著者

武内 進一

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポート (ISSN:09115552)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.85, 2020-09-12 (Released:2020-09-12)

著者

武内 進一

出版者

JAPANESE POLITICAL SCIENCE ASSOCIATION

雑誌

年報政治学 (ISSN:05494192)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.2_108-2_128, 2009 (Released:2013-02-07)

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Recent internal conflicts in Sub-Saharan Africa have witnessed governments employing militias to complement and enhance existing national armies, or as alternative forces altogether. Use of militias in counter-insurgency operations has brought about tremendous human casualties and material damages. The paper attempts to elucidate the meaning of this particular type of violence from an empirical as well as theoretical point of view. Through four case studies of militias in Congo (Brazzaville), Rwanda, Sierra Leone and Sudan as well as through examination of the notion of militias within an African political context, it becomes evident that African militias are generally not regulated by formal law, and tend to be formed and supported from political leaders above. In conclusion, the paper also draws relationships between the militia phenomenon and the nature of post-colonial African states, which have assumed strong patrimonial characteristics. In recent conflicts, African political leaders have often preferred militias to weak national armies that have been personalized through long-term patrimonial rules.

著者

武内 進一

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.277-279, 2021-01-31 (Released:2021-01-29)

著者

武内 進一

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポート (ISSN:09115552)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.27, 2020-03-05 (Released:2020-03-05)

著者

武内進一編

出版者

アジア経済研究所

巻号頁・発行日

1998

著者

武内 進一

出版者

日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポート (ISSN:21883238)

巻号頁・発行日

2016

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ブルンジ、ルワンダ、コンゴ共和国では、いずれも2015年に大統領の三選禁止規定が変更されたが、その影響は大きく異なった。ブルンジでは激しい抗議活動と弾圧によって政治が著しく混乱したのに対し、コンゴでは抗議活動はほぼ封じ込められ、ルワンダでは抗議活動すら起こらなかった。抗議活動の強弱は、反政府勢力の組織力に依存する。ルワンダとコンゴでは、1990年代の内戦に勝利した武装勢力が政権を握り、国内に強力な反政府組織が存在しないうえ、経済的資源の分配を通じて反対派を懐柔できた。一方、国際社会の仲介によって内戦が終結したブルンジでは、権力分有制度のために反政府勢力が強い影響力を保持し、また反対派を懐柔するための資源も乏しかった。「三選問題」が示すのは、民主的な政治制度を採用しつつそれを形骸化させる政権の姿勢だが、それは冷戦後のアフリカで形成された政治秩序の一つの類型でもある。

著者

武内 進一

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポート (ISSN:09115552)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.73-84, 2016-07-25 (Released:2020-03-12)

参考文献数

23

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ブルンジ、ルワンダ、コンゴ共和国では、いずれも2015年に大統領の三選禁止規定が変更されたが、その影響は大きく異なった。ブルンジでは激しい抗議活動と弾圧によって政治が著しく混乱したのに対し、コンゴでは抗議活動はほぼ封じ込められ、ルワンダでは抗議活動すら起こらなかった。抗議活動の強弱は、反政府勢力の組織力に依存する。ルワンダとコンゴでは、1990年代の内戦に勝利した武装勢力が政権を握り、国内に強力な反政府組織が存在しないうえ、経済的資源の分配を通じて反対派を懐柔できた。一方、国際社会の仲介によって内戦が終結したブルンジでは、権力分有制度のために反政府勢力が強い影響力を保持し、また反対派を懐柔するための資源も乏しかった。「三選問題」が示すのは、民主的な政治制度を採用しつつそれを形骸化させる政権の姿勢だが、それは冷戦後のアフリカで形成された政治秩序の一つの類型でもある。

著者

武内 進一

出版者

東京大学

雑誌

社會科學研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.55, no.5, pp.101-129, 2004-03-19

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独立直前の「社会革命」と1990年代の内戦というルワンダにおける2つの紛争を比較し,後者がジェノサイドヘと至ったメカニズムを考察する.2つの紛争はいずれも国家権力闘争に発する内戦であり,それがエスニックな紛争へと転化した点で似ているが,犠牲者の数は圧倒的に異なる.ジェノサイドが可能になったのは,権力喪失の危機感を抱いた急進派が特定のエスニック集団の殺戮を正当化するイデオロギーを流布し,かつ地方行政機構をはじめとする国家機構を動員して民間人の殺戮を実践したからであった.こうした国家機構を通じた動員は,独立後冷戦下に存立した国家のあり方に由来する.国際環境の変化がこうした国家を脆弱化させて紛争を引き起こす一方,従来の体制下で成立した動員システムを急進派が利用し,組織的な暴力が行使されたためにジェノサイドに至ったといえる.

