著者

林 采成

出版者

政治経済学・経済史学会

雑誌

歴史と経済 (ISSN:13479660)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.28-36, 2016-04-30 (Released:2018-04-30)

参考文献数

20

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This paper focuses on the Korea-U.S. Combined Economic Board (CEB), which developed comprehensive policies for the Korean economy after the Korean War, and reconsiders presuppositions about the “development period” by examining economic recovery and stabilization under the American aid program.Rehabilitation and stabilization in the Korean economy were achieved through cooperation and opposition between Korea and the U.S. The CEB played a central role in this process. Although it is true that significant differences of opinion occurred over the amount and composition of economic aid, the accumulation and use of counterpart funds, and exchange rates, the MSA programs that integrated economic aid and military assistance ultimately caused more friction than did the philosophies of CEB participants. The result was issues over how Korea and the U.S. would share the economic expenses for post-war rehabilitation.Once the exchange rate was adjusted to meet the increase in prices, a system of cooperation between Korea and the U.S. was formulated, including exchanges in manpower, and management of the Korean economy became highly sophisticated. In particular, the Korean government implemented plans that succeeded in stabilizing the economy, enabling long-term maintenance of the exchange rate. In other words, from the mid-1950s on, Korea and the U.S. were able to avoid excessive friction. The introduction of large volumes of aid supplies enabled Korea to implement an array of projects and thereby to return to its prewar production levels, and long-term economic development plans were drawn up with U.S. support with the aim of enhancing Korea’s capacity for economic independence. The Korean government, however, seeking to stay in power, failed to rein in the sharp increase in prices, and was therefore unable to extend exchange-rate adjustments with the U.S. Ultimately, it faced an economic crisis that resulted in the early demise of its long-term economic development plans.The above shows that, contrary to the premise of “collapse” and “delay” presented in existing research, the Korean economy of the 1950s did achieve rehabilitation after the war, as well as economic stabilization, and was able to lay the groundwork for the “development period.” Fluctuations in economic aid are not enough to explain the process. That is, the rehabilitation and stabilization of the Korean economy would be impossible without the accumulation of experience and the resulting maturity of administrative capacity.

著者

小林貞一 鹿間時夫編

出版者

日本古生物学会

巻号頁・発行日

1970

著者

小林 優子

出版者

一般社団法人 日本理科教育学会

雑誌

理科教育学研究 (ISSN:13452614)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.95-108, 2021-07-30 (Released:2021-07-30)

参考文献数

13

被引用文献数

3

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本研究では,探究活動を行う高校生80名に対して質問紙調査と「振り返りメモ」の分析を行い,探究活動の前後における「科学の本質(Nature of Science: NOS)」に対する理解の変化を明らかにした。これにより以下の三点が明らかになった。第一に,選択式質問項目の分析結果から,自然科学の探究活動を行う生徒においては「暫定性」,人文社会科学の探究活動を行う生徒においては「理論負荷性」に対する理解に深まりが見られた。第二に,探究活動を通じて「暫定性」や「理論負荷性」に対する理解に深まりが見られた生徒の「振り返りメモ」の分析から,探究活動の中でも特に先行研究を検討する過程においてNOSに対する理解が深まることが示唆された。第三に,自然科学や人文社会科学といった探究する領域の違いや指導形態の違いによってNOSの理解の仕方に相違が生じる可能性が示唆された。以上より,探究活動を通じてNOSに対する理解が深まることが明らかになった。これらを踏まえ,探究活動が今後日本におけるNOS教授の足がかりとなる可能性を指摘した。

著者

青木 光広 林 寿光 若岡 敬紀 西堀 丈純 久世 文也 水田 啓介 伊藤 八次

出版者

一般社団法人 日本めまい平衡医学会

雑誌

Equilibrium Research (ISSN:03855716)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.270-276, 2017-08-31 (Released:2017-10-01)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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The superior semicircular canal dehiscence syndrome (SCDS), which presents with comprehensive symptoms such as hyperacusis, autophony, and pressure-induced vertigo, has been recently recognized in Japan. Three patients with SCDS, in whom severe vestibular symptoms were unable to be controlled with conservative treatments, underwent capping surgery through the middle fossa approach. The preoperatively air-bone gap (AB gap) in the audiometry, the decreased threshold of cervical vestibular evoked myogenic potentials (cVEMP) and bone dehiscence of the superior semicircular canal could be observed in all patients on CT imaging. All patients suffered from positional vertigo for about one week after the operation. However, their cochlear and vestibular symptoms associated with the SCDS were relieved within a few months after the operation. The capping procedure decreased the AB gaps and increased the thresholds of cVEMP in all patients. We suggest that capping surgery via the middle fossa approach for the SCDS is an efficient procedure without severe side effects.

