著者

田中 泰史

巻号頁・発行日

no.59,

著者

中澤 知洋 森 浩二 村上 弘志 久保田 あや 寺田 幸功 谷津 陽一 馬場 彩 幸村 孝由 内山 泰伸 斉藤 新也 北山 哲 高橋 忠幸 渡辺 伸 中島 真也 萩野 浩一 松本 浩典 古澤 彰浩 鶴 剛 上田 佳宏 田中 孝明 内田 裕之 武田 彩希 常深 博 中嶋 大 信川 正順 太田 直美 粟木 久光 寺島 雄一 深沢 泰司 高橋 弘充 大野 雅功 岡島 崇 山口 弘悦 森 英之 小高 裕和 他FORCE WG

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 72.1 (ISSN:21890803)

巻号頁・発行日

pp.508, 2017 (Released:2018-04-19)

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NGHXTあらため、FORCE衛星は1-80 keVの広帯域X線を高感度で撮像分光し、まだ見ぬ隠されたブラックホールや超新星残骸のフィラメントでの粒子加速の探査を目指している。2016年に変更した計画の内容、検出器および望遠鏡の開発状況、およびサイエンス検討の進捗を報告する。

著者

田中 智輝

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.83, no.4, pp.461-473, 2016

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<p> 本稿の目的は、H.アレントの暴力論と教育論における「権威」をめぐる議論を整合的に解釈することを通じて、政治的主体の育成における教育者の「権威」のあり方を考察することである。教育と政治の緊張関係においてなぜ、いかなる「権威」が要請されるのか。本稿では、教育、政治、そして「権威」の関係を根本的に問い直すことを通して、政治的中立性や教師のポジショナリティの問題への示唆を試みる。</p>

著者

田中 智輝 村松 灯

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.74, pp.392-393, 2015

著者

村松 灯 田中 智輝 岩坂 尚史

出版者

東京大学大学院教育学研究科

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

no.56, pp.223-232, 2017-03-31

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The purpose of this article is to argue for the importance of dealing with controversial issues in citizenship education. This develops through examining the thoughts of Jacques Rancière's, one of the most famous radical democrats, focusing especially on his idea of "Dissensus." On controversial issues in citizenship education, there have been a number of studies in Japan since 1960's, and many of those have agreed to think it helpful for development of student's political literacy to recognize controversial issues or to try to reach an agreement on them. These arguments tend to implicitly assume that we should and are able to reach a reasonable consensus on each of the issues. Nowadays, however, radical democrats criticize such assumption because consensus in fact inevitably hides decisive differences among people, and they also argue that it is the very impossibility of reaching consensus on controversial issues that constitutes politics fundamentally. This article redefines the controversial issues referring to an important radical democracy theory, namely Rancière's. First of all, we try to make it clear what Rancière means by "dissensus." Then, we examine a social studies' class in Ochanomizu Elementary School, in which "dissensus" seemed to occur. Lastly, we explore how the idea of "dissensus" can change existing views on citizenship education, and hence on politics.

