著者

細谷 和範 中尾 三徳 福島 大輝

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

ロボティクス・メカトロニクス講演会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.2012, pp._2P1-D01_1-_2P1-D01_4, 2012

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In this research, we first investigated children's interests by questionnaires of some classroom for elementary school students. Results of questionnaires show that participants were divided into two groups who have interest in engineering (mechanism) and science (how animal and robot swim?). Then, an improved version of turtle-like robot, which has light sensors on board, was developed to fill child's interest for science and engineering. Child can lead this robot with intuitive feeling by using flashlight. This robot was also designed as line tracer along LED tube light.

著者

細谷, 啓太

出版者

岩手大学

巻号頁・発行日

2017

著者

吉岡 京子 藤井 仁 塩見 美抄 片山 貴文 細谷 紀子 真山 達志

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.876-887, 2021-12-15 (Released:2021-12-24)

参考文献数

39

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目的 本研究の目的は,保健師が策定に参画した保健医療福祉計画(以下,計画とする。)の実行段階における住民との協働に関連する要因を解明し,地域全体の健康レベルの向上に貢献できる保健活動への示唆を得ることである。方法 研究の概念枠組みとしてPlan-Do-Check-Act(以下,PDCAとする。)サイクルを用いた。本調査で焦点を当てた計画の実行段階は「Do」に相当するため,調査項目は「Plan」の段階の内容を中心に構成し,計画の実行段階における住民との協働をどの程度取り入れたか,回答者の属性,計画策定への参画状況,組織要因,計画策定の際に用いた方策を含めた。調査対象者は,地方自治体に勤務する常勤保健師のうち,保健師活動指針が発出された2013年以降に計画策定に参画した経験を有する者とした。協力意思を示した220地域(36都道府県,41保健所設置市,153市町村)に2,185人分の調査票を2019年10月~11月に郵送した。二項ロジスティック回帰分析により,住民との協働を取り入れたことと独立変数との関連について検討した。結果 1,281人から回答を得た(回収率58.6%)。2013年以降に計画策定の経験がなかった203人と欠損値の多かった50人を除く1,028人について分析した(有効回答率47.0%)。計画の実行段階で住民との協働を「全く取り入れなかった」と回答した者は125人(12.2%),「あまり取り入れなかった」者は293人(28.5%),「少し取り入れた」者は482人(46.9%),「とても取り入れた」者は128人(12.4%)だった。二項ロジスティック回帰分析の結果,係長級以上の職位に就いていること,健康増進計画の策定への参画,住民へのアンケート調査やグループワークの実施,ワーキンググループや計画策定委員会の委員への住民の参加,すでに発表されている研究成果の活用,ターゲット集団の設定および計画実施の進捗管理の実施が,住民との協働を取り入れたことと有意に関連していた。結論 保健師が,計画の実行段階における住民との協働を進めていくためには,地域の健康・生活課題解決に向けて住民の声やエビデンスに基づく計画を策定し,確実に実行されるように進捗管理を行う必要性が示唆された。

