著者

秋田 茂

出版者

国立大学法人 大阪大学グローバルイニシアティブ機構

雑誌

アジア太平洋論叢 (ISSN:13466224)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.3-21, 2023-03-31 (Released:2023-03-30)

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This article reconsiders the progress of the ‘Green Revolution’ or agricultural development in India in the 1970s and its relation to the oil crises. How could India achieve de-facto self-sufficiency in food production in the 1970s given the critical constraints of the oil crises? What factors contributed to the progress of agricultural development in the 1970s? In the middle of the 1960s, India managed to overcome a serious ‘food crisis’ through international aid, especially US food-aid under PL480. During this crisis, the Indian government changed policy priorities regarding economic development, turning from heavy industrialization to agricultural development. However, in 1973-74, India faced another critical economic situation, which led to the shortage of the most basic requisite for agricultural development: chemical fertilizers, a major product of the petrochemical industries. How could the Indian government overcome this shortage given the global economic crisis? The author pays attention to external economic aid to India, especially from the World Bank group (the International Bank for Reconstruction and Development: IBRD and the International Development Association: IDA), led by its President Robert McNamara [1968-1981]. After the First Oil Crisis, India quickly overcame a critical economic situation by expanding exports and invisible incomes. India recorded exceptionally favourable balance of trades between 1974-75 and 1976-77. This steady growth again suddenly reversed in 1979 at the time of the Second Oil Crisis. At this critical juncture, Indian government skillfully took advantage of the largest lending of the IMF and maintained a unique independent stance against the ‘Structural Adjustment’ policies.

著者

秋田 茂 池田 一人 高山 正樹 宮原 曉

出版者

国立大学法人 大阪大学グローバルイニシアティブ機構

雑誌

アジア太平洋論叢 (ISSN:13466224)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.313-314, 2022 (Released:2022-03-26)

著者

秋田 茂 池田 一人 高山 正樹 宮原 曉

出版者

国立大学法人 大阪大学グローバルイニシアティブ機構

雑誌

アジア太平洋論叢 (ISSN:13466224)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.123-124, 2021-03-19 (Released:2021-03-19)

著者

中村 武司 伊藤 一馬 後藤 敦史 中尾 恭三 秋田 茂

出版者

日本西洋史学会

雑誌

西洋史学 (ISSN:03869253)

巻号頁・発行日

vol.246, pp.55, 2012 (Released:2022-04-27)

著者

秋田 茂

出版者

大阪大学大学院人間科学研究科教育学系

雑誌

大阪大学教育学年報 (ISSN:13419595)

巻号頁・発行日

no.23, pp.153-167, 2018

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特集 新教職課程にむけて2022年度から、高等学校歴史教育の科目編成は大幅な変更が予定されており、新たな必修科目として、世界史と日本史を統合した「歴史総合」科目が新設される。それに伴い、従来の「世界史A」「世界史B」は「世界史探究」科目に再編成される予定である。現在、新たな科目の学習指導要領の作成作業が進行しており、2018年3月には文部科学省から新学習指導要領が公表され、18年4月以降、それに基づいた教科書の執筆・作成の作業が始まる予定である。両新科目の中身(教育内容)については、日本学術会議をはじめとして、さまざまな提案がなされ、現在活発な議論が行われている。本稿では、特に新設科目である「歴史総合」科目の編成試案を、中教審答申を前提にしつつも、従来の「世界史A」「世界史B」での教育内容を踏まえて考察する。さらに、大項目「歴史の扉」と「近代化と私たち」に関わる具体的な授業例およびその解説を提示する。

著者

水田 啓介 伊藤 八次 西田 基 秋田 茂樹 加藤 雅也 小塩 勝博 海田 健宏 古田 充哉 宮田 英雄 柳田 正巳 柴田 康成 横山 壽一 松原 茂規 小泉 光 森 芳郎 大野 通敏 近藤 由香 藤宮 大 山田 匡彦 渡辺 英彦 加藤 洋治

出版者

耳鼻咽喉科臨床学会

雑誌

耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)

巻号頁・発行日

vol.90, no.12, pp.1399-1407, 1997-12-01 (Released:2011-11-04)

参考文献数

14

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IPD® (supratast tosilate) was investigated for its prophylactic efficacy and therapeutic efficacy in the treatment of cedar pollinosis during the 1996 cedar pollen season. The subjects investigated were patients at the Gifu University School of Medicine and its affiliated hospitals, who had a history of cedar pollinosis. The patients were classified into two treatment groups: the prophylaxis group (70 patients), in whom IPD® administration began before the start of cedar pollen dispersion, and the treatment group (49 patients), who underwent IPD® treatment only after cedar pollen dispersion had begun and symptoms of pollinosis had manifested.Results were as follows: (1) The nasal symptoms (sneezing, runny nose, nasal congestion) were milder in the prophylaxis group than in the treatment group throughout the cedar pollen season, with the difference being significant during the season's first 2 weeks. (2) In the prophylaxis group, IPD®'s inhibitory effect was rated as excellent in 18.6% of the patients, good in 45.7% and fair in 20.0%. In the treatment group, the improvement in the symptoms was rated as disappearance in 4.2%, excellent in 20.8% and good in 43.8%. (3) When symptom inhibition in the prophylaxis group was investigated as a function of the duration of IPD® administration prior to the start of pollen dispersion, the good + excellent inhibition rate was 57.7% in the subpopulation pretreated for <2 weeks (26 cases), 64.9% with 2 to <4 weeks' pretreatment (37 cases) and 85.7% with 4 to <6 weeks' pretreatment (7 cases). Thus, IPD®'s prophylactic inhibitory rate increased with the length of the pretreatment period. (4) In the prophylaxis groups, the CAP-RAST value was significantly reduced at the time of peak pollen level and at the end of the pollen season compared with the value before IPD® administration.

