著者

蓮沼 誠久 近藤 昭彦

出版者

公益社団法人 日本油化学会

雑誌

オレオサイエンス (ISSN:13458949)

巻号頁・発行日

vol.14, no.3, pp.95-101, 2014 (Released:2017-02-01)

参考文献数

10

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低炭素社会の構築に向けて,再生可能で食糧と競合しないリグノセルロース系バイオマス資源からバイオ燃料や化学品を生産する 「バイオリファイナリー」 の確立が求められている。糖プラットフォームを用いるバイオエタノール生産を例に取ると,そのプロセスは、結晶化したバイオマスを膨潤化する前処理工程,バイオマスを加水分解する酵素処理工程,微生物による発酵工程,生産物の分離回収工程から成り立っており,省エネルギーかつ低コストなプロセス開発の成否が実用化の鍵を握っている。微生物の細胞表層にセルラーゼを集積させる「細胞表層工学技術」は,酵素生産と糖化,発酵をワンパッケージ化することが可能であり,プロセスを簡略化することができる。また、高価なセルラーゼ製剤の生産に必要となる材料や設備の省略が可能となる。一方で,発酵を効率化するには,微生物細胞内の代謝メカニズムを機能的な方向に改変する必要がある。筆者らはトランスクリプトーム解析やメタボローム解析等のマルチオミクス技術を活用して微生物の代謝系を遺伝子レベルや代謝物レベルで網羅的に解析することで新規の微生物改変戦略を立案し,その発酵性能を向上させることに成功してきた。微生物をより優れたエタノール生産工場にするためには,代謝をシステムとして理解し,合理的に改変することが重要である。本稿では細胞表層工学技術と代謝工学技術を組合せた微生物によるバイオエタノール生産について紹介する。

著者

近藤 昭彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.109, 2020 (Released:2020-03-30)

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2019年秋季に千葉県は台風15号、19号および台風21号の影響による風水害に見舞われた。一連の災害で最も広域の被害があったのは台風19号であり、この時は千葉県はむしろ被害は少ない印象を報道は与えたように思う。台風19号が、その後開催されたシンポジウム等では中心課題となったようである。しかし、連続する風水害が三重苦となった地域も多い。これは災害に対する外からのまなざしと内からのまなざしの違いといえる。前者では研究の成果の公表、後者では行政による災害対応、ボランティアや被災者自身を含めた復旧・復興が具体的なアクションとなるが、災害をわがこと化し、ふたつのまなざしを融合させる意識の醸成が大切だろう。 台風15号による強風は家屋の破壊、送電網の切断、倒木等の被害が生じたことはこれまでに報告されている通りである。災害の誘因は強風であるが、素因としての人間的側面をいくつか挙げることができる。・建物の老朽化:人口減少、高齢化と関連・雨戸の機能の失念:伝統的家屋の機能の再認識・森林管理の不全:拡大造林とその後の林業の不振 長引く停電は多くの家庭で不便を生じさせたが、多くの場所で末端の電信柱が倒れたため、復旧が追いつかなかったためである。これは送電システムに対する課題であり、これを機に自然エネルギーの活用策が進むと良いと思う。 土地利用、土地条件および地形と水害の関係は地理学の課題であり、防災、減災の要といえる。今回もこれらの関係が説明可能な事例が多く見られた(仮説を含む)。・JR佐倉駅東方高崎川鏑橋における氾濫(台風21号) 市街地が高崎川の沖積低地に発展したため、高崎川が市街地に入る部分が狭窄部となっており、従前から治水上の課題であった。・茂原の氾濫(台風21号) 概ね想定された範囲で浸水が発生したが、この地域は天然ガス鹹水の揚水による地盤沈下が進行している。地盤沈下と治水安全度の関係は現時点では不明であるが、受益と受苦の関係性に関わる社会的な問題でもある。・八街市の氾濫(台風21号) JR八街駅は台地上にあり、台地面上に市街地が発達している。関東ローム層底部には常総粘土層が発達しており、昔から湿潤な土壌を好む里芋の産地である。台地上によく見られる皿状地(台地の離水過程で形成された地形)では従前から夕立程度の雨でも広く湛水する地点が多数存在した。・長柄町、長南町の氾濫(台風21号) 丘陵地帯に位置する長柄町、長南町でも氾濫が発生した。ハザードマップはできていたが、浸水想定区域外でも浸水が発生した。この地域は上流部に塊状泥岩である笠森層が分布し、降雨時に飽和帯が発生しやすい。地質の特徴が急な浸水の発生を促した可能性がある。 以上のように、土地条件と水害の関連を地理学的知識に基づいて説明することは可能である。知識を智慧に変え、短期的だけではなく長期的な観点から災害に強い地域を創ることは地理学に課せられた課題であろう。 現在、多くのダムでは事前放流を行い、豪雨に備える対策をとっている。印旛沼でも台風15号の際に事前放流を行い、水位を下げた結果、沼の水位を低く抑えることができた。二つの排水機場を動作させなかった場合は水位は計画高水位を超えたであろうことを水資源機構は報告している。また、印旛沼土地改良区では排水ポンプを止めて、収穫後の水田を湛水させることにより印旛沼の水位上昇抑制に貢献している。隠れた努力、行為を知ることも防災意識向上への契機となりえる。 君津市久留里では台風15号により停電、断水等の被害に見舞われたが、上総掘りの自噴井が役に立ち、給水車を他地域に配置ができた事例があった。浅層地下水が利用できる富里市では発電機によるポンプの稼働で給水ができたという話を聞いた。地域の自然資源の活用は災害に強い地域づくりの要となるだろう。 ハザードは避けられないものだとしても、それをディザスターにしない方法を地理学的知識に基づき、生み出すことがでる。それが防災に関わる教育の目標である。一方、我々は近代文明の成果である治水施設により守られていることを知ることも重要である。 災害は地域で発生するので、地域ごとに素因を明らかにすることによって地域の安全を創り出すことができる。本文では十分な検証を経ずして記述している部分もあるが、今後の防災教育では地域の人が地域を知ることにより、地域の安全に関わる知識を生み出すことが災害に対して強い地域を創り出すことになる。それが必履修化される「地理総合」の目指すところではないだろうか。

