著者

緒方 康介

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.20, no.2, pp.118-126, 2011-11-30 (Released:2012-05-22)

参考文献数

15

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本研究の目的は因子分析と多母集団同時分析を用いて,S-M社会生活能力検査における因子構造の不変性の確認と知的障がい児への適用に関して因子不変性を検証することである。児童相談所のケース記録から2歳から18歳までの知的障がいの有る/無い児童のデータ1,002名分(女児292名,男児710名)を抽出した。K式発達検査のDQを基に対象児童は,1)障がい無群,2)軽度群,3)中度群,4)重度群の4群に分類された。知的障がい児の場合,理論的な1因子モデルの因子構造の不変性は低くなった。一方,1因子モデルに替わるものとして2因子モデルの方が知的障がい児に対しての適合度が高かった。本研究知見により,S-M社会生活能力検査を知的障がい児に適用する場合には理論モデルとは異なったモデルを用いて社会生活能力を測定する必要があることが明らかとなった。

著者

河津 弘二 槌田 義美 本田 ゆかり 大田 幸治 緒方 美湖 吉川 桂代 山下 理恵 山鹿 眞紀夫 古閑 博明 松尾 洋

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.23-29, 2008-02-20

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本研究は,地域における一般高齢者向けの,介護予防を目的とした運動プログラム「長寿きくちゃん体操」の紹介をするとともに,地域主体での教室運営による運動プログラム介入前後の身体機能面と精神活動面で変化がみられたことを報告する。教室の対象は,老人クラブの21名(74.1±3.7歳)で,期間は3ヶ月問であり,教室は他機関の健康運動指導士が運営した。身体機能面の変化に対し,教室の前後で,10m全力歩行,開眼片脚立ち,握力,長座位体前屈,Timed Up & GO Test (TUGT),6分間歩行を評価した。また,日常生活活動や精神活動の変化に対し,アンケート調査で,主観的健康観,FallsEfficacy Scale (FES), MOS Short-Form-36-Item Health Survey (SF-36),グループインタビューを実施し,また痛みの変化ではNumeric Rating Scale (NRS)を実施した。結果は,身体機能面で,10m全力歩行,TUGT,6分間歩行,握力で有意な改善を認めた。また,精神活動面は,主観的健康観で有意な変化を認め,他項目でも改善傾向があった。地域リハビリテーションでの介護予防教室に対し,ポピュレーションアプローチでの間接的な運動プログラムの提供により,心身の変化の可能性を示唆したと考えられた。

著者

緒方竹虎 著

出版者

朝日新聞社

巻号頁・発行日

1929

著者

石本 隆士 緒方 茂樹

出版者

琉球大学

雑誌

琉球大学教育学部障害児教育実践センター紀要 (ISSN:13450476)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.155-168, 2002-05-01

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本研究は、長期的な不登校の状態にある児童に対して行われた取組を取り上げ、特別な支援教育に必要な概念構造を発展させることを目指して計画した事例研究である。通常、学校現場における事例研究は、注目すべき事例の経過報告という形で終わるものが多い。そこで、本稿では、取り上げた事例が学級担任制をとる小学校において実践された意義をふまえ、特に組織の役割とその在り方について焦点を絞り検討を行った。本稿は、事例の中に存在する様々な要素を統合し、いくつかの概念としてまとめ上げていこうとする試みであることから、学校現場における事例研究の方法論的なモデルを示す試みでもある。今回の事例において通常学級に在籍する児童に対する特別支援教育の要素として抽出されたものは、1)状況に対する枠組みの継続的な捉え直し、2)システム論的な観点に立った支援体制の形成、3)こころの有り様に注目し自発的な変容を促す児童中心の関わりの3つであった。そして、支援組織に関する総合的な考察を行う中で、特別な支援教育の発想を具現化していくために必要だと思われるいくつかの方向性について整理した。そこでは、これまで特殊教育と呼ばれる分野で培われてきた専門性を、通常の教育の場において子どもに日常的直接的に関わる教育職員と共有する際の専門性について検討することが必要だと考えられた。また、そのような専門性共有のコミュニケーションに関して検討する際には、時間や空間の共有過程で専門家同士の間に起こっているプロセスに注目していくことが重要であるとも考えられた。本事例では、支援組織の調整役である情緒障害通級指導教室担当者が行ったことを吟味する中で、特別な支援教育を推進していく者の立つ位置として「隙間(を埋める)」という位置がいかに適切であるかということが確かめられたと考えている。

