著者

清水 優子 牛島 廣治 北島 正章 片山 浩之 遠矢 幸伸

出版者

一般社団法人 日本環境感染学会

雑誌

日本環境感染学会誌 (ISSN:1882532X)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.388-394, 2009 (Released:2010-02-10)

参考文献数

17

被引用文献数

3 3

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ヒトノロウイルス(HuNoV)は,未だ細胞培養系が確立されていないため,各種消毒薬のHuNoVに対する有効性について十分な知見が得られていない.そこで,HuNoVに形態学的にも遺伝学的にも類似し細胞培養可能なマウスノロウイルス(MNV)を用い,塩素系およびエタノール系消毒薬の不活化効果をTissue Culture Infectious Dose 50% (TCID50)法を指標に評価した.次亜塩素酸ナトリウムおよびジクロルイソシアヌル酸ナトリウム(塩素系消毒薬)は,200 ppm, 30秒間の接触でMNVは99.998% (4.8 log10)以上不活化して検出限界以下となり,125 ppmの場合でも30秒間で99.99% (4 log10)以上の不活化が認められた.70 v/v%エタノール,0.18 w/v%クロルヘキシジングルコン酸塩含有72 v/v%エタノールおよび0.18 w/v%ベンザルコニウム塩化物含有75 v/v%エタノールは,30秒間の接触で検出限界以下までウイルス感染価を低下させた.   本研究で対象とした2種類の塩素系消毒薬は,いずれも終濃度125 ppmで高いMNV不活化効果を示した.また,3種類のエタノール系消毒薬については,エタノール濃度70 v/v%以上で使用すれば,いずれも短時間でMNVの不活化が達成できることが分かった.以上の結果から,これらの市販の消毒薬はHuNoVに対しても高い不活化効果を有することが期待され,ノロウイルス感染症の発生制御および拡大防止の感染対策を目的とした環境用消毒薬として有用であると考えられる.

著者

梅崎 重夫 福田 隆文 齋藤 剛 清水 尚憲 木村 哲也 濱島 京子 芳司 俊郎 池田 博康 岡部 康平 山際 謙太 冨田 一 三上 喜貴 平尾 裕司 岡本 満喜子 門脇 敏 阿部 雅二朗 大塚 雄市

出版者

独立行政法人 労働安全衛生総合研究所

雑誌

労働安全衛生研究 (ISSN:18826822)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.13-27, 2014 (Released:2015-03-26)

参考文献数

19

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日本の強みは,現場の優秀な作業者や管理・監督者及び生産技術者が質の高い安全管理と生産技術に基づく改善を実施していることにある.したがって,この“現場力”を基盤に置いた上で,技術に基づく安全の先進国と言われる欧州の機械安全技術や社会制度を適切に活用すれば,日本の現場力と欧州の機械安全技術を高次の次元で融合させた新しい枠組みの安全技術と社会制度を構築できる可能性がある.本稿では,以上の観点から日本で望まれる法規制及び社会制度のあり方を検討した.その結果,今後の日本の社会制度では,安全をコストでなく新たな価値創造のための投資として位置づけること,高い当事者意識と安全な職場を構築しようとする共通の価値観を関係者間で共有すること,及び再発防止から未然防止,件数重視から重篤度重視への戦略転換と想定外の考慮が重要と推察された.また,実際の機械の労働災害防止対策では,特に経営者及び設計者に対して欧州機械安全の基本理念と災害防止原則を普及促進するとともに,①ISO12100に定めるリスク低減戦略,②モジュール方式による適合性評価と適合宣言に関する情報伝達を目的としたマーキング,③マーキングの情報に基づく機械の使用段階での妥当性確認,④機械の設計・製造段階への災害情報のフィードバックが特に重要と考えられた.