著者

下地 大輔 樋口 謙次 宇都宮 保典 細谷 龍男 安保 雅博

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.48101003-48101003, 2013

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【はじめに,目的】 これまで保存期慢性腎臓病(保存期CKD)患者は,腎保護の観点から日常生活活動や運動が制限されてきた.海外の先行研究では,保存期CKD患者では腎機能低下とともに運動耐用能の低下を生じ,同年代の健常成人に比べても運動耐用能が低下していると報告されている.近年では保存期CKD患者の疾病進行過程における心血管病(CVD)発症リスクとの関連も報告されており,今後は運動耐用能の低下や合併症などの予防に目を向ける必要がある.2009年に出されたCKDガイドラインでは,CKD患者における身体活動量の低下はCVDによる死亡のリスクに繋がるとしており,CKD患者における運動療法や身体活動量の重要性が示唆されている.しかし,本邦において保存期CKD患者の運動耐用能と腎機能,身体活動量との関係性を検討した報告は見られない.そこで,本研究では保存期CKD患者における運動耐用能を測定し,腎機能と身体活動量の面から検討することを目的とする.【方法】 対象は当院腎臓病・高血圧内科に外来通院している保存期CKD患者11名(男性3名、女性8名、年齢49.8±7.1歳、Body Mass Index23.1±4.5kg/m2、e-GFR:51.3±20.0 ml/min/1.73m2、CKDステージ2:4名,ステージ3:5名,ステージ4:2名である.既往に心筋梗塞や脳卒中などのCVD発症を有する患者と糖尿病を有する患者は除外した.運動耐用能の指標として,最高酸素摂取量(peakVO2)を用いた.peakVO2は自転車エルゴメーターを使用した心肺運動負荷試験を行い,ramp負荷(20watt/min)によるbreth by breth法にて算出した.身体活動量は国際標準化身体活動質問票ロングバージョン(IPAQ-LV)を用い,1週間の身体活動量を算出した.身体活動量の指標として,「健康推進のための運動指針2006(厚生労働省)」で推奨されている1週間の中等度(3METs)以上の活動時間により算出されるエクササイズを用い,身体活動量を構成する運動と生活活動それぞれに分類した. 統計解析として,peakVO2とe-GFR,身体活動量と生活活動,運動それぞれのエクササイズにPearsonの積率相関係数を用いて検証した.有意差判定基準は5%未満とし,統計解析にはSPSS Ver20.0を使用した.【倫理的配慮,説明と同意】 本研究は当大学倫理委員会の承認を得て実施し,対象者に研究の目的と方法を説明し,同意を得て行った.【結果】 運動耐用能の指標であるpeakVO2は25.2±6.9ml/min/kg,身体活動量は15.1±15.0エクササイズ/週,身体活動量を構成する生活活動が6.2±5.2エクササイズ/週,運動は9.0±14.0エクササイズ/週であった.eakVO2とe-GFRの相関係数はr=0.35であり,peakVO2と身体活動量の相関係数はr=-0.55であった。身体活動量を構成する生活活動と運動のpeakVO2との相関係数はそれぞれr=-0.41,r=0.66(p<0.05)であった.【考察】 保存期CKD患者における運動耐容能に関する因子として,これまで腎機能の指標であるe-GFRとの関係性が報告されていたが,本研究の結果から,peakVO2と最も相関係数が高かったのは身体活動量を構成する運動のエクササイズであった.このことから,保存期CKD患者の運動耐用能を規定する因子は腎機能に加え,身体活動量の中でもレジャーやレクリエーション活動を伴う運動である傾向が示された.今回,IPAQ-LVにて日常生活の身体活動量を評価した対象者のうち,「健康推進のための運動指針2006」の中で推奨されたエクササイズレベルを越えていたのは11名中2名のみであった.身体活動量の低い保存期CKD患者では腎機能に関わらず運動耐用能が低下していると考えられ、今後は更に症例数を増やして検討していくことが必要である. 運動耐用能は生命予後にも関連する指標であり,今後は保存期CKD患者に対する早期からの運動療法や運動習慣の改善を目指した活動が必要であると考える.【理学療法学研究としての意義】 保存期CKD患者に対する運動耐用能低下の原因を検討することは理学療法領域における予防医学の拡大・発展に寄与すると考えられる.

著者

藤井 千里 赤間 明子 大竹 まり子 鈴木 育子 細谷 たき子 小林 淳子 佐藤 千史 叶谷 由佳

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.1_117-1_130, 2011-04-01 (Released:2016-03-05)

