著者

森尾 吉成

出版者

三重大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では, 農作業者の行動に合わせて必要な支援を提供するシステムとして, 1)屋内外に関係なく作業者の追跡を容易にする専用作業服の開発, 2)作業者の抽出, 姿勢角の検出, 絶対位置の検出を行う画像処理システムの開発, 3)確率モデルに学習させた作業行動の認識システムの開発, 4)作業に有用な情報や作業動作のリズムを, 映像や音声の形式でタイミング良く提供するシステム, の4つのシステムを開発した.

著者

森川 康英 田村 謙二 林 奐 横山 穣太郎 勝俣 慶三

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, 1982

著者

金子 勇 高野 和良 園部 雅久 森岡 清志

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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高齢化の研究では、高齢者の所得、健康、職業、定年退職などが主な分野として焦点を受けてきた。加えて、日常生活におけるQOL(生活の質)の重要性とコミュニケーション能力の荒廃についての解決策が問題になる。ミクロ社会学に強く志向してきた高齢化研究に、私たちはマクロ社会学のパラダイムを導入する時期だと考えて、それを実践した。現代日本には6種類の「高齢者神話恐怖症」があるように思われる。すなわちそれらは、(1)65歳以上はすべて老人である。(2)大部分の高齢者は健康を損ねている。(3)高齢者は若い人々に比べると理解がのろい。(4)高齢者は非生産的な存在である。(5)高齢者は魅力に欠け、性的な関係に乏しい。(6)すべての高齢者はほぼ同じである。しかしながら、これらの「神話」は私たちの具体的な調査結果では否定されている。ライフコース理論の観点からは、縮小する活動や相対的な責任の喪失に伴って高齢者の役割が僅かなものになることは否定されるわけではない。私たちの調査研究の諸データによれば、高齢者の主観的な生きがい満足感は、ほとんどが高齢者自身の集団選択に依存している。要するに、高齢者が友人、知り合い、諸集団への関係をもてばもつほど、60歳以降に惚けることはほとんどないのである。換言すれば、人間関係面への先行投資や社会システムそのものに参加することは、高齢者にとって健康という利息を確かなものにする。適切な関係を保つことは当然に重要であり、高齢者の健康を促進するためにも、毎日の生活において、ラジオ体操をしたり、ウオーキングやジョギングやカラオケで歌ったりしつつ、社会システムとの多方面での関連をもつように努力することが重要なのである。

著者

大山 達雄 丹羽 冨士雄 諸星 穂積 伏見 正則 杉野 隆 吉井 邦恒 森地 茂

出版者

政策研究大学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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(1)わが国における過去20年間の鉄道事故を事業者、形態、原因という3つの観点から実証データをもとに統計的解析を行った。鉄道事故の推移を確率現象として捉えた上で、それらの形態を説明する数理モデルとして事故データを最も良く説明する確率モデルを提示し、特に踏切事故削減対策の効果分析を行った。(2)ネットワーク構造を有するライフラインシステムの頑健性の定量的評価のための基礎理論の構築と手法の開発を行った。その現実のシステムへの応用として、マニラ市(フィリピン共和国)と東京都における道路交通網を対象としたネットワークの連結強度解析に経路数え上げ法を適用し、両者の比較分析を行った。(3)都市交通・輸送、公共施設配置などの分野に対するOR手法の適用可能性に関する基礎研究として、わが国の主要な公共輸送システムとしての鉄道システムの軌道保守計画システムの構築、消防署等の公共施設最適配置のための数理計画最適化モデルの構築と検証、さらにはシステムモデル解の実用化を試みた。(4)わが国の危機管理対応策の一環として、食料安全保障問題を取り上げ、食料自給率向上のための最適戦略を求め、その効果分析を行うための最適化モデル構築を目的として、モデルの概念設計、データ収集、最適化計算を行った。(5)わが国における電力自由化問題を取り上げ、それに伴って増加が予想される各種分散型電源の望ましい普及形態を探る数理計画最適化モデルを構築し、供給者、需要家、そしてグローバルな観点という相互に異なる評価基準を有する主体にとって望ましい分散型電源の普及形態がどのようなものかを探った。(6)国内外における公共政策評価の理論と実際を整理するために、評価の現状、概要、事例紹介、経緯分析等からなる著書の編著を行った。本研究の最終報告書の作成を行った。

著者

夏目 長門 酒井 映子 山中 克己 大塚 隆信 千田 彰 中垣 晴男 小島 卓 服部 正巳 前田 初彦 森田 一三 井上 誠 吉田 和加

出版者

愛知学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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モンゴル国において3年間に5回にわたり調査を行うとともにモンゴル人スタッフに通年依頼して調査を行った。その結果、(1)モンゴル人口唇口蓋裂発現率は、0.07%であった。(日本人口唇口蓋裂0.2%)(2) 961名の妊婦の母体環境調査を行った。(3)モンゴル人の口唇口蓋裂遺伝子レポジトリーでは、1, 999名の試料を入手できた。

