著者

武田 植人 栗原 毅 鈴木 猛 佐々 学 三浦 昭子 松本 克彦 田中 英文

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.31-35, 1962-04-05 (Released:2016-09-05)

被引用文献数

2 7

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1961年7月より10月までの間, 横浜市鶴見区師岡町付近で未吸血の蚊が炭酸ガスに多数集まつて来ることを利用してドライアイスと蚊張を用いたトラップを作り, 捕集される蚊について検討した.7月28日にはドライアイスの消費量が100g〜550gである蚊張に午後6時から9時までの3時間のあいだ3, 000〜8, 000の雌成虫を捕集することが出来た.侵入口の方向が発生源の反対側の方向および風下であると, より効果的に捕集することが出来, 多少の風力および蚊張の配置場所には著明な差が認められなかつた.ドライアイスとヤギおよびニワトリを入れた蚊張に集まる蚊の数はドライアイス>ヤギ>ニワトリとなり, 動物誘引法およびライトトラップ法に比べてドライアイストラップ法ははるかに効果的であつた.ドライアイスに集まる蚊の日週活動を8月4日から9月6日に至る間, 午後6時から翌朝午前6時まで一時間毎に採集し観察した結果, 午後7時から8時までに侵入数が最高となり以後漸次減少するが午前4時〜5時まで侵入は続いた.蚊の種類別による日週活動の差はあまり著明ではなかつた.

著者

富田 眞治 平木 敬 田中 英彦 末吉 敏則 金田 悠紀夫 天野 英晴

出版者

京都大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1994

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本年度は,平成5年度までの研究成果を基に,超並列プロトタイプ・システムを実機として実装可能とするため,LSI,プリント基板,システム筐体の設計を行った.さらに,これと平行してシステムの妥当性を評価するための種々のシミュレーション実験や,入出力機構の開発を行った.以下に代表的な研究成果を示す.1.超並列システムのキャッシュ一貫性制御方式の評価ディレクトリ・ベースのキャッシュ一貫性制御法として提案した疑似フルマップ方式を,本重点領域研究の成果として提案した.Recursive Diagonal Torus(RDT)ネットワーク上に実装した場合の性能をシミュレーションにより評価した.その結果,ネットワークの階層構造を活用したマルチキャストや,ACK回収の効果により,フルマップ方式に比べ,約4倍の処理速度が得られた.また,マルチキャスト法として,LPRA(Local Precise Remote Approximate)法,SM(Single Map)法,ならびにLARP(Local Approximate Remote Precise)法を提案しその評価を行った.その結果,無駄なトラフィック軽減の観点から,宛先ノードが少ない場合にはSM法が有利で,宛先ノードが一定数を越すとLPRA法またはLARP法が有利になることが判明した.さらに,LPRA法とLARP法の優劣は,データのマッピングに強く依存することも判明した.2.超並列システムの高速入出力システムの研究入出力専用の高速ネットワークをRDTと独立に設け,仮想FIFOならびにLANを介して接続されたワークステーション群全体の広大なディスク領域を超並列計算機のファイルシステムとして提供する入出力サブシステムを提案した.さらに,仮想FIFOでHDTVを接続することでビジュアルな計算機環境を構築可能とした。また,画像表示機構の実装に際しては,1画面のフレーム・メモリを16分割し並列計算機からの表示データ転送を分散並列的に行うことで,最大250MB/秒の転送速度を実現し,ハイビジョン画質の動画表示を可能とした.