著者

秋田茂著

出版者

中央公論新社

巻号頁・発行日

2012

著者

秋田 茂 井坂 理穂 石坂 晋哉 大石 高志 井上 貴子

出版者

日本南アジア学会

雑誌

南アジア研究

巻号頁・発行日

vol.2015, no.27, pp.7-45, 2015

著者

秋田 茂 アキタ シゲル Akita Shigeru

出版者

大阪大学大学院文学研究科

雑誌

待兼山論叢. 史学篇 (ISSN:03874818)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.1-26, 2011-12-26

著者

宇山 智彦 平野 千果子 秋田 茂 前川 一郎 河西 晃祐 小沼 孝博 水谷 智 長縄 宣博 天野 尚樹 中山 大将

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-10-21

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近代帝国の植民地および脱植民地化の歴史を、比較と関係性の視角から研究した。帝国権力と周縁・植民地社会を結ぶ媒介者・協力者の役割、植民地の知識人による近代化の試み、諸帝国の競存体制と植民地同士の関係、帝国・植民地における移民の位置づけ、帝国の暴力と反乱、第一次世界大戦とロシア革命のインパクト、脱植民地化をめぐる国際関係などを研究し、帝国論・植民地論の知見を現在の国際問題の分析にも応用した。全体として、帝国権力が国内外に作り出す格差構造と、植民地の被統治者の主体性の両方に目を配りながら、植民地史の多面性と今日的意義を明らかにした。

著者

田中 仁 許 衛東 宮原 曉 山田 康博 堤 一昭 秋田 茂 青野 繁治 片山 剛 三好 恵真子 今泉 秀人 大谷 順子 竹内 俊隆 高橋 慶吉 木村 自 思 沁夫 西村 成雄 丸田 孝志 江 沛 許 育銘 周 太平 李 朝津

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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(1)統合後の大阪大学における現代中国研究の部局横断的プラットフォームとして、中国文化フォーラムを改組した。(2)中国南開大学・台湾東華大学との研究セミナーの共同開催をふまえて、東アジア学校間交流の定例化をめざした。(3)『大阪大学中国文化フォーラム・ディスカッションペーパー』を刊行した。(4) 本研究の成果を、時間軸・社会空間軸・日中関係軸の三部構成とし、各部で歴史学と諸ディシプリンとの対話を提示する『共進化する現代中国研究』としてとりまとめた。

著者

渡辺 昭一 木畑 洋一 秋田 茂 横井 勝彦 菅 英輝 吉田 修 木畑 洋一 秋田 茂 横井 勝彦 菅 英輝 吉田 修 都丸 潤子 波多野 澄雄 河西 晃祐 山口 育人

出版者

東北学院大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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冷戦体制の確立期におけるアジア国際秩序の再編問題について、国際援助計画コロンボ・フランの実施過程との関連から検討した。第一に、コロンボ・プランは、イギリスにとってコモンウェルス体制として影響力を残存させるために、インドおよびオーストラリア、ニュージーランドにとってアジア安全保障体制の強化のために、策定されたこと、第二に、その計画のド要な財源となったスターリング・バランスの枯渇により、イギリスの支援が資本援助から技術援助へとシフトしたこと、それによって被援助のアジアは、積極的な資本援助を求めて支援の多様化を図っていったこと、第こに、イギリスのコモンウェルスの存続、アメリカのヘゲモニー支配が強化される中で、その多様化が自立したアジア地域連合という新体制の成、忙につながったことを明らかにした。

著者

宇山 智彦 秋田 茂 山室 信一 川島 真 守川 知子 池田 嘉郎 古矢 旬 菅 英輝 粟屋 利江 秋葉 淳

出版者

北海道大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2008

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近代ユーラシアの諸帝国を比較し、帝国権力と現地社会の非対称な相互作用、帝国間競争における小国や越境集団の役割、周縁・植民地の近代化、そして20 世紀の帝国崩壊と脱植民地化の多様な展開を論じた。現在の地域大国は半帝国・半国民国家的な性格を持ち、かつての帝国の遺産と記憶に大きな影響を受けている。情報の不完全性のもとでの権力と少数者集団の駆け引きを論じる帝国論の方法は、現在の大国・小国関係の分析にも役立つ。

著者

ディビッド ウルフ 秋田 茂 泉川 泰博 岩下 明裕 遠藤 乾 松本 はる香 横手 慎二 エルドリッジ ロバート ロバート エルドリッジ 金 成浩

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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本研究では、歴史家と政治学者の連携のもと、冷戦期の北東アジア、特に日本側の役割と視点にたった多くの資料を収集・統合した。この4年の研究期間で研究メンバーは、ワークショップ、カンファレンスや様々な国際イベントにおいて、新たな資料と結論に基づく80回もの発表(半数が英語発表)を行い、約70もの論文・図書を執筆・刊行した。

著者

近藤 和彦 西川 杉子 鶴島 博和 西沢 呆 小泉 徹 坂下 史 青木 康 秋田 茂 勝田 俊輔 秋田 茂 青木 康 金澤 周作 勝田 俊輔 小泉 徹 西沢 保 坂下 史 鶴島 博和 富田 理恵

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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本研究の成果は、ブリテン諸島(現イギリス・アイルランド)地域の歴史をヨーロッパおよび大西洋の関係のなかでとらえなおし、古代から今日までの期間について、自然環境から民族、宗教、秩序のなりたちまで含めて考察し、そこに政治社会をなした人々のアイデンティティが複合的で、かつ歴史的に変化した点に注目することによって、旧来のホウィグ史観・イングランド中心主義を一新した、総合的なブリテン諸島通史にむけて確かな礎を構築したことにある。