著者

岡村 吉永 森岡 弘

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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測定的な手法を用いた、IT活用型の学習指導方法について、その効果の検証ならびに教材の開発等を行った。のこぎりびき作業の学習に関する研究では、学習者の技能を類型化し、これに基づく指導方法の提案とその効果を検証する授業を行い、学習改善効果を認めることができた。また、作業技能との関わりが深い前腕部の技能評価については、被験者の技能レベルを反映すると考えらる有効な資料を得ることができた。さらに、赤外線や無線通信を使った装置の利便化や教材への応用も検討し、実用化に近づけることができた。

著者

近森 高明

出版者

日本女子大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2007

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本研究課題では、1920年代東京における地下鉄の導入過程について、テクノロジーに内在化される論理と都市の多重的リアリティとの接合という観点から考察した。(1)早川徳次の構想が高速鉄道網の策定と結びつく経緯、(2)路面電車の導入過程との比較、(3)デパートとの連携と地下鉄ストアの設立、という三点の検討をつうじて、統計的都市のリアリティに準拠する一連の知と想像力が地下鉄の構想と連接し、新たな都市的現実が生み出されてゆく動態を照らしだした。

著者

森本 裕二 MARSOLEK Ingo

出版者

北海道大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2005

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人工呼吸に特化している医療法人井上病院におけるリスクマネージメントの現況の人間工学的分析を行った。トップダウン式の管理方法ではなく、ボトムアップ方式による安全管理が行われているかどうかを検討した。スタッフレベルによる勤務交代ごとの人工呼吸器チェックリストによる確認の徹底、インシデント・アクシデント発生時の速やかなレポートとその提出頻度を調査した。チェックリストマニュアルに従った点検は守られており、リスクマネージメント会議における、インシデント・アクシデントレポートの提出数も20-30/月と、約60床の人工呼吸器病棟からの提出頻度としては高いものと考えられた。また、インシデント・アクシデントレポートの情報も会議および院内LANにより情報開示されていた。人工呼吸関連肺炎を予防するための、気管吸引マニュアルの整備、積極的監視培養(active surveillance culture)がスタッフレベルで実施されていた。標準感染予防策(standard precaution)の徹底は医師・看護師のみならず患者介護に関与する看護助手にも浸透していた。業務プロセスの改善に関しては業務改善委員会を通じて、温度板の大幅な改訂が行われ、看護師の記録記載業務の効率化が図られると同時に、物品請求業務と連動し、請求漏れの防止効果も見られた。この温度板改訂も委員会で作成したプロトタイプを現場の病棟スタッフが実際に試用し、意見を委員会にフィードバックし、改訂を重ねるボトムアップ方式が取られていた。MRSA・多剤耐性緑膿菌の保菌患者は3年前に比べ減少していた。抗生物質の使用量も減少しており、ボトムアップ方式の感染管理が効果を挙げていると考えられた。北海道大学病院においては麻酔科による術前評価外来でのプロセス分析を施行した。外科系病棟から術前外来への患者・資料の流れは必ずしも効率的とは言えず、時間分析において不要な待ち時間が多いことが判明した。今後、北海道大学病院での改善材料となるものと思われた。

著者

前川 道栄 今井 利宏 土屋 聡志 藤森 嶺 レアル バルター スアレス

出版者

社団法人日本農芸化学会

雑誌

日本農藝化學會誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.69, 1995-07-05

著者

板倉 光夫 井上 寛 森谷 眞紀 国香 清 棚橋 俊仁

出版者

徳島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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多遺伝子性疾患の疾患感受性座位を探索する遺伝統計学手法として、患者/健常者を対象とした関連解析、および連鎖不平衡解析が多く用いられる。我々は、異なる人種で疾患感受性が報告されている候補座位に対し『遺伝子領域に配置した等間隔・高アレル頻度SNPsをマーカーとして用いる2段階絞り込み関連解析法』を独自に開発し、日本人の2型糖尿病(T2D)の疾患感受性遺伝子を探索し、遺伝統計学的に3番染色体上に新規疾患感受性候補遺伝子(ENDOGL1)を見出だした. 糖尿病発症に係わる機序を探索した結果、1)ENDOGL1遺伝子は膵β細胞に高発現し糖尿病の病態で発現が増加すること、2)ENDOGL1タンパクはミトコンドリアに局在すること、3)200mgの量ポリクローナル抗体精製に成功したこと、4)DNA/RNA nucleaseファミリーのEndo G遺伝子(アポトーシス刺激によりDNAの断片化を引き起こす)と約40%のホモロジーを持つ本遺伝子の発現が、アポトーシス誘導時に増加すること、さらに、5)ERストレスにより本遺伝子の発現量が増加することを見出だした。作製した抗体を用いて糖代謝、アポトーシスに及ぼす影響を継続して検討中である。