参考文献数

42

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本研究の目的は,訪問看護ステーションの収益と管理者の経営能力との関連を明らかにすることである。全国のステーション管理者を対象に質問紙調査を行い,有効回答数64ヶ所のデータを集計分析した。 その結果,次のことが明らかとなった。管理者が収支を予測したり,経営戦略の策定,経理・財務を理解している割合や他職種にステーションの過去の実績を示す,利用者獲得に向けた活動の評価について実施している割合が低かった。一方,従事者数や利用者数が中央値より多い,管理者が経営学を学んでいる,経営戦略や経営計画を策定し,採算性の評価をしている,必要な情報を収集・分析し,有効に活用しているステーションは,有意に収益が高かった。 以上より,ステーションの経営の安定化には,計画に基づいた事業の実施とその評価,利用者だけではなく,医師や介護支援専門員等の専門職を顧客と位置づけて営業活動を実施していくことの重要性が示唆された。

著者

クラウゼ リューディガー 細谷 越史

出版者

香川大学法学会

雑誌

香川法学 (ISSN:02869705)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.425-452, 2016-03

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翻訳 (Translation)

著者

志村 二三夫 森内 幸子 細谷 憲政

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

栄養と食糧 (ISSN:18838863)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.159-163, 1975-05-31 (Released:2009-11-16)

参考文献数

15

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小腸のCa吸収に対するリジンならびにD3の影響を観察した。白ネズミはたん白質をアミノ酸混合物に置き換えたD欠乏飼料を用いて飼育した。白ネズミ体重の増加はリジン1.35%・D3投与群が比較的良く, これに続いてリジン1.35%・D欠乏群であり, リジン0.45%投与群の体重増加は比較的悪く, さらにD投与による差異は, ほとんどみられなかった。反転腸管を用いる45Ca輸送能は, D欠乏状態ではリジンの含有量による差異はみられなかったが, D3投与による増大効果は, リジン1.35%投与群はリジン0.45%投与群に比して大きかった。十二指腸粘膜のCaBPにも, 同様の傾向が認められた。小腸の45Ca吸収に対するリジンの促進効果は, Dを介して発揮されるものと考えられる。

著者

細谷雄太 編

出版者

半田屋医籍

巻号頁・発行日

1909

著者

細谷雄太編著

出版者

半田屋医籍

巻号頁・発行日

1909

著者

細谷俊夫編著

出版者

帝国地方行政学会

巻号頁・発行日

1965

著者

竹田 賢 中邨 良樹 大崎 恒次 細谷 信太郎

出版者

一般社団法人 経営情報学会

雑誌

経営情報学会 全国研究発表大会要旨集 2018年秋季全国研究発表大会

巻号頁・発行日

pp.49-52, 2018 (Released:2018-12-25)

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食の簡便化,女性の社会進出,高齢化社会の到来等により,フードデリバリー市場が拡大傾向にある.フードデリバリーは即時配送を特徴とするビジネスであり,宅配便のビジネスモデルとは異なる側面がある.特に,注文のピーク時間が重なるため,需要と配送能力のコントロールが収益に大きく影響する.本研究では,即時配送型ビジネスにおける需要の平準化と配送効率を高める物流モデルについて考察する.具体的には,注文に応じて配送する“プル型”に,ルート配送を行う”プッシュ型”を組み込んだ”ハイブリッド型物流”モデルの枠組みを提示し,その実現には,物流データとマーケティングデータを組み合わせることが重要である点を指摘する.

著者

元賣 睦美 吉瀬 蘭エミリー 松山 博昭 細谷 知広 門岡 幸男 浅田 千鶴 内田 俊昭 川上 浩

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.10, pp.442-446, 2007-10-15 (Released:2007-11-30)

参考文献数

20

被引用文献数

2 3

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ラクトフェリン可溶化鉄(FeLF)は溶解性および生体利用性に優れ,鉄特有の異風味を殆ど呈さない特徴を有する.本研究では貧血傾向のある成人女性にFeLFを含有したサプリメントを12週間摂取させ,FeLFが貧血指標に及ぼす影響について検討した.その結果,血中Hb値13g/dl未満あるいはフェリチン濃度45ng/dl以下の被験者において,血中Hb濃度,MCV,MCHおよびフェリチン濃度が有意に上昇した.また,血液生化学的検査項目に関して臨床上の問題は認められず,一般的な鉄剤にみられるような胃痛やむかつき等の副作用もまったくみられなかった.以上の結果から,FeLFは医薬品で治療するレベルではない貧血傾向あるいは潜在的貧血傾向の人々が安心して日常の食生活の中で摂取できる安全性の高い素材であると考えられた.