著者

緒方 啓孝 小山 嘉紀 岡部 一光 小宮山 哲 張 英恩 藤野 猛士 横田 一正

出版者

情報文化学会

雑誌

情報文化学会誌 = Journal of the Japan Information-culture Society (ISSN:13406531)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.68-73, 2011-12-13

参考文献数

23

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様々な業種において,笑いや笑顔が重要であるとされている。特に介護施設では,職員の笑顔による環境の改善が望まれている。しかし,笑顔を客観的に容易に評価する一般的手法がないため,笑顔を身に付けるための効果的な教育や指導,訓練等を行うことが難しいという問題がある。笑顔の客観的評価の一手法として,画像処理技術を用いた方法があるが,感情の表出の一つである笑顔をICTにより判定を強制することへは批判も見られる。本研究では,介護施設の職員を対象としてICTを利用した笑顔判定を行い,実際に判定を受けた職員に対して意識調査を実施した。特定施設入居者生活介護事業や訪問介護事業所等,それぞれ異なる介護サービスを提供する6事業所の職員を対象に,笑顔判定の実験および質問紙調査を実施した。質問紙調査の結果に対して因子分析・テキストマイニング分析を行った。その結果,笑顔に対して興味・関心を持ち,笑顔への自信や意識の向上,笑顔への興味・関心の向上が確認できた。また,ICTを用いた笑顔判定を職員は楽しみながら行ったことが分かった。

著者

緒方 薫

出版者

富山高等専門学校

雑誌

富山商船高等専門学校研究集録 (ISSN:03878996)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.55-61, 2003-07

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Roh Moo-hyun, a candidate for the Millennium Democratic Party, became President against Lee Hoi-chang, candidate for the Grand National Party, after the presidential election held on December 19th, 2002. Before the 15th president Kim Dae-jung, who was from the Honam region-from Pak Chung-hee in the 1960s up to the 14th president Kim Yong-sam, all the presidents were from the Yongnam region. And this had led people in the Honam region into disadvantageous situations in terms both of economy and politics. What is noticeable from the 16th presidential election, however, is the fact that Roh Moo-hyung is from the Yongnam region, unlike the previous ones, and that therefore, it is assumed that the electoral culture in South Korea, including "Regional Emotion" seem to have changed a great deal. In this paper, the author points out the characteristic features of the 16th presidential election in South Korea in terms of why that happened and of the electoral culture, by contrasting the 16th election with the previous ones.

著者

緒方 一喜 田中 生男 小川 智儀

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.241-245, 1975

被引用文献数

7

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Field surveys of the distribution of domiciliary cockroaches were conducted in Tokyo and Kawasaki during the period between 1972 to 1974. In Tokyo, dead cockroaches collected from various types of buildings following insecticide treatment by pest control operators were brought to the laboratory and identified. Among a total of 286 buildings surveyed, 172 (60.1%) were restaurants and snacks, 25 (8.7%) offices, 14 (5.0%) food factories, 12 (4.2%) residences and 12 (4.2%) supermarkets. A total of 2,802 cockroaches was collected including Blattella germanica (93.7%), Periplaneta fuliginosa (4.8%), P. japonica (0.5%), P. americana (0.8%) and P. australasiae (0.2%). However, the findings cannot be taken to represent the general tendency of cockroach infestation in Tokyo since a disproportionately high number of restaurants and offices, which are the principal clients of pest control services, were surveyed. A correlation between the type of structural property and established cockroach species was examined and a dominance of B. germanica was shown in all cases. This was especially striking in the case of structures constructed within the past 5 years. In Kawasaki, a total of 145 cockroach adhesive traps were set in offices, restaurants, stores, apartments, residences and farm houses on two occasions in both summer and winter. Species compositon of trapped 1,755 individuals was B. germanica (78.6%), P. fuliginosa (20.7%) and P. japonica (0.7%). B. germanica was dominant over P. fuliginosa in offices, apartments, restaurants and stores, while the opposite was true for residences. In farm houses, P. fuliginosa was most abundant followed by P. japonica. A distinct tendency for the abundance of B. germanica in urban buildings, P. fuliginosa in residences and P. japonica in farm houses was observed. Furthemore, P. japonica has never been trapped during winter, suggesting that they had entered diapause.

