著者

森野 聡子

出版者

静岡大学情報学部

雑誌

静岡大学情報学研究 (ISSN:13420909)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.1-18, 2012

著者

間瀬 肇 森 信人 中條 壮大 安田 誠宏 DONG Sheng 池本 藍

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集B2(海岸工学) (ISSN:18842399)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, pp.I_1226-I_1230, 2011 (Released:2011-11-09)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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Winds and waves for the design of floating type wind farm were evaluated by using variuous kinds of re-analysis and prediction data including NCEP wind data, JMA meteorological data, NEDO data and Hourly GPV data. Statistical values of winds and waves for several return periods were obtained. Wave characteristics were determined for maximum wave height, crest height, 2D height-period distribution, wave energy spectrum and so on. Tide, tidal current and wind-induced current were also evaluated.

著者

八並 光信 上迫 道代 小宮山 一樹 正門 由久 里宇 明元 千野 直一 森 毅彦 近藤 咲子 渡邊 進

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.571, 2003

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[目的]骨髄移植患者の持久力低下は,リハビリテーションを施行する上で重要な問題である.本研究は,骨髄移植患者用持久力テストの結果を報告する.本邦では,トレッドミルを用いたプロトコルがあるものの,移植前後の持久力低下に関する報告は見あたらない.そこで,我々も予備研究から,以前の報告と同様のプロトコルを検証し,骨髄移植患者の持久力に関する変化を測定したので報告する.[方法]1.運動負荷テストの検証 対象は,平均年齢25.8±3.4歳の健常成人10名(男性5名・女性5名)である.運動負荷テストは,リカベント式エルゴメーターで,毎分10wのランプ負荷法を用いて最高酸素摂取量を求めた.また,骨髄移植患者用の運動負荷プロトコル(トレッドミル歩行を時速2kmからスタートし,3分毎に時速のみ1kmづつ増加させ時速6kmで終了)も行い両者を比較した.2.骨髄移植患者の持久力低下について 対象は,平均年齢33.9±13.9歳の骨髄移植患者10名(男性7名・女性3名)である.移植前後に骨髄移植患者用の運動負荷プロトコルで,トレッドミル歩行を行った.心拍数は,各ステージ終了前の15秒間をテレメーター心電図で記録すると同時にBorgの自覚的運動強度を計測した.[結果]1.運動負荷テストについて エルゴメーターによるランプ負荷法から,各パラメーターのピーク値の平均値は,HR:176.6bpm・VO<SUB>2</SUB>:35.6ml/kgであった.骨髄移植プロトコルによるトレッドミル負荷テストのピーク値の平均値は,HR:114.2bpm・VO2:19.7ml/kgであった.以上の結果から,骨髄移植患者用トレッドミル負荷テストは,最高運動負荷テストの約60%程度の負荷強度であることがわかった.2.骨髄移植患者の持久力について 移植前では,負荷テストの全ステージを全症例がクリアした.移植後は,全ステージを4名がクリアし,6名が途中棄権した.移植前後の負荷終了直後のダブルプロダクト値に差はなかった.ステージ1から3までのHRとBorg値は,有意に移植後の方が高かった.[考察]骨髄移植患者用運動負荷プロトコルは,低強度で安全に施行できるものと考えられた.移植後の持久力低下は顕著であり,特に安静時よりHRの増加が全症例に認め,酸素運搬能や1回拍出量の低下が考えられた.移植前で全ステージをクリアし,移植後にクリア率が減少したことから,移植後の持久力評価として検出力も高いと考えられた.また,臨床上,具体的に歩行スピードを目安として指導できる利点が確認できた.

著者

大山 吉幸 古河 俊哉 森 利枝 中村 匠吾 田熊 翔 池田 政輝 草ヶ谷 英樹

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.151-156, 2020

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<p><b>背景.</b>有瘻性膿胸は内科的治療のみでは治癒が期待しがたく,手術も考慮されるが,年齢や合併症などにより手術が困難な症例もしばしば経験される.<b>症例.</b>85歳男性.右膿胸のために入院となり,胸腔ドレナージと抗菌薬治療を開始した.第5病日より気瘻が出現したため,CTを再検したところ右肺上葉に瘻孔が確認された.ドレナージを継続するも気瘻は持続した.高齢かつ全身状態不良で手術も困難であったことから,EWS(Endobronchial Watanabe Spigot)により右上葉支を充填したところ,気瘻は減少した.しかしそれでも気瘻が持続していたため,感染制御後に自己血癒着を追加したところ気瘻は消失した.<b>結語.</b>本症例のように手術が困難な有瘻性膿胸の症例において,EWSと自己血癒着の併用は有用である可能性があり,文献的考察を加えて報告する.</p>