著者

上林 陽治

出版者

公益財団法人 地方自治総合研究所

雑誌

自治総研 (ISSN:09102744)

巻号頁・発行日

vol.46, no.497, pp.111-124, 2020 (Released:2020-12-24)

著者

林部 敬吉 横山 義昭

出版者

静岡大学教養部

雑誌

静岡大学教養部研究報告. 人文・社会科学篇 (ISSN:02850427)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.282-259, 1990-09-01

著者

林 久史

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学紀要 理学部 (ISSN:09191593)

巻号頁・発行日

no.23, pp.13-22, 2015-03

被引用文献数

1

著者

松坂 尚典 佐藤 至 西村 義一 志賀 瓏郎 小林 晴男 品川 邦汎

出版者

岩手大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1992

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実験動物(マウス及びラット)に放射性亜鉛(Zn-65)及び放射性マンガン(Mn-54)を投与して、胎子、胎盤、胎膜における両核種の取り込みを追跡した。さらに、妊娠末期のラットに両核種を投与したのち分娩させ、在胎中に胎盤を経て胎子に移行した両核種の量と、生後に新生子が母乳を介してもらい受けた量を調べた。1.妊娠17日のマウスにZn-65及びMn-54を1回静脈内投与したのち、24時間目における胎子の取り込み量を調べたところ、それぞれ1腹あたりで36%及び9%となった。すなわち、マウス胎子におけるZn-65の取り込みは、Mn-54のそれよりも約4倍ほど多くなることが観察された。2.妊娠0日、7日、14日のマウスに両核種を1回皮下に同時投与して、分娩直後の新生子における取り込みを調べた。分娩直後の新生子におけるZn-65の取り込み量は、妊娠0日、7日、14日群で、それぞれ1腹あたりの値が11%、12%及び28%となり、妊娠初期に投与された場合よりも妊娠後半に投与された場合の方が、胎盤を経て在胎中に取り込まれた量が多くなった。Mn-54でもほぼ同様の傾向が認められたが、分娩直後の新生子における取り込み量は、Zn-65に比べて1/3から1/4となった。3.妊娠末期のラットにZn-65を1回投与したのち分娩させ、分娩直後の新生子における取り込み量を測定した。そののち、同日に分娩したZn-65無投与ラットの新生子と一部交換して哺乳させた。分娩直後の新生子には投与量の3%(1腹あたりでは約30%)が取り込まれており、さらに離乳するまでには母乳を介して1.5%(1復あたりでは約15%)が移行した。Mn-54についても、ほぼ同様の傾向が認められた。これらの結果から、Zn-65及びMn-54に関しては、胎児への経胎磐移行とともに、母乳を介する汚染経路が重要であると考えられる。

著者

形井 秀一 篠原 昭二 坂口 俊二 浦山 久嗣 河原 保裕 香取 俊光 小林 健二

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.755-766, 2006-11-01 (Released:2011-03-18)

参考文献数

4

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経穴部位の標準化は、1989年にジュネーブ会議で経絡経穴名 (奇穴八脈、奇穴も含む) が国際標準化されて以来、永年の懸案であり困難な課題とされてきた。それ以来、14年の時を経て2003年、WHO西太平洋地域事務局 (WPRO) 主導の下、日本、中国、韓国による経穴部位の国際標準化に関する非公式諮問会議が始まった。この会議は特別会議を含めると3年で9回を数え、標準化達成に向けて大きく前進した。そしてその目標は、2006年秋、日本 (つくば市) で開催される経穴部位標準化公式会議で結実する。これまでの経緯と今後の課題をまとめたので報告する。

著者

福留 広大 藤田 尚文 戸谷 彰宏 小林 渚 古川 善也 森永 康子

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.183-196, 2017 (Released:2017-09-29)

