著者

宮田 節子[監修] 宮嶋 博史 岡本 真希子 田中 隆一 辻 弘範 宮本 正明[編集協力]

出版者

学習院大学

雑誌

東洋文化研究 (ISSN:13449850)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.219-317, 2006-03

著者

礒田 有哉 友田 敦 牛嶋 一智 田中 剛 上村 哲也 花井 知広 青木 英郎 山本 祐介

出版者

FIT(電子情報通信学会・情報処理学会)運営委員会

雑誌

情報科学技術フォーラム講演論文集

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.151-158, 2015-08-24

著者

田中 乙菜 越川 房子 松浦 素子

出版者

公益財団法人 パブリックヘルスリサーチセンター

雑誌

ストレス科学研究 (ISSN:13419986)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.68-76, 2014 (Released:2014-10-31)

参考文献数

25

被引用文献数

5

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A stress management program was conducted with junior high school students, mainly by using Self-instructional training (SIT) and then, resulting changes in stress responses and cognitive appraisals perceived as school stress tolerance were investigated. Also, the program was evaluated through a free description questionnaire. Participants were second year junior high school students (N = 216). They were classified into an intervention group (n = 126) and a control group (n = 90). The class-scale stress management program consisting of two sessions, each of 50 minutes, was conducted with the intervention group. The results indicated that the total stress responses score, “irritated-angry feelings,” as well as “helplessness” decreased in the intervention group, compared to the control group. Furthermore, “influence” of cognitive evaluation improved. The above results suggest this stress management program might be effective in junior high school students. The program was evaluated in qualitative ways. It was indicated many participants understood the content of the program and evaluated the class positively. Regarding SIT, almost all participants evaluated SIT positively and recognized the effectiveness of the technique, whereas a few participants mentioned difficulty in developing self-instructions by themselves.

著者

田中菜採兒

出版者

国立国会図書館

雑誌

調査と情報 (ISSN:13492098)

巻号頁・発行日

no.884, 2015-11-30

著者

田中 研之輔

出版者

法政大学キャリアデザイン学部

雑誌

キャリアデザイン学部紀要 (ISSN:13493043)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.109-130, 2013-03

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Informational communicative technologies and social networking servicebased on the Internet have enabled the emergence of new sorts ofcommunities and communicative practices of everyday life. This articleaddresses the phenomenon of Internet-based group, generally referred to asonline community. Analyzed through the lens of contemporary approach byan intensive fieldwork, online community study would contribute to debatesin the literature which seeks to the epistemological positionality ofresearcher different from the qualitative method about the face-to-facegroupings traditionally thought of as communities.

著者

田中 義一郎 河村 日佐男

出版者

日本放射線影響学会

雑誌

Journal of Radiation Research (ISSN:04493060)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.78-84, 1978-03

被引用文献数

1 12

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As a method of prompt and rapid estimation of thyroidal ^<131>I burden of the public (and nuclear workers) in emergency exposure to radioiodine, feasibility of a use of a scintillation survey meter with a NaI(Tl) crystal was demonstrated using phantoms s

著者

田中 秀和 Tanaka Hidekazu

出版者

新潟医療福祉学会

雑誌

新潟医療福祉学会誌 (ISSN:13468774)

巻号頁・発行日

vol.12, no.2, pp.80-87, 2012-11

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Yuki Honda, the educational sociology person, did the following opinions. 1 Employment from a school, 2 Hyper- meritocracy, 3 Educational professional meaning 4 NEET theory. This paper performs these arrangement. Her idea will have influence good for a future argument.近年、日本社会において若年者をめぐる動向は激変期を迎えている。格差社会の進展や貧困の深刻化が進行している中、若年者もその影響を受けている事実を否定することはできない。そのような中、教育社会学者の本田由紀は、若年者を取り巻く環境を学問的に整理し、「学校経由の就職」を廃止することや、教育の職業的意義をより高めるような教育を行っていく必要性を主張している。本稿では、ひとりの学者である本田由紀に焦点を当てて、その主張点を洗い出し、今後、よりこの領域の議論が活発化することを目指す。

著者

田中 康裕 鈴木 毅

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.73, no.632, pp.2107-2115, 2008-10-30 (Released:2009-10-28)

参考文献数

41

被引用文献数

4 5

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It is important that we associate with those who are not intimate with us. To clarify where contacts with these people take place, we paid attention to acquaintances of different generation for children and youth. The purpose of this article is to clarify where children and youth contact with acquaintances of different generation. The survey of this article is questionnaire to university students. This article clarified following things. Many people whom children and youth contact are considered to be "hosts of the place", who are always at the place, who cherish the place, and who play some role there. Because "hosts of the place" are always at particular place, if children and youth want to meet them, they can go there. And even if children and youth don't intend to meet them, they meet them inevitably when they go there. And many contacts with acquaintances of different generation take place not at public places but at semi-public places.