著者

細谷 舞 鈴木 崇史

雑誌

じんもんこん2010論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, no.15, pp.195-202, 2010-12-04

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本研究では,現代日本の女性シンガーソングライターの楽曲の歌詞を探索的に分析する.歌詞は,従来から,その時代の社会や文化をあらわす表象として重要なものと考えられてきた.とりわけ,女性シンガーソングライターは,現代日本のヒットチャートの1ジャンルを構成するものであり,新たな日本語やポピュラーカルチャーを理解するために重要な役割をもっている.本研究では,計算文体論の最新の手法を用いて,10人の女性シンガーソングライターの楽曲の歌詞を探索的に分析した.結果,それぞれの歌手の歌詞の特徴が明確に示された.本研究は,現代日本の社会や文化を理解するための重要な知見を提出するものである.

著者

小町谷 恩 永沢 幸七 深沢 栄陸 小林 芳郎 島田 昌幸 堀内 敏夫 細谷 純 近藤 昭 三浦 香苗 大村 彰道 福本 俊 中嶽 治麿 藤井 悦雄

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報

巻号頁・発行日

vol.7, pp.15-17, 1968

著者

細谷 祐子

出版者

日本重症心身障害学会

雑誌

日本重症心身障害学会誌 (ISSN:13431439)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.256, 2017

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はじめに 鳥取県立総合療育センターでは平成26年度に利用者・職員合わせて9名のノロウイルス陽性者を出した。このことを受けて感染対策委員会では、感染性胃腸炎発症時のマニュアルの作成、手指消毒の徹底、院内ラウンド、研修会の開催等対策の徹底を図った。以後、集団発生はなく、単発発生で終息できている。集団発生の事例から、施設内での標準予防策の不十分さや多職種で感染対策を実施することの難しさを痛感した。平成28年度から多職種を巻き込んだ感染対策のシステム化を図った結果、継続的に成果につながる仕組みの構築につながったので報告する。 感染対策委員会活動の振り返りと課題 1.正しい知識に基づくマニュアルの整理と標準予防策の徹底の不備。 2.院内ラウンドの実施が不定期。3.研修会の開催が計画的でない。 4.医療職だけでなく福祉職もケア提供者となる。感染対策に対する知識に差がある。5.感染対策が定着しない。 活動内容のシステム化 1.標準予防策の徹底等の業務の規定と明文化。2.PDCAサイクルの徹底。3.活動内容毎に多職種からなるチーム編成。4.教育と育成。 考察 標準予防策(個人防護具の装着)についての自施設内の規定を定め明文化することで、職員への周知と業務の徹底を図ることができた。また、PDCAサイクルを意識することで、委員会メンバーで協働し、継続的に改善を図ることができた。活動内容毎にチーム編成したことは、職種が異なっても感染対策に参加している協働意欲の向上につながった。多職種で構成される自施設においての感染に対する知識の差は、わかりやすい研修や可視化できる工夫で改善を図ることができた。それぞれの活動は「院内感染ゼロ」の共通目的に向かって機能させるために有効な方法であった。 まとめ 職種の異なる集団を組織として機能させ、患者によりよい成果をもたらすためには、「共通目的をもつこと」「伝達しあうこと」「協働」が不可欠である。

著者

納 五平 細谷 昌夫

出版者

公益社団法人 化学工学会

雑誌

化学機械 (ISSN:03684784)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.270-276, 1940-12-10 (Released:2009-07-09)

著者

佐藤 知正 細谷 克己

出版者

一般社団法人 日本ロボット学会

雑誌

日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.203-207, 2019 (Released:2019-04-18)