参考文献数

34

被引用文献数

3 6

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本研究の目的は, 自尊感情尺度(Rosenberg Self-Esteem Scale; RSES)において, 逆転項目に対する否定的反応(Negative Self-Esteem; NSE)と順項目に対する肯定的反応(Positive Self-Esteem; PSE)がそれぞれ異なる心理的側面を持つことを提案することである。研究Iでは, 様々なサンプルの計5つのデータセットを分析した。確認的因子分析の結果, RSESにPSEとNSEの存在が示唆された。研究IIでは, 中学生に調査を行い, 因子構造の検証とそれらの弁別性について検討した。中学生においてもPSEとNSEの構造が支持され, NSEはPSEよりもストレス反応と強い負の相関関係にあった。つまり, RSESの否定的な項目に対して否定的な回答をするほどストレス反応が低い傾向にあった。研究IIIでは, 中学生を対象にして, RSES2因子の弁別性の基準として攻撃性尺度を検討した。その結果, NSEがPSEよりも敵意と強い負の相関関係にあった。これらの結果は, RSESに「肯定的自己像の受容」と「否定的自己像の拒否」の存在を認めるものであり, この解釈と可能性について議論した。

著者

伴 弘司 北沢 祥一 小林 聖

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 通信ソサイエティマガジン (ISSN:21860661)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.25-32, 2013-06-01 (Released:2013-09-01)

参考文献数

26

被引用文献数

1 1

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様々な機器を無線で接続して自動化やシステムの効率化を進める機器間通信 (Machine-to-Machine,M2M) 技術が広がりを見せている.この技術を狭小な機器内空間に適用して機器内の部品間の通信用配線を無線化しようとするのがワイヤレスハーネスである.我々はこれまでにICT機器内の通信用ハーネスに着目し,その無線化の要素技術の確立と効果について検証を進めてきた.今年度からは対象を車両に向け,燃費向上や省エネ化を進める車載ハーネスの無線化技術の研究を開始したところである.ワイヤレスハーネスを特徴付けるものは,部品が多く金属に囲まれた狭小な空間内という伝搬環境と,低システム遅延や多元接続性などの通信要求仕様である.ただし,後者については適用シーンによって様々な考え方がある.ワイヤレスハーネスは軽量化をテコとする省資源・省エネに効果があるだけでなく,作業性向上などの様々なメリットがあるが,実用化例はまだ多くない.コストとともに信頼性や厳しいシステム要件がハードルになっているように思われる.そこで,我々のこれまでの研究成果を振り返るとともにワイヤレスハーネスについて内外の動向を紹介し,そのユニークさや有用性,課題などについて論じる.

著者

林 里奈 加藤 昇平

出版者

Japan Society of Kansei Engineering

雑誌

日本感性工学会論文誌 (ISSN:18845258)

巻号頁・発行日

pp.TJSKE-D-18-00037, (Released:2018-10-16)

参考文献数

24

被引用文献数

2

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Robot-assisted therapy has gained attention as one of mental health measures. In this paper, we investigated the influences of soft tactility on psychological and physiological stress relief effects to verify whether soft robots or hard robots are effective as therapy robots. Resultantly, we confirmed that psychological stress relief effects obtained by interaction with soft robots are significantly higher than that with hard robots, particularly reducing tension and depression, improving vigor. And we also verified that physiological stress relief effects, especially increasing alpha waves, obtained by interaction with soft robots are significantly higher, too. In addition, we found that soft tactility may have effects of inhibiting reduction users' motivation for interaction. These results suggest that soft robots are more effective as therapy robots.

著者

小林 和夫 Kazuo KOBAYASHI

出版者

創価大学社会学会

雑誌

SOCIOLOGICA (ISSN:03859754)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1・2, pp.29-56, 2019-03-20

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本論では,ザカート(喜捨)を原資とする社会基金であるバイトゥル・マルを事例として,日本占領期ジャワにおけるイスラーム教理の制度化の歴史的背景を考察した.分析の結果,バンドゥン県のイトゥル・マルの導入というイスラーム教義の制度化は,ウィラナタクスマのロイスの構想とエリート官吏としての指導力,困窮者救済を義務とするイスラームの教理,そしてジャワ軍政当局のイスラーム対策の構造的欠陥と住民の動員・統制の必要性―という3つの歴史的条件が重なって行なわれたことが明らかになった.また,1942 年6月という軍政初期に導入されたバンドゥン県のバイトゥル・マルは,その規模や機能は限定的とはいえ,ジャワ軍政における事実上はじめての大衆組織としての性格をもっていたことが指摘された.