著者

高橋 佑紀 森定 一稔 渡邉 美貴 田中 英夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

pp.22-041, (Released:2023-03-10)

参考文献数

14

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目的 大阪府は新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の流行拡大期における感染制御の方策として,政府に対し緊急事態宣言やまん延防止等重点措置の発出・実施要請をした。それらの効果を評価・検討する。方法 大阪府健康医療部が公表する第3波(2020年10月10日~2021年2月28日)および第4波と前後約1週間(2021年2月23日~2021年6月27日)の感染経路不明新規陽性者数を用い,7日間移動平均値を計算した。そして各波での罹患率の経時変化の特徴を,Joinpoint回帰モデルを適用して分析し,統計学的に有意な罹患率の日率変化をその日の前後で起こした日(Joinpoint日)を特定した。SARS-CoV-2に感染してからその罹患事実が公表に至るまでの日数分を各Joinpoint日から遡った日を,府民の感染リスク行動が大きく変化した日とみなした。それらの日と大阪府から発出された声明,宣言との時間的関連性を見た。結果 大阪府のCOVID-19感染経路不明新規陽性者数の増加率が有意に減少に転じたJoinpoint日は,第3波では2020年11月23日,2021年1月7日,および1月18日の3ポイントが見出された。また,第4波では,2021年4月12日と4月30日の2ポイントが見出された。それぞれのJoinpoint日から,対応するタイムラグ(8~9.9日)だけ遡って得られた計5つの感染リスク行動急変日は,2020年11月13日,12月30日,2021年1月9日,4月4日,および4月22日と推定された。上記の5つの推定感染行動急変日のうち,2021年1月9日は2回目の緊急事態宣言発出日,21年4月4日は1回目のまん延防止等重点措置実施日,4月22日は3回目の緊急事態宣言の要請日と発出日の間に位置していた。結論 大阪府内でCOVID-19の第3波,第4波に発出された計3回の緊急事態宣言・まん延防止等重点措置の発出・実施タイミングは,いずれも感染経路不明新規陽性者数が増加から減少に転じた,もしくは急激な増加傾向が止まったと推定される時点に対応する府民の行動変化を起こしたタイミングにほぼ一致していた。このことから,これらの宣言の発出要請は,府民の感染リスク回避行動を強化し,また感染が起きやすい機会を低減させた要因の一つと推定された。

著者

田中 英雄

出版者

日本石仏協会 ; 1977-

雑誌

日本の石仏 (ISSN:03857824)

巻号頁・発行日

no.155, pp.29-34, 2015

著者

河津 巖 田中 英嵩

出版者

九州ルーテル学院大学

雑誌

応用障害心理学研究

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-15, 2015-03-31

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特別支援学校(肢体不自由)で小学部, 中学部, 高等部合わせて12年間在籍した重度の障害を有する高等部生が大学を受験した。本研究では, 重度の障害がある高等部生の大学進学への夢がどのようにして生じ, 育まれ, 実現したか, その意志形成において, 本人と教師の間で行われた教育現象の構造, 法則を明らかにすることを目的とした。 そこで, 高等部生に特別支援学校で関わった教師たちの協力を得て, フォーカス・グループインタビューを行い, M-GTA を使って構造化し, 高等部生の自己実現を支える法則について考察した。その結果, 今回の研究で見出された新たな知見として【バックアップ】のサブカテゴリーである〈葛藤の呼び起こし〉そして【合わせ鏡】の〈共有された教育観〉, 【A の成長】の〈自己肯定感〉, 【教師の成長】の〈自己の生き甲斐〉が注目された。さらにカテゴリーとサブカテゴリー間の因果関係を捉えることにより, 【教育の本質】である〈信念と希望〉が導き出され, そのモデルが構築された。

著者

日高 なぎさ 田中 英高 土田 こゆき 寺嶋 繁典

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.55-59, 2001-01-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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従来から指摘されているように心因性発熱の発生機序を不十分な情動表現から生じるとするなら, 言語化を促す箱庭療法はきわめて有効な治療手段であろう.箱庭療法が奏効した心因性発熱の1例の治療過程について報告する.導入当初は統合性の低い箱庭が多くみられ, 制作中はほとんど話をせず言語表現の乏しさが目立ったが, 治療を終結する頃には全体として統合性の高い箱庭があらわれるようになった.同時に言語化も促され, 家庭や学校での出来事を自発的に話し, 発熱もなく登校するようになった.本症例では箱庭療法を通じて欲求や感情の言語化が促され, 心的浄化が図られた結果として症例の重篤化を防ぐことができたと考えられる.

