著者

大曽 基宣 津下 一代 近藤 尚己 田淵 貴大 相田 潤 横山 徹爾 遠又 靖丈 辻 一郎

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.15-25, 2020-01-15 (Released:2020-02-04)

参考文献数

33

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目的 健康日本21(第二次)の目標を達成するため,各自治体は健康課題を適切に評価し,保健事業の改善につなげることを求められている。本研究は,健康日本21(第二次)で重視されるポピュレーションアプローチに着目して,市町村における健康増進事業の取組状況,保健事業の企画立案・実施・評価の現状および課題について明らかにし,さらなる推進に向けたあり方を検討することを目的とした。方法 市町村の健康増進担当課(衛生部門)が担当する健康増進・保健事業について書面調査を実施した。健康増進事業について類型別,分野別に実施の有無を尋ねた.重点的に取り組んでいる保健事業における企画立案・実施・評価のプロセスについて自記式調査票に回答してもらい,さらに参考資料やホームページの閲覧などにより情報を収集した。6府県(宮城県,埼玉県,静岡県,愛知県,大阪府,和歌山県)の全260市町村に調査票を配布,238市町村(回収率91.5%)から回答を得た。結果 市町村の健康増進事業は,栄養・食生活,身体活動,歯・口腔,生活習慣病予防,健診受診率向上などの事業に取り組む市町村の割合が高かった。その中で重点的に取り組んでいる保健事業として一般住民を対象とした啓発型事業を挙げた市町村は85.2%,うちインセンティブを考慮した事業は27.4%,保健指導・教室型事業は14.8%であった。全体では,事業計画時に活用した資料として「すでに実施している他市町村の資料」をあげる市町村の割合が52.1%と半数を占め,インセンティブを考慮した事業においては,89.1%であった。事業計画時に健康格差を意識したと回答した市町村の割合は約7割であったが,経済状況,生活環境,職業の種別における格差については約9割の市町村が考慮していないと回答した。事業評価として参加者数を評価指標にあげた市町村は87.3%であったのに対し,カバー率,健康状態の前後評価は約3割にとどまった。結論 市町村における健康増進・保健事業は,全自治体において活発に取り組まれているものの,PDCAサイクルの観点からは改善の余地があると考えられた。国・都道府県は,先進事例の紹介,事業の根拠や実行可能な運営プロセス,評価指標の提示など,PDCAサイクルを実践するための支援を行うことが期待される。

著者

相田 政則 佐藤 得男 山森 聡

出版者

国立研究開発法人 情報通信研究機構

雑誌

情報通信研究機構研究報告 (ISSN:2187767X)

巻号頁・発行日

vol.31, no.160, pp.115-124, 1985 (Released:2019-11-28)

著者

相田 哲夫 山本 宏貴 後藤 守史

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

石炭科学会議発表論文集 第46回石炭科学会議 (ISSN:24238295)

巻号頁・発行日

pp.16-17, 2009-11-26 (Released:2017-03-22)

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It has been developed a reliable methodology to be able to elucidate such thermal behaviors as a plasticity, and carbonization of coal based on the electric property. In particular, the temperature dependency of electric conductivity observed in the heating range from 400℃ to 700℃ was satisfactory demonstrated a leaner relationship on the Arrhenius's equation suggesting that it could provide the kinetic parameters such as activation energy which are able to elucidate the mechanism of the electric conductivity induced in the macromolecular network structure of coal during a pyrolysis.

著者

相田 満

出版者

大東文化大学東洋研究所

雑誌

東洋研究 = The studies of Asia and Africa (ISSN:02880202)

巻号頁・発行日

no.211, pp.1-26, 2019-01

著者

相田 一郎

出版者

明治大學商學研究所

雑誌

明大商学論叢 (ISSN:03895955)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, 1957-12

著者

相田 潤 田浦 勝彦 荒川 浩久 小林 清吾 飯島 洋一 磯崎 篤則 井下 英二 八木 稔 眞木 吉信

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.362-369, 2015-07-30 (Released:2018-04-13)

