著者

辻 正伸 武田 洋次 石川 定夫 平紗 多賀男

出版者

パワーエレクトロニクス学会

雑誌

パワー・エレクトロニクス研究会講演論文集 (ISSN:03877043)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.66-74, 1985-04-11 (Released:2010-07-01)

参考文献数

9

著者

角田 憲治 三ッ石 泰大 辻 大士 尹 智暎 村木 敏明 堀田 和司 大藏 倫博

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.48, no.5, pp.516-523, 2011 (Released:2012-02-09)

参考文献数

29

被引用文献数

5 8

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目的:高齢者の身体活動量に関連する重要な要因として,外出形態,抑うつ度,ソーシャルネットワークに焦点を当て,これらの要因と余暇活動量,家庭内活動量,仕事関連活動量との関連性について明らかにすることを目的とした.方法:茨城県笠間市の住民基本台帳を用いて,65歳から85歳の高齢者2,100名を無作為抽出し,有効回答の得られた340名(有効回答率16.2%)を分析対象とした.身体活動量の評価には,Physical Activity Scale for the Elderly,抑うつ度の評価にはGeriatric Depression Scale(GDS),ソーシャルネットワークの評価には,Lubben Social Network Scale(LSNS)を用いた.主要な分析には,重回帰分析(強制投入法)を用いた.目的変数には各身体活動量を,説明変数には仮説として身体活動量と関連すると想定した項目および基本属性に関する項目を設定した.結果:重回帰分析の結果,余暇活動量は,自転車利用頻度(β=0.17),LSNS得点(β=0.17)と有意に関連した.家庭内活動量はLSNS得点(β=0.21)と関連した.仕事関連活動量は乗物利用頻度(β=0.25)と関連した.総活動量は,自転車利用頻度(β=0.10),乗物利用頻度(β=0.23),GDS得点(β=-0.16),LSNS得点(β=0.23)と関連した.結論:本研究では自転車や乗物の利用頻度が,余暇活動量および仕事関連活動量を反映することを示した.また,ソーシャルネットワークは,余暇活動量と家庭内活動量の両方と関連する重要な因子であることを明らかとした.

著者

辻田 右左男

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

no.5, pp.p32-47, 1976-12

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ここ数年来,筆者はイギリスの作家ダニエル=デフォー DanielDefoe に大きな関心をもち,可能な範囲で,彼の著作や評伝の入手につとめて来た. 1人の地理学徒として英文学の領域に足を踏み入れるのは場違いであるが,Defoeの作品に,17~18世紀のイギリスの地理学が集約的に投影されていると信じたからである.筆者がDefoeに興味をもちはじめたのは,小・中学校時代机を並べた竹馬の友大塚久雄氏の示唆によるところが大きい.大塚氏は Defoe のロビンソン=クルーソーを経済人(経営者)としてとらえ,ロビンソンが無人島においてイギリス入らしく囲い込みをしたり,借方貸方のバランスシートをつくっていたとし,日本の社会に新しいロビンソン像を移植した.それだけでなく, Defoe の『ブリテン周遊記』が産業革命前夜のイギリスの産業・農村の状況,とくにマニュファクチャーの様子を生き生きと描写していると指摘,わが国の経済史学に Defoe 研究の重要性を導入した.大塚氏はまた Defoe の産業都市計画にも注目しているが,経済史の側からみて興味のある Defoe の著作は,もしかしたら地理学に対しても何かを語りかけているのではないか.こういう期待が筆者を Defoe に drive させる1つの動機となった.その後,イギリスの地理学者 Baker が「ダニエル=デフォーの地理学」という論文を公にしているのを知り,これに勇気づけられ,1974年6月,人文地理学会地理学史部会で「ダニエル=デフォーと地理学」と題し,中間報告の形で発表を試みた.京都大学楽友会館で行なわれたこの例会には,恩師小牧実繁博士はじめ,室賀信夫・西村睦男・海野一隆・高橋正など,わが国地理学史の代表的学者が出席され,会後,貴重な御示教に与った.しかし筆者としては,この例会後,もう一度 Defoe の地理学を再掘するつもりは毛頭なかった. ただ「人文地理」(26巻5号)に掲載した研究発表の要旨に,1,2重大なミスがあることに気付き,機会があれば,これを訂正したいとは思っていた.

