著者

荒河 尚 吉田 雅彦 平林 公男 吉澤 一家

出版者

The Japanese Society of Limnology

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, pp.69-78, 1998

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河口湖における動物プランクトン群集の経年的および季節的変動を,1993年4月より1995年12月にかけて調査した。期間中輪虫類が16分類群,枝角類が4分類群,カイアシ類が5分類群確認され,なかでもKellicottia longispina,Synchaeta stylata,Bosmina longirostris,Daphnia galeataなどが多くみられた。また,カイアシ類はそのほとんどがCyclopoidaに分類された。さらに過去の報文との比較において,枝角類Bosmina fatalis,Bosminopsis deitersiが近年見られなくなっていることが明らかになり,近年本湖の動物プランクトン群集構造が大きく変わってきていることが示された。

著者

藤永 真史 小林 久茂 小松 和彦 小木曽 秀紀 上原 敬義 小野 佳枝 冨田 恭範 小河原 孝司

出版者

関東東山病害虫研究会

雑誌

関東東山病害虫研究会報 (ISSN:13471899)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.52, pp.25-29, 2005-12-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

4

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長野県のセルリー栽培において最も問題である病害は, 連作によって引き起こされる難防除土壌病害の萎黄病である。これまでは, 化学合成薬剤である土壌くん蒸剤によって恒常的に防除を実施してきたが, 現状, 生産農家からは環境に負荷をかけない防除法の開発が強く要望されている。そこで, セルリー萎黄病防除対策として, 家庭用小型ボイラーを利用した簡易型熱散水殺菌装置による熱水土壌消毒法の有効性を検証した。その結果, 本法はセルリー萎黄病に対し高い防除効果を示すとともに, セルリー萎黄病菌密度は収穫時まで低く維持され, さらに, アスター萎凋病菌, カーネーション萎凋病菌, トルコギキョウ立枯病菌に対しても, 十分な殺菌効果が認められた。これらの作物は施設花き生産の基幹品目であることから, 今後の普及適応拡大に有望と判断される。

著者

西 和文 林 浩之 佐藤 剛 福田 徳治

出版者

関東東山病害虫研究会

雑誌

関東東山病害虫研究会年報 (ISSN:03888258)

巻号頁・発行日

vol.1991, no.38, pp.55-58, 1991-11-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

13

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ダイズ白絹病菌 Corticium rolfsii 菌核を埋没した圃場に熱水土壌消毒を実施したところ, 本法は, 埋没菌核を死滅させる効果の高いことが明らかとなった。しかし, 地温が低く, あるいは熱水注入量が少ないため, 地温の上昇が不充分な場合には, 土壌深部の菌核は死滅しなかった。熱水土壌消毒の効果は圃場の耕種条件によっても異なり, 堆肥無施用圃場より堆肥連用圃場での効果が高かった。本試験の結果から, 熱水土壌消毒はタイズ白絹病の防除に対して有効であると考えられた。

著者

李澤 康雄 會田 秀子 雪下 岳彦 湯本 優 李 慶湖 杉田 塩 小林 弘幸

出版者

順天堂医学会

雑誌

順天堂医学 (ISSN:00226769)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.243-250, 2011-06-30 (Released:2014-11-11)