参考文献数

13

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歯科医師法では公衆衛生の向上および増進が明記されており,予防歯科学・口腔衛生学は歯科分野で公衆衛生教育の中心を担う.またう蝕は減少しているが,現在でも有病率や健康格差が大きく公衆衛生的対応が求められ,近年の政策や条例にフッ化物応用が明記されつつある.根面う蝕対策としてフッ化物塗布が保険収載されるなど利用が広がる一方で非科学的な反対論も存在するため,適切な知識を有する歯科医師の養成が求められる.そこで各大学の予防歯科学・口腔衛生学,フッ化物に関する教育の実態を把握するために,日本口腔衛生学会フッ化物応用委員会は,1998年に引き続き2011年9月に全国の29歯科大学・歯学部を対象に質問票調査を行った.結果,予防歯科学・口腔衛生学の教育時間の大学間の最大差は,講義で8,340分,基礎実習で2,580分,臨床実習で5,400分となっていた.フッ化物に関する教育の時間も大学間によって講義で最大540分,基礎実習で280分,臨床実習は510分の差異があり臨床実習は実施していない大学も存在した.さらに1998年調査と比較して,教育時間や実習実施大学が減少しており,特に予防歯科学・口腔衛生学の臨床実習は1,319分も減少していた.また非科学的なフッ化物への反対論への対応など実践的な教育を行っている大学は少なかった.予防歯科学・口腔衛生学およびフッ化物応用に関する講義や実習の減少が認められたことから,これらの時間および内容の拡充が望まれる.

著者

田村 修次 相田 智彦

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. B-2, 構造II, 振動, 原子力プラント (ISSN:13414461)

巻号頁・発行日

vol.2001, pp.743-744, 2001-07-31

著者

相田 美穂

出版者

広島修道大学

雑誌

広島修大論集. 人文編 (ISSN:03875873)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.87-127, 2004-09-30

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In the Japanese modern society the people feel a strong concern in communication and the emergence of Internet and its extension significantly influences the transfiguration of communication. The social phenomenon notably known at this moment as OTAKU was introduced as a typical case of "communication-deficiency syndrome" in the work written by Azusa Nakajima in 1991. However, unlike what Nakajima says, those who are considered as Otaku are very active in their communication through sharing common field of hobbies. Here through exploring some cases such as Garage-Kit, Comics, Coterie magazines and Costume play, I will show how the Internet enables the people to create new forms of communication.

著者

朝井 勇宣 杉崎 善治郎 相田 浩

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.29, no.4, pp.300-304, 1955 (Released:2008-11-21)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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振盪培養によつてGluconoacetobacter cerinusのグルコース酸化代謝生産物を追究し,従来知られていたgluconic acid, 2-ketogluconic acidの他に新たにα-ketoglutaric acid及びpyruvic acidの生成されることを確認し,分離同定した,グルコースの醗酵経過を追跡し, pyruvic acid生産のピークがα-ketaglutaric acidのピークに先行すること,その醗酵経過及び両酸の生成状況がPseudomonas 33Fの場合, Serratia marcescensの場合に似ていること,またグルコースのみならずgluconate, 2-ketogluconateからもα-ketoglutarateの生産されること, glucose, gluconate,からpyruvateの生産されること等の事実から, Homo-oxidative bacteriaとしてのGluconobacterがPseudomonas, Serratiaと同様にglucose→gluconate→2 ketogluconate→pyuvate→α-ketoglutarateの経路をとつて代謝され得る可能性が有力に示唆された.最近T. E. KING及びV. H. CHELDELIN(10)がAcetobacter suboxydansの酸化能をcell free extract及びintact resting cellを用いて研究し,この菌が酢酸及びTCA cycleの中間物質に対して有意義の脱水素能を示めさないこと,またglycolysisの経路を採り得ないことを報告しているが,著者等の今回の実験によれば,燐酸関与の問題は未決としてもKoepsell等の所謂direct oxidative pathwayの系がGluconobacterに於ても,主経路でないにせよ存在するように考えられる.