著者

辻下 卓見

出版者

大学院情報理工学系研究科電子情報学専攻

巻号頁・発行日

2008-03

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報告番号: ; 学位授与年月日: 2008-03-24 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(情報理工学) ; 学位記番号: ; 研究科・専攻: 情報理工学系研究科電子情報学専攻

著者

辻善之助 編

出版者

三教書院

巻号頁・発行日

vol.第4巻 尋尊大僧正記 31-50, 1936

著者

小野田 哲也 吉川 太郎 辻岡 哲夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会ソサイエティ大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.1996, no.2, 1996-09-18

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新しいデータ転送コンセプ卜"Netwarp"を提案する。Netwarpはファイル転送のスルプットをGbpsクラスに高速化し、映画のような巨大ファイルを瞬時転送するものである。例えば、映画を2時間かけてrealtime転送するのではなく、10秒以内といった短時間にユーザの手元へ一括転送る。転送完了後、ユーザは自身のVideo diskにアクセスするかのように自在に映画を楽しむことができる。

著者

辻井 崇紘 甲斐 貴之

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.66, no.11, pp.939-941, 2012 (Released:2014-11-21)

著者

辻本 諭

出版者

[歴史学会] ; 1976-

雑誌

史潮 (ISSN:0385762X)

巻号頁・発行日

no.77, pp.4-24, 2015-06

著者

森 健司 徳倉 達也 足立 康則 鈴木 名保美 中里 美保 辻 正憲 中村 公樹 滝本 典夫 足立 守

出版者

日本医療薬学会

雑誌

日本医療薬学会年会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.23, 2013-08-28

著者

辻河 典子

出版者

京都大学地域研究統合情報センター ; 2004-

雑誌

地域研究 (ISSN:13495038)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.155-172, 2015-11

著者

和辻 敏子 宮本 悌次郎

出版者

一般社団法人日本調理科学会

雑誌

調理科学 (ISSN:09105360)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.213-218, 1988-11-20

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植物たん白に対するKFプロテアーゼの作用と、調理への応用を検討するために、プロテアーゼ処理した植物たん白からの遊離アミノ態窒素の定量、KF汁入りのクッキー、揚げボールと対照の官能検査、クッキーの硬さ、グルテンにプロテアーゼを作用させた場合のグルテン残存率の測定と、電気泳動等を行い以下の知見を得た。1.植物蛋白に対するプロテアーゼの作用は、KFでは木綿豆腐、高野豆腐、小麦粉に強く、きな粉に弱かった。パパインでは小麦粉に強く、きな粉に弱く、パンクレアチンでは、高野豆腐、豆乳に強く、うずまき麩、小麦粉に弱かった。2.調理へのKF利用として、KF汁入りクッキーは官能検査により、バター、卵が減量できると考えられた。又ドリュールなしでも良い焦げ色が付き、焼く時間も短く、歯ざわりの良いクッキーが出来たが、焼き上がりの形はシャープさに欠けていた。3.KF汁入りクッキーとコントロールのクッキーの硬さは、硬度計により有意水準0.5%でコントロールのクッキーが硬かった。4.揚げボールの官能検査結果からKF汁入り揚げボールは、BPを使用しなくても統計的に有意においしく、又さっくりとして、砕けやすかった。5.グルテンに対する作用をKF汁としょうが汁のプロテアーゼについて調べた結果、KF汁の方がしょうが汁よりも、グルテンに対する作用が強く、官能検査結果と一致した。6.電気泳動結果から、KFとグルテンとの反応〓液では、標準牛血清アルブミンの2量体付近及び標準アルドラーゼ付近にバンドが見られた。

著者

渡邊 武 裏辻 嘉行 堀 達彦 森田 陽一

出版者

一般社団法人 日本東洋医学会

雑誌

日本東洋医学雑誌 (ISSN:02874857)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.255-272, 1985-04-20 (Released:2010-09-28)