著者

武内 進一

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

アフリカ研究 (ISSN:00654140)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.41-59, 2001

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ダイヤモンド原石の取引とアフリカの紛争をめぐる「紛争ダイヤモンド」問題は, 近年国際社会が熱心に議論するグローバル・イシューとなった。この問題は2000年になって急速に顕在化し, 年末には国連総会において全会一致で加盟国に取り組みを求める決議が採択された。国連の報告書やNGOの運動によって国際世論が盛り上がり, シエラレオネ問題の解決を進めたいイギリス政府, あるいは消費者運動を恐れる業界や生産国が取り組みに加わったことなどがその理由である。しかし, 現在の「紛争ダイヤモンド」をめぐる議論では, ダイヤモンドとアフリカの紛争をめぐる問題が部分的にしか扱われていない。そこではアンゴラとシエラレオネにおける反政府勢力の活動を抑えることに主眼が置かれているが, コンゴのように状況が複雑な地域に対する取り組みは遅れている。さらに, ダイヤモンドを武器購入や民間軍事会社への支払いに充当するアフリカ各国政府の行動については, 深刻な問題を内包するにもかかわらず, ほとんど議論されていない。「紛争ダイヤモンド」問題が, 脆弱な国家における公的な資源の管理・開発という論点と繋がっていることを忘れるべきではない。

著者

大串 和雄 月村 太郎 本名 純 SHANI Giorgiandr 狐崎 知己 千葉 眞 武内 進一 元田 結花 SHANI Giorgiandrea 酒井 啓子 竹中 千春

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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本研究は、現代世界の武力紛争と犯罪について、グローバル化、アイデンティティ、デモクラシーという3つのテーマを軸にしてその実態を解明するとともに、実態に即した平和政策を検討した。武力紛争はアイデンティティとの絡みを中心に研究し、犯罪については東南アジアの人身取引をめぐる取り組みと、中央アメリカの暴力的犯罪を中心に取り上げた。平和政策では平和構築概念の軌跡、「多極共存型パワー・シェアリング」、移行期正義における加害者処罰の是非を中心に検討し、それぞれについて新たな知見を生み出した。

著者

武内 進一

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポート (ISSN:09115552)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.89, 2016-07-27 (Released:2020-03-12)

著者

武内 進一

出版者

一般財団法人 日本国際政治学会

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.2021, no.204, pp.204_109-204_116, 2021-03-31 (Released:2022-03-31)

参考文献数

2

著者

竹沢 尚一郎 坂井 信三 大稔 哲也 杉村 和彦 北川 勝彦 鈴木 英明 松田 素二 武内 進一 高宮 いずみ 池谷 和信 宮治 美江子 富永 智津子

出版者

国立民族学博物館

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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本研究は、欧米諸国に比して遅れているわが国のアフリカ史研究の推進のために実施された。それに当たり、アフリカ史を他地域との交流の観点から明らかにすること、考古学発掘をはじめとする一次資料の入手に主眼を置いた。本研究により、西アフリカで10世紀の巨大建造物を発掘したが、これはサハラ以南アフリカ最古の王宮と考えられ、交易やイスラームの進展について大きな寄与をなした。その他、13-14世紀の東・西・南部アフリカ各地で社会経済的発展が実現されたこと、国家をもたない社会における歴史記述の可能性が明らかになったことなどの成果があった。これらの成果をもとに、「アフリカ史叢書」の発刊の準備を進めている。

著者

武内 進一

出版者

独立行政法人 日本貿易振興機構アジア経済研究所

雑誌

アフリカレポート (ISSN:09115552)