著者

H.イゴール・アンゾフ著 田中英之 青木孝一 崔大龍訳

出版者

中央経済社

巻号頁・発行日

2015

著者

亀岡 智美 齋藤 梓 友田 明美 八木 淳子 岩垂 喜貴 井野 敬子 酒井 佐枝子 飛鳥井 望 新井 陽子 成澤 知子 田中 英三郎 山本 沙弥加 高田 紗英子 浅野 恭子 島 ゆみ 中島 淳 竹腰 友子 西村 悠哉 三宅 和佳子 野坂 祐子 小平 雅基 市川 佳世子 岩切 昌宏 瀧野 揚三

出版者

公益財団法人ひょうご震災記念21世紀研究機構

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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本研究では、欧米で子どものPTSDへの第一選択治療として推奨されているTF-CBT(Trauma-Focused Cognitive Behavioral Therapy)の我が国における効果検証に取り組んだ。兵庫県こころのケアセンターと被害者支援都民センターにおいて実施した無作為化比較試験が終了し、先行研究と同様に、わが国においてもTF-CBTの有効性が検証された。結果については、論文にまとめ、報告する予定である。その他の研究分担機関においても、TF-CBTの終了例が蓄積された。TF-CBT実施前後のMRI画像分析については、福井大学子どものこころの発達研究センターで7例を分析した。

著者

辻 泰弘 田中 英子

出版者

特定非営利活動法人 日本医療マネジメント学会

雑誌

医療マネジメント学会雑誌 (ISSN:13456903)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.385-388, 2004-09-01 (Released:2011-03-14)

参考文献数

12

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近年, 調剤に係わる医療事故が相次ぎ, 薬剤師による処方監査の重要性が再認識されている. 今回, リスクマネージメントの観点から処方せん疑義照会内容を集計し, 検討を行った. 平成14年に医療の質の向上を目的として, 電子カルテ及びオーダリングシステムを核とした診療・調剤支援システムを導入した後, 平成15年1月から12月までの本院処方せん159,354枚 (外来: 125,723枚入院: 33,631枚) において, 疑義照会を行った1,010件 (外来: 679件入院: 331件) を「薬学的疑義照会」と「処方形式的疑義照会」に分類し比較検討した. 総処方せん枚数に対する疑義照会率は0.63% (外来0.54%, 入院0.98%) であり, 入院の疑義照会率は外来の疑義照会率と比較して有意差 (p<0.05) がみられた. 外来・入院双方とも疑義照会発生比率は, 「処方形式的疑義照会」が「薬学的疑義照会」を上回る結果となった. なお, 疑義照会後の処方変更率は外来90.3%, 入院92.1%, 全体で91.6%と高い処方変更率となり, 薬剤師の疑義照会が合理性を持って受け入れられ, 適正な内容であったことを示しており, 副作用防止・相互作用回避など, 医薬品に関わるリスクマネージメントへ貢献していることが示唆された.

著者

田中英光 著

出版者

赤坂書店

巻号頁・発行日

1947

著者

相沢 輝昭 江原 暉将 浦谷 則好 田中 英輝 加藤 直人 中瀬 純夫 有賀 憲和 松田 健生

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.40, pp.419-420, 1990-03-14

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NHKでは、現在、2チャンネルの24時間衛星放送を実施している。第1チャンネルの中心になっているのは、英、仏、独、伊、露、韓、中の各国語による「ワールドニュース」で、通常は、元のニュースに日本語テロップ(字幕)を重畳して放送している。具体的には、数十人のバイリンガルが、ニュースの聴取、翻訳、要約、原稿の作成までの全てを、限られた時間内で処理している。しかし、これが衛星放送運用上の大きなネックになっており、その省力化のためMT(機械翻訳)システムが導入された。第1段階として、英語ニュースに対するテロップ作成の実用化を目指す。このため、現在ほぼ毎日5分間、MTシステム作成のテロップを用いた放送が行われている。

著者

泉 庄太郎 新井 肇 田中 英樹 小林 保博 西原 美知子 信澤 邦宏

出版者

群馬県水産試験場

雑誌

群馬県水産試験場研究報告 (ISSN:13421085)