参考文献数

8

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『金匱要略』 の土瓜根散は, 原典では, 女子は月経が月に2回ある者, 男子は陰部腫痛に局限されているが, 構成する4つの薬味の薬性薬能から考察すると, 日本人に多発する桂枝湯証に血熱と陳久淤血が加わった病像に適応するものと考えられる。方証一致の古方の観点から, 既報のとおり, 薬方をそれを構成する薬物が所属する気剤, 血剤, 水剤, 脾胃剤の4要因と寒熱の2要因を含めた6要因に分類して, レーダーグラフを作図すると, その方剤が適応する証即ち病像が図示され, 薬方の証が質的量的にやや明細に知ることができる。著者らは投与した薬方をこの要因でレーダーグラフに作図して, それに対応する疾患50症例に単方または加方, 合方で投与して, 顕著な効果をみた。それは男女の性別にかかわらず, また年令的にも幼児から老人に至るまで, 広範囲に適用される。症候別には, 筋骨格結合組織系疾患を筆頭に, 感覚器系と血液体液系疾患を除く各領域にわたっている。血症が淤血を経て乾血に至る過程を, その解除剤である駆淤血剤から考察すると, 土瓜根散は乾血発生の初期または乾血陳久淤血剤投与後の残留淤血解除剤をも兼ねるユニークな方剤として位置づけられる。

著者

税所 哲郎 齊藤泰一 土井 洋 辻井 重男

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告コンピュータセキュリティ(CSEC) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.43, pp.13-18, 2002-05-23

参考文献数

12

被引用文献数

4

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株主総会における議決権行使は,各株主が所有株式数に比例した投票権を持つことから,1人で複数投票可能な投票とみなすことができる.しかし,現状では,郵送等によって行使されるため電子化は進んでおらず,セキュリティが確保されているとも言いがたい.我々は,株主総会の電子化を検討しているが,このためには議決権行使の電子化は不可欠である.本稿では,1人で複数投票可能であるという条件に注目し,それによる問題点等を分析する.更に,電子議決権行使に対応できる1人複数投票可能な電子投票プロトコルを提案し,その評価を行う.Since any stockholder has ballots the number of which is proportional to his amount of stocks, the voting procedure in the annual stockholder's meeting can be seen as a modification of usual voting in democratic meetings. However the computerization of the procedures in stockholder's meetings and its security technologies have not been developed enough. We have studied the computerization in stockholder's meetings, in which the proposal of electronic decision systems at stockholder's meetings is one of our main purposes. In this paper, we focus on the property that one stockholder can vote several ballots in a stockholder's meeting, and consider related issues. Moreover we propose electronic voting schemes for stockholder's meetings through which that property holds, and clarify their benefits.

著者

川原 昭文 東 亮太郎 池田 雄一郎 河合 賢 加藤 佳一 早川 幸夫 辻 清孝 米田 慎一 姫野 敦史 島川 一彦 高木 剛 三河 巧 青野 邦年

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. ICD, 集積回路 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.112, no.15, pp.13-18, 2012-04-16

被引用文献数

1

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TaOxを用いたReRAMの高速な書換え性能とクロスポイントメモリセルアレイ構成におけるスニーク電流を低減する書込みアーキテクチャにより、443MB/s(サイクル時間17.2ns、64bit並列)と、従来比約2倍の高速な書込みを実現する0.18μm 8Mbit多層クロスポイント型ReRAMマクロを開発した。