著者

北嶋 暁 森岡 澄夫 島谷 肇 東野 輝夫 谷口 健一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-I, 情報・システム, I-コンピュータ (ISSN:09151915)

巻号頁・発行日

vol.79, no.12, pp.1017-1029, 1996-12-25

参考文献数

15

被引用文献数

4

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教育用CPU KUE-CHIP2を,各命令の意味を記述した要求仕様からRTレベルまで段階的に設計し,それをSFL記述に自動変換してハードウェア合成系パルテノンを用いて回路を得た.そして,その設計が正しいことを代数的手法に基づいた証明支援系を用いて完全に自動で証明した.自動で証明できた理由は,CPUでは,要求仕様も含め,各レベルの仕様が共通の基本関数(算術・論理演算,メモリの入出力)を用いて記述できる,CPUの正しさの証明では1命令ごとに正しく動作することを調べればよく,かつ1命令の実行では繰返しループを含まない,また,我々の開発した証明支援系では,項書換え,場合分け,整数上の論理式の恒真性判定などを一定の手順で自動実行する,扱う式の大きさが増大するのに対処した工夫をしている,などである.証明作業は,記述誤りに伴う再証明も含め2週間程度で行えた.CPUの命令数が増えても証明のための計算時間はそれに比例する程度ですむので,本実験の結果より,単一制御部をもつ非パイプラインCPUについては,本論文の手法により,その正しさの証明を,現実的な時間で自動で行うことが可能であると言える.

著者

中森 茂 高木 博史 高橋 正和 辻本 和久

出版者

福井県立大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2002

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絹タンパク質、セリシンにはSer、Thrなどの親水性アミノ酸残基に富む38残基の特徴的なアミノ酸配列が含まれている。本研究ではこれまでにセリシンの加水分解物や、上記38残基が2回連続したペプチドが昆虫細胞Sf9の血清中での細胞死に対して抑制活性があることを示してきたが、本年度の研究で以下のような新しい発見があった。1)38残基ペプチドの細胞死抑制効果の活性中心が10残基のペプチドSP3にあることを示した。この配列はSGGSSTYGYSである。2)SP3のC末端-YGYSをWGWSに変えても活性に差はないが、-AGASに変えると活性がなくなった。この事実からTyr, Trpなどの芳香族アミノ酸が活性に重要な役割を果たしていることが示された。3)NおよびC末端のSを削除したペプチドでは活性が大幅に低下した。このことからSerも重要な役割を持つことが示された。4)昆虫細胞Sf9の16時間培養後のDNAの電気泳動の解析によって明瞭なヌクレオソーム単位毎の特異的な切断が観察され、この細胞の死がアポトーシスによること、セリシンの加水分解物の添加がアポトーシスを抑制することが示された。

著者

森田 道雄

出版者

福島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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本研究は、新しい設計思想にもとづいた学校建築、とりわけその教室などの学習環境が、児童生徒にどのような影響を及ぼしているか、また、教員がその学習環境をどう理解し、活用できているか、を実証的に明らかにすることを目的とした。対象校は、いわゆる「教科教室制」をとる、中学校とした。生徒調査については、3カ年に一校ずつ綿密な予備調査をおこない、ほぼ共通のアンケート票にもとづき悉皆調査で実施した。対象数はA校約500、B校約200、C校約200である。その結果、おおむね生徒は新しい学校建築に好意的であり、その内容についても設計思想をかなりの程度反映するものであったと言える。しかし、同時にこの影響結果は、校舎設計によるものだけでなく、学校経営や教員集団の工夫と努力が反映している点も、明らかになっている。「教科教室制」、には、デメリットも指摘されてきたが、適切な学校経営(および教育行政の支援)があれば、そのメリットが生かされ、生徒にも受容されるという「結論」が得られた。教員の理解・活用の実態調査に関しては、学校建築専門誌から抽出した学校リストから郵送によるアンケートを実施した。送付数は120、回収学校数は43であった。回答者は主に校長、教頭、教務主任であった。これは、A3判2頁、質問数9、すべて記述式で回答を求めた。対象校はオープンスペースをもつ学校がほとんどであったが、教員が、従来とは異なる校舎において、設計思想への理解、長所短所の認識、経営上の工夫などを聞いた。丁寧な記述が多く、現場のナマの声を聞くことができた。また、教員異動の実態や教育活動をおこなう上での違和感の有無にも言及した回答もあった。学校の実際の姿が多様であり、訪問調査を実施しなかったので、調査結果において、個別的な実態が把握されたこと以上の、結論的な特徴を洗い出すには至らなかったといえる。しかし、こうした設計思想に対して、回答のあった学校では積極的に受容し、かつ、学習環境を生かした経営に努力している姿が把握できた。これらの調査結果は、「生徒の行動・意識に及ぼす教室環境設計の影響の研究報告書」に掲載した。