参考文献数

4

著者

横井 謙一 細谷 和海

出版者

日本生物地理学会

雑誌

日本生物地理学会会報 (ISSN:00678716)

巻号頁・発行日

vol.58, pp.1-14, 2003-12-12

参考文献数

23

被引用文献数

2

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オガサワラヨシノボリRhinogobius sp. BIは, 小笠原諸島に固有な淡水魚である. 本種は開発にともなう生息地破壊や環境変化により数を減らしつつあり, 保護が急務となっている. 生息地保全に必要となる本種の分布や生息環境を調べた結果, 父島に加えて母島での本種の生息を確認した. 本種は河川の上流域の淵に多く生息していた. 両島から得られた個体群の形態的特徴について比較したところ, 母島の個体群は胸鰭条数や背鰭前方鱗数の変異が少なく, 父島個体群にくらべ遺伝的多様性が低いことが示唆された. これらの変異は, それぞれが独自の地域個体群を形成しているものと考えられた. 本種の保護には, 生息地保全や系統保存など, 包括的な保護施策が必要と思われる.

著者

栗山 哲 中山 昌明 友成 治夫 沼田 美和子 林 文宏 疋田 美穂 川口 良人 細谷 龍男

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.30, no.12, pp.1369-1373, 1997-12-28 (Released:2010-03-16)

参考文献数

15

被引用文献数

1 1

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現在, 除水不全を呈するCAPD患者に有効に作用する薬剤はない. 本研究では, 除水不全を認めるCAPD患者において, 抗プラスミン剤であるトラネキサム酸 (tranexamic acid: TNA) が改善効果を有するか否かを検討した.限外濾過不全I型の除水不全を認めるCAPD患者5例において, 先行するCAPDスケジュールを変更せずにTNA 1500mg/日を2週間経口投与し, その薬理効果を検討した. その結果, 1) TNA投与で一日総除水量は全例で有意に増加した. また, 体重は5例中3例で有意に減少した. 2) TNAはCAPD排液中の電解質, UN, Cr, アルブミン等の総除去量に影響を与えなかった. また, PETのD/PcrやKT/V, PCRにも影響を与えなかった. 3) TNA投与により血中およびCAPD排液中のブラジキニン濃度, 血中の組織プラスミノーゲンアクティベーター (tPA) 濃度は有意に低下した.以上, TNAは除水不全を呈するCAPD患者で除水量を増加させる. その機序は不明であるが, ブラジキニン, tPAの抑制を介した腹膜透過性の変化が関与している可能性が示唆された.

著者

細谷 英一 橋本 佐由理 原田 育生 小野澤 晃 上田 繁

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.49, no.8, pp.2742-2756, 2008-08-15

被引用文献数

1

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本文では,客観視点型遠隔講義システムを提案するとともに,被験者実験を通じてその有効性を評価した結果について報告する.提案システムは,遠隔地で撮影された映像に透明度を与え,実時間で半透明重畳した映像を合成するミラーインタフェースと,仮想的に同一の共有空間にいるユーザを客観視点から撮影したような映像を提供する共有空間設計を組み合わせることにより,ユーザに同一空間で対話しているような印象を提供して自然な対話を誘発することができる.この結果,グループ演習をタスクとする実験を通じて,視線理解容易性,対話容易性,同室感などにおいて,テレビ会議を用いた演習より高い評価を得た.また,提案システムは,市民サービス講座の場を利用した実証的実験においても有効性を示し,講座として直接対面方式の講座に匹敵する効果があったことも確認できた.A remote lecturing system that creates transparent remote images and superimposes them on each other using a mirror interface is proposed. This system allows a lecturer and his or her students to view their own appearance in a virtual shared space from an objective viewpoint. Experimental results from social skill lectures with exercises requiring student involvement showed that the proposed system made it easier to recognize gazings between individuals compared with conventional videoconferencing systems. It also improved communication between the remote lecturer and the local students. Another verification experiment performed as a public service trial also gave consistent results, proving that the lectures using the proposed system were equally as effective as ones held in the same real space.