著者
福山 栄作 高清水 直美 中井 陽子 昌子 喜信
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.51, no.4, pp.260-272, 2008 (Released:2008-07-01)
参考文献数
21

島根大学では,大学評価情報データベースの教員情報入力システムと連携した学術機関リポジトリシステムの構築を行った。教員情報入力とリポジトリへのデータ登録が双方向で連携することにより,リポジトリへのデータ登録率の向上と入力負荷の軽減が可能となる。両システムの連携の実際を紹介し,現在の運用状況の分析から,コンテンツの持続的収集の可能性を検証する。
著者
清水 政明 柿木 重宜 冨田 健次 川口 健一 岩井 美佐紀 春日 淳 田原 洋樹
出版者
大阪大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2010

本研究では、現在日本における学習者人口が日々増加の一途をたどるベトナム語の学習成果を客観的に測定する基準を策定するべく、その検定試験の内容・形態・評価方法を確定するための基礎的研究を遂行した。ベトナム本国において教育・訓練省が策定する海外在住ベトナム人のベトナム語能力測定基準案等を参照し、ベトナム本国との連携関係を保持しながら徐々に改良・発展させることが可能な形態を有する検定試験の制定を目標とした。
著者
浅井 元朗 黒川 俊二 清水 矩宏 榎本 敬
出版者
日本雑草学会
雑誌
雑草研究 (ISSN:0372798X)
巻号頁・発行日
vol.52, no.1, pp.1-10, 2007-03-30
被引用文献数
7

輸入穀物に由来する海外からの雑草種子の非意図的導入とその耕地への拡散が大きな問題となっている。1993〜95年にかけて鹿島港に入港したムギ類,ナタネ等冬作穀物中の混入雑草種子を調査した。21科92種が識別された。81種群,29検体を対象とした除歪対応分析による序列化の結果,アメリカ合衆国産,カナダ産,ヨーロッパ産(ドイツおよびフィンランド),オーストラリア産の調査検体がそれぞれ特徴的な混入種組成を有することが判明した。アブラナ類が最多の25検体から検出され,シロザが23,カラスムギが21,ソバカズラが20,エノコログサおよびタデ類が18,グンバイナズナが17検体から検出された。アブラナ類は5ケ国全ての検体に混入しており,北米,特にカナダ産検体への混入数が多かった。高緯度産(カナダ,ヨーロッパ)検体には日本の温暖地以西では夏生一年草である草種が混入していた。生産国の主要雑草種と検体中の混入草種とはおおむね一致した。日本でも近年ムギ作の難防除雑草となっているカラスムギ,ライグラス類は輸入ムギ類に大量に混入していること,また生産国における輪作作物の自生雑草化に由来すると考えられるアブラナ類が最も多量に混入していることを確認した。
著者
清水 久仁子
出版者
日本国際観光学会
雑誌
日本国際観光学会論文集
巻号頁・発行日
no.21, pp.53-58, 2014-03

Online Travel Agencies (OTA) as new intermediaries have been chosen by consumers as their leading product choice when choosing accommodation since the Japanese OTA was firstly launched in 1996. Hotels and ryokans began to manage their real time room inventories and daily prices although they had limited control of under the traditional distribution agreement known as "Kyotei ryokan & hotel" for a long time. Therefore, the introduction of OTAs provided a productive technological initiative to expand domestic and overseas markets throughout the Japanese lodging industry.
著者
杉山 裕美 三角 宗近 岸川 正大 井関 充及 米原 修治 林 徳真吉 早田 みどり 徳岡 昭治 清水 由紀子 坂田 律 グラント エリック J 馬淵 清彦 笠置 文善 陶山 昭彦 小笹 晃太郎
出版者
Journal of Radiation Research 編集委員会
雑誌
日本放射線影響学会大会講演要旨集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.149-149, 2009