著者

西廣 淳 大槻 順朗 高津 文人 加藤 大輝 小笠原 奨悟 佐竹 康孝 東海林 太郎 長谷川 雅美 近藤 昭彦

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.175-185, 2020-03-28 (Released:2020-04-25)

参考文献数

56

被引用文献数

5

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著者らは,かつて里山として利用されてきた自然環境を持続可能で魅力的な地域づくりに役立てる方策を「里山グリーンインフラ」と称し,個々の活動の有効性の検証や社会実装について議論している.本稿では,印旛沼流域に広く分布し,かつて水田として利用され,現在では多くが耕作放棄地になっている「谷津」(台地面に刻まれた枝状の幅の狭い谷)に着目し,谷津の湿地としての維持・再生や,その流域の台地・斜面の草原や樹林の維持・再生によってもたらされうる多面的機能を,既存の知見や現地での調査結果から論じる.具体的には,谷底部を浅く水温の高い水域として維持することは,脱窒反応を通して下流への栄養塩負荷を軽減しうる.谷底部での湧水を保全するとともに水分を保持する畔状の構造に成形することで,絶滅危惧種を含む多様な生物の生息場となる湿地環境を生み出しうる.また定量的評価に課題はあるものの,雨水の流出抑制や浸透を通して治水にも寄与する可能性がある.

著者

戸高 嘉彦 近藤 昭治 橋本 修

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. EMCJ, 環境電磁工学 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.102, no.488, pp.13-20, 2002-11-22

参考文献数

6

被引用文献数

27

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板状試料の複素誘電率、複素透磁率を効率よく測定する手段として、フリースペース・S-パラメータ法が用いられる。しかし一般的に,アンテナを使用したフリースペースは,サンプルホルダを使用した場合に比べて測定誤差が大きくなることが懸念される。このたび高精度アンテナ・ポジショナ,誘電体レンズ付きホーンアンテナを開発し,フリースペース法において板状誘電体試料を高確度で測定できることを確認した。

著者

近藤 昭彦

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.76, no.11, pp.788-799, 2003-10-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

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本稿はリモートセンシングとGISを水文過程研究の重要な手法とし,さらに社会に貢献できる成果を生み出すためのリモートセンシングとGIS技術の応用のあり方について論じた.水循環研究の対象はグローバルからローカルスケールにわたる.グローバルは多数の地域から成り,個々の地域は固有の多様性,関連性,空間性,時間性,すなわち地域性を持つ.人間社会に還元できる科学の成果を出すためには地域の視点が必要である.同時に,地域をグローバルの中に位置付けることによって,国際社会に還元できる成果を生み出すことができる.このような応用はGISによって空間上に集積された知識ベースによって実現できると考えられる.