著者

長野県師範学校清水ケ丘攻史会 編

出版者

信濃毎日新聞社出版部

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1937

著者

清水芳太郎 著

出版者

創生会出版部

巻号頁・発行日

1936

著者

清水 和裕

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.115, no.6, pp.1142-1148, 2006-06-20 (Released:2017-12-01)

著者

清水 利尚

出版者

早稲田大学大学院社会科学研究科

雑誌

社学研論集 (ISSN:13480790)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.17-32, 2010-09-25

著者

清水 美憲

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 33 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.75-76, 2009-08-25 (Released:2018-05-16)

参考文献数

8

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シンガポールにおける数学カリキュラムの枠組みを概観し,我が国の教育課程と対比してその特徴を考察した。シンガポールの数学カリキュラムの枠組みは,数学的問題解決を中核として情意面まで含む広い立場から数学カリキュラムを把握する点に特色があり,我が国の教育課程編成における数学方法的の観点からみた学年・学校種間の接続のあり方を再考する必要性を示唆する。

著者

清水 裕次 田森 佳秀

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.26, no.30, pp.43-48, 2002-03-20

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ヒトは探索物を発見した瞬間に「Aha!」と思う。この瞬間は、いわばひらめきの瞬間のことであるから、いつ起こるのか予測できない。同様な事は他のモダリティでも見られることから、「Aha!」の瞬間は、モダリティーに共通の認知現象であると考えられる。我々は「Aha!」の瞬間に起こる神経活動の変遷を調べるために多チャンネルMEG計測を行った。電流双極子の位置推定の結果、「Aha!」の瞬間に関連する局在した神経活動は、上前頭回と帯状回前頭下部に出現することが分かった。

著者

金田 彰二 倉西 良一 石綿 進一 東城 幸治 清水 高男 平良 裕之 佐竹 潔

出版者

日本陸水学会

雑誌

陸水学雑誌 (ISSN:00215104)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.449-460, 2007 (Released:2008-12-31)

参考文献数

46

被引用文献数

7 10 5

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近年,日本に侵入したと推測される外来種フロリダマミズヨコエビの文献および標本調査を行った。この結果28都府県からの出現を確認した。 Morino et al. (2004)と比較すると,関東地方において神奈川,東京で確認地点が著しく増加し,従来記録の無かった東北地方や長野県,新潟県,関西や四国でも分布が明らかとなった。フロリダマミズヨコエビと在来ヨコエビ類3科の形態の特徴を記載した。

著者

清水 嘉子 伊勢 カンナ

出版者

日本母性衛生学会

雑誌

母性衛生 (ISSN:03881512)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.344-351, 2006-07

被引用文献数

4

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本研究は育児している母親の肯定的な情動を「育児幸福感」とし,育児幸福感を感じる際の事情から,育児幸福感と育児事情の実態を明らかにした。3歳以下の子どもを育児している母親にアンケート用紙を配布し,Lazarusの理論による7項目の情動である安心,希望,愛情,喜び,感謝,同情,誇りを育児中に感じる頻度を5段階評価とした。さらに,それぞれの情動を感じる育児事情について自由記述を求めた。調査用紙は188名に配布し101名から回収された。結果として母親が育児中に感じる肯定的情動の中心は,愛情,喜び,感謝であり,安心,誇り,希望と続き,同情は少なかった。育児幸福感を感じる際の事情は14項目に分類できた。育児幸福感を感じる際の事情は,主として「子どもの成長・発達・健康」および「子どものしぐさ」などの子ども中心の構成であり,その他として「周囲の援助・声かけ・つながり」などであった。本研究の結果は,育児支援としては,(1)育児する中で喜びや愛情を感じた時の子どもの様子について語れる場を提供すること,(2)母親が他者と良好な関係であるという認知を促すこと,(3)子どもの成長に関する肯定的なフィードバックにより母親の努力や能力が認められること,(4)母親が育児協力を周囲に求められるように援助すること,(5)カウンセリング技術による母親の肯定的な自己認識を促すといった働きかけの重要性を明らかにした。

著者

清水 克志

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2017年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.100315, 2017 (Released:2017-05-03)