著者

加藤 秀卓 田中 尚喜 金 景美 高橋 剛治 室生 祥

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C3P2385, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】骨粗鬆症における脊椎圧迫骨折(以下圧迫骨折)患者は高齢者に多い.臨床症状は、無症状のものから日常生活動作に障害をきたすものまで様々である.当院では保存療法,体幹装具着用下にて可及的早期に離床させることを目指しているが、起き上がり時に強い腰背部痛(以下疼痛)を訴え、プログラムが停滞することが多い.我々は疼痛が起き上がりを阻害し長期臥床を生じさせていると考え、今回、圧迫骨折患者の起き上がり方により疼痛及び起き上がり自立までの日数に差異があるか否かを検討した.【対象】2008年3月から10月の間に当院にて新鮮圧迫骨折と診断され入院し、本研究の趣旨を説明し、同意を得た患者18名(男性4名,女性14名、平均年齢73.7±11.7歳、体幹装具軟性12名,硬性6名、受傷椎体第8,11,12胸椎,第1から第4腰椎).神経症状を伴う者は対象から除外した.いずれの対象者も鎮痛消炎剤を服用しており、受傷前には起き上がりが自立していた.【方法】体幹装具着用下に患者にベッド上仰臥位から端坐位まで起き上がりを行わせた.口頭指示及び介助は行わなかった.測定項目は起き上がり方法,起き上がり時の疼痛,起き上がり自立までの日数とした.起き上がり方法は、仰臥位から側臥位を経て端坐位になる方法(以下側臥位法)と仰臥位から長坐位を経て端坐位になる方法(長坐位法)の2つに大別した.起き上がり時の疼痛はVASにて測定した.起き上がり方と疼痛,起き上がり自立までの日数をMann‐WhitneyのU検定を行い危険率5%未満を有意とした.【結果】起き上がり方法は側臥位法11名61%,長坐位法7名39%であった.起き上がり方法と疼痛,起き上がり自立までの日数において有意な差は認められなかった.【考察】今回の検討では、圧迫骨折患者における疼痛が少ない起き上がり方法,早期に起き上がりが自立できる方法は見出せなかった.圧迫骨折の疼痛に対し、直接的に除痛を図る運動療法についての報告は見当たらない.体幹装具は起き上がり時に対する制動低下が疼痛を誘発する一つの要因と考えられる.また起き上がり方法は、筋力,バランス能力,可動性が関与し、加齢による退行現象があると言われている.体幹装具着用での起き上がり動作は受傷以前の起き上がり方法を阻害するのではないかと考えられる.今後は各身体部位の使いかたが起き上がり動作に関連しているものと考え、圧迫骨折患者の安静期間および理学療法の介入方法についての調査を行い、早期離床を図れる方法を検討していきたい.

著者

田中 淳 上石 有吾 佐藤 威臣 横溝 和則

出版者

日本緑化工学会

雑誌

日本緑化工学会誌 (ISSN:09167439)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.245-248, 2018-08-31 (Released:2019-05-10)

参考文献数

10

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壮齢ヒノキ林に本数間伐率50%(材積間伐率35%)を実施した。また,間伐後の下層植生を評価するために外来牧草を播種し,植被率の変化を調査した。播種した範囲の相対照度は平均15.4%となり,間伐を実施する前と比較して,11.6%上昇した。播種した外来牧草の植被率は,播種1 ヶ月後には50%程度となったが,播種2 ヶ月後から衰退し始め,4 ヶ月後には10%未満となった。間伐を実施しない対象区の相対照度は平均4.1%であり,播種後3 ヶ月後にはほぼ枯死した。地表面侵食防止のための森林整備方法として,下層植生を早期に健全に生育させるためには,より強度の間伐を実施するか,耐陰性の高い草種の選定が必要である。

著者

田中 厚一

出版者

日本文学協会

雑誌

日本文学 (ISSN:03869903)

巻号頁・発行日

vol.39, no.7, pp.21-34, 1990-07-10 (Released:2017-08-01)

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本稿は、従来全体として論じられることの少なかった『西山物語』を自<註>のあり方を検討することによって<小説テキスト>として捉え直そうとしたものである。建部綾足が学者としての営為によって始めた本文への自註自体が、逆に本文に影響を与え、そこから独得な表現が成立したのであり、そこには綾足の<作家>としての誕生、並びに小説テキストの生成として認めることができる内実があったのである。

著者

五十嵐 祐介 平野 和宏 鈴木 壽彦 田中 真希 石川 明菜 姉崎 由佳 樋口 謙次 中山 恭秀 安保 雅博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.40 Suppl. No.2 (第48回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.48100131, 2013 (Released:2013-06-20)