巻号頁・発行日

no.12, pp.24-25, 2006-03

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コイヘルペスウイルス病(KHV病)は持続的養殖生産確保法で特定疾病に指定されており、養殖場で発生した場合には、まん延防止対策として発生飼育池中のコイ(Cyprinus carpio)を全量処分することが望ましいとされている。群馬県では平成16年にKHV病が初めて発生し、各地の養殖場や天然河川でコイが大量斃死して産業的にも水圏環境的にも甚大な被害が続いた。しかし、コイが天然水域中にも普遍的に生息している魚類であることなどから感染源の特定にいたる事例は希である。このことはKHV病発生によって養殖コイの全量処分後、コイ養殖を再開する際に、養殖業者の心理的不安を増大させており、本県コイ養殖産業のKHV病被害からの復興に大きな障害となっている。そこで、本試験ではKHV病発生水域におけるコイ養殖再開の可能性を探索することを目的として、KHV病既発生養殖場でのKHVフリーのコイを用いた飼育試験を行った。

著者

後藤 功雄 田中 英輝

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.25, no.5, pp.577-597, 2018-12-15 (Released:2019-03-15)

参考文献数

21

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ニューラル機械翻訳 (NMT) は入力文の内容の一部が翻訳されない場合があるという問題があるため,NMT の実用には訳出されていない内容を検出できることが重要である.著者らはアテンションの累積確率と出力した目的言語文から入力文を生成する逆翻訳の確率という 2 種類の確率による,入力文の内容の欠落に対する検出効果を調査した.日英の特許翻訳での訳抜けした内容の検出実験を実施し,アテンションの累積確率と逆翻訳の確率はいずれも効果があり,逆翻訳はアテンションより効果が高く,これらを組み合わせるとさらに検出性能が向上することを確認した.また,訳抜けの検出を機械翻訳結果の人手修正のための文選択に応用した場合に効果があることが分かった.

著者

福井 正信 長田 泰博 黒佐 和義 田中 英文

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.10, no.3, pp.169-172, 1959

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1) 1958年11月より1959年1月にかけ関東甲信越駿1都10県の国立病院薬局68カ所を対象として薬局常備薬剤のダニ, 昆虫その他の異物の調査を行つた.2)対象薬剤に澱粉, 乳糖, 含糖ペプシン, ジアスターゼ, パンクレアチン, V.B_1, 乳酸菌製剤, タンナルビン, 乾燥酵母の9種でありこれを各々元封々切直後, 封切後貯蔵, 封切後装置瓶保管の3種ずつ検査を行つた.3)1, 071検体中ダニ検出例44(4.1%), 昆虫検出例51(4.8%)となり薬品別には乾燥酵母がダニ検出率19.6%, 昆虫検出率17.8%と最も高かつた.3)保存条件別には装置瓶, 開封放置の間には差がみられなかつたが元封々切直後のものからも以上2者の50%程の検出例が記録された.4)経過日数によるダニ検出率の差はみられないが長期保存のものからは多数のダニが採集された.5)容器別には多くの形態のものより採集された.また検体採集時の温度, 温度と検出率の間に一定の傾向はみられなかつた.