著者

近藤昭二編

出版者

柏書房

巻号頁・発行日

2003

著者

伊賀 朋世 蓮沼 誠久 荒木 通啓 近藤 昭彦

出版者

公益社団法人日本生物工学会

雑誌

日本生物工学会大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.66, 2014-08-05

著者

高林 盛久 山田 真 近藤 昭次 中野 四朗

出版者

一般社団法人 日本ゴム協会

雑誌

日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.129-137, 1975 (Released:2008-04-16)

参考文献数

3

著者

関口 晃一 近藤 昭夫 佐藤 俊明

出版者

東京動物學會

雑誌

動物学雑誌

巻号頁・発行日

vol.80, no.11, 1971

著者

近藤 昭雄

出版者

法学新報編集委員会

雑誌

法学新報 (ISSN:00096296)

巻号頁・発行日

vol.123, no.5, pp.339-369, 2016-11

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非正規労働者の増加とその貧困化といった事態は、公務労働の世界においても、構造的に、存在している(「非正規公務員」問題)。この問題の基本には、短期の期間で雇用(任用)され、何度かの雇用(任用)を経た後、突如、再雇用(再任用)を拒否(雇止め)されるという、不安定な雇用下にあり、しかし、彼らに対しては、民間労働者の場合と異なって、いわゆる「雇止め法理」の適用による法的救済が完全に閉ざされているという問題が存している。 これは、最高裁が、公務員の勤務関係は「公法上の関係である」とし、さらに、公務員への任用行為は、公務員たる地位を発生させる行政処分であり、任命権者の任命行為があって、はじめて、成立するものであるとのドグマを成立させていったことに基づく。 そこで、非正規公務員の再任用拒否についても、「雇止め法理」の適用に道を拓くべく、公務員勤務関係の法的性格に関する上記判例および田中二郎博士の理論を中心とした従来の学説内容を批判的に検討した上で、公務員勤務関係といえども、民間私企業における労働関係と何ら変わりはなく、近代市民社会においては、公務員勤務関係も、労働契約関係として、把握されるべきである旨を論及した。

著者

小町谷 恩 永沢 幸七 深沢 栄陸 小林 芳郎 島田 昌幸 堀内 敏夫 細谷 純 近藤 昭 三浦 香苗 大村 彰道 福本 俊 中嶽 治麿 藤井 悦雄

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報

巻号頁・発行日

vol.7, pp.15-17, 1968

著者

近藤 昭彦 大西 徳幸

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)

巻号頁・発行日

vol.77, no.9, pp.861-864, 2003-09-01 (Released:2008-11-21)

参考文献数

12

著者

田中 穣 小松原 春菜 野口 大介 市川 健 河埜 道夫 近藤 昭信 長沼 達史

出版者

日本胆道学会

雑誌

胆道 (ISSN:09140077)

巻号頁・発行日

vol.30, no.4, pp.667-672, 2016-10-31 (Released:2016-11-10)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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【目的】急性胆嚢炎に対するPTGBD後の腹腔鏡下胆摘術(以下LC)を安全に行うために,PTGBD後LC63例を対象として,その手術難易度の評価を行った.【結果】術前CRP最高値20mg/dl以上やCRP値低下までに長期間を要するもの,USでの胆嚢動脈血流Vmax値(以下Vmax値)30cm/秒以上,CTでの胆嚢壁厚5mm以上,術前PTGBD造影での胆嚢管閉塞,発症からPTGBD挿入までの時間が24時間以上,PTGBD後手術まで14日以上では術中出血量が多かった.【まとめ】急性胆嚢炎において術前の血清CRP値,胆嚢動脈血流Vmax値,PTGBD前のCTにおける胆嚢頚部壁厚,PTGBD造影の胆嚢管閉塞の有無が手術難易度の評価に有用で,発症後24時間以内にPTGBDを行い,14日以上経過してから手術を行うことが,術中出血量の軽減につながると考えられた.

