著者

金谷 弦 多留 聖典 柚原 剛 海上 智央 三浦 収 中井 静子 伊藤 萌 鈴木 孝男

出版者

日本ベントス学会

雑誌

日本ベントス学会誌 (ISSN:1345112X)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.84-101, 2019-03-31 (Released:2019-05-22)

参考文献数

45

被引用文献数

3 2

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To assess macrozoobenthic diversity and habitat conditions following the 2011 tsunamis, we conducted a series of field surveys in the Samegawa and Momiya River estuaries (Fukushima and Ibaraki Prefectures, respectively). We compared measured parameters with existing published datasets for 10 sites along the northeastern Honshu coast. Faunal diversity was higher at the Samegawa site (140 taxa in total, of which 31 were endangered and 51 were endemic; the faunal list included stenohaline marine taxa), likely because of the high habitat diversity at this location and seawater discharge from the thermal power plant. Cluster analysis differentiated distinct faunal community groupings associated with two habitat types: (i) marine-dominated sites, including the Samegawa Lagoon, Mangoku-ura, and Matsushima Bay and (ii) sites with riverine influence, including the mouths of the Samegawa and Momiya Rivers and brackish lagoons along Sendai Bay. The population size of the dominant mud snail Batillaria attramentaria in the Samegawa Lagoon declined steeply after the tsunamis but gradually recovered within five years. Microsatellite DNA analysis showed that the genetic diversity of this population did not significantly change following the tsunamis. After 2016, ongoing restoration work caused drastic habitat degradation at the Samegawa site, resulting in mass mortalities of polyhaline and stenohaline marine taxa and overall reductions in faunal diversity.

著者

鈴木 孝幸 納富 一宏

出版者

バイオメディカル・ファジィ・システム学会

雑誌

バイオメディカル・ファジィ・システム学会大会講演論文集 32 (ISSN:13451510)

巻号頁・発行日

pp.C3-3, 2019-11-23 (Released:2021-02-01)

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The decline in students' reading comprehension is a hot topic. Noriko Arai has proposed a unique indicator called RST (Reading Skill Test) for evaluating text reading comprehension and has evaluated it in six fields. In addition, in beginner programming exercises, there are many students who are expected to be unable to do programming tasks because they cannot read the problem sentence. However, although it can be judged that programming problems cannot be made, the reason why programming is not possible has not been deeply pursued. Therefore, we propose reading comprehension indicators with reference to the indicators of RST, and classify students into multiple types based on the indicators. It is expected that the learning effect will be enhanced by preparing multiple question sentences according to the classified student type and letting students tackle the programming tasks that match them. It is costly to make several kinds of question sentences for the same task, but the learning effect is assumed to increase.

著者

江川 雅之 並木 幹夫 横山 修 鈴木 孝治 布施 秀樹 三崎 俊光

出版者

医学図書出版

雑誌

泌尿器外科 = Japanese journal of urological surgery (ISSN:09146180)

巻号頁・発行日

vol.17, no.8, pp.943-946, 2004-08-01

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1987年から1996年に, 北陸地区で治療された457例の臨床病期B前立腺癌について調査し, 特に内分泌療法(248例)と前立腺全摘除術(199例)を比較した. この2群間では, 全生存率, 疾患特異的生存率ともに差はなく手術の優位性は示されなかった. 組織型別では, 内分泌療法が施行された高分化癌(56例)で癌死症例は認められなかったが, 低分化癌(49例)の予後は不良であり全摘群との間に有意な差が認められた. 臨床病期B前立腺癌に対する標準治療法として, 米国ではNCI-PDQが, ヨーロッパではEAU Guidelinesなどに代表される, エビデンスに基づくガイドラインが示されている. NCI-PDQでは, リンパ節郭清を伴う前立腺全摘除術や外照射療法に加え, careful observationなどが推奨されている. 内分泌療法は, neoadjuvant hormone therapy(NHT)がclinical trialとして施行可能である. 一方ヨーロッパでは, 期待余命10年以下の高および中分化癌でwatchful waiting, 低分化癌で放射線療法が推奨されている.

