1996-09-13

参考文献数

19

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要素数が合計がnのソートされたk個の列をマージして新しいソート列を求める問題をkマージ問題と呼ぶ。本論文では、単純で仕事・時間量が最適な3つのPRAM上のkマージ問題を解くアルゴリズムを示す。まず、EREW?PRAM上で、O(og )時間で仕事量がO( log )のkマージアルゴリズムと、CREW?PRAMとCRCW?PRAM上でO(oglog n+log )時間で仕事量がO( log )のkマージアルゴリズムを示す。また、これらのアルゴリズムが仕事量がO( log )である限り、高速化はできないことを示す。The k-merge problem, given a collection of k,(2〓k〓n), sorted sequences of total length n, asks to merge them into a new sorted sequence. The main contribution of this work is to propose simple and intuitive work-time optimal algorithms for the k-merge problem on three PRAM models. Our k-merge algorithms runs in O(log n) time and performs O(n log k) work on the EREW-PRAM. and in O(loglog n+log k) time and O(n log k) work both on the CREW-PRAM and on the CRCW-PRAM. We also prove that the computing time of these algorithms cannot be improved provided that the amount of work is bounded by O(n log k).

著者

石川 信敬 中谷 千春 兒玉 裕二 小林 大二

出版者

The Japanese Society of Snow and Ice

雑誌

雪氷 (ISSN:03731006)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.31-43, 1994

被引用文献数

4 1

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熱収支法を用いて実験流域内の融雪特性を求めた.まず標高,斜面,森林密度の3地形要因で流域の特徴を表現し,次に気象要素と各地形要因の関係を調べ,気温と水蒸気量は標高に,風速は標高と森林密度に,日射量は森林密度と斜面に依存することを明らかにした.さらに得られた気象要素と地形要因との関係を用いて基準点の観測値を補正し,流域内任意の標高の融雪熱収支を求めた.本実験流域においては,流域下部では風速と日射に対する森林の遮蔽効果により融雪量は小さいが,標高に伴って森林面積が減少することにより高地程融雪量が増大するという融雪特性が明らかになった.なお全面積の70%は流域下部にあるため,流域全体の融雪量は基準点の約81%であった.

著者

小林 正典

出版者

和光大学現代人間学部

雑誌

和光大学現代人間学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Human Studies (ISSN:18827292)

巻号頁・発行日

no.10, pp.41-58, 2017-03

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中国政府は2013年に旅遊法を制定し、「零負団費」に象徴される悪質なパッケージツアーを規制するための条項を設けた。その結果、「零負団費」については立法上の対策が講じられているが、残された課題も少なくない。例えば、航空券とホテルを組み合わせた旅遊商品は、そのサービス内容如何によって旅遊者の権利利益を損なう危険性を孕んでいる。また、旅遊者が契約した業者が無登録旅行社であれば、契約自体が無効になる可能性もある。さらに、包価旅遊契約の解除によって代金が返還される場合、代金から差し引かれる「必要な費用」の範囲は必ずしも明確でない。「転団」には、現行の法律法規の枠内で解決できない問題がある。最近では制度上の弱点を狙って、旅遊法の厳しい規制を回避するパッケージツアーが登場し、周辺諸国を巻き込んで様々な影響を与えている。中国では早くも旅遊法改正の必要性が指摘されており、周辺諸国にとっても、中国の法整備の状況を注目しながら、消費者の権利利益の保護とツーリズム秩序の安定に資する政策の実施が求められている。

著者

林 誠

出版者

社会言語科学会

雑誌

社会言語科学 (ISSN:13443909)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.16-28, 2008

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時間の流れの中で行為が産出されるとき,進行中の行為は常に「次に何が起こるか」を予示・予告する性質を持っており,そのような性質を「投射」と呼ぶ.投射は複数の人間が互いの行為を調整し,相互行為を協同で構築するための資源を提供する.本稿では相互行為の資源としての投射のメカニズムを文法構造との関連で考察する.本稿の出発点となるのは,発話の統語的軌跡の投射に関して,日本語文法の後置的特性のゆえに,英語と比べて日本語では投射が比較的「遅れた」形で達成されるという先行研究の主張である.この指摘を背景として,本稿では日本語会話でよく見られる,指示詞「あれ」を含んだ発話フォーマットに着目し,そのフォーマットが日本語の「遅れた投射可能性」への対処の手だてとして用いられることを明らかにする.すなわち,文法構造に基づく一般的な「投射の遅れ」の傾向に対処する一つの方策として,日本語話者にも「早期の投射」を実現するターン構築上の戦略的手段が存在することを示す.

