著者

相田 純久

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.204-216, 2008 (Released:2008-04-16)

参考文献数

55

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硬膜外鎮痛法は周術期や慢性・急性疼痛の管理に有意義である. 使用される薬剤はモルヒネが主流であるが, さまざまな薬剤が試用され, その評価もさまざまである. 硬膜外投与された薬剤は拡散して脊髄に作用するため, 血液脳関門は関与しない. 脊髄には多数のμおよびκ受容体が発現しているが, モルヒネなどのμ作動薬に比較してκ作動薬は副作用が少なく, 安全性が高い. それ故, 硬膜外κ作動薬は有意義な鎮痛法であり, 全身の鎮痛 (頭部・顔面に対しては頸部硬膜外鎮痛で可能) に応用できる. 一方, NMDA拮抗薬は, 痛覚過敏や中枢性感作などの疼痛の促通・増幅を抑制し (鎮痛とは異なる) , オピオイドとの相乗作用や耐性・依存性抑制作用がある (オピオイドの補助薬としての適応) . しかし, 一次求心性インパルスをブロックしないためNMDA拮抗薬に脊髄性鎮痛作用は期待できない. 全身投与によるNMDA拮抗薬は上位中枢神経系の統合機序に影響すると考えられ, 中枢痛・視床痛などには効果が期待できる. しかし, 硬膜外NMDA拮抗薬の効果は脊髄に限られるので, 全身投与に優る効果は期待できない. ケタミンについて考えると, この薬剤は作用特異性が低く, 多彩な効果が期待できる. これにより, 大量投与で全身麻酔作用が, 少量投与で鎮痛作用が現われると考えられる.

著者

相田 颯 今野 将

雑誌

第84回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2022, no.1, pp.693-694, 2022-02-17

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多種多様な自然災害が起こる日本では,多くの防災対策が行われ,その中でも自然災害体験システムが注目されている.しかし,現在の自然災害体験システムでは特定の環境における自然災害の再現を行うため,内容が固定的で,限定的であり,個々の生活環境に対応する事が困難である.そこで,個々の生活環境に対応する事で,自然災害体験システムの効果を高めることができると考える.それを実現するために,AIによるシナリオ制御技術を用いたXR型自然災害体験システムを提案する. AIによるシナリオ制御技術を用いることで,実際にシナリオが体験者個人の行動,体験環境に対応し,シナリオを流動的に制御することができるか検証評価を行った.

著者

人見 真由 倉田 真宏 相田 伸二 下戸 学 趙 晃済 大鶴 繁

出版者

公益社団法人 日本生体医工学会

雑誌

生体医工学 (ISSN:1347443X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.139-148, 2022-12-10 (Released:2023-03-11)

参考文献数

38

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This research examined the seismic behavior of medical equipment, which supports advanced hospital functions through shaking table testing and numerical analysis, and derived evaluation index for mitigating damage. The shaking table test observed the rocking and overturning of neonatal beds and a dialysis liquid feeding apparatus under sine waves and the building floor responses during earthquakes. The rocking and overturning damage occurred only when the casters of equipment were all locked, and the ratio between the equipment’s gravity center height (h) and leg width (b), b/h, is smaller than a certain threshold. The influence of equipment dimensions and weight on the seismic behavior was studied by parametric analysis using a distinct element method (DEM) model of equipment. The probability of damage decreased significantly when the ratio between the b/h becomes large. For the floor velocity response of 80cm/s, which is assumed for the approximate return period of 500 years and with the response amplification factor (the ground to floor response ratio) of 1.6, the probability of overturning became negligible when the b/h is 0.4 or larger. This paper also presents an analytical equation to calculate sufficient safety weights added to existing equipment for conforming to the above thresholds of b/h.