著者

福島 秀晃 三浦 雄一郎 布谷 美樹 鈴木 俊明 森原 徹

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.A0600, 2007

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【目的】肩関節疾患患者が肩甲骨挙上筋群の過剰収縮と前鋸筋の収縮不全によって、肩関節屈曲初期より肩甲骨の不安定性を呈することを頻繁に経験する。そのため理学療法では前鋸筋の筋力強化や筋再教育、肩甲骨挙上筋群の抑制が必要となる。前鋸筋の筋力強化は諸家の報告により様々な方法が紹介されているが、これらの方法を有疾患患者に適応した場合、肩甲骨挙上筋群の過剰収縮を招きやすく本来の目的を達成しているかは疑問を感じる。本研究目的は、肩関節屈曲運動にて運動肢位を変化させた時の僧帽筋上部・下部線維、前鋸筋下部線維の筋活動を筋電図学的に分析し、肩甲胸郭関節の安定化に対する運動療法を再考することである。<BR>【方法】対象は健常男性5名両側10肢(平均年齢30.2±4.3歳、平均身長177.8±8.7cm、平均体重76.2±8.5kg)。対象者には事前に本研究の目的・方法を説明し、了解を得た。測定筋は僧帽筋上部線維、下部線維、前鋸筋下部線維、三角筋前部線維とし、筋電計myosystem1200(Noraxon社製)を用いて測定した。具体的な運動課題は座位、背臥位の各肢位にてそれぞれ肩関節を0°、30°、60°、90°、120°、150°屈曲位を5秒間保持させ、それを3回施行した。分析方法は座位での肩関節屈曲0°位の筋電図積分値を算出し、これを基準に各肢位、各角度での筋電図積分値相対値(以下、相対値)を算出した。各筋の相対値を各角度にて座位と背臥位間で対応のあるt検定を行った。<BR>【結果】僧帽筋上部線維の相対値は屈曲60°~150°間にて座位と比べ背臥位にて有意に減少した。僧帽筋下部線維および前鋸筋下部線維の相対値は屈曲30°では座位と比べ背臥位にて増加傾向を示したが、90°~150°間では有意に減少した。三角筋前部線維の相対値は屈曲30°では座位と比べ背臥位にて有意に増加し、60°~150°間では有意に減少した。<BR>【考察】背臥位での肩甲帯は胸郭に対し平面位となり、僧帽筋上部線維の活動は重力の影響が軽減される肢位である。肩関節屈曲60°より肩甲骨は上方回旋することから、屈曲60°以上での活動減少は、背臥位という運動肢位が僧帽筋上部線維の活動を発揮させにくい肢位であることが示唆された。三角筋前部線維の相対値は背臥位での屈曲30°にて有意に増加した。これは肩関節屈曲30°で生じる肩関節への力学的な伸展モーメントは背臥位の方が増大することから、これに抗するための筋活動増加であると考える。三角筋前部線維の活動は、肩甲骨と上腕骨の連結を行い、その伝達された力は浮遊骨である肩甲骨に不安定性を生じさせる。背臥位での屈曲30°で僧帽筋下部線維、前鋸筋下部線維の相対値が増加傾向を示したのは、肩甲骨の不安定性に対する制動の役割が座位よりも大きいことが示唆された。

著者

藤森平五郎 編

出版者

藤森平五郎

巻号頁・発行日

1880

著者

三浦 勝 森 隆太郎 高橋 徹也 小尾 芳郎 山中 研 阿部 哲夫 小林 大輔 中村 恭一

出版者

一般社団法人 日本消化器外科学会

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.159-164, 2004

被引用文献数

2

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内分泌細胞癌は悪性カルチノイド腫瘍ともいわれ, 従来の古典的カルチノイドとは区別されている. 今回, まれな十二指腸Vater乳頭部原発の内分泌細胞癌を経験したので報告する. 症例は66歳の女性で, 発熱, 腹痛を主訴に来院し, 血中アミラーゼ高値および肝機能異常を認めた. CT膵頭部に腫瘤形成を呈し, 上部消化管内視鏡ではVater乳頭部に, 中心に陥凹を有する隆起性病変を認め, 生検でVater乳頭部未分化癌または内分泌細胞癌の診断にて, 幽門輪温存膵頭十二指腸切除術を施行した. 術後病理学的にグリメリウス染色およびクロモグラニン染色陽性で, 内分泌細胞癌と診断した.術後早期にリンパ節再発, 肝転移を認め, 術後75病日に死亡した. Vater乳頭部原発の内分泌細胞癌は会議録を含め本邦報告17例とまれであるが, 予後は極めて不良とされている. 本症例も腫瘍部でのKi-67染色が約50%陽性と, 高頻度の細胞増殖を認め, 内分泌細胞癌の悪性度を裏付ける症例であった.

