著者

田中 雅章 神田 あづさ 大森 晃

出版者

社団法人情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, 2013-03-01

著者

玉井 アキラ 高島 美和 宮崎 かすみ 松村 伸一 岩永 弘人 森岡 伸 野末 紀之 十枝内 康隆 角田 信恵

出版者

武庫川女子大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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後期ヴィクトリア朝イギリスにおけるマスキュリニティの特質を理解するために、ウォルター・ペイター、オスカー・ワイルド、ジョン・アディントン・シモンズらの文学作品と批評作品について、まず綿密な読解を行い、続いて、それらのテクストに表象されている「友愛」との力学的関係を検証した。これにより、マスキュリニティと友愛との間のダイナミックな関係の諸相を把握することができた。

著者

白井 博志 今井 茂樹 梶原 康正 山下 武則 後藤 琢 釋舎 竜司 光嶋 勲 森口 隆彦

雑誌

日本醫學放射線學會雜誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.325-332, 1999-06-25

参考文献数

19

被引用文献数

4

著者

宮町 宏樹 渡辺 秀文 前川 徳光 鈴木 敦生 森 濟 岡田 弘

出版者

北海道大学理学部地球物理学教室

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

no.49, pp.p75-83, 1987-03

著者

中逵 弘能 金山 博臣 高橋 正幸 福森 知治

出版者

徳島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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浸潤性膀胱がん細胞株、組織において、mRNAレベル、タンパクレベルでactinin-4の高発現が認められた。siRNA actinin-4を用いたノックダウンにより、浸潤能が抑制されたが、増殖能は抑制されなかったことより、actinin-4は浸潤能への関与が示唆された。Actinin-4が細胞膜ヘリクルートされず、細胞質に集積することが、腫瘍の浸潤、転移に関与していることが示唆される。

著者

森 章 樋口 良彦 武田 博清

出版者

応用森林学会

雑誌

森林応用研究 (ISSN:13429493)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.13-17, 2000-09-25

被引用文献数

6

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DGPS(ディファレンシャルGPS)の林内での測位精度を調べ,様々な林分間で比較した。DGPSにより測位した点は,SA(選択利用性)の影響のもとで,測位の平均点から1m円内にほとんどの点が含まれた。また,測位誤差は,樹幹に近づくほど大きくなった。測位誤差の林分による違いは,落葉済みの落葉広葉樹林内で,林外と誤差に有意な差はなかったが,常緑樹林内は,広葉樹林,針葉樹林ともに,林外より誤差が有意に大きくなった。これらの結果,林内でDGPSを使用する際には,できるだけ樹幹よりDGPS受信機を離して測位を行うこと,落葉広葉樹のある林分では落葉済みの冬季に測位を行うこと,常緑樹林内では上層の開空度の高い位置で測位を行うことで精度が高まると考えられた。さらに,実際の森林でのDGPSの使用方法として,林内の毎木調査の例を挙げると,できるだけ樹幹より離れており,かつ,上層の開けた位置にDGPS受信機を設置し,そこからレーザーレンジファインダーなどでオフセットして,測位を行うことで,精度が高まると考えられた。

著者

横枕 一成 三瓶 政一 原田 博司 森永 規彦

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.104, no.598, pp.25-30, 2005-01-20

参考文献数

11

被引用文献数

1

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次世代移動通信システム(B3G : Beyond Third Generation)の候補として開発されているDPC-OF/TDMA(Dynamic Parameter Controlled-Orthogonal Frequency and Time Division Multiple Access)システムは, 伝送方式としてOFDM(Orthogonal Frequency Division Multiplexing)方式を採用しており, システム帯域全体を64サブキャリアからなる複数のサブチャネルブロックに分割し, 端末の規模やサービスに応じて複数のサブチャネルブロックを使用することで, 様々な種類の端末を同時に収容可能なシステムである.この場合, 下り回線においては, 基地局が送信する共通ハイロット信号から各端末が自律的に必要な帯域分の伝搬路特性を推定する方式が必要となる.そこで本検討では, DPC-OF/TDMAシステムの下り回線において, 使用するサブチャネルブロック数によらない伝搬路推定方式を提案する.提案方式では, インバルス性が高く, 各サブキャリアの位相を変化させることでインバルスの立つタイミングを容易に変更可能なCI(Carrier Interferometry)をベースとしたバイロット信号を用い, インバルス応答を推定する.各端末では, 各サブキャリアのタイミング制御用の位相を補償する際, 使用するサブチャネル数に応じて異なる位相量で補償することで, 必要な帯域分の伝搬路特性を推定する.提案方式を計算機シミュレーションにより評価した結果, 各サブキャリアの伝搬路特性を高精度に推定でき, 使用するサブチャネル数によらず端末が自律的に必要帯域の伝搬路特性を推定できることを確認した.