著者

朝比奈 正二郎 緒方 一喜

出版者

日本衛生動物学会

雑誌

衛生動物 (ISSN:04247086)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.104-106, 1956

被引用文献数

1 4

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昭和30年夏期に於けるドクガの被害は, 名古屋市を最大として全国的な規模に於て発生し, 多大の関心を集めたことは御承知の通りである.然し乍らその発生状況や被害量は主にジャーナリズムによつて喧伝され, 実際以上に誇張された面も多く, 正確な資料に基いてその実体を記録する事が極めて必要と考えられるのである.筆者らは, ドクガ被害の実体を確認するため, 国立予防衛生研究所長の名に於て, 各都道府県関係当局者に対し, 昭和30年度に於ける各地の発生, 被害状況の調査と報告とを依頼し, 又雑多な文献に散在している過去に於ける発生記録の蒐集につとめた.30年度の被害に関する上記の方法に於ては, 発生量, 被害量が主に被害届出数により類推されている点, 又過去の記録に関しては, 何等統一されたものではないので, 記録方法の杜撰, 相対的な比較が困難であるなどの不備な点は止むをえないが, 一応大体の傾向は窺知し得るものと考えられた.冒頭に於て, 上記資料の蒐集に多大の御協力を示された各都道府県市衛生部局の各担当官の方々に深甚の謝意を表するものである.

著者

後藤 真孝 緒方 淳 江渡 浩一郎

出版者

The Japanese Society for Artificial Intelligence

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.104-113, 2010

被引用文献数

2 1

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In this paper, we describe a public web service, <EM>``PodCastle''</EM>, that provides full-text searching of speech data (Japanese podcasts) on the basis of automatic speech recognition technologies. This is an instance of our research approach, <EM>``Speech Recognition Research 2.0''</EM>, which is aimed at providing users with a web service based on Web 2.0 so that they can experience state-of-the-art speech recognition performance, and at promoting speech recognition technologies in cooperation with anonymous users. PodCastle enables users to find podcasts that include a search term, read full texts of their recognition results, and easily correct recognition errors by simply selecting from a list of candidates. Even if a state-of-the-art speech recognizer is used to recognize podcasts on the web, a number of errors will naturally occur. PodCastle therefore encourages users to cooperate by correcting these errors so that those podcasts can be searched more reliably. Furthermore, using the resulting corrections to train the speech recognizer, it implements a mechanism whereby the speech recognition performance is gradually improved. Our experience with this web service showed that user contributions we collected actually improved the performance of PodCastle.

著者

緒方 正美 三木 正男

出版者

日本鱗翅学会

雑誌

蝶と蛾 (ISSN:00240974)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.28-30, 1993-06-30

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Daphnis nerii (Linnaeus) is recorded from Shikoku for the first time. A female specimen was captured at Niihama, Ehime Pref.

著者

緒方 広明 矢野 米雄

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.80, no.4, pp.874-883, 1997-04-25

被引用文献数

40

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本論文では, ネットワークを利用した開放型グループ学習支援システムにおいて, 協調学習の誘発を支援する Knowledge Awareness (KA) を提案し, その試作システムであるSharlok (<Shar>_____-ing, L__-inking, and Lo__-oking-for K__-nowledge) について述べる. Sharlokは, ネットワークで結ばれた各学習者が, 知識を蓄積しあい, それに関して討論が行えるオープンな学習環境である. KAは, "知識に気づく" という意味であり, 共有データベースにおける学習者の行動履歴を利用して, 討論のきっかけとなる知識の存在や学習者の存在に気づかせる. KAを提供し, 討論を誘発することにより, 学習者は, 意欲的に学習し, 共有データベースは洗練化され, 成長していく最後に, 本論文では, 試作システムの評価を通じて, KAの有効性を示す.