著者

境 有紀 野尻 真介 熊本 匠 田中 佑典

出版者

JAPAN ASSOCIATION FOR EARTHQUAKE ENGINEERING

雑誌

日本地震工学会論文集 (ISSN:18846246)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.79-106, 2008 (Released:2010-08-12)

参考文献数

8

被引用文献数

6 6

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2007年能登半島地震を対象として, 震度6弱以上を記録した全ての強震観測点と5 強を記録した一部の強震観測点周辺の被害調査を行った.震度6 強を記録した全ての強震観測点周辺で, 全壊木造建物が見られた.中でもK-NET穴水と輪島市門前町走出震度計周辺では, 木造建物全壊率は20%近くに達していたが, 多くは老朽化した建物, 1階が商店等で開口部が広い建物であった.震度6弱を記録した観測点は, 全壊木造建物が見られたところとそうでないところがあり, 同じ計測震度でも被害状況にばらつきが見られた.また, いずれの強震観測点周辺にも非木造建物で大きな被害を受けたものは見られなかった.強震記録を見ると, 様々な周期特性をもった地震動が発生しており, 中でも周辺に大きな建物被害があり, かつ, 1.5-2秒程度とやや長い周期に大きな応答をもった地震動が初めて記録されたJMA 輪島は, 貴重なデータとなった.収集した建物被害データと観測された強震記録を用いて, 建物被害と地震動の性質の関係について検討した結果, 強震観測点周りの被害は, 概ね建物の大きな被害と相関が高い1-2 秒応答で説明できるものであったが, JMA輪島の被害レベルは, やや説明が難しいものであった.

著者

田中 一男

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集 第23回ファジィシステムシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.1, 2007 (Released:2009-01-14)

著者

山崎 竜司 小野 健太郎 根木 郁弥 田中 聡 小松原 悟史

出版者

一般社団法人 日本スポーツ理学療法学会

雑誌

スポーツ理学療法学 (ISSN:27584356)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.1-6, 2024 (Released:2023-09-30)

参考文献数

20

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【目的】高校野球選手におけるゼロポジション近似肢位での上肢筋力と僧帽筋下部筋厚の関係を調査することである。【方法】高校野球選手を対象とし,ゼロポジション近似肢位での肩外旋筋力(Zero外旋筋力)と肘伸展筋力(Zeroリリース筋力),僧帽筋下部(LT)筋力,安静時及び収縮時LT筋厚を投球側で測定した。Zero外旋及びリリース筋力とLT筋厚との関係をPearsonの相関係数とSpearmanの順位相関係数を用いて検討した(有意水準は危険率5 %未満)。【結果】 Zero リリース筋力と安静時LT筋厚との間に有意な正の相関(r=0.52, p=0.01)を,Zero外旋筋力と安静時LT筋厚との間には,弱い正の相関(r=0.4, p=0.05)を認めた。【結論】ゼロポジション近似肢位での肩関節外旋及び肘関節伸展筋力発揮には,LT筋厚が関係していることが示唆された。