著者

大渕 真男 高原 太郎 高橋 光幸 森 達彦 傳法 昌幸 島 英樹 松岡 伸 土合 克巳 滝沢 謙治 内山 勝弘 本田 実 國安 芳夫

雑誌

日本醫學放射線學會雜誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.58, no.4, pp.163-165, 1998-03

参考文献数

5

被引用文献数

3

著者

佐野 知子 原田 雅史 菅原 隆光 伊坂 直紀 増岡 昭生 三上 昭廣 島森 美光 黒澤 菜穂子

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.133, no.8, pp.897-903, 2013 (Released:2013-08-01)

参考文献数

12

被引用文献数

5 6

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As hospitalized patients in psychiatry departments are often prescribed multiple psychotropics depending on their psychiatric symptoms, psychotropics are considered as important factors potentially associated with a high risk of falls. In this study, we attempted to investigate, from the aspect of drug prescription, to what degree the number and doses of psychotropics must be adjusted in order to reduce risk of falls in hospitalized psychiatric patients. The subjects were 526 patients, consisting of a fall group of 313 patients, who had experienced 1 to 5 falls (510 events) and a control group of 213 patients who had never experienced falls. Multiple logistic regression analysis was performed to determine the correlations between the occurrence of falls and the number and doses of psychotropics. The results showed that the risk of falls increased with increasing number of antipsychotics and anxiolytics/hypnotics prescribed, with the risk increasing, by 3.75-fold with the increase in the dose of chlorpromazine (CP)-equivalents to more than 600 mg, by 2.08-fold when the dose of diazepam (DAP)-equivalents to more than 15 mg, and by 7.80-fold with increase in CP-equivalents to more than 600 mg concomitantly with an increase in DAP-equivalents to more than 15 mg. In addition, a tendency towards increase in the frequency of falls was observed when more than 5 psychotropics were prescribed concomitantly. The above results suggested that the risk of falls may be reduced by appropriately adjusting the number of drugs and the doses of psychotropics used in the treatment of psychiatric disorders.

著者

丸岡 稔典 森 浩一 井上 剛伸

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. WIT, 福祉情報工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.111, no.472, pp.45-50, 2012-03-02

参考文献数

15

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本研究では,重度障害者用意思伝達装置の継続的な利用を可能とする支援体制整備のあり方を検討することを目的とし,重度身体障害者へコミュニケーション支援を実施している団体へ調査を実施した.その結果,1)意思伝達装置を継続的に利用するためには,導入前・後に機器の貸出,スイッチの適合・再適合,機器の設定,操作練習等多様な支援が必要とされていること,2)意思伝達装置販売事業者は,上記支援に大きな役割を果たしているものの,これらの支援の実施は現行の補装具費給付制度のもとでは事業者の大きな負担となっていること,3)支援体制の整備を図る上で,公的機関のリハ専門職,販売事業者,パソボラによる支援の役割分担を検討すべきこと,が示唆された.

著者

溝井 裕一 細川 裕史 齊藤 公輔 浜本 隆志 森 貴史 北川 千香子

出版者

関西大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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我々は、ナチスによる集合的記憶の乱用の問題について調査を実施した。その結果、ナチスが過去の「アーリア人の遺産」に由来する要素を、建築、祝祭、演説などに織り込み、これによってドイツ人のアイデンティティを変化させ、彼らに人種主義的かつ優生学的な思想を植え付けようとしたことが明らかとなった。ナチスが実施した絶滅動物の復元も、「過去の想起」に関連するものであった。我々はまた、戦後の大衆文化における「集合的記憶におけるナチスのイメージ」も研究対象とした。そして、ナチスのイメージは現実というよりも我々の期待を反映したものにすぎず、世代交代や社会環境の変化に合わせて変質していくものであることを解明した。