著者

緒方 敦子 衛藤 誠二 下堂薗 恵 川平 和美 林 良太

出版者

鹿児島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011-04-28

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半側空間無視は脳損傷患者が病巣と反対側のものを無視してしまう事であり、右脳損傷で生じ易い。リハビリテーションの阻害因子となることが知られているが、そのリハについては有効な方法は確立されていない。無視する側への視覚探索(走査)訓練と体幹回旋は推奨されるが、今回、ゴーグル型モニターで視覚探索訓練を行った。これを使う事で、半側空間無視の患者は視線だけでなく体幹も回旋し、同時に重心、頭部も無視側へ回旋した。無視への即時効果も認められた。ゴーグル型モニターでの視覚探索訓練は、半側空間無視のリハに役立つと考えられる。

著者

二木 厚吉 緒方 和博 中村 正樹

出版者

日本ソフトウェア科学会

雑誌

コンピュータ ソフトウェア (ISSN:02896540)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.2_1-2_13, 2008 (Released:2008-06-30)

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CafeOBJ言語システムを用いた形式手法,すなわち形式仕様の作成法と検証法,を全6回にわたり解説する.CafeOBJ言語はOBJ言語を拡張した代数仕様言語であり,振舞仕様,書換仕様,パラメータ化仕様などが記述できる最先端の形式仕様言語である.CafeOBJ言語システムは,等式を書換規則として実行することで等式推論を健全にシミュレートすることができ,対話型検証システムとして利用出来る.第1回の今回は,「待ち行列を用いる相互排除プロトコル」を例題として,言語や検証法の細部に立ち入ることなく,CafeOBJ仕様の作成と検証が全体としてどのように行われるかを説明する.第2回以降では,言語の構文と意味(第2回),等式推論と項書換システム(第3回)について説明し,証明譜を用いた簡約のみに基づくCafeOBJの検証法(第4回)を解説する.さらに,認証プロトコル(第5回)と通信プロトコル(第6回)の2つの典型的な検証例も示すことで検証の技法についても解説する.

著者

緒方 健人 ウィリアム クリスマス ジョセフ キットラー ジュークイ タン 石川 聖二

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.1166-1175, 2007-03-15

被引用文献数

2

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本論文では,Efros ら(2003) のモーションディスクリプタおよびKe ら(2005) のイベント検出器の組合せに基づく動作検出手法を提案する.両手法の直接の組合せは,AdaBoost の学習アルゴリズムとKe らの弱識別器の特性によって動作検出器の学習の計算時間が増大するという問題がある.よって,本研究ではこの問題を解決するため弱識別器の次元を拡張した改良型組合せ手法を提案する.また,さらなる高速化のため,学習にLook Up Table を導入する.実験では,実際の放送に用いられたテニスの映像に提案手法を適用し各種ストロークの検出を試みた.性能を評価するため,Efrosらの手法,Ke らの手法および直接の組合せ手法も適用し結果を比較した.実験結果より,提案する組合せ手法は認識率および計算時間の両面で元となった手法の良い特性をあわせ持つこと,また改良型組合せ手法は直接の組合せによる検出器とほぼ同じ性能でありながら,LUT との併用により学習に要する計算時間を大幅に削減できることが確認できた.A new, combined human activity detection method is proposed. Our method is based on Efros, et al.'s (2003) motion descriptors and Ke, et al.'s (2005) event detectors. Since both methods use optical flow, it is easy to combine them. However, the computational cost of the training increases considerably because of the increased number of weak classifiers. We reduce this computational cost by extending Ke, et al.'s weak classifiers to incorporate multi-dimensional features. We also introduce a Look Up Table for further high-speed computation. The proposed method is applied to off-air tennis video data, and its performance is evaluated by comparison with the original two methods. Experimental results show that the performance of the proposed method is a good compromise in terms of detection rate and computation time of testing and training.