著者

相田 勇 羽鳥 徳太郎 村井 勇 広井 脩

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.59, no.2, pp.p235-265, 1984

被引用文献数

1

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1983年日本海中部地震の際に発令された津波警報に対する,新潟県村上市の自治体当局や住民の反応について,その実態の調査を行った.海岸地域の867世帯に対してアンケート調査を行った結果,53%がすぐにも津波がくると思ったと答えており,テレビなどの情報に注意したり,海を見にいくなど外の様子に注意した人は,ともに63%程度に達している.この段階で自主的に実際に避難したとする回答は,35件,5.4%あり,この地域では,地震があれば津波の用心をするという意識はかなり高い.この意識は,1964年新潟津波の被害程度に明らかな相関が認められた.津波警報は一般に高く信用されているが,来襲津波の程度の判断などは,自分自身の過去の経験にもとついている.また津波来襲は警報発令後40分以上経過していたにもかかわらず,その段階で警報を知らなかった人がほぼ20%程度あった.これは警報伝達の方法に問題を投げかけている.船舶の処置については,地震後,直ちに行っている率がかなり高く,小舟をおかに上げたもの41.4%,10~49トンの船で港外へ避難したもの26.7%である.警報が出ると更に多くなって,小舟のおかへ上げたもの52.4%,10~49トンの船で港外へ避難したもの58.3%となっている.このため漁船の被害は生じなかった.This is the research conducted at Murakami City in Niigata Prefecture to investi gate the social responses to the tsunami warning issued immediately after the 1983 Nihonkai-Chubu earthquake. We interviewed the officials of the local administrative organs and sent written questionnaires to 867 households in the seaside districts. We received replies from 75 percent of them. The results of the research are as given below. Owing to a false report in the course of disseminating the warning, the transmission through the administrative organs was delayed. But many people spontaneously took special care about the tsunami. More than half the people paid attention to the television broadcast, or carefully watched the state of the sea. And 5.4 percent of the people took refuge in some safe place. Such cautious behavior by the people is clearly correlated with the degree of damage which they suffered from the 1964 Niigata tsunami. The tsunami hit the Murakami seashore more than 40 minutes after the warning was issued. But even then 20 percent of the inhabitants did not know the warning had been issued. This means that it is necessary to establish and rearrange the warning dissemination system to the residents. There were two ways of dealing with ships when people heard the warning ; one was to leave the harbor, the other was to beach the ships. In this earthquake, most people managed to take care of their ships properly, although a number of pleasure-boats moored near the river bank were capsized.

著者

相田 美和

出版者

福岡大学

巻号頁・発行日

1998

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博士論文

著者

山口実靖 祝霧蓉 TayJekKiat 相田仁

雑誌

マルチメディア通信と分散処理ワークショップ論文集

巻号頁・発行日

vol.2001, no.13, pp.127-132, 2001-10-24

著者

今瀧 夢 相田 直樹 村本 由紀子

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究

巻号頁・発行日

2018

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<p>The present study examined how leaders' evaluation and judgment of members are influenced by their "implicit theories" (<i>e.g.</i>, Dweck, 1999). Participants were asked to play the role of team leader and then observed a team member performing poorly. They were asked to decide how much reward they should distribute to the failed member and to allocate the remaining time between him/her and a new member who had not yet worked on the task. As a result, participants who believe in malleable abilities (incremental theorists) increased the evaluation of the failed member when that member claimed that he/she made an effort, whereas participants who believe in fixed abilities (entity theorists) evaluated that member based only on outcome. Furthermore, entity theorists expected a new member to achieve an average level of performance and allotted more time to him/her, whereas incremental theorists expected a new member's performance to be below average. There was no difference between their expectations of the failed member's next performance. Results suggest that entity theorists may be better than incremental theorists at placing the right people in the right place.</p>

著者

相田 達哉 喜多村 正仁

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2017年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.155-158, 2017 (Released:2017-11-30)