巻号頁・発行日

vol.54, pp.73-84, 2016

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<p>ブルンジ、ルワンダ、コンゴ共和国では、いずれも2015年に大統領の三選禁止規定が変更されたが、その影響は大きく異なった。ブルンジでは激しい抗議活動と弾圧によって政治が著しく混乱したのに対し、コンゴでは抗議活動はほぼ封じ込められ、ルワンダでは抗議活動すら起こらなかった。抗議活動の強弱は、反政府勢力の組織力に依存する。ルワンダとコンゴでは、1990年代の内戦に勝利した武装勢力が政権を握り、国内に強力な反政府組織が存在しないうえ、経済的資源の分配を通じて反対派を懐柔できた。一方、国際社会の仲介によって内戦が終結したブルンジでは、権力分有制度のために反政府勢力が強い影響力を保持し、また反対派を懐柔するための資源も乏しかった。「三選問題」が示すのは、民主的な政治制度を採用しつつそれを形骸化させる政権の姿勢だが、それは冷戦後のアフリカで形成された政治秩序の一つの類型でもある。</p>

著者

佐原 哲也 石田 勇治 市野川 容孝 山岸 智子 薩摩 秀登 丸川 哲史 三沢 伸生 関 哲行 武内 進一 大石 高志

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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本研究では、民族浄化とは民族が国家主権の基礎となるという国民国家理念に起因する近代的現象であるとの仮説の有効性を検討した。三年間の研究期間の間に、ヨーロッパ、ユーラシア、中東、アフリカ、東アジアの幾つもの事例を比較研究し、仮説の有効性は大部分証明された。住民の強制排除、大量追放は、近代初期のヨーロッパに始まり、一九世紀から二〇世紀には東欧・バルカン、中東、旧ソ連、アジア、アフリカへと広がっていったことが確認されたからである。研究の結果、更に重要な発見もなされた。それは民族浄化の発生メカニズムの具体的な解明である。この発見は、ボスニア内戦を中心に、民族浄化を生み出した政治状況、社会的条件、イデオロギー、暴力の展開過程がつぶさに解明された結果であった。ボスニア内戦はユーゴスラヴィ社会主義連邦共和国の解体に起因し、これは一九八○年代のデタントと世界的な金融危機に始まり、一九八九年の東欧革命の余波をうけていた。余波は共和国毎の複数政党選挙という形をとり、選挙後、連邦政府の統合機能が失われ、憲法秩序が崩壊した。これに続いて、独立を目指す共和国が非合法な武装を開始し暴力の独占が崩壊した。こうして、住民の間に生命と財産の不安と恐怖を広がり、従来のアイデンティティが崩壊し、ジェノサイドの「記憶」に基づく危機意識が芽生えた。そして、民族主義者はこれを利用して権力を濫用し、民族浄化を展開したのである。その際、特に民兵の役割が重要であった。民兵は主に犯罪者から組織されていたが、民族解放運動の伝統を利用して自己正当化を図り、受け入れ可能な存在となった。結論として、民族浄化の防止には秩序崩壊時の暴力の統制、特に民兵の排除が中心的課題であることが明らかとなった。

著者

太田 至 島田 周平 池野 旬 松田 素二 重田 眞義 栗本 英世 高橋 基樹 峯 陽一 遠藤 貢 荒木 美奈子 野元美佐 山越 言 西崎 伸子 大山 修一 阿部 利洋 佐川 徹 伊藤 義将 海野 るみ 武内 進一 武内 進一 海野 るみ

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(S)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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現代のアフリカ諸社会は、紛争によって疲弊した社会秩序をいかに再生させるのかという課題に直面している。本研究では、アフリカ社会には人々が紛争の予防や解決のために自ら創造・蓄積し運用してきた知識・制度・実践・価値観(=アフリカ潜在力)が存在すること、それは西欧やイスラーム世界などの外部社会との折衝・交渉のなかで不断に更新されていることを、現地調査をとおして実証的に明らかにした。本研究ではまた、「紛争解決や共生の実現のためには民主主義や人権思想の浸透がもっとも重要である」といった西欧中心的な考え方を脱却し、アフリカ潜在力は、人々の和解や社会修復の実現のために広く活用できることを解明した。