著者

フラナガン ブレンダン 殷 成久 鈴木 孝彦 廣川 佐千男

出版者

情報処理学会九州支部

雑誌

火の国情報シンポジウム論文集 (ISSN:18840930)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.4, pp.1-6, 2013-03-14

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An important issue in education systems is the ability to determine the characteristics of a learner and then to provide suitable guidance in response. In this paper a system was built to classify a learner's errors into categories (Kroll 1990, Weltig 2004) with the purpose of identifying the error characteristics of a learner studying English composition. More specifically, machine learning was undertaken on the writings of learners on the Lang-8 foreign language learning community site.

著者

鈴木 孝知

出版者

日経BP社

雑誌

日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)

巻号頁・発行日

no.560, pp.122-129, 2002-11-04

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プロジェクトマネジメントに取り組む組織や個人の能力を測定するための基準作りが活発だ。世界最大のプロジェクトマネジメント推進団体「PMI」は、プロジェクト・マネジャ個人の適格性を自己評価するための基準を9月に公表。10月には"組織力"を測るための基準の概要を明らかにした。米国取材を基に、最新動向を報告する。

著者

小野 真一 伊藤 芳久 石毛 久美子 井口 法男 小菅 康弘 浅見 覚 泉澤 恵 小林 弘子 林 宏行 鈴木 孝 岸川 幸生 畑 春実 小瀬 英司 田畑 恵市

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.137, no.11, pp.1419-1423, 2017-11-01 (Released:2017-11-01)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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It has been recommended that active learning methods, such as team-based learning (TBL) and problem-based learning (PBL), be introduced into university classes by the Central Council for Education. As such, for the past 3 years, we have implemented TBL in a medical therapeutics course for 4-year students. Based upon our experience, TBL is characterized as follows: TBL needs fewer teachers than PBL to conduct a TBL module. TBL enables both students and teachers to recognize and confirm the learning results from preparation and reviewing. TBL grows students' responsibility for themselves and their teams, and likely facilitates learning activities through peer assessment.

著者

山下 敬郎 鈴木 孝紀 向井 利夫

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

日本化学会誌(化学と工業化学) (ISSN:03694577)

巻号頁・発行日

vol.1986, no.3, pp.268-275, 1986-03-10 (Released:2011-05-30)

参考文献数

17

被引用文献数

5

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テトラシアノアントラキノジメタン[1](TCNAQ)はテトラシアノキノジメタン[4](TCNQ)のジベンゾ誘導体であり, [4]と同様な電子受容性が期待されたが平面をとり得ない分子である。著者らは[1]の二置換誘導体を合成し, 還元電位やアニオンラジカルの安定性に対する置換基効果を調べた。[4]にくらべ[1]に対する置換基効果は非常に小さく, [1]のアニオンラジカル, ジアニオンは9, 10-位でねじれた形であることを示す。[1]は非平面であるが種々の電子供与体と錯体をつくり, そのモル比はおもに立体的因子で規制される。[1]の立体障害を克服するため, ビス(チアジアゾロ)テトラシアノキノジメタン[2](BTDA-TCNQ)と(チアジアゾロ)テトラシアノナフトキノジメタン[3](TDA-TCNNQ)を合成した。[2]は平面な分子でテトラチアテトラセンと高導電性の錯体を形成し, [2-]は金属塩として単離できる。[3]のアニオンラジカルは熱力学に不安定で, 立体障害が残っていることを示す。

著者

鈴木 孝 PHAT NGUYEN THAI 武井 由智

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

日本大学理工学部一般教育教室彙報 (ISSN:02867370)

巻号頁・発行日

no.97, pp.1-9, 2014-10

著者

鈴木 孝憲 黒川 公平 岡部 和彦 伊藤 一人 羽鳥 基明 今井 強一 山中 英寿

出版者

社団法人日本泌尿器科学会

雑誌

日本泌尿器科学会雑誌 (ISSN:00215287)