著者

本屋敷 美奈 杉原 亜由子 永井 仁美 高山 佳洋 森定 一稔 柴田 敏之 森脇 俊 笹井 康典 田中 英夫

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.70, no.2, pp.174-185, 2021

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<p><b>目的</b>:大阪府における自殺未遂者相談支援事業(以下同事業)を評価し,自殺未遂者本人(以下本人)の支援者との関係の改善につながる効果的な支援方法と内容を明らかにする.</p><p><b>方法</b>:本研究は二段階で実施した.第一段階ではフォーカスグループインタビューにて介入の効果についての仮説とアウトカム指標を定義した.第二段階では仮説に基づく評価を行った.調査対象は2014年 4 月から2015年 6 月の間に府内 5 つの保健所において同事業への同意が得られた自殺未遂者192人のうち,支援が終了した113人の中で,支援記録が入手できた102人とした.調査期間は2015年10月から12月とした.調査方法としては支援記録からケースワーカーが情報を抽出した.分析方法では,援助希求行動,信頼関係,支配性を個々の支援者との関係に影響を与える要素と定義した上で,個々の本人と支援者との関係について各要素を0-4点で数値化し,得点の合計が 6 点以上の場合を支援者との良い関係があるとした.過去の自殺未遂歴や精神科受診歴,保健所相談歴,年齢,性別を調整した上で支援(方法・内容)を説明変数とし,支援者との良い関係の介入後の増加を従属変数としてロジスティック回帰にて分析を行った.</p><p><b>結果</b>:対象者の平均年齢は40.7歳,女性は67.6%であった.良い関係を持つ支援者の数が増えた対象者は64人(62.7%)であった.ロジスティック回帰分析にて有意となった支援は,方法では本人・家族両方への面接(調整オッズ比(以下AOR)13.33;95%信頼区間(以下95%CI)2.44-72.81),内容では本人心理支援の内,ニーズの傾聴(AOR5.87;95%CI2.00-17.22),支援方針の説明と合意形成(AOR5.69;95%CI1.88-17.23),心理教育(AOR3.26;95%CI1.13-9.36),医療機関に関する支援では治療継続支援のみを行った場合(AOR4.72;95%CI1.42-15.71)であった.受療支援・治療継続支援両方ありに該当した 5 人の対象者全員に良い関係のある支援者数の増加が見られた.</p><p><b>結論</b>:仮説及びアウトカム指標の設定は本人の支援に関しては妥当であった.保健所での支援において,本人・家族両方との面接,本人との共同した意思決定,丁寧な受療支援の必要性が示唆された.今後は自殺未遂者・支援者関係の質的評価や対照を設けての評価が課題である.</p>

著者

田中 英行

雑誌

夏のプログラミング・シンポジウム2012「ビューティフルコード」報告集

巻号頁・発行日

pp.17-26, 2013-01-11

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今日に於いても、プログラマにとってエラーハンドリングは頭の痛い問題である。正しいエラーハンドリングを行うことは、堅牢なソフトウェアを構築する上で大変重要な問題であるが、適切な抽象化が行われてきたとは言い難い状況にある。現在広く用いられている手法としては、古くからのエラーコードによるものと、例外によるものがある。エラーコードによる手法には大きく2つの問題がある。エラー処理のためのコードがコードのあらゆる部分に組み込まれ、コードの見通しが非常に悪くなることと、エラーを無視するのが非常に容易なので、予期せぬエラー処理漏れを犯しやすいことである。一方で例外を用いる方法は、正しいリソース管理とともに用いられる必要がある。メモリの管理をGCに任せた場合でも、GCの管轄外のリソースは正しく処理されないといけない。これを怠れば、多くの場合深刻なバグを引き起こすことになる。このような処理をもれなく記述すると、往々にして例外捕捉のために深いネストが必要となる。例外処理を正しく行うには、例外の正しい伝搬も必要であるが、これをきちんと行うのはかなり面倒なため、いわゆる例外の握りつぶしが横行する結果となるケースも少なくない。いずれの方法でも、エラーを正しく処理できているかどうかは簡単には推論できない。コードをじっくり観察する必要がある。かくして現代のプログラマは、退屈で面倒な、容易に間違いを犯し得る、そして何より「美しく」ないコードを神経をすり減らしながら書かなければならない状況にあり、また、ともすればそれを良しとする風潮すら見受けられる。しかしながらそれは解決できる問題であり、単にプログラミングモデルからくる制限に他ならないと考える。本発表では、モナドによってエラー処理の抽象化を行うための手法を紹介する。それとともにエラー処理に欠くことのできない、リソース管理の抽象化もあわせて紹介する。モナドを用いて、例外処理のための雑多のコードを、いわゆる「モナドの床下配線」によって隠蔽する方法を、実際のHaskellにおける応用例とともに見てゆく。それにより、エラーの通知側とそれを受け取って処理する側が完全に分離され、用途にマッチしたエラーハンドリングを自由に記述できるようになる。最終的に、正しいエラーハンドリングを美しく行えることを示す。