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1.はじめに ハクサイは明治前期に中国から日本へ導入された外来野菜である.一般に外来野菜は,「農商務省統計表」に記載が始まる明治後期以前における普及状況の把握が容易ではない.さらにハクサイに限って言えば,①欧米諸国から導入された「西洋野菜」と比較して導入政策が消極的であったことに加え,②明治後期以降も1941(昭和16)年に至るまで,統計では在来ツケナ類などとともに「漬菜」として一括集計されていたことなどにより,普及の概略を掴むことさえ難しい. 本報告では,ハクサイの普及状況について,量的把握が困難な事情を踏まえ,大正期を中心とした近代における『大日本農会報』や『日本園芸雑誌』,『主婦之友』などの雑誌類,栽培技術書などの記述を主たる分析対象とし,当時におけるハクサイ需要の高まりと種子の供給状況を突き合わせることを通して,明らかにすることを目的とする.2.普及阻害要因としての「交雑」問題明治前期には,政府によって山東系のハクサイ品種の導入が試みられたものの,それは内務省勧業寮と愛知県に限定されていた.ハクサイを結球させることが困難であったため,内務省では試作栽培を断念し,唯一試作栽培を継続した愛知県においても結球が完全なハクサイの種子を採種するまでに約10年の歳月を要した.結球種のハクサイは,「脆軟」で「美味」なものと認識されながらも,明治前期時点における栽培技術水準では「交雑」問題が阻害要因となり,栽培は困難とされ,広く周知されるまでには至らなかった.そしてこの時点では,結球種のハクサイよりもむしろ,栽培や採種が容易な非結球種の山東菜がいち早く周知され,三河島菜などの在来ツケナより優れた品質のツケナとして局地的に普及していった. 日清戦争に出征した軍人が,中国大陸においてハクサイを実際に見たり食べたりしたことを契機として,茨城県,宮城県などで芝罘種の種子が導入されたが,この時点でも「交雑」問題によって,ハクサイの栽培は困難な状況が続いた.日露戦争後の関東州の領有によって,中国や朝鮮にハクサイ種子を採種し日本へ輸出販売する専門業者が成立したため,購入種子によるハクサイの栽培が可能となった.しかしながら,輸入種子が高価であることや粗悪品を販売する悪徳業者の多発など,新たな問題が生じた.3.大正期におけるハクサイ需要の高まり 大正期に入ると,香川喜六の『結球白菜』(1914年;福岡),矢澤泰助の『結球白菜之増収法』(1916年;千葉),川村九淵の『学理実験結球白菜栽培秘訣』(1918年;東京)など,ハクサイの有用性を説き栽培を奨励する栽培技術書が相次いで刊行された.これら栽培技術書では,①ハクサイの「結球性」に起因する食味の良さと軟白さ,多収性と貯蔵性,寄生虫の害からの安全性などが高く評価されていたことに加え,②純良な種子を吟味して入手することが必要不可欠な条件であること,の2点に著述の力点が置かれていたことが読み取れる. 一方,『大日本農会報』には,1918(大正7)年以降,種苗業者による結球ハクサイ種子の広告の掲載が確認できるようになる.野菜類全般の種子を対象とする業者の広告は明治期からみられ,その中にハクサイが含まれるものも散見されたが,大正期に入ってハクサイ種子専門の業者が登場してくる事実は,ハクサイ種子に対する需要の高さと採種に求められる専門技術の高さを示すものであろう.また種子の価格を比較すると,結球種が半結球種や非結球種に比べ非常に高価であったことも確認できる. 4.育採種技術の確立とハクサイ生産の進展 大正期も後半になると,ハクサイ栽培に対する需要を背景に,日本国内でハクサイの育採種が試みられ,宮城県や愛知県を中心に各地で国産品種が育成された.その担い手の多くは一般的な篤農家ではなく,より専門的な知識や技術,設備を備えた種苗業者や公的機関であった. 「交雑」という阻害要因が解消され,ハクサイ生産の前提となる種子の供給体制が整ったことにより,昭和戦前期には国産品種の育成地を中心に,ハクサイ産地の成立が急速に進んだ.都市大衆層の主婦を主たる購読者層とする『主婦之友』に,ハクサイ料理に関する記事が初見されるのは1922(大正11)年である.このことは,東京市場において宮城などの産地からハクサイの入荷が本格化する1924年とほぼ時期を同じくして,料理記事が登場していることを意味している.調理法の記事数をみると煮物や汁の実,鍋物などの日常的な家庭料理の惣菜の割合が高い.漬物材料として所与の需要があったハクサイは,同時期の都市大衆層の形成とも連動しつつ,その食生活の中に急速に浸透していったことが指摘できる.