著者

澤 幸祐 小森 政嗣 十河 宏行 大北 碧 蔵屋 鉄平

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第81回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.SS-027, 2017-09-20 (Released:2020-03-27)

著者

高橋 保雄 森田 昌敏

出版者

Japan Society for Environmental Chemistry

雑誌

環境化学 (ISSN:09172408)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.465-472, 1998-09-17 (Released:2010-05-31)

参考文献数

16

被引用文献数

3 3

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非沸騰の加熱であるガス瞬間湯沸器では水道原水の質・量が異なると, 給湯水の温度が高くなっても, 総ハロゲン化消毒副生成物が増加する場合と減少する場合があった。また類別毎のハロゲン化消毒副生成物も増加している場合と減少している場合があった。一方大型ボイラー及び電気温水器では使用した水道原水の質・量の影響を受けずに, 総ハロゲン化消毒副生成物, トリハロメタン及びハロ酢酸が増加し, また中間体の揮発性ハロゲン化消毒副生成物が減少していた。非沸騰の加熱と異なり, 電気ポット, やかんの加熱温度・時間は瞬間湯沸器・大型ボイラー・電気温水器より大きい。その結果, トリハロメタン以外の揮発性ハロゲン化消毒副生成物は電気ポットの場合には沸騰後, 保温を0~5分, やかんの場合には沸騰後, 煮沸を0~5分続けると消失した。トリハロメタンは電気ポットの場合では保温3~6時間後揮散消失し, やかんの場合では煮沸を5~10分続けると揮散消失した。トリハロメタン消失後, 残留したハロゲン化消毒副生成物はハロ酢酸だけであった。残留したハロ酢酸は主にジハロ酢酸であった。

著者

新庄 彩子 梨本 紀子 早坂 鮎美 森岡 慎也 水野 剛也

出版者

文教大学

雑誌

情報研究 (ISSN:03893367)

巻号頁・発行日

no.38, pp.23-58, 2008-01

著者

森本 敦司

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.103-116, 1999-05-15 (Released:2017-11-01)

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It is said that paralegal is the fastest growing occupations in today's America. By "the American Work Force: 1992-2005", the number of paralegal is expected to increase by 81 percent from 1992 to 2005. The professional status of paralegals has its roots in the 1960s. Since then, attorneys have begun to realize how the use of paralegals in the law firm can help them provide quality legal services at lower cost to client. Generally, paralegal, or legal assistant, can be defined as a person sufficiently trained in law and legal procedures to assist attorneys in the delivery of legal service to the public. Paralegal employers fall into three broad categoreis: law firms, corporations and other business organiations, and government agencies. Paralegals perform many of the tasks that have traditionally been handled by attorneys: for example, drafting legal documents, interviewing clients and witnesses, and conducting legal research. However, paralegal may not give legal advice, set legal fees, or represent a client in court. Paralegals perform the same functions as an attorney except those prohibited by unauthorized practice of law statutes. Basically, there are three categories of the paralegal profession as the following: traditional paralegal, who works with supervision by a lawyer: freelance paralegal, who works as an independent contractor with supervision by a lawyer: and independent paralegal, who practice independently, that is, are not under an attorney's supervision, and provides routine legal services direclty to consumers. Recognizing the need to make lega services more widely available to the public, paralegals have expanded their practice into many broad and diverse specialities.

著者

森本 敦司

出版者

日本法政学会

雑誌

法政論叢 (ISSN:03865266)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.103-116, 1999