巻号頁・発行日

vol.82, no.11, pp.1742-1747, 1991

被引用文献数

2

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雄雑種犬の骨盤内血管, 特に前立腺血管と椎骨静脈系との関係を, レントゲン撮影にて観察した.<br>腹大動脈は第6腰椎の高さで外腸骨動脈を左右に分岐し, 第7腰椎の高さで内腸骨動脈を左右に, また正中の位置で正中仙骨動脈を分岐していた. 仙腸関節の中央部で内腸骨動脈より分岐した尿生殖動脈は, 頭側に後膀胱動脈を, 尾側に前立腺動脈を分岐していた. 前立腺動脈は前立腺被膜部で分岐し, 尿道の中心部に向かうように実質内に入り, 網状に分岐分布していた.<br>前立腺静脈は実質内では網状に分布し, 動脈と並走し, 被膜部で合流し, 後膀胱静脈と吻合後尿生殖静脈へ流入していた. 尿生殖静脈は内腸骨動脈へ流入し, 外腸骨静脈と合流後, 総腸骨静脈, 後大静脈へと流入していた.<br>骨盤内静脈と椎骨静脈系との吻合は椎間静脈により行われていた. 椎骨静脈系との交通は, 後大静脈, 総腸骨静脈, 内腸骨静脈および内陰部静脈に観察された.

著者

真田 知世 田口 晶彦 川瀬 善一郎 小平 紀久 久野 芳之 田中 貴 山中 菜詩 梅村 朋弘 鈴木 孝太

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.7, pp.511, 2021-07-15 (Released:2021-07-20)

著者

大石 修治 手嶋 勝弥 宮本 亮 宮坂 晃 鈴木 孝臣

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, pp.356-358, 2006

参考文献数

10

被引用文献数

2

著者

古城 隆雄 尾島 俊之 中俣 和幸 家保 英隆 田中 剛 牧野 伸子 鈴木 孝太 平山 朋 山本 光昭 鶴田 憲一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.385-392, 2021-06-15 (Released:2021-06-25)

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目的 公衆衛生の進歩発展および向上のためには,科学的な根拠に基づく政策の展開が求められ,学術と行政の連携が重要である。そこで,日本公衆衛生学会を活用しながら,学術と行政のさらなる連携の推進方策を検討することを目的に,日本公衆衛生学会学術行政連携検討委員会(委員長:鶴田憲一)の活動を行った。方法 学術行政連携検討委員会を2018年度~2019年度の2年間に3回開催し,さらにメールによる意見交換を行った。また,2019年10月24日に第78回日本公衆衛生学会総会において「根拠に基づく公衆衛生政策(EBPM)の具体的事例とノウハウ(学術行政連携検討委員会)」と題したシンポジウムを開催し,学術と行政の両者から,これまでの連携の具体的事例とノウハウについて発表し,参加者との質疑を通じて今後の課題についても議論した。活動報告 学術行政連携検討委員会の検討では,日本公衆衛生学会の運営における連携,行政業務データの精度に関する共通認識,行政におけるデータ活用の推進,人材確保と育成による連携の重要性があげられた。シンポジウムでは,委員長から学術行政連携検討委員会の設立経緯と趣旨を説明した後,データの活用に関する行政と学術のギャップについて,目的,研究の位置づけ,データ形式,人材,データ提供への課題の5点について整理した。続いて,行政の観点から,都道府県行政と公衆衛生学会の連携,地方行政職員の演題発表の変化,災害対応における学術への期待について,学術から,大学による行政の調査研究の支援,行政と連携したエビデンスづくりについての報告と質疑が行われた。結論 学術と行政の連携により,行政にとっては,根拠に基づく政策形成の深化とそのための人材育成が推進できる。また,日本公衆衛生学会総会開催は,公衆衛生従事者の資質の向上と経済効果につながる。学術にとっては,求められる研究内容の把握やデータ活用が推進できる。