著者

清水 義和

出版者

愛知学院大学

雑誌

愛知学院大学教養部紀要 (ISSN:09162631)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.21-55, 2008

著者

堀井 隆行 清水 公美子 宮井 紗弥香 福山 貴昭 田中 智夫 岡崎 登志夫 鎌田 壽彦

出版者

日本家畜管理学会

雑誌

日本家畜管理学会誌・応用動物行動学会誌

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, 2016

著者

清水 栄長

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.402-405, 1956 (Released:2010-07-16)

参考文献数

3

著者

清水 準一 長内 さゆり

出版者

日本保健科学学会

雑誌

日本保健科学学会誌 (ISSN:18800211)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.177-183, 2014-03-25

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目的:2012年に診療報酬上評価された緩和ケアについて専門性の高い看護師(NHPCS)が行う訪問看護師との療養者宅への同行訪問の実施可能性を地理情報システム(GIS)により検討した。方法:都道府県別にNHPCSの分布や養成機関の位置との関連を検討し,NHPCSが少ない都道府県について,所属医療機関と訪問看護ステーションの位置等の関連をMANDARAにより分析した。結果:老年人口あたりのNHPCSの分布は都道府県間で2.6倍の差があり,近隣にがん関連認定看護師養成課程の定員が多い県で多くなっていた。NHPCSが少ない県では,訪問看護ステーションの半径10km圏内にNHPCSが所属する医療機関がない割合が高かった。考察:GISの利用によりNHPCSと養成機関の偏在や実施困難な地域の存在が明らかになり,国内及び都道府県内の人的資源の均てん化のため同行訪問の取り組みの必要性が示唆された。

著者

清水 栄司 佐々木 司 鈴木 伸一 端詰 勝敬 山中 学 貝谷 久宣 久保木 富房

出版者

日本不安障害学会

雑誌

不安障害研究 (ISSN:18835619)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.116-121, 2014-03-31 (Released:2014-05-02)

被引用文献数

1

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日本不安障害学会では,日本精神神経学会精神科用語検討委員会(日本精神神経学会,日本うつ病学会,日本精神科診断学会と連携した,精神科病名検討連絡会)からの依頼を受け,不安障害病名検討ワーキング・グループを組織し,DSM-5のドラフトから,不安障害に関連したカテゴリーの翻訳病名(案)を作成いたしました。ご存知のように,厚生労働省は,地域医療の基本方針となる医療計画に盛り込むべき疾病として指定してきた,がん,脳卒中,急性心筋梗塞,糖尿病の四大疾病に,新たに精神疾患を加えて「五大疾病」とする方針を決め,多くの都道府県で2013年度以降の医療計画に反映される予定です。精神疾患に関しては,「統合失調症」や「認知症」のように,common diseasesとして,人口に膾炙するような,馴染みやすい新病名への変更が行われてきております。うつ病も,「大うつ病性障害」という病名ではなく,「うつ病」という言葉で,社会に広く認知されております。そこで,DSM-5への変更を機に,従来の「不安障害」という旧病名を,「不安症」という新名称に変更したいと考えております。従来診断名である,「不安神経症」から,「神経」をとって,「不安症」となって短縮されているので,一般に馴染みやすいと考えます。ただし,日本精神神経学会での移行期間を考え,カッコ書きで,旧病名を併記する病名変更「不安症(不安障害)」とすることを検討しております。そのほかにもDSM-5になって変更追加された病名もあるため,翻訳病名(案)(PDFファイル)を作成しました。翻訳病名(案)については,今後も,日本精神神経学会精神科用語検討委員会の中での話し合いが進められていく予定です。どうぞよろしくお願い申し上げます。