著者

緒方 知美

出版者

京都大学

雑誌

京都美学美術史学 (ISSN:13471627)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.202-203, 2005-03-10

著者

杉浦 令人 和田 弘 櫻井 宏明 鬼頭 良介 合川 善浩 齋藤 有紀 角田 利彦 本谷 郁雄 朴 英浩 田村 亮介 緒方 真己 川原 有貴子 金田 嘉清

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.E3P1196, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】平成18年4月に介護保険法が改正された.中でも転倒予防への取り組みは重視されており全国2/3の自治体が地域高齢者を対象に転倒予防教室を実施している.しかし、それらの活動の効果は立証されておらず、さらに要介護高齢者の転倒予防効果はほとんど報告されていない.そこで、本研究の目的は要介護高齢者が行える『安全・楽しく・長く』を念頭に構成した集団リズム運動が心身機能にどのような効果をもたらすのかを検証することである.【対象】M県の通所サービスを利用している要支援1~要介護2の19名(平均年齢/79.9±7.0歳、男:女/7:12)を対象とした.次の項目の該当者は対象外とした.(1)独歩不可能(2)運動の説明が理解困難な認知症を有す(3)急速に進行中の進行性疾患、急性疾患や不安定な慢性疾患、6ヶ月以内の心筋梗塞や下肢骨折(4)ADLで介助を有す方である.対象者を無作為に2群に割付け、個別運動と集団リズム運動を行う群を介入群、個別運動のみを行う群を対照群とした.【方法】介入前と6週後に身長、体重、BMI、握力、膝伸展筋力、坐位体前屈、開眼片脚立位、Functional Reach Test(以下FRT)、Timed Up & Go Test、歩行能力、Profile of Mood States(以下POMS)、Falls Efficacy Scale(以下FES)の測定を行った.個別運動は中川らが考案した運動を採用した.体力測定の結果を基に5~6種類の運動を選択し個別プログラムを作成した.回数は運動毎に8~10回×2~3セット、頻度は週5回、期間は6週間とした.集団リズム運動は第1~3ステージより構成され、全て音楽に合わせて行った.第1ステージでは足踏み、支持面固定での重心移動、スクワット等を行った.第2ステージでは歌詞に合わせ運動を行った.第3ステージでは『1・2・3』と足踏みをし『3』の時、一歩足を出し、それを前後左右へと繰り返した.両運動の強度はBorgScale12~13とし微調整は重錘ベルトにて行った.各群の効果判定として介入前後における体力測定の結果を比較した.介入前後の両群間の比較、さらには体力測定の各項目において変化量を介入前の値で除した値を両群ともに算出しその割合を比較した.尚、本研究は当法人倫理審査委員会の承認を得た.【結果】各群の介入前後を比較したところ介入群では坐位体前屈、FRT、最大歩行速度にて有意な向上が認められた(p<0.05).FESでは有意差は認められなかったが向上傾向を示した.対照群では膝伸展筋力、POMS(T-A)にて有意な向上・改善が認められた(p<0.01).両群間の比較では介入前後ともにFRTにて有意差が認められた(p<0.01).両群間の変化量の比較では有意差は認められなかった.【考察】6週間の短期介入にて介入群では柔軟性、バランス、歩行能力の向上が認められ、また転倒恐怖心が減少傾向を示した.よって、今回提案した集団リズム運動は転倒予防への可能性が示唆された.対照群では下肢筋力の向上が認められ個別プログラムの有用性を再認識した.