著者

大山 奈緒美 鈴木 孝樹 小竹 恵子

出版者

メディカ出版

雑誌

Brain nursing = ブレインナーシング (ISSN:09108459)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.105-114, 2010-01

著者

廣瀬 美幸 森山 紋由美 鈴木 孝夫 李 相潤

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.A0231, 2008

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【目的】最近、患者一人ひとりの栄養状態が極めて重要視され、栄養状態の管理・改善を院内栄養サポートチーム(Nutrition Support Team)で取り組んでいる病院もある。そこで、ラットを用いて運動と食餌・カロリー摂取量の違いが骨格筋にどのような影響を及ぼすかを比較・検討した。<BR>【方法】実験動物は生後8週齢の雄性Wistar系ラット15匹を用い、普通食自由摂取+運動負荷(CT)群、普通食制限摂取+運動負荷(LT)群、高カロリー食自由摂取+運動負荷(HT)群の3群各5匹に分けた。実験期間を通して、CT群には普通食、LT群にはCT群の餌摂取量の60%、HT群には普通食比カロリー120%、脂肪含有率332.6%の高カロリー食を与えた。その間、1日1回45分同時間帯に、最高速度25m/minのトレッドミル走行を5回/週、2週間実施した。実験終了後、対象筋である左右のヒラメ筋、足底筋、腓腹筋外側頭を摘出し、通常の方法、手順により筋線維横断面積を測定し、統計処理を行った。なお、運動負荷のない通常飼育の対照(C)群は先行研究の同週齢ラットの値を参考とした。<BR>【結果】体重:実験開始時には群間有意差は見られなかったが、実験終了時にはLT群はCT群に比較し78.1%の低値と有意差を示した。一方、CT群とHT群間には有意差は認められなかった。平均餌摂取量:HT群はCT群の摂取量の83.5%であった。筋線維横断面積:3種の筋においてCT群はC群と比較し有意の高値を示した。LT群はCT群と比較し有意の低値を示したが、C群と比較すると有意の高値を示した。HT群はヒラメ筋においてCT群と有意差が認められた。<BR>【考察】3筋の筋線維横断面積において、LT群はCT群、HT群と比較し有意の低値を示した。従って、栄養不良状態では筋萎縮が進行することが示唆された。これは、1)低栄養状態で筋内蛋白質の合成不良によること、2)筋線維横断面積は収縮の強度に関係するので、LT群は各筋の収縮の強さが飢餓の影響を受け低下したことが考えられる。一方、LT群はC群と比較すると有意の高値を示した。これはLT群は週5回の運動を実施したため、低栄養状態であっても運動負荷により筋萎縮予防、筋肥大が得られたと考えられる。<BR> 今回、足底筋と腓腹筋においてはHT群とCT群間に有意差が認められなかった。これは筋肉の主要構成成分は蛋白質であり、運動時には蛋白質の必要量が増加するが、今回与えた高カロリー食は蛋白質含有量が普通食とほぼ同じであったためと考えられる。蛋白質を多く摂取することで、より効果的に筋力増強が得られると考えられる。<BR>【まとめ】低栄養状態であっても運動負荷により筋萎縮予防、筋肥大が得られ、また蛋白質を多く摂取することにより、より効果的に筋力増強が得られると考えられる。

著者

鈴木 孝明

出版者

徳島大学

雑誌

徳島大学国語国文學 (ISSN:09160280)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.75-81, 1997-03-31

著者

松田 智行 上岡 裕美子 木下 由美子 鈴木 孝治 伊藤 文香 浅野 祐子 富岡 実穂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P3204, 2010