著者

森 重文

出版者

京都大学附属図書館

雑誌

静脩 (ISSN:05824478)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2・3, pp.27-29, 2005-02

著者

森林 敦子 Wells Jeffrey D. 倉橋 弘

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.129-135, 1999

参考文献数

21

被引用文献数

2 4

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センチニクバエの休眠蛹は20℃, 短日の条件下で成虫, その幼虫を飼育すると得られる。東京で採集したセンチニクバエの休眠蛹を20℃で2ヶ月間置きその後一定の期間低温(4℃)に置いた。その後27℃に移し休眠蛹が覚醒し成虫羽化までに要した日数, 雌雄の確認, 及び生存率を羽化率より検討した。その結果羽化までの日数は低温期間の長さによって変わることが明らかになった。このハエの休眠覚醒に最適な低温期間は3ヶ月で14日後から10日間の間で89%が羽化した。しかしそれ以上低温期間が長引くと羽化率が低下し7ヶ月で13%, 8ヶ月以上ではそれが0%になった。東京の10月, 11月は短日で平均気温が16℃から13℃あり, その後12月, 1月, 2月と5℃を割る低温が続く。3月になると平均気温が5℃を越えるようになる。4月, 5月と気温が上昇し実際ニクバエが野外で見られるようになる。得られた実験結果は, 今回使用した東京産の休眠するセンチニクバエが東京の環境に適応していることを示していると思われる。またこれらの実験結果からセンチニクバエの北限についても考察した。

著者

森野 栄一

出版者

日本東アジア実学研究会

雑誌

自然と実学 (ISSN:13489011)

巻号頁・発行日

no.3, pp.19-35, 2003-11

著者

森 善一

出版者

東京都立大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2003

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本研究では,車椅子生活を送っている方々が特別なインフラのない環境でも,健常者と同等の日常生活を送れるような直立移動システムを開発することが目的である.本移動システムは(1)移動台車,(2)伸縮松葉杖,(3)下肢関節駆動機,の3装置から構成される.これらの3装置のうち,本研究に先立ち申請者は伸縮松葉杖の製作を行っており,また昨年度は,旋回機能を持つ移動台車の製作,および下肢関節駆動機の設計を行ってきた.今年度は以下の研究を行った.1.下肢関節駆動機の製作,および動作確認実験を行った.2.3装置を装着し,椅子からの起立動作を行った.この動作において伸縮松葉杖と下肢関節駆動機の協調動作が必要となり,どちらの装置を主として使用するかは,杖をつく位置や動作シーケンスによりさまざまに取ることができる,昨年までは,杖を体の後方へつき,杖の伸縮駆動力に頼った動作を行ってきたが,例えば電車における長椅子等の場合は,杖を後方へつけないという問題がある.また,動作中に杖がスリップした場合には,転倒する危険をはらんでいる.そこで,今年度は,杖を体の前方へつき,腕の力を利用して,体の重心位置が常に移動台車の上に来るように変更した.実験を通して,ほぼシミュレーション通りの起立動作が実現できることを確認した.また同様の動作手法を階段昇降へも応用し,シミュレーションを通して有効性を検証した.3.これまでは,電源装置や制御装置をシステムの外においていたが,今年度は,それらをバックパックへ収納して背負い,システムの完全自立化を実現した.システムへの通信には,他のPCを用いて無線で行った.4.当初の最終実験目標として,駅から駅への電車を利用した移動を掲げていたが,今年度は,実際の駅(京王線南大沢駅)において,改札の通り抜け動作,およびエレベータへの乗り込み,乗り出し動作を実現した.

著者

森田 理香

出版者

筑紫女学園大学

雑誌

筑紫女学園大学・筑紫女学園大学短期大学部紀要 (ISSN:1880845X)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.283-291, 2011

著者

森上 史朗

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学紀要. 家政学部 (ISSN:0288304X)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.1-6, 1984-03

著者

森 武俊 野口 博史 佐藤 知正

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会誌 (ISSN:09135693)

巻号頁・発行日

vol.89, no.5, pp.430-435, 2006-05-01

参考文献数

10

被引用文献数

8

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部屋型システムの形態で生活データを計測・蓄積し,人間支援を行う試みが多数始まっている.パーベイシブネットワークを用いたセンシングに基づくこのような研究・開発は,人の生活に安全・安心感をもたらし,更には便利で過ごしやすい環境を実現することを目指して行われている.毎日の生活を記録しておくことで,その人や家族の活動や健康状態などの日々の変化,生活のパターンも分かるようになり,異変の検知や予測,また予防につながることも期待できる.センサネットワークと住まいにおける生活のかかわりについて考察する.