参考文献数

18

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目的: 点滴注射の際に溶解液として高頻度に用いられる生理食塩液のうち, 両頭針付き生理食塩液の有用性について, 2ポート型ハーフキット生理食塩液と1ポート型ハーフキット生理食塩液の2種類の生理食塩液を対象に, 利便性アンケート調査および無菌操作試験を用いて比較検討した. 方法: 利便性アンケート調査では, 日常業務として点滴注射の調製作業を行っている看護師50名 (経験年数1-20年, 平均経験年数4年9ヵ月) を対象として質問用紙調査を実施した. 解析にはWilcoxonの符号付順位和検定を行った. 無菌性試験では看護師20名 (経験年数1-12, 平均経験年数3年6ヵ月) 実際に点滴調製作業を実施し, その際に作成された点滴溶解液や作業環境の培養検査を実施した. 結果: 利便性アンケート調査では14の調査項目のうち, 「溶解作業時の薬剤の確認のしやすさ」, 「無菌操作に対する注意度」, 「細菌汚染の可能性」, 「緊急使用時の迅速な対応」, 「業務時間短縮の実感」, 「バイアル (抗菌薬) と溶解液の組み合わせによる誤投薬発生の危険度」, 「投薬時の薬剤の確認容易度」, 「廃棄時の手指等のケガ発生の可能性」, 「分別廃棄の手間」, 「総合評価」の10項目において, 2ポート型ハーフキット生理食塩液が1ポート型ハーフキット生理食塩液より有意 (p<0.01) に高い評価を得た. 無菌操作試験の結果では, 作業者の手指からは培養検査により細菌が検出されたが, 溶解作業で作成した溶解液を培養検査した結果では, 細菌は検出されなかった. 考察: 両頭針付き生理食塩液は総じて有用と判断され, なかでも2ポート型ハーフキット生理食塩液は1ポート型ハーフキット生理食塩液よりも利便性の面で総合評価が高く, より有用であると考えられた.

著者

足立 泰彦 山下 幸二 沖林 洋平 巖淵 守 上田 邦夫

出版者

一般社団法人 CIEC

雑誌

コンピュータ&エデュケーション (ISSN:21862168)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.64-69, 2008-06-01 (Released:2014-11-01)

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本研究は,プログラミング用フリーソフト「Squeak Toys」によるプログラミング学習における思考過程の構造を分析することを目的としたものである。プログラミング時の思考要因を特定するため,プロトコル分析に基づき21項目の調査票を作成し,プログラミング後の高校生に調査票を回答させ因子分析を行った。その結果,プログラミング時の思考内容要因として,「評価点検」「目的遂行」「課題分解」「空間意識」の4つの因子を抽出し,思考のプロセスは次の3つの関係がみられた。(1)「目的遂行」と「課題分解」はお互いに影響しあっている。(2)「目的遂行」と「評価点検」はお互いに影響しあっている。(3)「空間意識」は「目的遂行」と「評価点検」に補完的に作用している。さらに,性格との関連性を調査したところ,「知性」「勤勉性」「外向性」の3特性は思考要因との相関がみられ,そのうち「知性」因子は「課題分解」要因に,「勤勉性」因子は「空間意識」要因に影響を及ぼすことがわかった。

著者

馬屋原 昂 佐藤 宏樹 石巻 優 今林 広樹 山名 早人

雑誌

研究報告システムソフトウェアとオペレーティング・システム(OS) (ISSN:21888795)

巻号頁・発行日

vol.2017-OS-141, no.6, pp.1-7, 2017-07-19

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マルチコアシステム上で多数のスレッドが同時実行される場合,メモリアロケーションがボトルネックになることがある.これは,複数のスレッドから同時にシステムコールが呼ばれることに起因する.TCMalloc,JEmalloc,SuperMalloc などの従来の汎用用途向けのメモリアロケータでは,各スレッドのローカルヒープメモリへロックフリーでアクセスすることで高速化を実現している.これに対して本稿では,完全準同型暗号計算を対象にした FCMalloc を提案する.完全準同型暗号計算ではメモリ使用量が既知の場合が多く,さらに,ある決まったパターンでメモリアロケーションが繰り返されるという特徴がある.こうした特徴を利用し,FCMalloc では pseudo free によってメモリマッピング情報を繰り返し利用することで,物理メモリレベルでメモリプールを用いる.さらに,ローカルヒープメモリ間の通信経路の構造を全結合とすることで,複数のスレッドによるアクセスのロック競合を減少させる.すなわち,システムコールの頻度を下げ,メモリ管理をできる限りユーザ領域で実現することにより高速化を実現する.完全準同型暗号上で構築した頻出パターンマイニングアルゴリズムである Apriori アルゴリズムを対象とした評価実験の結果,既存手法の中で最も高速である JEmalloc と比較して 2.4 倍の高速化を達成した.

