著者

小嶋 文博 刈谷 円 細川 知子 Fumihiro Ojima Madoka Kariya Tomoko Hosokawa

出版者

盛岡大学短期大学部

雑誌

盛岡大学短期大学部紀要 = Bulletin of Morioka Junior College (ISSN:09168079)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.21-30, 2004-05-01

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野菜・果実類の酸化還元電位を測定し,加熱したほうが食品の酸化還元電位が低下することが判った。これは(1)食品中のポリフェノラーゼなどが加熱により失活するため,抗酸化成分の酸化・分解が抑制されること,(2)加熱より細胞組織が柔軟化し,細胞内容物が細胞外に浸出しやすくなることなどが主な理由であると考えられた。また酸化還元電位の異なる食品の摂取試験から,人体の酸化還元電位よりも相対的に低い酸化還元電位を有する食品の摂取が人体(尿)の酸化還元電位を低くすることが示唆された。特に野菜・果実類を加熱して摂取することが,生で摂取するよりも,人体の酸化還元電位という指標から体内の酸化還元電位の改善に有効であることが示唆された。

著者

細川 隆雄

出版者

ロシア・東欧学会

雑誌

ソ連・東欧学会年報 (ISSN:03867226)

巻号頁・発行日

vol.1992, no.21, pp.58-65, 1992 (Released:2010-05-31)

参考文献数

12

被引用文献数

1

著者

細川 清人 北山 一樹 猪原 秀典

出版者

特定非営利活動法人 日本頭頸部外科学会

雑誌

頭頸部外科 (ISSN:1349581X)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.207-216, 2023 (Released:2023-02-28)

参考文献数

20

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片側声帯麻痺を呈する症例では,嗄声による会話・歌唱の困難により生活の質が低下する。声帯麻痺は,発症後半年を経過しても回復が得られない場合は治癒する可能性は低く,何らかの手術治療が必要となることがある。現在の医療では声帯可動性を回復させる治療は未だ実用化されていないため,嗄声の改善を目指すのであれば発声時の声帯位置を正中方向へ移動させる手術を行うことにより音声改善を目指すこととなる。片側声帯麻痺に対する手術治療は大きく分けて,披裂軟骨内転術あるいは声帯内方移動術があげられるが,本稿では治療の最適化に関連して,術後成績の評価方法,手術方法の選択基準,各手術方法の具体的な方法について説明する。

著者

細川頼直

出版者

須原屋市兵衛

巻号頁・発行日

vol.[1], 1796

著者

細川 育子 中西 正 細川 義隆

出版者

徳島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究では歯周組織構成細胞の一つであるヒト歯根膜由来細胞(HPDLC)を用い、ケモカインおよびMMP産生に及ぼすメラトニンの影響を明らかとすることを目的とし実験を行った。その結果、メラトニンはIL-1βが誘導したHPDLCのCXCL10およびMMP-1の産生を抑制することが明らかとなった。これらのことより、メラトニンは歯周炎病変局所でケモカインやMMP産生を抑制することにより、歯周炎の炎症を調整している可能性が示唆された。

著者

小出 敦也 細川 由梨

出版者

一般社団法人 日本アスレティックトレーニング学会

雑誌

日本アスレティックトレーニング学会誌 (ISSN:24326623)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.67-73, 2020-10-31 (Released:2020-11-28)

参考文献数

15

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本稿では日本の高等学校におけるアスレティックトレーナーの介入例として熱中症対策の実践報告をまとめた.実践された熱中症対策には(1)活動時間に関する取り組み,(2)環境温度に基づいた運動指針,(3)水分補給に関する取り組み,(4)物品・環境の整備,(5)教育・啓蒙活動が確認され,様々な学校関係者の参画によって実現された.今後は取り組みの効果を測定し,汎用性のある熱中症対策を提案する必要がある.