著者

相田 満

雑誌

じんもんこん2018論文集

巻号頁・発行日

vol.2018, pp.27-32, 2018-11-24

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生き物供養・何でも供養とでもいうべき,人間以外の生物や物品を祀り,供養する,多様な信仰遺物 が,日本国内の随所に遍在する.その総数は不明だが,現在の所,2,600 件を超える遺物を調査した段階 にある.そうした中で,日本の統治下にあった台湾は,遺跡の悉皆調査に恵まれており,日本の供養の在 り方と比較をするのに格好の調査対象となっている.そこで,本論では,その特性に着目した分析を試 みることによって,見えてきたことを中心に分析と考察を試みる.

著者

相田 豊

出版者

日本文化人類学会

雑誌

文化人類学 (ISSN:13490648)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.407-420, 2022-12-31 (Released:2023-04-21)

参考文献数

109

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Taking its cue from the articles in this special issue, this introduction explores what value the debates over the "post-relation" might have for Japanese anthropology and its studies on music. It argues that in these two decades after 2000, Japanese anthropology has valued and quite frequently overvalued the social power the relation may have, influenced by the precarious social situation of Japanese society, which has experienced a drastic post-industrialization shift. Especially focused on the studies on music, which has had a significantly active role in those relation-focused debates, it demonstrates how mainstream Japanese anthropological debates have been dependent on and reproduced its relational thinking. Hence, it maintains the necessity of the revaluation of solitude or being alone as an ethnographic concept, overlooked and even ignored although sometimes found in people's actual lives. This introduction is not intended to provide any theoretical definition for "solitude." Instead, it reviews the three original strategies and techniques—the institutionalization of the relation, self-enjoyment, and in-relation analysis—that the articles of the special issue used to expose their ethnographic details.

著者

原 明史 宮澤 祥一 鈴木 剛 相田 久美 江崎 行芳

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.1651-1655, 2012 (Released:2012-07-03)

参考文献数

15

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症例は85歳,女性.ランソプラゾール内服中に水様性下痢が出現した.大腸内視鏡検査で下行結腸,S状結腸から直腸に縦走傾向を呈する線状の引っかき傷様の所見が存在し,いわゆるcat scratch colonの内視鏡所見を呈していた.生検で粘膜上皮直下にcollagen bandを認め,collagenous colitisと診断.ランソプラゾール中止により臨床症状は速やかに改善した.Cat scratch colonを呈した示唆に富むcollagenous colitisの1例と考えられた.

著者

相田 典子

出版者

日本小児放射線学会

雑誌

日本小児放射線学会雑誌 (ISSN:09188487)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.21-28, 2022 (Released:2022-04-15)

参考文献数

10

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小児は成人に比べて放射線被ばくの影響を受けやすく余命も長いため,できるたけ被ばくを伴う検査を避け,必要な場合でも診断に必要な画質を担保しながら最小限の線量で検査を行わなければならない.未来を担う子ども達に医療情報価値の高い適切な画像診断を,ハード,ソフトともにできるだけ優しく行い,それを世の中に示し広めていくのが,私たち日本小児放射線学会会員の目標である.本稿では,小児画像診断の正当化と最適化を含む進め方,考え方をおさらいし,年少児や知的障害児では避けて通ることのできない鎮静処置とその安全対策をとりあげる.さらに,被ばくがなく情報量は大きいが,検査時間の長くとてもうるさいMRI検査を,鎮静なしでできる子どもが増えることを目指した日本の子ども向けのプレパレーション動画を紹介する.