著者

永井 教之 村田 勝 辻極 秀次 井上 正久 長塚 仁 中野 敬介 赤木 巧 衣田 圭宏 完山 学 秦 春林 張 紹全 此内 浩信 韓 松 黄 炳珍 譚 軍 劉 桂需 Gomah Atia 日比 一光 Noriyuki Nagai Masaru Murata Hidetsugu Tsujigiwa Masahisa Inoue Hitoshi Nagatsuka Keisuke Nakano Takumi Akagi Yoshihiro Kinuta Manabu Kanyama Chun-Lin Qin Shao-Quan Zhang Hironobu Konouchi Song Han Bing-Zhen Huang Jun Tan Gui-Ru Liu Atia Gomah kazumitsu Hibi 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 岡山大学歯学部口腔病理学講座 Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School Department of Oral Pathology Okayama University Dental School

雑誌

日本硬組織研究技術学会雑誌 = Journal of hard tissue biology (ISSN:13405179)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.163-173, 1996-07-10

参考文献数

32

被引用文献数

3

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A modofied method was established to extracted BMP from bovine bone. SDS-PAGE and Westen blotting were apllied to analize the components of this partially purified BMP. In addition the amino acid sequence was studied using protein sequencer to analyze the unknown bands. Type I collagen derived from bone was used as a carrier whose properties and advantages were studied. The following conclusions are made from this study. 1. The limitation of molecluar weight in tbe early step of BMP purification procedure improves purification efficiency and stability, which makes the applicadon of BMP in big animalos possible. 2. In this method the purified BMP product also contains histone H3, histone 2B and other unknown proteins as well as BMP-2. 3. The atelocollagen derived from bone has proved to be an useful carrier for BMP. This carrier shows characteristics of self absorption and recalcification when embedded in tissues. 4. The minimun bone induction dose of BMP at each step (G-Ext:500μg, Hep:30μg, S200:50μg) and the optimal bone induction dose(G-Ext:5.0mg, Hep:2.0mg, S200:0.3mg) are determined, which makes the applicalion of BMP in cellular biology possible.

著者

長尾 式子 瀧本 禎之 赤林 朗

出版者

日本生命倫理学会

雑誌

生命倫理 (ISSN:13434063)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.101-106, 2005

参考文献数

15

被引用文献数

5

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日本の医療現場における倫理コンサルテーション(EC)の現状を調査することを目的に、臨床研修指定病院(全数、N=640)を対象に郵送による無記名自記式質問紙調査を行なった。267病院(回収率41.7%)から有効回答を得た。EC体制の有無については75.3%が「ない」、24.7%が「ある」と回答した。「ある」と回答した者のほとんどが個々の症例の倫理的問題については、「倫理委員会」で対応しており、「ない」と回答した者の36.8%が「科長などの判断」、18.4%が「現場の医師に任せる」で対処していると回答した。ECのニーズについては、回答者の9割弱が「必要がある」と回答した。多くの病院において個々の症例について倫理的問題に対するサポート体制の整備の必要性が高いことが示唆された。

著者

林 葉子 ハヤシ ヨウコ

出版者

大阪大学

巻号頁・発行日

2008-03-25

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著者の希望により、博士論文の目次、序章、第四章のみの公開とする

著者

林 俊裕

出版者

水産総合研究センター中央水産研究所浅海増殖部

雑誌

東京湾の漁業と環境 = Fishery and oceanography in Tokyo Bay

巻号頁・発行日

no.8, pp.21-23, 2017-03

著者

平林 公男 荒河 尚 吉田 雅彦 風間 ふたば 吉澤 一家 有泉 和紀 長澤 和也

出版者

日本陸水学会

雑誌

日本陸水学会 講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.69, pp.176-176, 2005

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山梨県四尾連湖において、1994年4月から2004年3月までの10年間、動物プランクトンネットによって、水深ごとにチョウ(Argulus japonicus)の浮遊個体数、齢別構成などを調査した。調査期間中、チョウ類が観察されたのは、2000年から2002年の3年間のみで、他の年には、全く発生していなかった。発生ピーク年は2001年で、196.3個体/tであった。夏期の水温の上昇とともに浮遊個体は多くなり、8月にピークが認められた。また、水深2m層で、個体数が多かった。