著者

畠山 久志 林 康史 歌代 哲也

出版者

立正大学経済学会

雑誌

経済学季報 (ISSN:02883457)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-32, 2015-08

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1996 年に第二次橋本内閣が発足直後,抜本的な金融制度改革,いわゆる日本版金融ビッグバンを実施した.その金融制度改革の施策の一つに外国為替取引の完全自由化という規制撤廃があった.外国為替管理の自由化によって為銀主義が廃されたために,現在では一般にFX取引と呼ばれる外国為替証拠金取引が誕生した.外国為替証拠金取引に関しては,規制する業法もないため,監督官庁もなく,通常の民法や商法などの一般法によるルールがあるのみといった,ほとんど規制のない状態で取引が自由に行えるようになった.外国為替証拠金取引は,レバレッジを用いて取引が行われ,また,差金決済が可能であるため,取引によっては多額の利得を得ることもあるが,過大な損失を被ることもある金融商品である.法律の不存在の結果,外国為替証拠金取引の商品特性の説明が不十分であったり,顧客も特性を理解しないまま取引が行われたりし,不公正な取引が行われることもあり,社会問題化し,また,訴訟にも発展した.こうした事態を受けて政府は規制を行うこととし,外国為替証拠金取引は先物取引と整理され,改正金融先物取引法で規制が行われることとなった.外国為替証拠金取引業者は金融庁に登録が義務付けられ,参入規制や,商品説明義務や不招請勧誘などの行為規制などが課され,顧客保護に一定の効果があった.しかし,リーマン・ショックが起こり,外国為替証拠金取引業者が破綻し,顧客に損害が及んだケースもあった.そのため,取引証拠金の区分管理を徹底し,ロスカット・ルールを定め,証拠金のレバレッジ規制を導入した.取引証拠金の区分管理やロスカット・ルールは,外国為替証拠金取引に本来的に不可欠なものであり,適切な規則であるものの,商品性の本質にかかわるものではない.一方,レバレッジ規制は,商品の効率性,魅力に係る本質そのものを制限するものであり,単なる業者規制,行為規制に止まらない.こうした商品の本質そのものに係る制限は,日本版ビッグバンが目指した金融制度改革の規制緩和,自由化に逆行するものと評価される.本稿は,外国為替証拠金取引を外国為替制度の規制緩和の流れのなかで位置づけて史的展開を述べ,市場・取引と法が相互依存・経路依存であることを認めたうえで,その取引に係る諸規制,就中,レバレッジ規制について検討するものである.This paper describes the development of foreign exchange margin trading within the history of the Japanese foreign exchange system and discusses regulations concerning foreign exchange margin trading, especially leverage regulation, with the recognition that the market/trading and law have a mutually dependent relationship. Soon after the second Hashimoto Cabinet was formed in 1996, the government carried out a radical financial system reform called the Japanese Big Bang, which was similar to the British Big Bang financial reform 1986. One of the measures taken was the complete liberalization of foreign exchange transactions. Due to the liberalization of Japanese foreign exchange control, which abolished a rule that foreign exchange trading had to be conducted with a registered bank, foreign exchange margin trading (commonly called FX dealings) was then introduced. After the liberalization, there was no law or supervisory authority to directly overlook foreign exchange margin trading. Only general regulations of Japanese Civil Code and the Commercial Law were still applied. Foreign exchange margin trading allows investors to trade large positions, which are many times the size of principles by the leverage of borrowed money. This is how foreign exchange margin trading could generate much larger profits or much larger losses compared to regular trading. The absence of regulation led to insufficient explanation of products by salespersons and many investors did not fully understand the products, resulting in unjust transactions. Many troubles arose and such activities developed into lawsuits and social problems. In response to this situation, the Japanese government decided to regulate foreign exchange margin trading. The new regulation categorized foreign exchange margin trading as futures trading and brought it under control with the revised Financial Futures Trading Act. Under the new rule, foreign exchange margin trading operators were required to register with the Financial Services Agency. The Financial Futures Trading Act also introduced entrance restrictions and behavior regulation, including the obligation of clear product explanation and the prohibition of uninvited solicitation. Those contributed to investor protection to some degree. However, the Lehman shock occurred, resulting in bankruptcy of foreign exchange operators and their clients' losses. Therefore, stricter rules on the classification management of margin, the loss cut rule, and the new leverage regulation were introduced. Although the classification management of margin and a loss cut rule are essentially indispensable to foreign exchange margin trading and appropriate rules, they do not influence the essence of financial products. On the other hand, leverage regulation is not exclusive to regulation of operators and their behavior as it restricts the effi ciency of products and harms the essence and attractiveness of margin trading. Evaluated in this paper are the restrictions concerning the essence of financial products themselves under the deregulation and liberalization of the financial system, which the Japanese Big Bang aimed to achieve. Note: This paper is the first of two parts, the next of which will appear in the autumn issue of this journal.