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It is said that paralegal is the fastest growing occupations in today's America. By "the American Work Force: 1992-2005", the number of paralegal is expected to increase by 81 percent from 1992 to 2005. The professional status of paralegals has its roots in the 1960s. Since then, attorneys have begun to realize how the use of paralegals in the law firm can help them provide quality legal services at lower cost to client. Generally, paralegal, or legal assistant, can be defined as a person sufficiently trained in law and legal procedures to assist attorneys in the delivery of legal service to the public. Paralegal employers fall into three broad categoreis: law firms, corporations and other business organiations, and government agencies. Paralegals perform many of the tasks that have traditionally been handled by attorneys: for example, drafting legal documents, interviewing clients and witnesses, and conducting legal research. However, paralegal may not give legal advice, set legal fees, or represent a client in court. Paralegals perform the same functions as an attorney except those prohibited by unauthorized practice of law statutes. Basically, there are three categories of the paralegal profession as the following: traditional paralegal, who works with supervision by a lawyer: freelance paralegal, who works as an independent contractor with supervision by a lawyer: and independent paralegal, who practice independently, that is, are not under an attorney's supervision, and provides routine legal services direclty to consumers. Recognizing the need to make lega services more widely available to the public, paralegals have expanded their practice into many broad and diverse specialities.

著者

森本 信也 渡辺 素乃子 太田川 哲 八嶋 真理子

出版者

横浜国立大学教育人間科学部

雑誌

横浜国立大学教育人間科学部紀要 (0xF9C1) 教育科学 (ISSN:13444611)

巻号頁・発行日

no.1, pp.163-183, 1998-11

被引用文献数

1

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本研究では,子どもを理科授業において学習者であると同時に,教授者として位置づけた。こうした,位置づけにより,子ども固有の理解,すなわちカリキュラムが生成された。子どもの協同的な学習活動がこうした世界の実現には不可欠であった。言い換えれば,これは,授業において,子どもの活動がヴィゴツキーによる「発達の最近接領域」として機能していることを意味している。

著者

小川 祐樹 高野 雅典 森下 壮一郎 高 史明

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, pp.1D4OS3c03, 2021

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<p>様々なニュースメディアが存在するなか、人々のニュースに対する意識や行動も多様化してきている。ネット上におけるニュース接触に関しても、新聞社・通信社が運営するニュースサイトや、ポータルサイトからニュースを知るといった場面だけでなく、SNS上でニュースを知るといった場面も一般的になりつつある。一方で、TwitterなどのSNSは同質な情報環境になりやすいことから、利用者が接触できるニュースの範囲や内容が限定的になってしまうことで、多様な情報に接触する機会が低下してしまうことが懸念される。本研究では、Twitter上でのニュースツイートに着目し、このツイートの閲覧者がその後どのようなニュース動画の視聴行動を行ったかを分析することで、Twitter上でのニュース閲覧の効果を考察する。具体的には、ニュースのツイートとそこからリンクされるニュース動画の視聴ログを用いて、ニュースの継続視聴や視聴ジャンルの変化などの行動を分析する。</p>

著者

小池 守 森川 鐵朗

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.40, no.12, pp.878, 1992-12-20 (Released:2017-07-13)

著者

寺山 裕 草津 航平 森田 倫太朗 カチョーンルンルアン パナート 和田 雄高 濵田 聡美 檜山 浩國

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2019, pp.138-139, 2019

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<p>半導体製造ではウェハ上に残留する直径100 nm以下の研磨ナノ粒子は重大な製造欠陥を引き起こすため,研磨後の表面洗浄は必要不可欠である.未だ解明されていないブラシスクラブ洗浄時表面近傍で発生するナノ粒子の付着・離脱挙動現象を,基板表面のみに局在するエバネッセント光で動的に観察した.本稿ではPVAブラシと異なった波長で蛍光するナノシリカ粒子を用いてブラシと粒子を色識別し,洗浄現象の可視化を行ったので報告する.</p>