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本研究では、セグメント構造に着目した学術論文の包括的自動要約において、オントロジーを用いて要約の精度を向上させる新たな手法を検討する。形態素の表層的情報を中心とした解析を行う従来の自動要約手法では、語彙の意味や語彙間の意味的関係を把握できない。オントロジーを用いてそれらを把握すれば、より的確な重要文選択が可能になると期待できる。具体的には、各セグメントにオントロジー的特徴を付加し、セグメントに適した重要文選択精度の向上を図る。また、語彙間の意味的繋がりを考慮し、各セグメントから抽出する文を補正することで要約全体の質の向上を図る。

著者

今井 克敏 相田 祐樹 塩崎 浩之 巳亦 圭子

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.E1110-E1110, 2007

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【はじめに】<BR> 平成18年度の診療報酬改定により,地域連携クリティカルパス(以下連携パス)による医療機関の連携体制が評価されることとなった.当院では,平成18年4月より,大腿骨頚部骨折術後の連携パスを地域医療機関と協力して導入している.今回,連携パスの導入前と導入後のデータを使用して,その効果と今後の課題を検討したので報告する.<BR>【対象・方法】<BR> 対象は,連携パス導入前(平成17年1月~12月)に手術目的で当院に入院された大腿骨頚部骨折患者44名(平均年齢79.2歳,男性15名,女性29名,人工骨頭置換術19名,骨接合術25名)と連携パス導入後(平成18年4月~11月)に入院された患者36名(平均年齢79.7歳,男性8名,女性28名,人工骨頭置換術15名,骨接合術21名)とした.方法は,カルテ及び連携パス用紙の記録から,在院日数,連携パス使用数,退院時の生活状態を調査した.<BR>【結果】<BR> 大腿骨頚部骨折術後の平均在院日数は,導入前が35.1日,導入後は24.9日(連携パス使用は,18.2日)であった.連携パス使用数は36名中17名(46%)であった.パス非使用の理由としては,予後良好にて転院の必要がない(2名),既往疾患の加療が必要(4名),本人・家人の希望(6名),その他(1名)であり,当院での治療が選択された.また,連携パスを使用していない施設への転院が6名あった.連携パスが終了した患者は平成18年11月8日時点で7名おり,いずれも受傷前生活に近い状態で退院されている.<BR>【考察】<BR> 連携パスを使用することで平均在院日数の短縮が可能となっている.しかし,連携パスの使用は全体の半分以下であり,この原因として後方支援施設が2箇所だけであること,早期転院の意義について患者に十分な説明がされていないことが考えられる.現時点ではパスの使用期間が短く,連携パスの完結例はまだ少ない状態であるが,退院した患者のほとんどが受傷前生活獲得という目標を達成できている.この結果は,転院先施設での訓練継続の成果と考えられる.<BR>【まとめ】<BR> 連携パスの導入により,在院日数の短縮がみられた.また,転院した患者は受傷前生活獲得という目標を達成して退院することができている.今後の課題としては,連携パスに参加していただける医療機関を増やすこと,転院の意義について十分な説明を患者に行うことで,パスの使用数を増やしていきたいと考える.<BR>

著者

相田 利雄

出版者

法政大学

雑誌

社會勞働研究 (ISSN:02874210)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.一〇九-一七八, 1982-09-20

著者

相田 直樹 礒部 智加衣 アイダ ナオキ イソベ チカエ Aida Naoki Isobe Chikae

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科対人社会心理学研究室

雑誌

対人社会心理学研究 = Japanese journal of interpersonal and social psychology (ISSN:13462857)

