著者

小室 譲 有村 友秀 白 奕佳 平内 雄真 武 越 堤 純 加藤 ゆかり

出版者

Association of Human and Regional Geography, University of Tsukuba

雑誌

地域研究年報 = Annals of Human and Regional Geography (ISSN:18800254)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.53-71, 2019-02

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本稿の目的は,長野県伊那市を事例に2000年代以降の新規店による提供商品・サービス,および顧客変化に着目することで,中心市街地における商業機能の変容を検討することである.伊那市中心市街地では,低廉なテナント料,移住や創業を支援する行政施策が奏功して,①カフェやダイニングバーなどの新たな業態の飲食店,②オーガニック商品やデザイン性の高い服飾雑貨などの物販店,③ピアノ教室や陶芸教室などの教育関連施設やベビーマッサージ店,ライブハウス,ご当地アイドルのイベント事業会社など多岐に渡るサービス店が開業した.それらの店舗経営はIJUターン者が担い,経営者の開業以前の就学・就業経験に裏打ちされた周到な開業計画や高い経営意欲のもと,新たな商品・サービスを提供している.その結果,飲食店や小売店を中心に新たな顧客の掘り起こしと県外におよぶ商圏を獲得する店舗事例が存在するなど,中心市街地における商業機能の向上に寄与しつつある.

著者

永井 格 伊藤 静代 白木 雅之 山岸 久也 米倉 宣幸 平塚 博義 小田島 哲世 小浜 源郁

雑誌

日本顎変形症学会雑誌 = The Japanese journal of jaw deformities (ISSN:09167048)

巻号頁・発行日

vol.6, no.2, pp.145-161, 1996-10-31

被引用文献数

11

著者

広田 すみれ 森 久美子 大山 和政 小野寺 順 越川 正治 白井 郁男

出版者

日本環境心理学会

雑誌

環境心理学研究 (ISSN:21891427)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.24, 2019 (Released:2019-04-30)

著者

白石 大介

出版者

武庫川女子大学学生相談センタ-

雑誌

学生相談センタ-紀要 (ISSN:09176071)

巻号頁・発行日

no.9, pp.13-26, 1999

著者

白崎 護 Mamoru Shirasaki

出版者

関西外国語大学・関西外国語大学短期大学部

雑誌

研究論集 = Journal of Inquiry and Research (ISSN:03881067)

巻号頁・発行日

vol.110, pp.117-134, 2019-09

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公的な制度の内外を問わず選挙以外の場面で市民の意見を政治へ反映させようとする活動のうち、ロビ活動・陳情・献金など政治過程への個別の接触を除く活動であり、かつ政治エリートとの協力ではなく彼らを監視する活動をカウンターデモクラシーと呼ぶ 。Rosanvallonによると、特定の社会集団と政党との紐帯が弱化した現代、代議制を補完するカウンターデモクラシーが政府への牽制手段として求められている。そこで本稿は、まずカウンターデモクラシーを促進または阻害する道具として注目されているソーシャルメディアの機能について、社会学と政治学の先行研究を手がかりに概観する。その上で、2016年参議院選挙時に収集された世論調査データに基づき、ソーシャルメディアをはじめとするインターネットメディアの利用とカウンターデモクラシーへの参加の関連を検討する。

著者

山西 正子 山田 繭子 Masako YAMANISHI Mayuko YAMADA 目白大学外国語学部アジア語学科 西東京市図書館

雑誌

目白大学人文学研究 = Mejiro journal of humanities (ISSN:13495186)