著者

春山 成子 シャーモフ V. V. 川東 正幸 GANZEY Sergey ERMOSHIN Victor MISHINA Natalia 近藤 昭彦 増田 佳孝 LE Hailan 室岡 瑞恵 柿澤 宏昭 白岩 孝行 朴 紅 山根 正伸 立花 義弘 大島 和弘 小木 雅代 SHAMAKIN Andrey B. 氷見山 幸夫 YAN Baixing PAN Xiaofeng PAN Yuepeng 大西 健夫 楊 宗興 柴田 英昭 長尾 誠也

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.138-144, 2010

著者

五十嵐 広明 近藤 昭夫

出版者

Arachnological Society of Japan

雑誌

Acta Arachnologica (ISSN:00015202)

巻号頁・発行日

vol.27, no.Specialnumber, pp.157-166, 1977 (Released:2007-03-29)

参考文献数

20

被引用文献数

3 2

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1. 低張液処理押しつぶし法を真正蜘蛛類の11科17属18種に試みた結果, ほとんどの種で鮮明な染色 体像を得ることが出来, この方法は特に精原細胞分裂中期および還元分裂のさまざまな時期の染色体像 にすぐれていた.2. 低張液処理押しつぶし法により, オオヒメグモ Theridion tepidariorum 雄の22本の染色体がす べて小さい腕をもった端部動原体染色体であることがわかり, 2本のX染色体の一方と考えられる短い染色休が確認出来た.3. IMAI and KUBOTA の方法および酢酸解離空気乾燥法を原法に改良を加えて使用し, そのうち特に酢酸解離空気乾燥法は精原細胞分裂中期の染色体像にすぐれていた.4. IMAI and KUBOTA の方法および酢酸解離空気乾燥法に改良を加えた方法によるスライドに, SUMNER の BSG 法を用いた結果, オオヒメグモ, ササグモ Oxyopes sertalus の染色体の動原体付近が濃染し, この部分に構成的異質染色質が存在することがわかった.5. ササグモでは鮮明なC-バンドが得られたが, 1本のX染色体を含む21本のすべての染色体の動原体付近のみが濃染し, この部分のみに構成的異質染色質が存在することが示唆された.6. C-バンド法により性染色体を識別しようとする試みは成功しなかったが, オオヒメグモの染色体の一部には, 動原体付近以外の染色体末端が濃染するものがあるようであり, C-バンド法は真正蜘蛛類の核型の進化を考える上で, ある程度有効な方法であることが示唆された.

著者

室伏 道仁 岡藤 範正 倉田 和之 近藤 昭二 杠 俊介 栗原 三郎

出版者

一般社団法人 日本口蓋裂学会

雑誌

日本口蓋裂学会雑誌 (ISSN:03865185)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, pp.293-301, 2006-10-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

18

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上顎骨の著しい劣成長を伴う両側性口唇口蓋裂二症例において,REDシステムによる上顎骨延長術を施術した際の,上顎骨および上顎骨に対する歯の移動様相を明確にするために検討を行ったので報告する.症例1は手術時年齢11歳6か月の女子.症例2は手術時年齢16歳8か月の女子.両症例とも顎裂部自家腸骨細片移植術を行った.また,症例2は延長終了22日後に下顎後退術を併せて施術した.骨延長術はREDシステムを応用し,延長装置を上顎歯列に固定した後,Le Fort I型骨切り術を施術し,朝夕0.5mmずつ1.Omm/日の割合で延長を行った.上顎骨と歯の移動様相を正確に評価するため,Le Fort I型骨切り術中にインプラントピンを骨切り線上下に計4本埋入し,骨内マーカーとした.術前から延長終了後2年までの側面セファロトレース上で検討を行った.延長終了時,上顎骨の延長量は症例1で前方11.2mm,下方1.3mm,症例2で前方7.5mm,下方2.6mmであった.延長後変化量は,症例1で-1.8mm(-16.0%)認められたが,症例2では,延長術後も+1.Omm(+13.3%)の前方移動が認められた.術中の歯の移動は両症例とも,水平方向より垂直方向への移動が多く認められた.