巻号頁・発行日

no.15, pp.39-44, 2015-03

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人は、所属欲求のため、拒絶された後に笑顔へ注意が向くことが示されている(DeWall et al.,2009)。また、拒絶感受性が高い人は平時において拒絶顔から注意をそらす傾向があることが知られている(Berenson et al.,2009)。拒絶感受性とは、不安をもって拒絶を予測し、素早く知覚し、過敏に反応する特性である。曖昧な拒絶後に、拒絶感受が高い人は笑顔に注意を向けることができるだろうか。本研究ではドットプロープ課題を用いて、次の代替仮説を検討した。拒絶感受性が高い人は、曖昧な拒絶後に笑顔に注意を向ける、もしくは、拒絶後に注意を向けるだろう。実験の結果はこれらの仮説に反し、拒絶感受性が高い人は、拒絶を経験しない統制条件において、拒絶顔に対する注意を高めることのみが示された。つまり、曖昧拒絶条件における選択的注意は、拒絶感受性による影響を受けなかった。拒絶感受性と不適切な反応の関係について考察した。It has been demonstrated that after an experience of being rejected, individuals pay increased attention to smiles, because of their fundamental need to belong (DeWall et al., 2009). Other research suggests that people with high rejection sensitivity tend to avoid attending faces showing rejection (Berenson et al., 2009). Rejection sensitivity is the disposition to anxiously expect, readily perceive, and intensely react to experiences of being rejected. Do rejection sensitive people also attend to a smile after experiencing an ambiguous rejection? In this study, we use the dot-probe task and examined the following predictions after an ambiguous rejection: highly rejection sensitive people would pay attention to (i) a smiling face, or (ii) disgust face. Contrary to these predictions, results indicated that in control condition, in which there was no rejection, highly rejection sensitive people highly attended only to the disgust faces. On the other hand, in the ambiguous rejection condition, selective attention was not affected by rejection sensitivity. We have discussed the relationship between rejection sensitivity and inappropriate reactions.

著者

大久 真幸 相田 美砂子 山高 博

出版者

基礎有機化学会(基礎有機化学連合討論会)

雑誌

基礎有機化学討論会要旨集(基礎有機化学連合討論会予稿集)

巻号頁・発行日

vol.53, pp.47-47, 2003

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ハロゲン化アルキルの置換反応にはアルキル基の種類によってS<SUB>N</SUB>2反応とS<SUB>N</SUB>1反応の異なる二つの反応機構がある。本研究ではこの反応機構の違いの要因を量子化学的観点から明らかにする。計算対象はCl-CR<SUB>3</SUB>(R=H or CH<SUB>3</SUB>)のハロゲン交換反応である。 まず気相中での非経験的分子軌道法計算を行い、反応の進行に伴うオービタルの変化がメチル置換基数の違いによって異なることを見出した。次にQM/MM法を用いて水溶液中における自由エネルギー変化の計算を行った。塩化メチルのハロゲン交換反応は水溶液中においてもS<SUB>N</SUB>2型で進行し、活性化エネルギーは気相中に比べて高いという計算結果が得られた。

著者

相田二郎 編

出版者

神奈川県郷土研究会

巻号頁・発行日

vol.第1輯, 1944

著者

立石 晃 天野 裕治 相田 高幸 福田 仁一

出版者

社団法人 日本口腔外科学会

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.48, no.8, pp.423-426, 2002-08-20 (Released:2011-04-22)

参考文献数

10

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A case of non-clostridial gas gangrene with sepsis in the maxillofacial region and neck caused byodontogenic infection is reported.A 74-year-old woman consulted our department because of painful swellingof the head and neck region.She had been treated for depression for about 20 years.Her general conditionwas classified as I-2 coma according to the Japan coma scale.Blood examination revealedleukocytosis, hepatopathy, nephropathy, hypoalbuminemia, and hyperglycemia.A computed tomographicscan showed gas accumulation with abscess formation in the temporal, buccal, submandibular, and cervicalregions.Administration of antibiotics (PAPM/BP) and gamma-globulin was followed by emergencysurgical drainage under general anesthesia. Microbiological examinations revealed Streptococcus pneumoniae in the abscess and Peptococcus asaccharolyticus in venous blood on the 1st disease day. Aftertreatment, the swelling disappeared and the results of blood tests became normal.However, a secondmicrobiological examination of venous blood also revealed Peptococcus asaccharolyticus on the 9 th diseaseday. Antibiotics (CLDM) were given from the 17th to 20th disease days.Hyperglycemia was controlledby insulin.She was discharged on the 53rd disease day.Rapid diagnosis by computed tomography, rapid surgical drainage, appropriate chemotherapy, and examinationsof blood cultures and for DIC are required to save patients'lives.