著者

林 朗弘 佐竹 利文 鈴木 裕

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会誌 (ISSN:09120289)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.531-535, 1998-04-05 (Released:2009-06-30)

参考文献数

8

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This paper presents a design of the software platform and framework intended to develop and execute a decentralized autonomous system. The platform has the featured functions that sub-system can be transported on a distributed hardware environment, and functions of sub-system can be remade by joining different two sub-systems together and by separating a sub-system. By using the platform, system designer can easily construct the application that consists of sub-systems behaved as taking in functions of other sub-system and moving on network, if necessary. Furthermore, these functions can be performed by a sub-system remote from the sub-system to be transported, joined or separated. Improving capabilities of system implementation and maintenance can be expected by this remote execution. In this paper, the platform and framework developed in this study are described, then result of an example system implemented into the developed platform is reported for discussing usage and effectiveness of the platform.

著者

石島 悌 平松 初珠 林 治鄙 池添 竜也 恩地 拓己 三瓶明希夫

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告インターネットと運用技術(IOT) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.93, pp.55-60, 2007-09-21

参考文献数

5

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迷惑メール対策において大切なことは,単に迷惑メールの排除を図ることだけではなく,見落としてはならないメールを確実に配送することである.また,さほど大きくない組織においては,その対策にかける人的・時間的コストを下げることも非常に重要である.大阪府立産業技術総合研究所では,業務時間外にのみ greylisting を適用し,throttling を併用することによって,迷惑メールの排除を試みるとともに,対策のメンテナンスフリー化を実現した本稿では,配送ログの解析とメール利用者に対するアンケート調査から得られた,本対策手法の有用性を報告する。さらに,大学の研究室に配置されたメールサーバにおける本対策手法の効果を報告する.In controlling spam mails, it is important not only to reduce spam mails, but also to deliver non-spam mails. It is also important to lower the cost in small and medium enterprises. The anti-spam method using greylisting only after working hours and throttling was implement ed at Technology Research Institute of Osaka Prefecture. And we tried to reduce spam mails without maintenance of white list and database. In this paper, we describe the usefullness of this method from questionnaire survey and mail log analysis. After that, we report the result that we tried to reduce spam mails in the university laboratory with this method.

著者

小島 賢治 小林 大二 油川 英明 石本 敬志 高橋 修平 藤井 俊茂

出版者

北海道大学

雑誌

低温科学. 物理篇 (ISSN:04393538)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.159-177, 1974-03

被引用文献数

3

著者

小林 勝 柳川 栄夫 田中 一行

出版者

The Japanese Society of Sericultural Science

雑誌

日本蚕糸学雑誌 (ISSN:00372455)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.344-348, 1989

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テンサンを同一圃場で放養形式により継続飼育すると, 核多角体病ウイルス (NPV) で圃場が汚染され, それが原因となって違作を生ずることは既に報告した。そこで, 今回圃場に棲息する昆虫による病原伝播の可能性, 土壌および飼育樹に残存する病原を不活化する方途など, 作柄安定に資する方法を総合的に検討した。その結果, 次の事実が明らかとなった。(1) 圃場に棲息密度の高いアリ, アブラムシは本病病原の伝播を助長させる。(2) 飼育が終了したクヌギの枝葉に病原の残存が認められる。(3) 土壌に残存する病原は, 表層から約2cmまでにその大半が蓄積している。(4) 土壌に残存する病原は火炎放射消毒 (先端温度1,800℃) することにより, 不活化することができる。(5) 稚蚕期の減蚕の大半はアリによる食害が原因である。