著者

細川 美苗

出版者

松山大学 総合研究所

雑誌

言語文化研究 (ISSN:02862093)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.45-63, 2018-09

著者

細川重男著

出版者

洋泉社

巻号頁・発行日

2012

著者

細川 進一

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.937-938, 1990-04-15 (Released:2011-10-07)

参考文献数

8

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多発性硬化症(MS)の患者20例を, フェニールアラニンでリガントされた免疫吸着カラムを用いて治療し, その有用性と安全性を検討した。一次filterで分離された血漿をこの免疫吸着筒を通して病因物質や関連物質を除去した。IAP療法は, 第1週目及び第2週目には各週2回ずつ合計4回実施し, その後,有効性には2週間に第1回の割合で6ケ月間を1クールとして実施した。1回のIAP治療において血漿の総処理量は2であった。IAP治療前後で, 筋力(日常の歩行・起立・坐位・横臥位)や, 末梢の知覚障害, 排尿障害, 視力障害のような臨床症状の改善について調べた。その結果, 筋力においては, IAA治療後20例の患者のうち, すべての患者に改善を認めた。IAP施行中,血圧低下・嘔吐・悪心・発熱・腹通・じんましん・血尿・胸痛等の副作用は一例も認めなかった。IAP治療中, あるいは1クール終了後, IAP治療後, 副作用は全例で全く認められなかった。すなわち非常に安全であることがわかった。

著者

細川 裕史

雑誌

阪南論集.人文自然科学編

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.91-90, 2018-03

著者

宮本 淳 出口 寿久 伊藤 一馬 川西 奈津美 河野 未幸 鈴木 里奈 高原 めぐみ 中川 紗百合 柳川 仁美 細川 敏幸

出版者

北海道大学高等教育推進機構

雑誌

高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 (ISSN:13419374)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.49-54, 2018-05

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Institutional research (hereafter referred to as “IR?) activities in Japanese universities have shifted from the introductory stage in which organizations were set up to the productive period of embodying their activities. The fundamental task of IR relating to education is to collect data from a questionnaire survey of students about their learning activities and various teaching data as provided by the university administrative office, and to thereby objectively determine the strengths and weaknesses of the university. Furthermore, it is important to promote detailed analysis by collaborating with each department in the university to make use of this in educational improvement. However, the IR organization structure varies depending on the university. Therefore, it is difficult to use a single educational evaluation model commonly applied to every university. For this reason, the IR staff at each university is seeking a number of concrete examples leading to educational improvement such as the type of data used, analysis examples, and useful procedures. In this paper, we report examples of IR seminars held by Hokkaido University through collaboration with the administrative staff and faculties. This is an important and meaningful example of one type of IR activity.

著者

富樫 巌 大谷 和也 安東 敬史 細川 芽衣 曽我 瞳 幸田 有以

出版者

日本菌学会

雑誌

日本菌学会会報 (ISSN:00290289)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.93-98, 2016-11-01 (Released:2016-12-23)

参考文献数

13

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グルコースやマルトースの40% (w/w) 水溶液などを凍結保護液とし,シイタケ 6 菌株の−20°C での凍結保存の検討,保存種菌の差異 (寒天培地を含む菌体ディスク,菌糸のみの菌体ペレット) の影響評価を行った.その結果,供試菌株 ANCT-05072 で菌体ディスクとマルトースの組合せが優れ,生存率100%が維持された凍結保存期間が8 週間に達した.菌体ペレットでは生存率100%に至らず,菌株・保存用種菌における寒天培地の有無・糖液 (種類と濃度) の組合せが保存菌株の生存率と生存期間を支配すること分かった.

著者

塩崎 賢明 堀田 祐三子 細川 敦史

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.71, no.603, pp.81-87, 2006

被引用文献数

3

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It has been 10 years since the Great Hanshin-Awaji Earthquake. During this decade, temporary houses privately built have taken a significant role for the recovery process from the earthquake damages. This study firstly shows how many private temporary houses (PTHs) have still existed and disappeared, secondly analyses the characteristics of long life PTHs, and thirdly explores how to utilize the empty plots after PTHs disappeared. As the result of survey, 844 PTHs have been existed and 810 disappeared between 2000 and 2004, It is found that a considerable number of PTHs has continuously existed today in the areas where urban redevelopment and land readjustment programmes have not covered. At the same time, many PTHs had disappeared with the progress of land readjustment programme but empty plot after PTHs disappeared have not always replaced permanent houses.