著者

田中英夫 [ほか] 編

出版者

東京大学出版会

巻号頁・発行日

1993

著者

田中 英樹 鈴木 究真 小野関 由美 泉 庄太郎 青柳 久仁子 久下 敏宏

出版者

群馬県水産試験場

雑誌

群馬県水産試験場研究報告 (ISSN:13421085)

巻号頁・発行日

no.20, pp.1-12, 2014

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内水面漁業と水圏生態系に重大な影響を及ぼすコクチバスMicropterus dolomieuは、群馬県内において1998年5月に榛名湖で初めて採捕され、翌1999年5月には奥利根湖で生息が確認された。2002年と2005年には神流湖で採補されたが、その後は奥利根湖以外における採捕事例は途絶えていた。本種は群馬県はもとより、全国的にも公式な放流事例はなく、他魚種の種苗放流に混入した生息域の拡大も著しく否定されている。2005年に施行された「特定外来生物による生態系等に係る被害の防止に関する法律」、いわゆる「外来生物法」に基づき、飼育を始め、他地域への放流や運搬が禁止されている「特定外来種」に指定されているにもかかわらず、近年では群馬県内の河川でも生息が確認され、2009年の烏川での採捕に端を発し、2011年に鏑川、渡良瀬川、碓氷川、2012年には鮎川で採捕され、その生息分布域が拡大しており、繁殖抑制および拡散防止、ならびに駆除を行うことが急務となっている。一方、コクチバスの日本での生態は未だに不明な点が多く、実態の解明が早急の課題となっている。そこで今回、コクチバスの生息河川を管轄する漁業協同組合と遊漁者、水産行政の協力のもと、群馬県内の河川に生息するコクチバスの胃内容物と河川の水温変化に伴う摂餌行動に着目した調査を行い、その食性等に関する知見を得たので報告する。

著者

田中 英一郎 池原 忠明 瀬戸口 隼 森 崇 三枝 省三 弓削 類

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

機素潤滑設計部門講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.43-46, 2012

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We developed a new whole body motion support type mobile suit. This suit can be used separately for supporting the upper and/or lower limbs, for assisting ADL (Activities of Daily Living). We also developed a mobile lifter system which can bear both the equipped person and the suit. This suit and the lifter can be used by motor palsy patients suffering from stroke, spinal-cord-injury, and central nerve disorders. Using this device, these patients can recover normal gait with no risk of falling. In this paper, the brain activity during walking using the suit and normal gait without the suit are compared. According to multiple trials with the suit, the activity of the premotor area decreased. In addition, by walking while swinging bilateral arms (even though these arms were assisted by the suit), the activity in the supplementary motor area increased (this area of the brain is related with memory of motion). Finally, the brain activity during walking on the treadmill and in the sightly long corridor are compared. From the result of this experiment, it is effective for gait training to walk with locomotion, because of the improvement the motivation for training. We can conclude that this suit is suitable to assist patients in walking. Therefore it is important for patients to swing their arms during gait training in rehabilitation.

著者

中村 勇太 原 亮一 北 裕幸 田中 英一

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌B(電力・エネルギー部門誌) (ISSN:03854213)

巻号頁・発行日

vol.138, no.2, pp.107-115, 2018-02-01 (Released:2018-02-01)

参考文献数

39

被引用文献数

1 1

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From growing interests in the environment issues, promotion of photovoltaic power generation (PV) is accelerated in the world. Meanwhile, rapid chargers (RCs) for popularized electric vehicles are being installed in urban areas. These two trends in distribution system might cause severer voltage fluctuation problems. On the other hand, a RC can provide the reactive power support, which is capable of voltage regulation. Based on this viewpoint, this paper proposes a new framework of voltage regulation, in which the reactive power compensation by RCs is actively utilized. The proposed voltage regulation method combines two different control functions with consideration for over-compensation avoidance. This paper ascertains the validity of proposed voltage regulation method through numerical simulations.