著者

キケロ セネカ アウレリウス著 金森誠也 長尾剛訳

出版者

PHP研究所

巻号頁・発行日

2012

著者

國森 裕生 水野 貴秀 竹内 央

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SANE, 宇宙・航行エレクトロニクス (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.17, pp.47-51, 2012-04-19

参考文献数

17

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惑星探査機の測距の現状と将来計画をレビューし、日本のHAYABUSA-2 LIDARと地球間測距実験の可能性をONE-WAY UP/DOWN LINK回線とTWO-WAYでの測距、検出確率の観点から述べる。要求仕様および地上局として必要となる装備の要件,国際協力局などの課題について議論する。

著者

玉川 奨 香川 宏介 森田 武史 山口 高平

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.27, 2013

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Wikipediaは語彙網羅性や即時更新性に優れており,半構造情報資源であることからオントロジー構築のための情報資源として優れています.私たちはこれまでに日本語版Wikipediaの様々な構造を利用し,大規模で汎用的なオントロジーを構築する手法の提案を行ってきました.本稿では,我々が構築した日本語WikipediaオントロジーのLODに向けた取り組みをご紹介します.

著者

筑地 公成 本山 貢 大藤 博美 森田 哲也 角南 良幸 田中 守 進藤 宗洋

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.63-71, 1999-05-20

参考文献数

25

被引用文献数

5

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本研究では, 中年労働者43名を対象として, 50%V^^.O_<2max>強度に相当する有酸素性トレーニングを主体とする「健康づくり教室」を2ヵ月間実施し, 生理的指標とQOLにどの様な影響を及ぼすのかについて検討することと, THPの一貫として実施した「健康づくり教室」の有用性を検討することを目的とした. その結果, 2ヵ月間トレーニングを継続できた者は36名(83.7%)で, 高い継続率であった. トレーニングを継続できた群(運動継続群: 36名)はトレーニング後に体重, BMI, %fat, fat (kg), W/H 比はいずれも有意に低下していた (W/H比: P<0.05, それ以外: P<0.01). また、V^^.O_<2max>は有意に増加していた (V^^.O_<2max> (l/min) : P<0.05, V^^.O_<2max>/wt : P<0.01). トレーニングを途中で中止した群(運動脱落群: 7名)はすべての項目において有意な変化を認めなかった. 運動継続群はDBP, TC, LDL-c/HDL-c比は有意に低下し, HDL-cは有意に増加していた (LDL-c/HDL-c : P<0.01, それ以外: P<0.05). また, 運動脱落群はFBSに有意な増加を認めた(P<0.05). 運動継統群では身体症状, 労働意欲及びQOL全体に有意な改善を認めた (身体症状: P<0.05, それ以外: P<0.01). また運動脱落群はいずれの項目においても有意な変化を認めなかった. 運動継続群について, QOLの初期値とトレーニング前後のそれぞれの変化量との関連性を検討した結果, 身体症状, 感情状態, 快適感, 性意欲, 社会的活動, 認識能力の6項目について有意な負の相関関係が認められた (いずれもP<0.01). V^^.O_<2max>/Wtの変化量と身体症状の変化量との間に, 正相関関係が認められた (r=0.36, P<0.05). 以下のことから, 本研究で実施した低強度の有酸素性トレーニングを主体とした「健康づくり教室」は, 全身持久力の向上, 降圧効果, 血清脂質を改善させたことのみならず, QOLの改善にも十分期待できることが明らかとなった. またHTPの一貫として実施された「健康づくり教室」は, 心身両面にわたる総合的な健康づくりに対し, 理論的, 実際的に支援する結果を得ることができた.