著者

半田 宏 山口 雄輝 柴田 哲男 北 泰行 林 由起子

出版者

東京医科大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2017-05-31

著者

宇丹 裕一朗 稲木 雅人 永山 忍 若林 真一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. VLD, VLSI設計技術 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.450, pp.115-120, 2012-02-28

参考文献数

7

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バイオインフォマティクスやデータベース検索で使用されている近似文字列マッチングにおいて,より高度なマッチングを行うため,正規表現を扱うシストリックアルゴリズムとそのFPGA実装法が提案されている.しかし,このFPGA実装では,DNAの配列検索などに必要な長いパターンを扱うことができない.そこで本研究では,スケーラブルな処理が可能なGPU上での近似正規表現マッチングの高速解法を提案する.また,FPGA実装と比較することで近似正規表現マッチングをGPU上で実装することの有用性を検証する.実験の結果,CPUと比較してFPGA実装が8.3倍,GPU実装が2.9倍高速に実行できることが分かった.特に,パターン長が3200以上の場合,CPUと比較してGPU実装では18倍以上の高速化ができた.また,FPGA実装ではパターンの文字数がFPGAの規模に制限されるのに対し,GPU実装ではFPGA実装よりも長いパターンを容易に扱えることを確認した.

著者

松本 令以 植田 美弥 村田 浩一 比嘉 由紀子 沢辺 京子 津田 良夫 小林 睦生 佐藤 雪太 増井 光子

出版者

日本野生動物医学会

雑誌

日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.79-86, 2010 (Released:2011-03-01)

参考文献数

52

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蚊媒介性感染症のベクターとなる蚊の生息状況解明を目的として,2005年5月から5か月間,横浜市立よこはま動物園内においてドライアイストラップ,グラビッドトラップおよびスウィーピング法を用いた捕集調査を行った。その結果,アカイエカ種群蚊(Culex pipiens group),ヒトスジシマカ(Aedes albopictus),トラフカクイカ(Lutzia vorax)など計9属14種2,623個体が捕集された。アカイエカ種群蚊およびヒトスジシマカが捕集蚊全体の約85%を占め,これらの蚊が園内における優占種であると考えられた。神奈川県内で生息が確認されている蚊26種のうち53.8%にあたる種が捕集されたことから,本動物園およびその周辺地域は,各種蚊が選好する多様な環境で構成されていると考えられた。なお,捕集蚊の10.6%で吸血が認められ,動物園動物を吸血源としている可能性が示唆された。動物園動物の蚊媒介性感染症を制御し,希少種の生息域外保全を行うためには,蚊種の生態に応じた防除対策が必要である。

著者

今田 千秋 阪田 圭 寺原 猛 小林 武志

出版者

公益社団法人 日本水産学会

雑誌

日本水産学会誌 (ISSN:00215392)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.371-378, 2014 (Released:2014-05-27)

参考文献数

32

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日本近海の海底堆積物および陸土壌から分離した 605 株の放線菌についてアルギン酸リアーゼ(A.L.)活性を調べた。その結果,18 株の有望株が得られ,これらの株について 16S rDNA の塩基配列から近縁種と性状の比較を行った。このうち大槌湾の水深 100 メートルから分離した Micromonospora sp. OB40608 株が最も高くしかも安定した活性を有していたため,A.L. を培養液上清から単離精製し,諸性状を明らかにした。本酵素の分子量はポリアクリルアミドゲル電気泳動(native-PAGE)で調べた結果,114 kDa であり,至適温度は 50°C で,至適 pH は 7.0 であった。

著者

立林 めぐ美 川田 暁 松尾 仁子 中野 創

出版者

日本皮膚科学会大阪地方会・日本皮膚科学会京滋地方会

雑誌

皮膚の科学 (ISSN:13471813)

巻号頁・発行日

vol.13, no.5, pp.382-386, 2014 (Released:2015-02-13)