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【目的】変形性膝関節症(以下膝OA)は整形外科疾患において代表的な疾患であり、関節軟骨の変性や骨棘形成など様々な臨床症状を呈する。膝OAの増悪には多くの因子が関与しており、主に肥満や膝関節の安定性、膝関節屈曲及び伸展筋力、膝関節のアライメント、歩行時におけるlateral thrustなどとされている。一方、膝OAの進行予防に関する因子として、膝OA患者の歩行や階段昇降などの動作時に膝関節屈曲筋力と伸展筋力の比であるH/Q (ハムストリングス/大腿四頭筋)比を筋電図で検討した結果、各筋のバランスが膝OA進行予防に重要であるとの指摘がされている。しかし、膝OAの増悪因子と考えられるlateral thrustと膝関節屈曲筋力、伸展筋力のバランスを表すH/Q比との関連を検討した報告は見当たらない。そこで今回、当大学附属4病院にて共通で使用している人工膝関節全置換術患者に対する評価表から、術前評価のデータを使用し、後方視的にlateral thrustとH/Q比との関係を検討することとした。【方法】対象は2010年4月から2012年8月までに当大学附属4病院において膝OA患者で人工膝関節全置換術の術前評価を実施した199肢(男性:33肢、女性:166肢、平均年齢74.1±7.3歳)とした。測定下肢は手術予定側及び非手術予定側に関わらず膝OAの診断がされている下肢とした。筋力の測定はHand-Held Dynamomater (ANIMA社製μ-tas)を使用し、端座位時に膝関節屈曲60°の姿勢で膝関節伸展と屈曲が計測できるよう専用の測定台を作成し、ベルトにて下肢を測定台に固定した状態で伸展と屈曲を各々2回測定した。測定値は2回測定したうち最大値を下腿長にてトルク換算し体重で除した値を使用した。また、lateral thrustの有無は各担当理学療法士が歩行観察により評価した。統計学的処理はlateral thrust有群(以下LT有群)と無群(以下LT無群)の2群に分け屈曲筋力、伸展筋力、H/Q比をそれぞれ対応のないt検定にて比較した。【倫理的配慮】本研究は、当大学倫理審査委員会の承諾を得て施行した。【結果】LT有群95肢(男性:22肢、女性:73肢、平均年齢74.1±7.4歳、平均伸展筋力99.9±42.2Nm/kg、平均屈曲筋力30.1±15.83Nm/kg、平均H/Q比0.34±0.23)、LT無群104肢(男性:11肢、女性:93肢、平均年齢74.5±6.5歳、平均伸展筋力95.5±47.9 Nm/kg、平均屈曲筋力35.4±21.5 Nm/kg、平均H/Q比0.44±0.38)となり、屈曲筋力とH/Q比において2群間に有意差を認めた(p<.05)。【考察】LT有群は、LT無群と比較し屈曲筋力及びH/Q比にて有意に低値を示した。lateral thrustに対し筋力の要因を検討したものでは、大腿四頭筋の最大筋力値が高いほどlateral thrustが出現しにくいという報告や、一方で大腿四頭筋の最大筋力値はlateral thrustの出現に関与しないという報告もあり、筋力の観点からは統一した見解は未だ示されていない。今回の結果にて有意差は認められなかったが伸展筋力ではLT有群の平均値がLT無群よりも高値であったことや、屈曲筋力にて有意差が認められたことは先行研究と同様の傾向を示すものはなく、lateral thrustを単一の筋力のみで検討するには難しいのではないかと考える。本研究でlateral thrustとH/Q比において有意差が認められたことより、各筋力の最大値以外にも比による筋力のバランスという観点も重要であり、lateral thrustが出現している膝OA患者に対するトレーニングとして、最大筋力のみでなく主動作筋と拮抗筋のバランスを考慮したアプローチも重要であると考える。今後はlateral thrustとH/Q比の関係を更に検討するために、歩行時における各筋の活動状態やlateral thrustの程度、立脚期における膝関節内反モーメントなどの評価にて考察を深めていきたい。【理学療法学研究としての意義】本研究の結果より、最大筋力でのH/Q比がlateral thrustの出現に関与する一因である可能性が示唆され、理学療法研究として意義のあることと考える。今後、更に考察を深めていくことでlateral thrust の制動に効果的なH/Q比の検討につなげていきたい。

著者

宮田 翔平 赤司 泰義 林 鍾衍 本村 彬 田中 勝彦 田中 覚 桑原 康浩

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会 論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

vol.43, no.261, pp.1-9, 2018-12-05 (Released:2019-12-05)

参考文献数

6

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畳み込みニューラルネットワーク(CNN)による実際の計測データ(BEMS データ)の不具合検知・診断(FDD)がより適切となるよう,シミュレーションにより作成した不具合データと不具合がない場合のデータの差分を正規化し,不具合が生じたデータのみを抽出し,各ラベルのデータ数を均等にする前処理手法を提案した。本手法に従い前処理された不具合データを学習した CNN を 1 年間の BEMS データに適用し, CNN による診断結果と BEMS データ分析結果とを比較することで本手法が適切であることが示された。加えて,システムが有する不具合は運用条件によりデータに発現または潜伏し,これが本研究の提案するFDD 手法により捉えられることが示された。