著者

相田 豊

出版者

現代文化人類学会

雑誌

文化人類学研究 (ISSN:1346132X)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.54-76, 2021 (Released:2021-01-21)

参考文献数

46

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近年、日本の文化人類学において音楽は急速に重要なテーマとなりつつある。こうした日本の音楽人類学研究においては、アメリカの民族音楽学におけるグルーヴ研究や、文化人類学全般で関心が高まった身体や身体化を巡る議論の影響を受けて、音楽が為されている瞬間の身体的な対面相互行為をミクロに分析しようとする研究が集中的になされてきた。しかし、こうした研究の視角では、音が実際に鳴り響いているわけではない時に行われている音楽家同士の交渉や、音楽に影響を与える過去の出来事の想起といった、単一の対面相互行為の時間的スケールを超えた、音楽実践の伝記的次元を捉えることができない。こうした問題に対し、本論文では、ボリビア・フォルクローレ音楽家の音楽観を「アネクドタ的思考」として取りあげることによって、これまでの音楽人類学とは別の視点から音楽実践のあり方を捉えることを目指す。具体的には、筆者自身もその一部に参加することとなった、あるフォルクローレ音楽のコンサートの開催プロジェクトを取りあげて、その企画から準備、実施に至る一連の過程について、とりわけ二人の中年の音楽家の思いと葛藤に注目して記述を行う。そしてこの記述の分析を通じて、フォルクローレ音楽家にとっての音楽観や社会関係について考察を行い、音楽人類学が取り得る別様の方法について検討を行う。

著者

中野 賢英 福成 信博 坂上 聡志 西川 徹 相田 貞継

出版者

日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会

雑誌

日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.148-153, 2017 (Released:2017-11-16)

参考文献数

15

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医療の技術革新が進む中で,甲状腺濾胞性腫瘍はいまだその診断が非常に難しい疾患の一つである。病理学的診断方法の特殊性もあり,確立した術前診断方法は得られていない。一方で,新しい技術の開発や様々な評価法の検討が,正診率の向上に寄与していることも事実である。画像診断はその中でも重きを置かれる分野であり,超音波検査を筆頭に多くの知見が得られているが,現状では,画像所見だけではなく,臨床経過,細胞診結果,サイログロブリン値などの臨床検査結果を踏まえて総合的に検討し,治療方針を判断する必要がある。今後より正確な診断が可能となるよう,さらなる知見の積み重ねが期待される。

著者

相田 美穂 アイダ ミホ Miho Aida

雑誌

広島修大論集. 人文編

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.149-201, 2005-02-28

著者

相田 満

出版者

情報知識学会

雑誌

情報知識学会誌 (ISSN:09171436)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.208-213, 2022-05-28 (Released:2022-07-01)

参考文献数

6

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1879年の建議から36年の歳月を費やし編纂まれた『古事類苑』は今なお日本最大の百科全書の地位を占める.発表者は協力者と共に,当該書の全文データベース化を進めてきたが,同時に『古事類苑』自体を意義ある研究対象とするための分析と工夫も重ねてきた.具体的には,入力・校正方法の効率化,分類体系の利用,引用の原本の同定,データの共有化のために,支援ツールの豊富な青空文庫形式を採用したことなどである.

著者

大澤 絵都子 北河 徳彦 新開 真人 望月 響子 町田 治郎 小林 眞司 馬場 直子 相田 典子 田中 祐吉 田中 水緒

出版者

特定非営利活動法人 日本小児外科学会

雑誌

日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.906-913, 2020-10-20 (Released:2020-10-20)

参考文献数

21

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【目的】Lipoblastomaの適切な診療方針について検討する.【方法】1981年4月から2019年3月の期間に当院で外科的切除を行い,病理組織学的にlipoblastomaと診断された51症例を対象とし,発生部位,症状,手術所見(被膜・癒着・浸潤・全摘の有無),再発の有無,術後合併症,再発腫瘍の病理所見について後方視的に検討した.【結果】発生部位は四肢と体幹に多く,無痛性の増大する腫瘍として気づかれるものがほとんどであった.体腔内に発生した症例は4例でうち3例は咳嗽や嘔吐など周囲臓器の圧排症状を呈した.2例に術後2か月と5年で再発がみられ,いずれも被膜不明瞭もしくは周囲に癒着がみられたが全摘された症例であった.不完全切除となった4例に再発はなかった.周囲の正常組織も含めて腫瘍を全摘した症例の中には術後瘢痕による機能障害を残した症例もあった.再発腫瘍の病理組織はいずれも初回手術時より分化が進んでいた.【結論】Lipoblastomaは局所再発のリスクがあるが,良性腫瘍であり,また経過とともに消失したり組織が分化する可能性もあるため,癒着や浸潤傾向の強い症例では,全摘に執着せず,術後機能障害を起こさない程度の切除に留めることも考慮してよいと考える.また,全摘の有無に関わらず術後長期間経過してから再発することもあるため,術後は最低5年以上の慎重な経過観察が必要である.