巻号頁・発行日

vol.(4), pp.183-200, 2008

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本稿では、自称詞「あたし」について、史的変遷を概観し、現代のいわゆるJ-POPの世界での「あたし」の位置づけを考察する。そして、しばしば「ややくだけた語感」とされる「あたし」が、J-POPの歌詞としては、「かわいらしさや女性のオーラを伝える」ためのアイデンティティ管理の表現として意図的に選択されることを確認する。その背景に、現代における、終助詞を含む文末表現に殊に顕著な、言語上の性差の縮小を想定する。アーティストが、自分のアイデンティティ表明の場である歌詞の中で、大きく女性に傾いた、いわば「有標の自称詞」である「あたし」を多用するのは、終助詞の使用など、それ以外の言語上のアイデンティティ表明手段が弱体化しているからではないか。「あたし」は一般的に「「わたし」の変化したかたち」と説明される。しかし、さらに変化して特化されている「わっち」や「あたい」に比して、いわば「変化の度合いが小さい/「わたし」との乖離が少ない」ために、様々な表情をもち得る。男性には「おれ」や「僕」などの「わたくし」系に属さない自称詞があるが、一般的にはそれを使用しない女性にとって、「わたくし」「わたし」「あたし」の選択は、時に大きな意味をもつ。しかるに、現代語では、「わたくし」系の自称詞は漢字「私」で表記されることが多い。日常語の実際の発音習慣が「わたくし」か「わたし」か、さらには「あたし」かを問わず、文字化するときには漢字表記「私」ですませてしまうことが多い。その中であえて「あたし」と表記するときの表現者の意図に迫り、アイデンティティ管理の手段として「あたし」が積極的に選択されることもある点を指摘したい。

著者

高井 逸史 山地 純子 田中 麻美 周藤 浩 宮野 道雄 中井 伸夫 山口 武彦 吉村 知倫 白濱 晴美 村上 将典 井上 健太郎 柄崎 隆治

出版者

日本生理人類学会

雑誌

日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)

巻号頁・発行日

vol.8, no.4, pp.191-198, 2003

参考文献数

14

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The purpose of this paper is to describe a posture and motion for the elderly with disabilities from the viewpoint of ecological concept based on affordance theory by James J. Gibson. As their action is limited by disabilities, they can't perceive enough information which exists in environment. Therefore, they must accomplish through the thinking based on insufficient and wrong information. As a result, their posture and motion can't adapt to surrounding situation, it makes them to feel anxious and fearful. Further more, emotion such leads to limit spontaneous motion with searching. We should be related with the elderly with disabilities to woik on environment spontaneously for perceiving the relation between themselves and environment. We think that it is important for them to acquire flexible motion corresponding to environmental change.

著者

岩本 浩二 白岩 善博

出版者

公益社団法人日本生物工学会

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.92, no.6, pp.271-275, 2014-06-25

著者

白井 利明

出版者

日本キャリア教育学会

雑誌

キャリア教育研究 (ISSN:18813755)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.11-16, 2015-09-30 (Released:2017-06-24)

参考文献数

16

著者

白川 達也 ABEJA Inc.

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.33, 2018-03-01

著者

白髪 誠一 北城 稔郎 矢口 正宏

出版者

プレストレストコンクリ-ト技術協会

雑誌

プレストレスト・コンクリ-ト (ISSN:03871983)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.18-26, 2003-09

著者

西尾 未希 牧野 泰才 白坂 成功 前野 隆司

出版者

日本創造学会

雑誌

日本創造学会論文誌 (ISSN:13492454)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.4-20, 2019 (Released:2019-04-12)

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人の感動経験や感性価値を考慮した製品・サービスの設計が脚光を浴びている.このため,著者らは前報において,感動のSTARフレームワークという感動経験の分析法を開発するとともに,これを用いた感動発想技法を提案した.本研究では,様々な製品・サービスにおける実際の感動経験の分析を行うとともに,その違いを比較することによって,STARフレームワークによる感動の分析(感動のSTAR分析)の有効性を示すことを目的とする.具体的には,類似業種の分析および経済的価値を含む/含まない経験の分析を行えることを示すことによって,有効性を検証する.また,これらの結果より,企業による製品・サービスに基づく感動経験や個人の感動経験を分析するための有効なツールであることについて考察する.最後に結論を述べる.