著者

森 熊男

出版者

岡山大学教育学部

雑誌

岡山大学教育学部研究集録 (ISSN:04714008)

巻号頁・発行日

vol.88, no.1, pp.(17-29), 1991

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『史記』仲尼弟子列伝に、司馬耕、字子牛。牛多言而躁。問仁於孔子。孔子曰、仁者其言他訒。曰、其言也訒、斯可謂之仁乎。子曰、為之難、言之得無訒乎。問君子。子曰、君子不憂不懼。曰、不憂不懼、斯可謂之君子乎。曰、内省不疚、夫何憂何懼。と見える。こと司馬耕(あるいは司馬牛)に関して、司馬遷が記録したものといえば右の僅か八〇字の記述がその全てである。引用文中の「牛ハ多言ニシテ躁ナリ」なる批評が、いかなる資料に基づいて発せられたものであるかは問わぬとして、人間洞察に優れる司馬遷が、司馬耕に与えたこの人物評語は『論語』中の「司馬牛問仁」章の解釈に大きな影響を与え続けて来た。その事は本論でも触れる通り、紛れるかたなき明確な事実と言える。さて、標題に掲げた問題の「司馬牛問」で始まる章は『論語』の中に二章存している。一章は「司馬牛問仁」(顔淵篇)の章であり、他は同じく顔淵篇の「司馬牛問君子」のそれである。この小論では、これら二章に、更に、『論語』の中で司馬牛が登場しているいま一つの章、即ち、顔淵篇の「司馬牛憂曰、人皆有兄弟、我独亡」の章をも加え併せた三章を分析の対象とし、それらに考察を加えることによって、司馬牛の人となりを明らかにし、そこから遡って、『論語』の「司馬牛問」の二章に対する解釈を試みる。

著者

森 源三郎

出版者

長野大学

雑誌

長野大学紀要 (ISSN:02875438)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.279-291, 2011-03

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介護保険法、障害者自立支援法、発達障害者支援法等が制定され、その制度・政策が国民に広く浸透していった2000年から2009年の10年間に、高齢者・障害者に対する医療・福祉・介護サービスは飛躍的に前進してきた。特に介護保険制度による介護サービスのメニューが多種多様化し、高齢者・障害者の個別のニーズに対応したオーダーメイドの内容が準備され、利用者の満足度は高まっていった。しかしながら、医療、福祉、介護サービスを受けるための移動アクセスは公共交通機関、営業タクシー等の利便面とコスト面やバリアフリー面での不充分さが苦痛となっていた。欧米では早くからSST(Special Transport Service)やデマンド交通システムなどが試行されてきたが、日本の道路交通法制は『白タク』防止のための規制水準が高く厳格であるがため、高齢者・障害者の道路運送は利用者サイドからは理想的なサービス体系とは言い難い状況であった。日本では古くから旅館の駅前での無料送迎バス・サービスに馴染んでいる日本人の生活様式を医療・福祉・介護サービスの領域で工面してきた知恵が道路交通法第80条2項の特例許可制を引き出しその適用に依存してきた。小泉内閣の構造改革政策により構造改革特別地区(「特区」)として福祉有償運送がピックアップされた。更に道路交通法改正が成立し、第78条第2項が福祉有償運送の法的基盤を付与した。全国各地で25年間にわたり高齢者・障害者が苦悶してきた福祉運送問題は大きな飛躍台を得ることができた。本稿は長野県小県郡の上田市を中心とする周辺の町村の自治体と医療・福祉・介護サービス諸施設との、行政と民間がパートナー・シップ(PPP: Public and Private Partnerships)を形成し、確立していくプロセスをフィールド・ワークした立場から研究し、実践したヒストリーと地域住民がともに自立と社会参加を目指す地域社会の形成への展望を考察したものである。

著者

森 光昭

出版者

熊本大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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統一後、ドイツ人の外国人に対する寛容さが減ったと言われる。本研究では様々な極右事件に関する資料を収集し、極右暴力事件の実態を解明しながら、この最終的な目標に関する分析を行った。1998年のフランクフルト書籍見本市におけるマルティン・ヴァルザーの演説は、統一後のドイツの変化を象徴する事例であると言える。極右暴力事件そのものに関しては、統一後、劇的に増えた。統一前の1980年代と比較すると何倍にも増加している。しかし、1993年をピークにして1994年には、劇的に減少した。その結果、ボンのドイツ連邦政府を始め関係当局は一過性の減少であると胸をなでおろした。連邦憲法擁護庁の「憲法擁護報告」は、その後も、全体として減少傾向が続いているとしている。しかし、子細に憲法擁護報告書を検討すると、違った結果に到達する。憲法擁護報告書は器物損壊事件を1996年まで暴力事件に分類してきた。ところが、1997年の報告書からは別の方式を採用している。つまり、もはや器物損壊を暴力事件として取り扱っていない。従来方式で、つまり一貫性のある統計処理にもどると、暴力事件は減少傾向にあるとはいえない。特に、1998年は大副に増えていることが分かる。極右暴力を含め、ドイツの状況は関係者が安堵できる状況からは程遠いのである。