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【目的】安心できる在宅療養を送るためには、在宅療養者と家族に対する被災予防と災害時の対処方法の準備が必要である。災害時の対処については、在宅療養者と家族、住民の自助と共助だけではなく、訪問看護ステーション(以下、訪問看護)、市町村、保健所を中心とした地域ケアシステムによる支援が必要である。そこで、本研究は、訪問看護師の協力を得て、地震時要援護者(以下、要援護者)となる在宅療養者の避難方法を検討した。今回は、避難方法を検討した5例のうち1例について報告する。なお、避難方法とは、被災予防への準備と、自宅から避難所までの避難練習とした。<BR>【方法】対象は、要援護者、避難を支援する家族と協力可能な近隣者(以下、支援者)、訪問看護師とした。本例の要援護者は、在宅療養期間が9年間の30歳代半ばの男性であった。主な疾患は、交通事故による脳挫傷であった。支援者は、母親と叔母であった。<BR>方法は、要援護者の避難方法の実施にあたり、自宅を訪問し、1)から3)の手続きに基づき実施した。<BR>1)事前調査<BR>要援護者の生活機能を把握するため、調査票を作成した。調査項目は、支援状況、居宅環境(主な生活の場所、自宅から避難所までの距離、移動と移乗機能、住宅環境)、療養状況(医療用器具の装着の有無、コミュニケーション)、身体運動機能(筋力、関節可動域、姿勢保持と体位変換能力)、希望する避難方法とした。<BR>2)避難方法計画の立案<BR>事前調査を基に、要援護者と支援者、訪問看護師、研究者(理学療法士、作業療法士、保健師各1名)が、避難方法計画を立案した。<BR>3)被災予防の説明と避難練習の実施<BR>避難方法計画を基に、要援護者と支援者に対して、被災予防への準備を説明し、避難練習を実施した。なお、避難練習経路は、自宅から避難所へ向かい、片道5分程度で移動できる範囲とし、避難練習の様子は、ビデオで撮影した。<BR>【説明と同意】対象者に対して、研究の内容を書面にて説明し、同意を得た。なお、本研究は、茨城県立医療大学倫理委員会の承認を受け、実施された。<BR>【結果】要援護者の支援状況に関して、訪問看護週3回、訪問診療週1回、短期入所月10日間を利用していた。居宅環境に関して、主な生活の場所は、寝室であった。自宅から避難所までの距離は、約2.5kmであった。移動と移乗機能は、ベッド移乗全介助であった。3年前は、移動式リフターを使用し、ティルトアンドリクライニング式車椅子(以下、車椅子)に乗車していた。住宅環境は、寝室から玄関までは段差がなかった。玄関は、幅が150cmであり、戸外まで既設スロープが設置されていた。療養状況に関して、医療用器具は、気管カニューレ、腸ろう、膀胱ろうを装着していた。コミュニケーションは、痛みに対する表出は可能であったが、言語理解は、困難であった。身体運動機能に関して、頸部と四肢の随意運動は困難であり、肩、股、膝関節可動域は、45度以上の屈曲は困難であった。姿勢保持は、座位は困難であり、体位交換は、自力では行えなかった。<BR>避難方法計画の立案過程において、母親は、地震時、要援護者をベッドに臥床させ、ベッドを押して移動する方法を考えていた。理学療法士が、背もたれを最大限に傾斜させた車椅子に乗車させ、戸外に移動する方法を提案し、母親の賛同を得た。この方法を、避難方法計画とし、実際に支援者が避難練習を行い、戸外まで安全に避難をすることができた。さらに、被災予防への準備として、日常品の備蓄、家具の転倒防止と落下物の防止による身体保護と避難経路の確保について説明した。<BR>支援者の地震時の避難に対する認識は、避難練習実施前は、「地震時には避難ができるか心配である。」であったが、実施後は、「避難が可能であることを知り、自信がついた。」と変化した。<BR>【考察】本例では、支援者が、実施可能な避難方法を考え難い状況であった。その中で、理学療法士が避難方法を提案し、避難練習を行い、安全に実施することができた。その結果、支援者は、避難をすることが可能であることを認識し、避難に対する自信を得ることができたと考える。安心できる在宅療養を送るためには、被災時の避難方法について検討し、実施することが、有効な手段であると考える。本研究は、訪問看護師の協力により実施したが、より広範囲な地域ケアシステムによる支援も含めた避難方法を検討する必要がある。そのため、今後は、訪問看護、市町村、保健所に、避難練習の記録映像を貸出ができるようにする予定である。<BR>本研究は、科研費(20659364)の助成を受けたものである。<BR>【理学療法学研究としての意義】地震時の理学療法士の関与は、避難所における活動に関する報告があるが、自宅から避難所までの避難方法に関する報告は少ない。在宅療養者の要援護者に対する避難方法を検討することは意義がある。