著者

平田 学 森井 和枝

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.380, 2003

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【はじめに】ここ数年、急性脳症後遺症により重度障害を受け、リハビリテーション目的で当院に転院してくる小児が増加している。彼らの基礎データを提示するとともに症例に対する理学療法を報告する。【対象および方法】2000年から2002年の約3年間に当院に入院し理学療法を行った小児急性脳症後遺症15症例についてカルテを検索した。症例を歩行獲得群と未獲得群に分け発症原因、発症年齢、意識障害の期間、麻痺の程度、運動機能、高次脳機能障害について調べた。【結果】発症原因は不明10例、インフルエンザ5例であり、ほぼ全例痙攣重積を起こしていた。歩行獲得群は7例であり発症時平均年齢3歳10ヶ月、意識障害平均4.7日間、麻痺の程度が軽く、発症後約3ヶ月以内に歩行獲得、程度の差はあるが全例高次脳機能障害を有していた。歩行未獲得群は8例であり発症時平均年齢1歳11ヶ月、意識障害平均13.9日間、一例を除き全身の低緊張と不全四肢麻痺、現在定頚7例、坐位保持可能な4例、全例重度の高次脳機能障害を有していた。【症例1】3歳5ヶ月時に発症し、3日間意識障害が継続した。1ヵ月後座位、3ヵ月後歩行がそれぞれ可能となった。3ヵ月半後の当院入院時、軽度の筋緊張低下と重度の高次脳機能障害を認めた。常に歩き回り、低い段差で転倒し、目線より少し高いものに頭をぶつけていた。PT場面ではボディイメージを改善する為、またぐ場面やくぐる場面を多く設定した。発症5ヵ月後の退院時段差で転倒することは見られなくなったが、多動は改善しなかった。発症1年6ヶ月後の時点で重度の高次脳機能障害は残存しADL全介助、屋外移動にバギーを使用している。【症例2】1歳時に発症し、3週間意識障害が継続した。発症4ヵ月後当院に入院した。筋緊張低下、不随意運動、顔面の知覚過敏などが見られた。定頚しておらず、経口摂取困難であった。人や物へ関心が薄く、情動の変化も見られなかった。理学療法ではまずバギーでの姿勢保持、臥位動作を中心に行なった。また刺激に対する反応、頭頚部・体幹の安定を促した。発症後5ヶ月で周囲への関心が高まり、7ヶ月で経口摂取、9ヶ月で定頚した。外来でPTを継続し、2年後には座位保持可能となった。【考察】症例はいずれも精神面あるいは身体機能に重度障害を残していた。発症時平均年齢、意識障害の期間と身体機能の重症度の関係は興味深い。身体障害が軽度であっても高次脳機能障害が重度である場合、親にかかる負担は重くハード・ソフト両面での支援が必要である。他のスタッフと連携する中で理学療法士としてどう専門性を発揮するのか考えさせられる。身体障害が重度な症例においては、長期にわたって機能改善を認める場合が多い。在宅療育に向け親の理解を深めることと環境の整備が重要である。また継続的にフォローを続け、機能に合った関わり方を随時伝えていく必要がある。

著者

堀川 俊二 只佐 宣子 平原 恵子 井藤 久子 森末 志津恵 原田 貴治 江木 康夫 大森 一郎

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.16-21, 2008

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平成18年はノロウイルスを原因とした感染性胃腸炎が早くから発生し,医療施設,老人福祉施設等での集団発生が多発した。JA吉田総合病院においても,平成18年10月3日~17日の間に,6病棟のうち3つの病棟で嘔吐・下痢症状を有する者,入院患者29名,職員18名,合計47名を認めた。保健所へ報告,緊急院内感染予防対策委員会を開催し,現状の把握,感染拡大防止策,有症者への説明,入院制限,面会制限等を保健所の指導下で行ない,10月17日には新規有症者は0となった。Infection Control Team (以下,ICT) は集団発生事例の調査検討を行ない,現行のマニュアルを見直し,緊急時の対応,各職員の職務分掌,環境整備の方法等「感染性胃腸炎発生対応マニュアル・作業マニュアル」を作成した。ICTは,感染対策の知識の普及とともに,いかなる場合でも実働部隊として対応できる準備をしておく必要がある。

著者

市川 順子 笠原 彩 西山 圭子 小高 光晴 小森 万希子

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.39, no.4, pp.381-386, 2019

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<p>過去3年間の血液製剤使用拒否患者を対象とした手術について準備書面,手術・麻酔状況などを調査した.緊急手術の1名を除き,8名全員から術前に本人による輸血拒否と免責に関する証明書が提出された.術前の予測出血量は少量から500mLであり,7名がアルブミン製剤投与,2名が回収式自己血輸血施行を承認していた.術中の出血量は少量から350mLであり,血液製剤を投与された者はおらず,予測出血量が少ないため術中に出血対策を施行された者もいなかった.相対的無輸血という対応指針のもと,予測出血量が少ない症例に限り絶対的無輸血治療方針で対応していた.回収式自己血輸血や血液製剤使用など同意範囲の拡大に努める必要がある.</p>

著者

中野 秀之 中野 充 森川 健志 青木 恒勇 岡本 浩孝 熊井 葉子 杉山 祐介

出版者

株式会社豊田中央研究所

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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層状シリコン化合物を出発物質として、種々の有機化シリコンナノシートの合成に成功した。その中でアミノ化シリコンナノシートは、溶液濃度を向上させると容易に自己組織膜を形成することを見出した。更に、フェニル化シリコンナノシートの合成にも成功し、光電流を観測した事により太陽電池への応用の可能性示した。