著者

畔柳 昭雄 相田 康洋 増田 光一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.87, no.796, pp.966-974, 2022-06-01 (Released:2022-06-01)

参考文献数

37

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Based on the results of the previous study on Itsukushima Shrine, we focused on the “corridor” and examined the floorboards of the corridor as a measure to mitigate the effects of waves and storm surges based on the sea conditions. The floorboards of the corridor are expected to reduce the energy of short-period transmitted waves toward the main hall. However, it is difficult to adopt the idea that the corridor was screened to reduce the wave energy.

著者

山本 龍生 阿部 智 大田 順子 安藤 雄一 相田 潤 平田 幸夫 新井 誠四郎

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.410-417, 2012-07-30 (Released:2018-04-06)

参考文献数

12

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「健康日本21」の歯の健康に関する目標値「学齢期におけるフッ化物配合歯磨剤(F歯磨剤)使用者の割合を90%以上にする」の達成状況を調査した.  2005年実施のF歯磨剤使用状況調査対象校のうち,協力の得られた18小学校(対象者:8,490 名)と17中学校(対象者:8,214名)に対して,調査票を2010年に送付し,小学生の保護者と中学生自身に無記名で回答を依頼した.回収できた調査票から回答が有効な12,963名(小学生:6,789名,中学生:6,174名)分を集計に用いた. F歯磨剤の使用者割合は89.1%(95%信頼区間:88.6〜89.7%)(小学生:90.0%,中学生:88.1%,男子:88.0%,女子:90.2%)であった.歯磨剤使用者に限るとF歯磨剤使用者割合は92.6%(小学生:94.9%,中学生:90.2%)であった.F歯磨剤使用者の中で,歯磨剤選択理由にフッ化物を挙げた小学生(保護者),中学生は,それぞれ47.9%,15.8%であった.歯磨剤を使わない者の約3〜4割は味が悪いことを使わない理由に挙げていた. 以上の結果から,学齢期におけるF歯磨剤の使用状況は,2005年(88.1%)からほとんど変化がなく,「健康日本21」の目標値達成には至らなかった.今後はF歯磨剤の市場占有率の向上,歯磨剤を使わない者への対応等,F歯磨剤使用者の割合を増加させる取り組みが求められる.

著者

相田 満

出版者

国文学研究資料館

雑誌

国文学研究資料館紀要. 文学研究篇 = The bulletin of the National Institute of Japanese Literature. Japanese literature (ISSN:18802230)