著者

田中 真悟

出版者

日本土壌動物研究会

巻号頁・発行日

no.22, pp.27-33, 1980 (Released:2011-03-05)

著者

田中 秀和

出版者

一般社団法人 日本数学会

雑誌

数学 (ISSN:0039470X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.21-39, 2006-01-26 (Released:2008-12-25)

参考文献数

40

著者

木村 妙子 木村 昭一 自見 直人 角井 敬知 冨岡 森理 大矢 佑基 松本 裕 田邊 優航 長谷川 尚弘 波々伯部 夏美 本間 理子 細田 悠史 藤本 心太 倉持 利明 藤田 敏彦 小川 晟人 小林 格 石田 吉明 田中 颯 大西 はるか 締次 美穂 吉川 晟弘 田中 正敦 櫛田 優花 前川 陽一 中村 亨 奥村 順哉 田中 香月 Kimura Taeko Kimura Shoichi Jimi Naoto Kakui Keiichi Tomioka Shinri Oya Yuki Matsumoto Yu Tanabe Yuki Hasegawa Naohiro Hookabe Natsumi Homma Riko Hosoda Yushi Fujimoto Shinta Kuramochi Toshiaki Fujita Toshihiko Ogawa Akito Kobayashi Itaru Ishida Yoshiaki Tanaka Hayate Onishi Haruka Shimetsugu Miho Yoshikawa Akihiro Tanaka Masaatsu Kushida Yuka Maekawa Yoichi Nakamura Toru Okumura Junya Tanaka Kazuki

出版者

三重大学大学院生物資源学研究科

雑誌

三重大学フィールド研究・技術年報 = Annals of Field Research and Technology Mie University (ISSN:13496824)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1-32, 2018-10

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In this study, we had investigated the benthic deep-sea fauna using the dredge and beam trawl in the region from the continental shelf to the continental slope of the Sea of Kumano, Mie Prefecture, during the No.1722 research voyage of the training ship Seisui-Maru of Mie University. The survey was carried out at 16 stations covering a depth range of 113-1059 m. The results of the survey, 14 phyla had been confirmed. Arthropod, echinoderm, annelid and molluscan macrobenthos were collected from all of the stations. The phylum number of each station was in the range from 4 to 11. The largest number of phyla had been confi rmed at St.10D of boulders bottom(768-800 m depth). Meiobenthos confi rmed in our sample were kinorhynchs, nematodes, tardigrades, loriciferans and small arthropods such as tanaidaceans, copepods and cumaceans. In addition to free-living species, parasitic copepods, isopods, platyhelminthes, acanthocephalans and nematodes had been found in fish, crustaceans and polychaetes.

著者

田中 秀男

出版者

関西大学大学院心理学研究科院生協議会

雑誌

心理学叢誌 (ISSN:18833780)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.105-111, 2016-11-20

著者

田中 克行

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.102, no.6, pp.1099-1134,1266-, 1993

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The hanzei system as a land policy of the Muromachi bakufu is well-known and has been repeatedly investigated. However, it is less known that the original meaning of hanzei is literally "half-payment" of the tax. This meaning precedes the hanzei law promulgated by the Muromachi bakufu, and it had already appeared in the Kamakura period. During the Sengoku period, villagers in a suburb of Kyoto declared a hanzei and demanded their taxes be reduced by half. In this paper, the author investigates this type of hanzei by each of these villages and tries to regard it as one development of the yearly rice tax (nengu) reduction protests, which had been carried out by shoen-level leagues (shoke-no-ikki). The grounds for village hanzei lay in military mobilization by the bakufu. The bakufu, noticing the military forces built up by the villages (goshu), mobilized them in the suburbs of Kyoto and allowed them tax exemptions in the form of hanzei. For the villagers, who paid nengu, the hanzei exemption meant half-payment of that tax. However, even in those cases where hanzei was not permitted by the bakufu, the villagers proclaimed it anyway. For them, hanzei fell under the category of a nengu reduction. In this sense, the hanzei movement is a variation of the nengu reduction protests. Hanzei was proclaimed not only by isolated villages, but also by groups of villages over a wide area, which formed leagues called sogo or kumi. The ordinal nengu reduction protests were also regionally widespread. The hanzei movement was closely related with war mobilization and leagues calling for social justice by the government (tokusei-ikki). Hanzei was proclaimed as a part of tokusei, which was expected to be carried out with the outbreak of a war, and nengu reduction, even when not in the form of hanzei, was essentially an important part of tokusei proclamations.