著者

辻政信 著

出版者

東西南北社

巻号頁・発行日

1952

著者

辻 一郎

出版者

The Japan Stroke Society

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.24, no.3, pp.344-348, 2002

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Based on the currently available evidence, we estimated cost-effectiveness of brain check-up with MRI/ MRA to diagnose and treat asymptomatic unruptured cerebral aneurysm.<BR>In this simulation analysis using a medical decision analysis model, we estimated costs and effectiveness under two different strategies ; one is asymptomatic 100, 000 Japanese population, aged mid-50's, receive brain check-up (Screen group), and another is nobody receive brain check-up (No Screen group). Costs included those for brain check-up (JPY 30, 000), diagnostic work-up (JPY 200, 000), treatment of unruptured aneurysm (JPY 2, 000, 000), treatment of ruptured aneurysm (JPY 4, 000, 000), and for long-term care ranging from JPY 1, 000, 000 to 5, 000, 000 per year according to the severity of disability. Effectiveness of brain check-up, in this analysis, was defined as the gain of life-years of survival, which is calculated as the difference of total life-years between the Screen group and the No Screen group.<BR>Based on the currently available evidence in Japan, we assumed the prevalence of asymptomatic unruptured aneurysm in the Japanese population aged mid-50's as 5%, sensitivity of brain check-up as 87%, its specificity as 92%. Likewise, we estimated the distribution of aneurysm size and the probability of spontaneous rupture according to the size, and the life and functional prognosis of the cases (see Text).<BR>The results indicated that mortality from subarachnoid hemorrhage would be decreased in the Screen group by about 80% than in the No Screen group. The cost for saving the life of one case with asymptomatic unruptured aneurysm was estimated to be JPY 74.4 × 10<SUP>6</SUP>, and the cost for one life-year suvival was estimated to be JPY 2.4×10<SUP>6</SUP>.

著者

エッカシット イントゥティパワン 飯島 健 道辻 洋平 ポンサトーン ラクシンチャラーンサク 吉田 秀久 永井 正夫

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

交通・物流部門大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2005, no.14, pp.339-340, 2005-12-06

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This paper describes a part of incident situation of driver especially on vehicle sideslip situation. Nowadays, many researches aiming to develop the driving assistance system for decreasing traffic accidents are being conducted, but the best way to deal with this problem is to study about the main source of the accidents, that is driver. This research focuses on the driving behavior while doing double lane change and when the road friction is reduced suddenly by using driving simulator, which can be recorded to analyze the pattern of incident so that if the behavior that driver is going to do can be analyzed, the event that will be occurred can be predicted. Data are collected and used to find out the causes of incidents and the factors informing about the car spinning out of the course. In future, all of data will be used to synthesize the assistance system for assisting driver before accident happens.

著者

辻荘一 著

出版者

大村書店

巻号頁・発行日

1924

著者

裏辻 悠子 入江 潤 森川 修 伊福 弥生 末原 知美

出版者

Japan Society of Pain Clinicians

雑誌

The journal of the Japan Society of Pain Clinicians = 日本ペインクリニック学会誌 (ISSN:13404903)

巻号頁・発行日

vol.18, no.4, pp.361-366, 2011-09-25

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各種有痛疾患(n=456)にトラマド-ルをシロップ製剤として経口投与し,鎮痛効果,至適維持量,副作用,安全性を検討した.痛みの程度が5段階の言語式評価スケール(verbal rating scale:VRS)で3以上の症例を検討の対象とした.トラマドールを0.5-2 mg/kg/日(分2-4)で服用を開始し,2日から84日後まで服用量を調節した.トラマドールの服用量は20-450 mg/日であった.全体の50%の症例で,痛みはVRSで2以下になった(38.2%は痛みが軽快し,トラマドールの服用が不要になり,11.8%ではトラマドールを服用し,痛みが軽減していた).トラマドールは,帯状疱疹,帯状疱疹後神経痛で有効例が多く,複合性局所疼痛症候群,血管病変,がん性痛では,他の薬剤や治療法へと変更した症例が多い傾向であった.トラマドールの服用後に,嘔気・嘔吐,ふらつき,便秘が生じたのは全体平均で2-12%であったが,重篤な副作用はなかった.トラマドールでは,侵害受容痛,神経障害痛ともに良好な鎮痛効果が得られたので,各種難治性の痛みの治療法の一つとして,幅広い臨床応用が期待される.

著者

槙 究 辻村 壮平 マキ キワム ツジムラ ソウヘイ Kiwamu Maki Sohei Tsujimura

雑誌

実践女子大学生活科学部紀要

巻号頁・発行日

vol.49, pp.153-160, 2012-03-10

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A survey to investigate environmental behavior difference between the period of programmedblackout (March of 2011)and one month after the finish of the blackout (May of 2011)hasbeen performed. Three respondent groups and three behavior groups are obtained by clusteranalysis of the questionnaire data of environmental behaviors. The positive people forenvironmental behaviors do almost of all listed behaviors, the moderate people do two thirds ofthe behaviors, and the negative people do one third of the behaviors. It has a tendency that thenegative people think public offices have responsibility for environmental conservation, andhave less knowledge of ecorogical information.