巻号頁・発行日

no.36, pp.65-96, 2010-03

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編年体である六国史の記載を中国の類書にならい分類再編集した『類聚国史』は、菅原道真の編纂により、寛平四年(八九二)に完成・成立した。中国有数の「類書」と対置されるほどに高い評価を受け、元来本文二○○巻目録二巻系図三巻の計二○五巻であったが、散逸して現存するのは六一巻のみで、亡佚巻の部立については、これまで坂本太郎氏をはじめとして、『類聚国史』内に記載される逸亡項目や、稀々に発見される逸文を基礎に推定されることが専らであった。ところが、無窮会図書館神習文庫蔵『勢多本類聚国史目録」に記載される内容を検討した結果、新たに二○巻分の部立が未報告のものであることが判明した。これにより、既存の研究成果とあわせれば総計一六○巻分の部立が明らかとなる。本稿では、当該資料を紹介するとともに、その妥当性を検討することにより、そこからさらに『類聚国史』の部立てがどの・ような配列原理で設定されたかということについても考察を進める。すなわち、『類聚国史』の配列原理が、それを使用する際の便宜を図るためになされたのではないかという視点に立ち、二官八省の組織を円滑に機能せしめるべく工夫されたと考える。Michizane Sugawara edited "RUIJU-KOKUSHI (A collected Japanese history book)" and it was completed in 892. It was classified by six kinds of Japanese history books and was edited again. It receives a high evaluation as to rank with "a classic encyclopedia" eminent Chinese. Originally it had included 200 volumes text, 2 volumes of indexes, three volumes of genealogies, however, many part of the books had lost now. As a result, it remains only 61 volumes. By the way, there are new contents of 20 volumes, on the "Index of RUIJU-KOKIJSHI, Seta Version" (put in the library of the KANNARAI in the MUKYUUKAI-LIBRARY), that had not reported yet.

著者

アルトゥンタシュ オヌル 金 炳錫 青木 輝勝 相田 仁 齊藤 忠夫

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.51, pp.149-150, 1995-09-20

被引用文献数

1

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近年の光通信、ATM交換技術の発展により、伝送速度150Mbps以上の高速ネットワークが比較的安価で容易に手に入れられるようになりつつある。しかし、このような高速ネットワークの上では、TCPのような従来のトランスポートプロトコルの処理がボトルネックとなり、高速ネットワークの性能を充分に生かしきれない可能性がある。本論文では、高速ATMネットワーク上で大容量データ通信を行う場合のTCPの性能について実験を行い、その結果をまとめる。

著者

吉岡 みどり 原田 亜紀子 芦澤 英一 木下 寿美 相田 康一 大森 俊 木下 裕貴 大橋 靖雄 佐藤 眞一 水嶋 春朔

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.728-742, 2021-11-15 (Released:2021-12-04)

参考文献数

41

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目的 人生の最終段階を可能な限り長く自立して過ごしていくためには,Activities of Daily Living(ADL)のような身体的な自立に加え,高次生活機能(「手段的自立」,「活動」,「参加」)があわせて必要となってくる。そこで,地域住民を対象とした長期追跡研究において,手段的自立,知的能動性,社会的役割と健康状態(総死亡,要介護発生)の関連性を検討した。方法 鴨川コホート研究の参加者データを用いて,2003年から2013年までに千葉県鴨川市民を対象に,医療サービス利用状況,健康状態,疾病有病率,介護保険サービスの利用状況を調査した。鴨川市民の生活習慣と高次生活機能の違いを死亡状況別,要介護発生状況別に比較した。高次生活機能は,老研式活動能力指標を用いて評価し,各質問への回答,各領域の得点,合計得点を調べた。結果 40-69歳の成人6,503人がコホート研究に参加し,2013年末までに810人の死亡を把握した。総死亡と高次生活機能との関連をみると,手段的自立得点4または5に対する3点未満のハザード比2.03(95%CI: 1.59-2.60),知的能動性得点4に対する3点未満のハザード比1.39(95%CI: 1.09-1.77),社会的役割得点4に対する3点未満のハザード比1.28(95%CI: 1.03-1.59))であった。性別の層別解析では,手段的自立得点の低さは,男女ともに総死亡発生に対して関連がみられたが,知的能動性,社会的役割については,女性においてのみ総死亡発生との関連がみられた。同じ期間に917人の要介護発生を把握した。同様に高次生活機能との関連をみると,手段的自立,社会的役割についてはハザード比が有意であった(手段的自立1.93(95%CI: 1.55-2.40),社会的役割1.30(95%CI: 1.07-1.58))。男女別では,手段的自立得点の低さは,男女ともに要介護発生に対して関連がみられたが,社会的役割については,女性でのみ関連がみられた。結論 総死亡,要介護発生に対して,高次生活機能の手段的自立,知的能動性,社会的役割のいずれのドメインにおいても,得点が最も低いカテゴリーは,総死亡,要介護発生に対して有意に関連していた。