著者

新井 善人 白石 靖幸 長谷川 兼一 鍵 直樹 坂口 淳 篠原 直秀 三田村 輝章

出版者

公益社団法人 空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会大会 学術講演論文集 平成26年度大会(秋田)学術講演論文集 第7巻 空気質 編 (ISSN:18803806)

巻号頁・発行日

pp.129-132, 2014 (Released:2017-11-15)

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本報では、インターネットを用いたアンケート調査結果を基に、乳児・幼児・児童を対象としてダンプネスの程度やアレルギー性疾患の有無の地域差及び関係性について分析し、健康影響について検討を行なうことを目的としている。児童のアレルギー性疾患の有無を目的変数としてロジスティック回帰分析を実施した結果、個人属性による影響は大きいものの、ダンプネスの程度が児童のアレルギー性疾患の有無に影響を与えていることが示唆された。

著者

白井 忠功

出版者

立正大学

雑誌

立正大学文学部論叢 (ISSN:0485215X)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.36-52, 1967-11-25

著者

白岩 祐子 小林 麻衣子 唐沢 かおり

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.32, no.1, pp.41-51, 2016-08-25 (Released:2016-08-25)

参考文献数

44

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In desperation to learn the details of their case and to achieve the right to know, the families of crime victims in Japan have been taking action to implement the victim participant system in criminal trials. Focusing on the victim participant system, which began in 2008, the present study examined whether or not family members of victims who actually participated in criminal trials felt that their demands to know were fulfilled through the process. We administered a survey targeting 173 individuals whose family member has been the victim of a crime such as murder. The results revealed that their demands were fulfilled as they had expected only when they participated in the trial. Furthermore, we found that such sufficiency level led to their satisfaction with the justice system, while insufficient fulfillment of demands led to an increase in people’s willingness to act toward changing the system. We discussed the social consequences of judicially guaranteeing a victim’s right to know.

著者

白楽ロックビル

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.66, no.3, pp.109-114, 2016

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研究不正(本稿ではねつ造・改ざん・盗用をまとめて「研究ネカト」と呼ぶ)に対する日本の防止策は,米国に約25 年遅れ,現在も,遅れたままである。研究ネカトに対する日本の「関心」はとても低い。「関心」が低ければ,対策も不十分で,知識・スキル・考え方は貧弱になる。本稿では,日本の現状を少しでも良くするために,海外から学ぶ点を指摘した。それらは,米国・研究公正局(ORI),学術出版規範委員会,出版後論文議論サイトの設立・活動・対処であり,また,ミレーナ・ペンコーワ,ドンピョウ・ハン,ディーデリク・スターペル,アンジェラ・エイドリアン,スコット・ルーベンなどの事件例,捕食出版社,査読偽装の新動向である。

著者

正宗白鳥 著

出版者

天佑社

巻号頁・発行日

1918

著者

白川 健 三崎 凌

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.409-413, 2017-12

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[要約] 本論文では,サッカーのPK戦を確率論を用いて分析するアルゴリズムを,中学・高校数学の授業作りの基本素材(元ネタ)となり得る数学モデルとして提案する。また提案モデルの「目標プロファイル」を具体的に構成・検証することによって,モデルが有するPK戦の分析アルゴリズムとしての説得力を数学的に考察する。更に得られた考察を基に提案モデルの達成度を評価し,今後の活動継続に向けて必要となる課題等についても検討する。

著者

白水 隆 シロウズ タカシ Takashi Shirouzu

出版者

立教大学アメリカ研究所

雑誌

立教アメリカン・スタディーズ = Rikkyo American studies (ISSN:13464825)

巻号頁・発行日

no.38, pp.123-133, 2016-03

著者

白谷 祐二

出版者

日本集団災害医学会

雑誌

日本集団災害医学会誌 (ISSN:13457047)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.58-62, 2001-08