著者

齋藤 みのり 佐野 伸之 小林 隆司

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.72-77, 2019

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自閉症スペクトラム児の対人社会性を阻害する要因の一つに,ファンタジーへの没入現象が指摘されている.今回,ファンタジー没入行動により,様々な日常生活の遂行に支障をきたしていた広汎性発達障害男児に対し,ファンタジーを外在化する作業活動を通した支援を行った.本児は,架空のカードゲームを頭の中で展開する遊びに,様々な日常生活場面で没頭していた.作業療法では,頭の中に描いているファンタジーを外在化し,それを用いて一緒に遊べるよう模索した.また,徐々に交流の場が広がるよう促した.これらの支援により,本児の頭の中のファンタジーが整理され,現実とのつながりを築いていき,生活障害が軽快したと考えられる.

著者

小林 美恵子

出版者

現代日本語研究会

雑誌

ことば (ISSN:03894878)

巻号頁・発行日

no.33, pp.69-84, 2012-12

著者

角野 香織 佐藤 菜々 中芝 健太 大久 敬子 藤井 伽奈 橋本 明弓 片岡 真由美 里 英子 小林 由美子 増田 理恵 張 俊華 木島 優依子 中村 桂子 橋本 英樹

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.20-088, (Released:2021-01-15)

参考文献数

19

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目的 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の急速な感染拡大を前に,保健所は感染者の把握・追跡の中核的役割を担う一方,その機能がひっ迫する事態に陥った。日本公衆衛生学会から保健所機能の支援を訴える声明が発出されたことを受け,教育研究機関に所属する筆者らは,都内保健所での支援に参加した。本報告は,支援の経緯を記述し支援体制への示唆をまとめ,保健所と教育研究機関が有機的に連携するうえで必要な要件を考察すること,支援を通して見えた保健所における新型コロナウイルス感染症への対応の課題を提示すること,そして支援活動を通じた公衆衛生学専門職育成への示唆を得ることなどを目的とした。方法 本支援チームは,2大学の院生(医療職13人・非医療職5人)から構成され,2020年4月から約2月の間支援を行った。支援先は人口約92万人,支援開始当初の検査陽性者累計は約150人,と人口・陽性者数共に特別区最多であった。本報告は,支援内容や支援体制に関する所感・経験を支援メンバー各自が支援活動中に記録したメモをもとに,支援体制の在り方,支援中に得られた学び,支援を進めるために今後検討すべき課題を議論し報告としてまとめた。活動内容 支援内容は,「新型コロナウイルス感染症相談窓口」「帰国者・接触者相談センター」での電話相談窓口業務,陽性者や濃厚接触者への健康観察業務,陽性者のデータ入力他事務業務であった。各自が週1~2日での支援活動を行っていたため,曜日間の情報共有や引継ぎを円滑に行うために週1回の定例ミーティングやチャットツール,日報を活用した。結論 教育研究機関が行政支援に入る際には,感染拡大期の緊張状態にある保健所において,現場の指揮系統などを混乱させないよう支援者として現場職員の負担軽減のために尽くす立場を踏まえること,学生が持続可能な支援活動を展開するための条件を考慮することが必要であることが示唆された。一方,本支援を通して保健所の対応の課題も見られた。行政現場の支援に参加することは,教育研究機関では経験できない現場の課題を肌で感じる貴重な機会となり,院生にとって人材教育の観点でも重要だと考えられた。新型コロナウイルスの感染再拡大ならびに他の新興感染症等のリスクに備え,今後も教育研究機関と行政がコミュニケーションを取り,緊急時の有機的関係性を構築することが求められる。

著者

放牛舎桃林 講演

出版者

金桜堂

巻号頁・発行日

1897

著者

林 俊雄

出版者

創価大学

雑誌

創価大学人文論集 (ISSN:09153365)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.219-249, 1998-03

被引用文献数

1

著者

若林 文高 濱田 浄人 曽根 興三

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.114-115, 2004-02-20 (Released:2017-07-11)

参考文献数

7

著者

鈴木 雪乃 林 和枝 小林 純子

出版者

岐阜聖徳学園大学

雑誌

岐阜聖徳学園大学看護学研究誌 = Journal of nursing research, Gifu Shotoku Gakuen University (ISSN:21899525)

巻号頁・発行日

no.4, pp.20-28, 2019-03-31