著者

田邉 浩文 生田 宗博 三川 年正 近藤 昭彦

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.505-510, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)

参考文献数

23

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音楽家にみられるフォーカルジストニアは,演奏中に現れる不随意運動であり,音楽家としてのキャリアを終了させることもある.フォーカルジストニアの病態生理に関する先行研究から,フォーカルジストニアの症状出現は,筋緊張異常や軟部組織の短縮に起因する異常な感覚入力により,大脳皮質の抑制系の活動減少を来すことが主因と仮説を立てた.本報告では,1名のフォーカルジストニア患者に対して6ヵ月間,外来で定期的に異常な軟部組織に対する治療介入と,セルフメンテナンスの実践に関するモニタリングを面接で行った結果,フォーカルジストニアの症状が改善するとともに筋緊張異常が減弱し,演奏に大きな支障を来さないまでに回復する結果が得られた.

著者

近藤 昭宏 浅野 栄介 橋本 希 諸口 明人 岡田 節雄

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.287-293, 2011 (Released:2011-08-25)

参考文献数

15

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目的:胆嚢摘出術後の長期合併症として最も頻度が高い総胆管結石症の発症を予測する明確な指標はない.胆嚢摘出術後の胆管拡張が総胆管結石発症の危険因子となるかを検討した.方法:胆嚢摘出術後に総胆管結石を発症した10例を結石群とし,術後3年以上経過観察され胆管結石を認めなかった64例を対照群とした.術前後で経時的に総肝管径を計測し両群を比較した.結果:術前の総肝管径は両群間に有意差はなかった.総肝管径は両群とも術前,術後1年目と3年目以降と経時的に拡張していた.術後1年目では結石群が1.43±0.36cm,対照群0.80±0.19cmで,結石群において有意に総肝管径が拡張していた(p

著者

川口 秀夫 寺村 浩 中村 聡子 荻野 千秋 原 清敬 蓮沼 誠久 老沼 研一 高谷 直樹 平野 恒 佐塚 隆志 北野 英己 近藤 昭彦

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

バイオマス科学会議発表論文集 第11回バイオマス科学会議 (ISSN:24238333)

巻号頁・発行日

pp.35-36, 2016-01-14 (Released:2017-03-22)

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Sorghum bagasse pretreated with diluted acid, which was predominantly composed of glucan (59%) and xylan (7.2%), was used as a lignocellulosic feedstock to produce D-phenyllactic acid (PhLA) by a recombinant Escherichia coli strain expressing phenylpyruvate reductase from Wickerhamia fluorescens. Compared to filter paper hydrolysate, the PhLA yield was reduced by 35% during fermentation with enzymatic hydrolysate of sorghum bagasse as a carbon source, and metabolomics analysis revealed that intracellular levels of erythrose-4-phosphate and phosphoenolpyruvate and NAD(P)H regeneration for PhLA production from glucose markedly reduced. Compared to the separate hydrolysis and fermentation (SHF) with sorghum bagasse hydrolysate, simultaneous saccharification and fermentation (SSF) of sorghum bagasse under glucose limitation conditions yielded 4.8-fold more PhLA with less accumulation of eluted components of p-coumaric acid and aldehydes, which inhibited PhLA fermentation. These results suggest that gradual hydrolysis of sorghum bagasse during SSF reduces the accumulation of both glucose and fermentation inhibitors, collectively leading to increased PhLA yield.

著者

田中 穣 小松原 春菜 野口 大介 市川 健 河埜 道夫 近藤 昭信 長沼 達史 西出 喜弥

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.77, no.8, pp.1873-1880, 2016 (Released:2017-02-28)

参考文献数

17

被引用文献数

3

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目的:鼠径部ヘルニア術前CTの診断能について検討した.対象と方法:平成24年1月から平成27年12月までに腹腔鏡下鼠径ヘルニア修復術を行った鼠径部ヘルニア198例226病変を対象に,術前のCTにおけるヘルニア検出率と日本ヘルニア学会の鼠径部ヘルニア分類での分類診断率を検討した.結果:病変の検出率は92.9%と高率であったが,1cm未満の小さいヘルニアやCT撮影時の腹圧が不十分で脱出していなかった場合には検出困難な場合があった.ヘルニアの分類診断率では96.7%であり,I・II・III・V型では100%であったのに対し,IV型では30.0%と低率であって,また対側の不顕性ヘルニアの検出率は45.0%であった.結語:鼠径部ヘルニア術前のCTは病変検出率は高率であり,ヘルニア分類診断にも役立つものと考えられた.