【目的】放射線影響研究所は、原爆被爆者コホート(寿命調査集団)において、病理学的検討に基づき、1987年までに罹患した皮膚癌の放射線リスクを検討し、基底細胞癌に放射線リスクがあることを報告している。本研究では観察期間を10年延長し、皮膚癌の組織型別罹患率の放射線リスクを再検討した。<br>【方法】寿命調査集団120,321人のうち、原爆投下時に広島市、長崎市とその周辺で被爆し、放射線線量推定方式DS02で被爆放射線量が推定されている80,158人を対象とした。皮膚癌は1958年から1996年までに登録された症例について病理学的な検討を行い、第一癌を解析の対象とした。ポワソン回帰により、皮膚癌における放射線の過剰相対リスク(ERR=Excess Relative Risk)を組織型別に推定した。<br>【結果】寿命調査集団において、336例の皮膚癌が観察された。組織型別には悪性黒色腫(n=10)、基底細胞癌(n=123)、扁平上皮癌(n=114)、ボウエン病(n=64)、パジェット病(n=10)、その他(n=15)であった。線量反応に線形モデルを仮定しERRを推定したところ、基底細胞癌について統計的に有意な線量反応が観察された。前回の解析(1987年までの追跡)ではERR/Gyは1.8(90%信頼区間=0.83-3.3)であったが、今回の解析ではERR/Gyは 2.1(95%信頼区間=0.37-1.2, P<0.01)であった。さらに基底細胞癌の線量反応について赤池情報量規準(AIC)に基づき検討したところ、0.6Gy(95%信頼区間=0.34-0.89)を閾値とし、傾きが2.7(95%信頼区間=1.1-5.1)とする閾値モデルがもっともよく当てはまった(ERR at 1 Gy = 1.1、95%信頼区間=0.43-2.05)。また基底細胞癌においては被爆時年齢が1歳若くなるほどリスクが有意に10%上昇した。<br>【結論】皮膚表皮の基底細胞は放射線に対する感受性が高く、特に若年被爆者において放射線リスクが高いことが確認された。また基底細胞癌における線量反応の閾値は、1Gyよりも低く、0.6Gy であることが示唆された。
著者
清水 良典
出版者
愛知淑徳大学大学院文化創造研究科
雑誌
愛知淑徳大学大学院文化創造研究科紀要 (ISSN:21884633)
巻号頁・発行日
no.3, pp.51-51, 2016-03-31

クリエイティブライティング領域<学園創立110周年・大学開設40周年記念行事> 大学院文化創造研究科連続講演会 ~文化創造と環境・エコ~
著者
清水 泰行
出版者
日本言語学会
雑誌
言語研究 (ISSN:00243914)
巻号頁・発行日
vol.148, pp.123-141, 2015 (Released:2016-05-17)
参考文献数
40

この論文は,「熱っ!」のように,形容詞語幹が声門閉鎖を伴って発話され,感動の意味が表現上実現する文(形容詞語幹型感動文と呼ぶ)を扱い,「感動の対象」を表す「主語」をとるかとらないかに着目して考察する。その結果として,形容詞語幹型感動文について,①即応性と対他性による分析から,構造上の「主語」をとらないと考えられること,②「これうまっ!」における「これ」のような形式は,話し手が聞き手に注意喚起を呼び掛けるための「感動の対象」の提示部であること,③形容詞語幹型感動文を構成する形容詞の性質の違い(属性形容詞か感情形容詞か)の観点から,属性形容詞によるものと感情形容詞によるものの二種に大別できること,④属性形容詞によるものも感情形容詞によるものも体言化形式を持ち,名詞句として感動の表出に用いられることで同じ感動文として機能すること,という四点を述べる*。
著者
清水 昌幸 角谷 啓 尹 祐根 北垣 高成 小菅 一弘
出版者
日本ロボット学会
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.606-617, 2007-05-15 (Released:2010-08-25)
参考文献数
22
被引用文献数
3 1

This paper addresses the inverse kinematic problem for 7 DOF anthropomorphic manipulators with joint limits. Specifically, the paper analyzes how the joint limits restrict the redundancy to develop practical inverse kinematic resolutions under the joint limits. First, the manipulator model considered in this paper is provided. Second, how to solve the inverse kinematics of the redundant manipulator is described. Third, how joint limits affect the inverse kinematic solutions is investigated. Forth, several suggestions for resolving redundancy under the joint limits are presented. Lastly, the effectiveness of the redundancy resolutions is illustrated by simulation results.
著者
清水 本裕
出版者
東京農工大学
雑誌
東京農工大学人間と社会 (ISSN:13410946)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.87-103, 1995-04-01