著者

斉藤 雅茂 辻 大士 藤田 欽也 近藤 尚己 相田 潤 尾島 俊之 近藤 克則

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.743-752, 2021-11-15 (Released:2021-12-04)

参考文献数

28

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目的 介護予防事業推進による財政効果を評価する際の基礎資料を得るために,介護予防・日常生活圏域ニーズ調査で把握可能な要支援・要介護リスク評価尺度点数別の介護サービス給付費の6年間累積額を分析した。方法 日本老年学的評価研究(Japan Gerontological Evaluation Study:JAGES)の一環で,2010年に実施された要介護認定を受けていない高齢者を対象にした質問紙調査の一部をベースラインにした(全国12自治体を対象。回収率:64.7%)。その後,行政が保有する介護保険給付実績情報と突合し,46,616人について2016年11月まで(最長76か月間)に利用した介護サービス給付費を把握した。要支援・要介護リスクについては,性・年齢を含む12項目で構成される要支援・要介護リスク評価尺度・全国版(0-48点)を用いた。ベースライン時の基本属性等を調整した重回帰モデルに加えて,従属変数の分布を考慮したトービットモデルおよび多重代入法による欠損値補完後の重回帰モデルを行った。結果 追跡期間中に7,348人(15.8%)が新たに介護保険サービス利用に至っていた。要支援・要介護リスク評価尺度点数が高いほど,6年間の要支援・要介護認定者および要介護2以上認定者割合,累積介護サービス給付費が高く,介護サービスの利用期間は長く,いずれも下に凸の曲線状に増えていた。ベースライン時の諸特性を統計的に考慮したうえでも,リスク評価点数が1点高いほど,6年間累積介護サービス給付費は1人あたり3.16(95%信頼区間:2.83-3.50)万円高い傾向にあった。リスク評価点数が低い群(16点以下)では1点あたり0.89(95%信頼区間:0.65-1.13)万円,高い群(17点以上)では1点あたり7.53(95%信頼区間:6.74-8.31)万円高い傾向にあった。推計モデルによる大きな違いは確認されなかった。結論 ある時点での集団のリスク評価尺度点数からその後6年間の累積介護サービス給付費の算出が可能であることが示された。外出頻度などリスク点数を構成する可変的な要素への介入が保険者単位でみると無視できない財政的なインパクトになりうることが示唆された。

著者

今井 透 遠藤 朝彦 吉村 剛 宇井 直也 大久保 公裕 藤倉 輝道 新井 寧子 余田 敬子 北嶋 整 相田 瑞恵 小津 千佳 酒主 敦子 森山 寛

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.48, no.6, pp.427-438, 2005

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東京都において, 観測史上最多のスギ花粉飛散を記録した20o5年に, 多施設共同でスギ花粉症に対するラマトロバンおよび抗ヒスタミン薬との併用療法を, 鼻症状およびQOLについて花粉症日記と日本アレルギー性鼻炎標準調査票 (JRQLQ No.1およびNo.2鼻眼以外の症状用) を用いて検討した。比較に際しては, 初期治療群と飛散後治療群に群別した。初期治療群では飛散後治療群に比較して, 鼻症状およびQOLともにスギ飛散ピーク時のスコアの抑制がみられ, 副作用は認められなかつた。作用機序の異なるラマトロバンと抗ヒスタミン薬との併用は, シーズン10,000個/cm2を超えるような大量飛散年においても, 飛散ピーク時の鼻症状ならびに患者QOLを改善することから有用な治療法であることが示唆された。

著者

相田 明子

出版者

東北学院大学英語英文学研究所

雑誌

東北学院大学英語英文学研究所紀要 (ISSN:03858855)

巻号頁・発行日

no.44, pp.13-33, 2019