著者

緒方 政則 川崎 貴士 南立 宏一郎

出版者

産業医科大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2003

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暑熱環境によるエンドトキシン(LPS)の感受性変化と致死率について興味深い結果が得られた。実験1.暑熱環境による致死率と体温変化エンドトキシン感受性マウス(C3H/HeN)とエンドトキシン非感受性マウス(C3H/Hej)の2群に分け、人工気象室にて、42℃、湿度50%で2から3時間飼育し、室温(27℃)に戻した。(結果)LPSに反応する遺伝子を有するC3H/HeNマウスとLPSには反応しない遺伝子を持つC3H/HeJマウスに暑熱環境下で熱暴露すると、C3H/HeJマウスが生存率を有意に改善した。この両群のマウスの熱暴露後の両群の直腸温を径時的に測定すると、両群ともに、体温上昇が急で、41℃以上の異常高体温に至ったマウスが死亡していることがわかった。また、41℃以上(異常高体温)と41℃未満(適応群)で熱暴露後の生死についてカイ二乗検定すると、有意に異常高体温が死に関与していることがわかった。これらの結果より、LPS遺伝子も生死に関与するが、異常高体温を引き起こす因子が生死に関与していることが推察された。実験2.暑熱環境によるエンドトキシン(LPS)の感受性変化エンドトキシン感受性マウス(C3H/HeN)を2群に分け、人工気象室にて、42℃、27℃の2群に分け、湿度50%で2時間飼育し、致死量以下および致死量のLPSを投与し、その後3日間、生死を観察した。(結果)42℃で2時間暑熱環境下に曝した後に、エンドトキシン(LPS)を投与すると、熱非暴露群に比べて、エンドトキシンの感受性が高まることがはじめて明らかにした。また、経時的にサイトカインであるIL-6,TNFを測定すると、TNFは両群ともに、有意な差は認めなかったが、IL-6は、熱暴露群の方が有意に高かった。

著者

江草 正彦 森 貴幸 村田 尚道 有岡 享子 北 ふみ 沼本 庸子 後藤 拓朗 森田 幸介 梶原 京子 山田 啓介 花野 響子 船曵 洋司 福島 康祐 中村 浩高 住吉 由季子 梶谷 明子 瀬尾 達志 緒方 克也 宮脇 卓也

雑誌

障害者歯科 (ISSN:09131663)

巻号頁・発行日

vol.31, no.3, 2010-09-30

参考文献数

1

著者

緒方 茂樹

出版者

琉球大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2004

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●本研究は島嶼圏を抱える沖縄県の地域的な特殊性に鑑み、離島地域である宮古島の地域性を最大限に活かした今後の特別支援教育の在り方を、地域ネットワーク作りを通じて考えていこうとするものである。●平良市教育委員会、宮古教育事務所と連携して、特に公立学校の担当者を対象とした研修会と学校支援を進め、最終年度は伊良部島も含めて全ての地域まで範囲を広げることができた。●平成17年度にまず毎月行われている県の巡回医療相談・訓練に宮古養護学校と連携しながら教育相談窓口を同時に開設した。これを受けて平成18年度はこの相談活動を「出張教育相談」として、宮古地域特別支援連携協議会の事業として正式に取り入れ、養護学校職員が巡回アドバイザーとして正規に相談に当たれるように図った。平成19年度は3年目という事もあり、相談窓口への相談件数が増加し、特に就学前の相談件数が増えたことが特徴的であった。●平成17年度に宮古地域特別支援連携協議会が立ち上がった。平成19年度は、特に専門家チームの在り方や教育相談、学校支援に当たっての課題を整理し、宮古教育事務所及び宮古島市教育委員会と連携しながら学校支援の件数を増やしていった。●最終年度は、教育、医療・保健、福祉、労働の4つの関係分野に加えて特に就学前についても視野を広げ、これまでに個別に行われてきた障害児支援の現状と課題についてさらに調査、研究を進めた。

著者

坂東 茂 幸田 栄一 笹嶋 賢一 柳井 崇 木下 守弘 沼田 茂生 緒方 隆雄 徳本 勉 浅野 浩志

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. B編 (ISSN:03875016)

巻号頁・発行日

vol.76, no.763, pp.409-411, 2010-03-25

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We developed the scheme of profitability analysis of a microgrid. The scheme consists of 4 processes. The first process is to calculate the optimal sizing of energy supply system in a microgrid by solving mixed integer non-linear programming by using the General Algebraic Modeling System (GAMS). The second one is to determine the distribution of system equipment by taking space in each area into account. The third one is to design electric equipment, such as transmission. The forth one is evaluation of pay-back time, reduction rate of primary energy consumption and that of carbon dioxide emission. By using this scheme we also evaluate pay-back time about construction of a microgrid in Tokyo.