著者

宮本 一夫 中橋 孝博 田中 良之 小池 裕子 田崎 博之 宇田津 徹朗 辻田 淳一郎 大貫 静夫 岡村 秀典

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2004

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本研究は、山東半島における先史時代の水田探索調査、膠東半島の石器の実測調査、黒陶の安定同位体比分析、山東半島先史時代古人骨の形質人類学的分析、遼東半島四平山積石塚の分析の5分野から構成されている。これらの調査研究は、研究代表者が提起する東北アジア初期農耕化4段階説における第2段階と第3段階の実体を解明するための研究である。まず第1の水田探索調査では、これまで山東で水田遺跡が発見されていなかったが、楊家圏遺跡と両城鎮遺跡でボーリング調査と試掘調査を行うことにより、楊家圏遺跡では龍山文化期に畦畔水田が存在する可能性が高まった。また膠東半島の趙家荘遺跡では龍山文化期の不定型な畦畔水田が発見されており、水田のような灌漸農耕が山東において始まった可能性が明らかとなった。さらに黒陶の安定同位体比分析により、山東東南部の黄海沿岸では龍山文化期にイネがアワ・キビより主体であることが明らかとなった。これはフローテーションによる出土植物遺体分析と同じ結果を示している。さらにこの分析によってイネであるC3植物が膠東半島、遼東半島と地理勾配的に低くなっていることが確かめられ、このルートでイネが龍山文化期に伝播した可能性が高まった。これは東北アジア農耕化第2段階にあたる。第5の研究テーマで分析した四平山積石塚の分析により、この段階に膠東半島から遼東半島に人が移動し在来民と交配していく過程が明らかとなった。さらに石器の分析により、石器もこの段階から膠東半島から遼東半島への伝播が存在することが証明された。さらに東北アジア農耕化第3段階である岳石文化期には、多様化した加工斧と農具が伝播しており、木製農具などの定型化した農具と水田など灌概農耕が、この段階に人の動きとともに膠東半島から遼東半島へ拡散した可能性が高い。なお、形質人類学的な分析では限られた資料数のため人の系統に関する決定的な証拠を得ることはできなかった。

著者

田中 正彦 三上 かつら

出版者

日本鳥類標識協会

雑誌

日本鳥類標識協会誌 (ISSN:09144307)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.39-46, 2017 (Released:2018-07-25)

参考文献数

16

被引用文献数

1

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2016年9月12日,北海道亀田郡七飯町藤城にてスゲヨシキリ Acrocephalus schoenobaenus 1羽が捕獲された.本種の標識記録としては日本で初めて,確認記録としては日本で2例目である.環境は休耕田で,コヨシキリの群れと行動をともにしていた.当該個体は標識・計測を行った後,性不明幼鳥として放鳥した.

著者

畢 暁恒 田中 哲朗

雑誌

ゲームプログラミングワークショップ2015論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.25-30, 2015-10-30

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これまでの人狼ゲームの戦略に関する研究の多くは村人と人狼しかいない場合を扱ってきた.占い師のいる先行研究もあったが,占い師が吊られた時に人狼でないことが分かるという異なるルールが適用されていた.本研究では,本来のルールの元で占い師と狩人を導入した上で,双方に制約を加え,最適の戦略を計算することを試みた.双方の最適な戦略は純粋戦略ではなく,混合戦略となるため,ϵ-ナッシュ均衡を計算するのにCFR+アルゴリズムを用いる.この結果,ゲームに関していくつかの考察を得た.

著者

東山 雄一 田中 章景

出版者

日本神経心理学会

雑誌

神経心理学 (ISSN:09111085)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.45-62, 2018-03-25 (Released:2018-04-28)

参考文献数

56

被引用文献数

1

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外国語様アクセント症候群(foreign accent syndrome:FAS)とは,同じ母国語を使用する第三者が“外国語のようだ”という違和感を持つような発話障害を特徴とした症候群である.比較的稀な症候ではあるが,これまで100例以上の報告がなされており,発話障害の特徴として,音の高低や強弱,リズム,音調などのイントネーションの異常といった超分節素の障害や,母音・子音変化などの分節素の障害が報告されている.脳卒中以外にも様々な原因疾患で生じることが知られており,その責任病巣については左中心前回など左半球による報告が多いが,右半球や脳幹,小脳病巣での報告もあり多様である.このように,FASは原因も病巣も様々であることから,そもそも“症候群”として扱うほどの一貫性や普遍性があるのか,発語失行(apraxia of speech:AOS)との異同についてなど未解決の問題が山積している.今回,FASを呈した自験例の紹介と既報告例を振り返ることで,FASの特徴や発現機序などについて考察を行った.特に日本人FAS例は,英語アクセント型と中国・韓国語アクセント型の2つに分類されることが多く,AOSの特徴が目立つ例では,母音や子音の長さの変化を特徴とした英語アクセント型に,AOSの特徴が目立たずピッチの障害が目立つ例は中国・韓国語アクセント型になる可能性が考えられた.また,失語症を伴わないFAS既報告例の病巣を用いたlesion network mapping解析を行った結果,喉頭の運動野(Larynx/Phonation area)として報告されている中心前回中部が,FASの神経基盤として重要である可能性が示唆された.