著者

田中 優子

出版者

全国農業協同組合中央会

雑誌

月刊JA (ISSN:09180745)

巻号頁・発行日

vol.65, no.10, pp.7-11, 2019-10

著者

田中 哲

出版者

NPO法人 日本自閉症スペクトラム支援協会 日本自閉症スペクトラム学会

雑誌

自閉症スペクトラム研究 (ISSN:13475932)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.47-51, 2013-03-28 (Released:2019-04-25)

参考文献数

2

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ASD の養育者が虐待加害にいたる過程を分析するとともに,支援される必要を指摘した。社会性 の問題に関連しては,女性の場合には自らの母親や支援サービスなどとの不適切な関係から,養育が閉塞状況に陥りやすく,男性の場合には養育に参入する役割を見つけにくい傾向があることが指摘できる。子どもとの相互関係に関しては,女性養育者の場合には愛着形成そのものに困難をきたす事例が認められ,男性養育者の場合には,密着した母子関係に割り込む方法が見つからないことに由来する困難が認められ る。衝動性に関連しては,自らの衝動を回避困難であると考える心性に,ASD の特徴を認めることができ, 虐待的な行為への嗜癖的な固着にこの衝動性が関与する場合がある。状況認知に関連しては,被害的な認知が養育態度に持ち込まれることによって生じる,子どもに対する不適切な影響の可能性を指摘することができる。

著者

斉藤 秀之 田中 直樹

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.40, no.8, pp.649-654, 2013-12-20 (Released:2017-07-04)

著者

遠藤 有人 柴田 健雄 田中 博

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会大会講演論文集 20 (ISSN:13451510)

巻号頁・発行日

pp.71-74, 2007-08-02 (Released:2017-10-25)

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Objective : Today in the United States, about one in eight women over their lifetime has affected by breast cancer. In recent years the incidence rate keep increasing and data shows that the five years survival rate is 88% and the 10 years survival rate is 80%. Recently in Japan, the incidence rate of breast cancer has been increasing. After 1995, breast cancer ranks first incidence in female cancers and receives a great deal of public attention. Up to today, various prediction models with using SEER (Surveillance Epidemiology and End Results) datasets have been constructed in past studies. However the appropriate methods for predicting the breast cancer have not established. In this paper, we present optimal models to predict the survival rate of breast cancer patients in five years. Material and Methods' This study used the 37,356 follow-up patients by 2002 that were diagnosed as breast cancer and registered in the SEER program from 1992 to 1997. We used seven common data mining algorithms (Logistic Regression model, Artificial Neural Network (Multilayer Perceptron), Naive Bayes, Bayes Net, Decision Trees with naive Bayes, Decision Trees (ID3) and Decision Trees (J48), besides a most generally used statistical method (Logistic Regression model) to develop the prediction models. We also used 10-fold cross-validation methods to assess the unbiased estimate of the five prediction models for comparison of performance of each method. Results : The accuracy was 85.8±0.2%,84.5±1.4%,83.9±0.2%,83.9±0.2%,84.2±0.2%,82.3±0.2%,85.6±0.2% for the Logistic Regression model, Artificial Neural Network(Multilayer Perceptron), Naive Bayes, Bayes Net, Decision Trees with naive Bayes, Decision Trees(ID3) and Decision Trees(J48), respectively. Conclusion : In this study, Logistic Regression model showed the highest accuracy. The Decision Trees (J48) had the highest sensitivity and the Artificial Neural Network had the highest specificity. The Decision Trees models tend to show high sensitivity. And the Bayesian models were apt to show the accuracy goes up. We found that the optimal algorithm might be different by the predicted objects and datasets.

著者

田中 奈保 Nao TANAKA

雑誌

史觀 = Shikan : the historical review (ISSN:03869350)

巻号頁・発行日

no.162, pp.1-18, 2010-03-25