著者

藤澤 隆史 細川 豊治 長田 典子 片寄 晴弘

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.18, no.1, pp.73-82, 2010-07-31 (Released:2011-09-01)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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In this study, we investigated brain activity under social pressure using Solomon Asch's experimental paradigm. We replicated the group situation using the MORI technique and recorded the brain activity using functional near-infrared spectroscopy (fNIRS). Eight Japanese healthy males in groups of four participated in this study. The Asch experiment can be replicated without using confederates using MORI technique. The subject assessed with fNIRS was seated in a fixed position and assigned to answer third. A multichannel fNIRS system was used to measure the changes in the concentrations of oxy-hemoglobin (oxy-Hb) and deoxy-hemoglobin (deoxy-Hb). Nine optodes consisting of 12 channels were placed over the prefrontal cortex (PFC) of each hemisphere. In the behavioral data, the error rate (%) for the judgment tasks increased to 39.7% under the group pressure conditions, while it was 3.2% under the control conditions. Comparing the group pressure and control conditions in the fNIRS data, a difference in the increasing rate of oxy-Hb in the frontal pole (ch02, 05, 13 & 15) was observed. Therefore, we found that the frontal pole was activated when the subject felt social pressure under group situations.

著者

山本 ゆりえ 庄子 雅保 細川 真理子 村上 匡史 田村 奈穂 河合 啓介

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.719-727, 2020 (Released:2020-12-01)

参考文献数

14

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摂食障害患者の下剤乱用は予後不良因子の1つである. 入院治療において薬剤師による下剤乱用や便秘に焦点を当てた教育的指導を実施した後, 下剤の処方量と患者の認識の変化, 退院1年後の下剤乱用量について調査した. 下剤乱用患者33名は入院時処方に比較して, 退院処方では刺激性下剤に関して有意な変化を認めなかった (p=0.435) ものの, 入院前の下剤乱用量を考慮すると刺激性下剤の総量としては減少したと推察する. 医師らと連携しながら薬剤師が教育的指導を実施したところ, 患者の排便や下剤に対するこだわり発言に変化がみられた. 追跡調査として対照群を設定し, 入院前と退院1年後の下剤の乱用量を比較した. 入院前の下剤乱用量が少ないこと (p=0.000), 薬剤師の介入 (p=0.029) は, 退院後の下剤乱用量を減少させる因子であることがわかった. 摂食障害患者に対するチーム医療において, 薬剤師の関わりは有用である.

著者

伊藤 正雄 細川 泰秀 後藤 将夫 真辺 純裕 向井 和男

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.116, 2008

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本稿は、経営情報学会「情報システム発展史」特設研究部会ワークショップ用に作成したものである。本稿では、新日本製鐵における情報システム発展史の総括と君津製鐵所における世界初の鉄鋼生産一貫オンラインリアルタイムシステム(All On line System)について述べ、そのシステムが果たした経営への貢献、人・組織への貢献と、そこで培った経験、教訓などについて述べる。

著者

鶴岡 森昭 永田 敏夫 細川 敏幸 小野寺 彰

出版者

北海道大学高等教育機能開発総合センター

雑誌

高等教育ジャーナル (ISSN:13419374)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.105-115, 1996

著者

細川 裕史 O.v.メレンドルフ/K.ヒムリー(著)

雑誌

阪南論集.人文自然科学編

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.127-150, 2020-03

著者

河本 薫 細川 嘉則 河村 真一 野波 成 岡村 智仁 大西 道隆 津崎 賢治 小林 宏樹 三上 彩

出版者

日本情報経営学会

雑誌

日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.32-40, 2011-07-15 (Released:2017-08-07)

参考文献数

3

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In this paper, we focused on the process of creating information through data in a company. In most companies, such processes are conducted under business units. However, business units are lack in the motivation and the ability of innovating this process. For solving these problems, we proposed an in-company mission for empowering the function of creating information through data. Furthermore, we presented a guideline for establishing this mission in a company, including the positioning in an organization, the relationship with business units, and human resources suited for conducting above mission.

著者

伊藤 正雄 細川 泰秀 後藤 将夫 真辺 純裕 向井 和男

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2008年春季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.116, 2008 (Released:2008-08-07)

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本稿は、経営情報学会「情報システム発展史」特設研究部会ワークショップ用に作成したものである。本稿では、新日本製鐵における情報システム発展史の総括と君津製鐵所における世界初の鉄鋼生産一貫オンラインリアルタイムシステム(All On line System)について述べ、そのシステムが果たした経営への貢献、人・組織への貢献と、そこで培った経験、教訓などについて述べる。