著者

森本 勇

出版者

神戸大学

雑誌

兵庫農科大學研究報告. 農芸化学編 (ISSN:04400216)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.69-81, 1958

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1.本研究は日本全国各府県農事試験場水稲品種比較試験, 自昭和6年至同30年の25年間延約65000品種の総成績を取り纒めたものである。2.全国水稲出穂期変異分布は7月25日を始点とし9月20日を終点とするM8月29日, M_09月8日の明らかに重心が右側に偏つた変異分布を示している。以上の様な歪分布を示す理由は, 東北は早生であり関西は晩生であつてそれらの県の数的関係によるものである。3.全国を構成する各府県の出穂期の変異分布は早生で早生重点的な, 山形, 青森, 岩手型から, 変異の巾の広い北陸型及び東北, 関東型を経て, 早生の少く中生晩生の多い全国集計に似た重心の右側に偏つた関西型を経て, 中晩生のみの変異の巾の狭い九州型に到る一連の変化を示している。4.播種から出穂までの積算温度を中心にして, 日本全国についての品種の相対的早晩についての一つの仮説を提出した。5.稈長の全国変異分布は, 昭和6&acd;15年はM_0を91cm昭和16&acd;30年はM_0を85cmとする何れも美しい単頂正規分布を示し, この15年間に約6cm短稈化したことを示している。稈長の地城的変異は, 長稈の地は関東及び九州で短稈の地は青森, 福岡, 愛知であり本邦内地の南北では大した差異はない。6.一株穂数の全国変異分布は, 昭和6&acd;15年と昭和16&acd;30年とに分けて見れば, M_0を14.5本と15.5本とする多少重心が左に偏つた美しい変異分布を示しており, この15年間に少蘗型が減り多蘗型は差なく変異の巾が狭くなつた。一株穂数の各府県での変異分布は, 北陸が多い様である外大した地域性はない。一坪穂数の各府県での変異分布は明らかに東北において多く, 東海近畿が少く, 西南暖地で又殖えるL字型又はU字型の変異分布を示している。7.全国反当収量の変異分布はM_0 2.75石の正規分布に近い分布を示し, 昭和6&acd;15年より昭和16&acd;30年の間に約6升の増収を示している。昭和16&acd;30年の各府県の反収の変異分布で多いのは, 3石以上は青森, 岩手, 山形, 新潟, 長野, 兵庫, 愛媛であり, これに亜ぐのは秋田, 千葉, 山梨, 奈良, 広島, 佐賀の諸県であり, 少いのは高知, 栃木, 山口, 福岡, 徳島の諸県である。そしてこの様な研究によつてCrop productivity地力とも云うべき地力が算定され得ると考えるものである。8.昭和6&acd;30年間の毎年の全国農試平均の出穂期, 稈長, 一株穂数, 農試反収及び農林統計反収の累年変化を明らかにした。農試反収と農林統計反収との間には, +96.2%の殆んど完全なる相関々係が成立し, 農試品比較成績と農林統計とよく一致することを示し, 俗に云われていた昭和20年の農林統計の過少評価及び最近の農林統計の過少評価の俗説を否定すべきことを示している。

著者

山鳥 忠司 森田 広一

出版者

日経BP社

雑誌

日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)

巻号頁・発行日

vol.13, no.8, pp.210-213, 2004-09

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7月11日に参議院議員選挙が実施されました。読者の方々も投票所に足を運ばれたたことと思います。ところで、皆様は、どのようにして候補者を選択したのでしょうか。 当然、最終的にはご自身で決めたわけですが、決定に至るまでにどのような経緯を踏んだのでしょうか。