参考文献数

18

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65歳,男性。20歳頃より多量の飲酒歴があった。初診の約6ヶ月前より露光部に水疱形成を繰り返すようになり,当科を紹介され受診した。初診時,顔面に色素沈着,両手背に水疱・びらん・痂皮がみられた。病理組織学的所見は表皮下水疱で,PAS 染色にて真皮上中層の血管壁に PAS 陽性物質の沈着を認めた。臨床検査では,軽度の肝機能障害と尿中ウロポルフィリンの著明な上昇を認めた。HCV 抗体,HBs 抗原,HBs 抗体は陰性であった。患者末梢血を用いて遺伝子検索を行ったが,uroporphyrinogen decarboxylase 遺伝子,hemochromatosis 遺伝子の変異は同定されなかった。後天性の晩発性皮膚ポルフィリン症と診断し,禁酒を指導した。さらにプロトポルフィリンIXの吸収波長の最大のピークが 405~410nm にあることから,405~450nm の波長域の光を吸収するように作製したファンデーション剤を使用させたところ,現在水疱の新生はみられていない。本症においては可視光を防御するファンデーション剤の使用が有用と考えられた。(皮膚の科学,13: 382-386, 2014)

著者

林 夏美 白石 陽

雑誌

マルチメディア通信と分散処理ワークショップ論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.4, pp.263-269, 2012-10-10

著者

林 知生 近藤 義広 豊田 浩之 佐藤 重匡 椿 繁裕

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学会論文集 (ISSN:21879761)

巻号頁・発行日

vol.83, no.850, pp.16-00580-16-00580, 2017 (Released:2017-06-25)

参考文献数

10

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We have developed the evaluation method for two performance factors to design the thermal connector: Insertion force of thermal grease and thermal conductance. The thermal connector was comprised of a thermal plug and a thermal socket, and the thermal grease which was filled into the gap between the thermal plug and the thermal socket connected the thermal plug and the thermal socket thermally. Firstly, the insertion force was theoretically calculated using the Bingham plastic model for rheology characteristics of the thermal grease and the slip model on the surfaces of the thermal plug and the thermal socket. The calculated results were in good agreement with the experimental results. Secondly, the experimental results of the thermal conductance between the thermal plug and the thermal sockets at the first connection to the 20 times connection were -1 to +26 percent greater than the theoretical value. The reason why some experimental results exceed the theoretical results is the eccentricity between the thermal plug and the thermal socket. In addition, the filling status of the thermal grease in the gap was visualized by ultrasonic testing. The results after the 20 times connections showed there were some voids in the thermal grease and the area of voids was 4 percent of the heat transfer area. Therefore, the thermal conductance was mostly not influenced by the voids. Finally, it was found that the proposed methods to predict the insertion force and thermal conductance were reasonable.

著者

渡邉賢三 小林聖 吉田裕麻 細田暁

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2017(仙台)

巻号頁・発行日

2017-06-13

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コンクリート構造物の表層部分を合理的に評価する手法として目視調査に基づいた評価手法に着目し,この手法を主軸に施工のPDCAサイクルを回して品質向上を図ることを提案している。本手法を約1.8kmのボックスカルバートの施工に導入し,構造物の壁,柱を対象にコンクリート表層品質の改善を継続的に試みた。その結果,目視評価の結果をふまえて具体的な改善を行うことが表層品質の確保,向上に繋がることを実際の施工で実証した。

著者

高畑東志明 橋本和明 林和彦 石田哲也

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学年次大会2017(仙台)

巻号頁・発行日

2017-06-13

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本研究では,第三者被害対策として行っている赤外線調査の熱画像データにより,コンクリート構造物である橋梁の劣化特性や進行性に影響を及ぼす因子を把握し,維持管理の効率化に活用することを目的とする。赤外線サーモグラフィ法により得られた熱画像の定量情報に対して生存時間解析による定量分析を行った結果,初期欠陥が存在する箇所はコンクリート表層部の物質移動抵抗性が低いため,健全部とは劣化進行が異なり早期に劣化することを示した。本分析結果は,施工時の品質管理の重要性を示唆するものであり,維持管理においては補修計画策定時の基礎資料として予防保全に寄与するものである。