著者

田中 利幸

出版者

一般社団法人 電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会 基礎・境界ソサイエティ Fundamentals Review (ISSN:18820875)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.39-47, 2010-07-01 (Released:2010-12-01)

参考文献数

29

被引用文献数

5 6

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圧縮センシングの基本的な問題は,スパースなベクトルに対する線形観測に基づいて1-ノルム最適化によって元のベクトルを推定する問題において,正しい推定結果を得るために必要な観測数が元のベクトルのスパースさにどう依存するかを問うものである.Candes-Tao の結果,及びDonoho-Tanner の結果を中心に,圧縮センシングの数理について概説する.1-ノルム最適化の歴史や,低ランク行列の再構成などの関連する話題についても触れる.

著者

笠森 周護 田中 輝彰 菅田 秀俊

出版者

金沢大学十全医学会

雑誌

金沢大学十全医学会雑誌 (ISSN:00227226)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.34-41, 1958-01-20

著者

吉澤 裕世 田中 友規 高橋 競 藤崎 万裕 飯島 勝矢

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.6, pp.306-316, 2019-06-15 (Released:2019-06-21)

参考文献数

47

被引用文献数

4

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目的 本研究は,自立高齢者の様々な活動とフレイル予防対策の知見を得るために,悉皆調査データを用いて,週1回以上実施している活動とフレイルとの関連について検討した。方法 要介護認定を受けていない地域在住高齢者73,341人全数を対象とした,厚生労働省の基本チェックリスト項目および,対象者が週1回以上実施している様々な活動(身体活動,文化活動,地域・ボランティア活動)に関する悉皆調査データを用いた。フレイルとの関係について,各活動単独およびその重複別に評価した。さらに,活動の実施状況別のプレフレイルおよびフレイルとの関連について,非フレイルを参照カテゴリとし,性別・年齢を調整した多項ロジスティック回帰分析を行った。結果 当該地域在住における介護認定を受けていない65歳以上の高齢者の67%に相当する49,238人のデータが解析された。性別の内訳は,男性24,632人,女性24,606人であった。身体活動,文化活動,地域活動の習慣を有する高齢者は各65.9%, 78.8%, 14.9%であり,プレフレイルは22.7%,フレイルは12.8%にみられた。いずれの活動もフレイルと有意な関連性が認められた。3種の活動すべてを実施している群を対照とした場合,フレイルに対する調整オッズ比[95%CI]は,身体活動未実施の場合2.19[1.71, 2.80],文化活動未実施では1.48[0.91, 2.43],地域活動未実施では2.09[1.80, 2.44]であった。また,1種類の活動のみを実施している場合の調整オッズ比は5.40~6.42でいずれも有意にフレイルと関連していた。さらに3種の活動のいずれも未実施の場合の調整オッズ比は16.41[14.02, 19.21]で活動の種類の減少に伴ってフレイルの段階的な増加がみられた。結論 高齢者を対象とした横断研究により,日常における身体活動,文化活動,地域活動を実施していないこととフレイルであることが関連していること,また実施していない活動が増えるほどフレイルのリスクが高くなる傾向が示された。フレイル予防において,身体活動の実施の重要性を支持するとともに,身体活動が困難な高齢者であっても,文化活動や地域活動などの分野の異なる活動の重複実施がフレイル予防につながる可能性が示唆された。

著者

田中 伸一郎

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会誌 (ISSN:13405551)

巻号頁・発行日

vol.126, no.8, pp.546-549, 2006-08-01 (Released:2007-02-06)

参考文献数

6

被引用文献数

1 1

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本記事に「抄録」はありません。

著者

田中 直樹 清水 昌平 鷲尾 隆

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 第27回 (2013)

巻号頁・発行日

pp.3D15, 2013 (Released:2018-07-30)

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近年様々な分野で大量の観測データが蓄積されており,因果分析法に対するニーズは高まっている。最近の研究により,データの非ガウス性を利用することで変数間の因果的順序を同定できる場合があることがわかっている。本研究では未観測交絡変数がある場合にその値を離散化してベイズ推定を行い,二変数間の因果順序を同定する手法を提案する。これにより,潜在交絡変数が存在しても頑健な推定することが可能となる。