著者

清水 俊一 石井 正和 根来 孝治 根来 孝治

出版者

昭和大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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Transient receptor potential melastatin 2(TRPM2)は、酸化ストレスにより活性化される非選択的陽イオンチャネルであり、好中球や心筋細胞に発現が認められている。本研究は、酸化ストレスや炎症反応が関わっている心臓の虚血再灌流障害にTRPM2が関与しているかどうか検討した。野生型(WT)およびTRPM2欠損(KO)マウスの左冠動脈を結紮・開放することにより心臓の虚血再灌流モデルを作製した。その結果、虚血再灌流による心筋壊死はWTマウスと比較してKOマウスでは抑制されていた。一方、虚血のみによる心筋壊死はWTマウスとKOマウスで差が認められなかった。また、虚血再潅流による心機能低下もKOマウスで抑制された。さらに、再灌流領域における好中球の浸潤が、KOマウスで抑制されていた。次に、摘出心臓の虚血再灌流障害モデルを作製し、多形核白血球(PMNs)の導入を行ったところ、KOマウス由来のPMNsを導入しても心筋壊死は軽度であったが、WTマウス由来のPMNsを導入すると著しい心筋壊死の促進が認められた。そこで、WTマウス由来のPMNsにH_2O_2とleukotriene B_4(LTB_4)を添加したところ、細胞内カルシウムイオン濃度の上昇が認められ、この上昇は好中球の血管内皮細胞への粘着に関わっていた。以上の結果から、TRPM2は心臓の虚血再灌流障害の進展に関与していることが明らかとなった。この機構には、再灌流時に好中球のTRPM2が活性化され、その結果、好中球の血管内皮細胞への粘着亢進による心臓への遊走が関与していると思われる。

著者

清水 正典 SHIMIZU Masanori 吉備国際大学社会学部 Kibi International University

出版者

吉備国際大学

雑誌

吉備国際大学研究紀要. 人文・社会科学系・医療・自然科学系 Kibi International University (ISSN:21876185)

巻号頁・発行日

no.22, pp.167-180, 2012

著者

野口 邦和 清水 雅美 安斎 育郎

出版者

Journal of Radiation Research 編集委員会

雑誌

Journal of Radiation Research (ISSN:04493060)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.191-212, 1986-06-15 (Released:2006-06-16)

参考文献数

9

被引用文献数

4 5

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Correlation between natural background radiation exposure rates and cancer mortality rates in 46 Japanese prefectures was statistically studied over the period of 1950-1978. With regard to the correlation between natural background radiation exposure rates and crude (non-age-adjusted) cancer mortality rates, statistically significant positive correlation coefficients were observed in most cases of cancers with only a few exceptions. But the significance of correlation mostly disappeared through age-adjustment with only three exceptions of female stomach and uterine cancers in 1968-1978 and uterine cancer in 1958-1978. Both crude and age-adjusted male esophagus cancer mortality rates in 1968-1978 showed significant negative correlation. Female lung and breast cancers in 1958-1967, female esophagus and pancreas cancers in 1968-1978, and female breast cancer in 1958-1978 came to be negatively correlated with exposure rate through age-adjustment. It was suggested that natural radiation levels are positively correlated with prefectural population component ratios for those older than 40, 50 and 65 yrs, which was considered to be one of the causes of apparent correlation between exposure rates and crude cancer mortality rates.

著者

清水 貞夫

出版者

全国障害者問題研究会

雑誌

障害者問題研究 (ISSN:03884155)

巻号頁・発行日

vol.39, no.1, pp.2-11, 2011-05

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国連・障害者権利条約の規定する「通常/一般教育システムからの非排除」「地域でのインクルーシブ教育」「必要なサポート及び合理的配慮の提供」等をどのように理解するのかを論究した.論究に当り,2010年12月に公表された障がい者制度改革推進会議『第2次意見』と中央教育審議会・特別支援教育の在り方に関する特別委員会『論点整理』を対比しつつ,障害者権利条約の批准のために求められる特別支援教育体制の制度改革は何かを明らかにした.特に,特別支援学校の設置義務者を都道府県から市町村に移管することの必要性を提起した.