著者

池野 旬 島田 周平 辻村 英之 池上 甲一 上田 元 武内 進一

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2004

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本研究計画では、タンザニア北部高地のキリマンジャロ・コーヒー産地を中心的な調査対象地域とした。国際的・国内的な要因によるコーヒー生産者価格の下落という近年の状況に対して、地域全体を統合するような広域の地域経済圏の形態での対応は発見できなかった。地理的分断、居住する民族集団の相違、行政的区分、農産物流通組織の相違等の要因によって、同地域は4〜5の山地-平地という組み合わせの下位地域に細分され、それぞれが別個にコーヒー価格の下落に対応している。メル山地域においては近隣都市の野菜・乳製品等の需要増大に応じて、中核的なコーヒー栽培地域において作目転換・畜産重視という変化が見られた。キリマンジャロ山地域には複数の下位地域区分が存在するが、コーヒーの差別化・流通改革をめざす地域、平地部でのトウモロコシ・米生産を重視する地域等の対応の差が見られた。また、北パレ山塊においては、建設ブームによって山麓にある都市部で人口増大が著しいのに対して、コーヒー産地である山間部では過疎化が進行しつつあることが明らかになった。比較対照のためにとりあげたルワンダ、エチオピアでは、タンザニア北部高地では見られない対応が行われていた。ルワンダにおいては、コーヒー産地は最も人口稠密であり、また有利な換金作物を栽培できる地域であるために、ルワンダの他地域では見られない分益小作制が発生しつつあった。また、エチオピアにおいては協同組合がフェアトレードやオーガニック・コーヒーという差別化に巧みに対応し、民間業者と互してコーヒー流通を担い続けていた。両国の事例は東アフリカにおけるコーヒー経済の存在形態の違いを浮き彫りにしており、本研究計画のめざした比較研究の必要性が改めて確認された。

著者

大林 稔 落合 雄彦 松浦 さと子 遠藤 貢 武内 進一 牧野 久美子 戸田 真紀子 栗本 英世 船田クラーセン さやか 川端 正久 児玉谷 史朗 高橋 基樹

出版者

龍谷大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究は、現代アフリカ社会のダイナミズムにおけるメディアの位置と機能を確定するための基礎的作業であり、90年代以降のアフリカの構造変化に、メディアの発展がどのような影響を及ぼしているかを検証するものである。上記の研究目標達成のため、サハラ以南アフリカ数カ国(フランス語圏二カ国を含む)で、現地研究者の協力を得て進められた。アフリカにおけるメディアの発展史の整理、政治・社会的発展、特に民主化・紛争・経済の自由化及び開発との相互関係を主なテーマとした。またメディアの種類として、新聞・ラジオ・テレビ・携帯電話を含むICTを対象としたが、伝統的な口誦(oral)および筆記(chirographic)メディアは扱わなかった。そこから次のような成果を得た:(1)1990年代の政治的自由化前後より、メディアは政治過程に大きな影響を及ぼすようになった。(2)メディア自由化は一直線には進まず、その速度と深度は政府と市民社会の力関係に依存する。(3)メディアの自由化が始まってから、旧メディア市場への新規参入と新メディアの発展により、メディアの数と種類の増加、到達範囲の拡大が著しい。(4)メディアの発展は情報アクセス量を増加させたが、都市と農村、貧富の格差は縮小していない。(5)自由化により政治以外の分野でもメディアの役割に関心が広がった。とりわけ開発におけるメディアの重要性が認識されるようになった。(6)メディアが社会と(エリートではなく)普通の人々の行動に影響を及ぼし始めている。(7)メディアの今後の発展には、自由化の徹底と人材育成および経営基盤の確立が重要だ。本研究は、メディア自由化の進展により、社会経済発展において情報とそれを伝達するメディアの重要性が増加していることに注意を向けた。今後、政治・経済・文化・社会・開発など全ての分野におけるアフリカ研究において、メディアと情報の役割はますます重要となると思われ、研究の提示した視角は今後の研究発展に貢献できるものと考える。メディアの多様化と情報アクセスの増加につれて、今後、人々とメディアが相互にどのように影響しあっていくのかが注目される。

著者

武内 進一 Takeuchi Shin'ichi

出版者

日本貿易振興会アジア経済研究所

雑誌

アジア経済 (ISSN:00022942)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.252-275, 2003-05

著者

池野 旬 島田 周平 荒木 茂 池上 甲一 半澤 和夫 児玉谷 史朗 上田 元 高根 務 武内 進一

出版者

京都大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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東南部アフリカの農村においては、多様な生業が同時並行的に展開されて、究極的な目的である安定的な食糧確保が目指されてきた。1980年代以降の国家の政治・経済・行政改革に伴うマクロ・レベルの社会経済変動に対して、生計戦略を変容させながら農村世帯は巧みに対応してきた。本研究では、主として農村での実態調査に基づき、多様な生計戦略と食糧確保の方策、ならびにそれらの背景にある規定要因について、実証的に分析した。成果の内容は、数冊の単行書(和文)、英文論文等として公表している。