著者

鈴木 孝仁 岩口 伸一

出版者

日本医真菌学会

雑誌

日本医真菌学会総会プログラム・抄録集 (ISSN:09164804)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.61, 2006

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Van der Walt(1967)が記載したsexually active strainに相当する<I>Candida</I> <I>albicans</I> NUM51株では、接合型遺伝子<I>MTLa</I>および<I>MTL</I>&alpha;が異型接合状態で存在し、二倍体と四倍体の細胞が培養中に混在する。クローン化された優性なミコフェノリック酸耐性遺伝子と<I>MTL&alpha;2</I>とから<I>MTL&alpha;2:MPA<SUP>R</SUP></I>ブラスターを作成し、<I>MTL</I>a遺伝子破壊株B1を得た。B1株では、培養中の細胞は二倍体から構成されるようになり、核相の変換を伴うsexually activeの形質が失われた。また、ソルボース培地上で<I>MTL</I>&alpha;が座乗する5番染色体の一方を喪失させたTN1株でも同様にsexually activeの形質が失われたことから、核相を変換するsexually activeの形質には接合型遺伝子の異型接合性が必要であることが判明した。また、接合型遺伝子座における異型接合性が失われたこれらの変異株では、カザミノ酸―グルコース培地での菌糸形成能が失われることも判明した。これらの事実から、<I>C. albicans</I> 接合型遺伝子には形態形成における多面的な制御に関わっている可能性が示唆された。非会員共同研究者:竹内まり子, 中西典子(奈良女子大・理・生物科学)

著者

鈴木 孝 佐々木 淳

出版者

日本カウンセリング学会

雑誌

カウンセリング研究 (ISSN:09148337)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.145-156, 2019-02-28 (Released:2020-10-06)

参考文献数

25

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臨床心理面接にて,カウンセラー(以下,Co.)がクライエント(以下,Cl.)に対して自己開示をする効果が指摘されており,多くのCo. が自己開示を使用している。その効果については実証研究が蓄積されてきた。しかし,どのような自己開示をCl. が求めているか,そしてCo. がその期待にどう応じるのかは明らかにされていない。そこで本研究では,Co. の自己開示について,Cl. の期待とCo. の実際の応答との差異を検討することを目的とした。心理援助職14名(Co. 役)と大学生53名(Cl. 役)を対象に,Cl. がCo. に自己開示を求めた仮想事例を提示し,Co. 役には自身がすると予想する応答を,Cl. 役には自身がCo. に求める応答を回答させた。Co. の気持ちの開示を求めた仮想事例では,傾聴に徹することが両者に共通する応答として見いだされた。一方で,Co. の見立ての開示を求めた仮想事例では,Cl. 役は解決策の開示を期待したのに対し,多くのCo. 役が解決策を提示しないと予想した。Cl. の期待とCo. の応答が異なる点について,面接における時間軸の観点から考察し,Co. に求められる姿勢を論じた。

著者

小林 隆 堀口 貞夫 藤井 仁 武井 徳郎 河本 久 天野 和彦 井上 毅 穂垣 正暢 松本 ゆり子 阿部 善右衛門 鈴木 孝治

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌

巻号頁・発行日

vol.16, no.8, pp.778-780, 1964

著者

馬場 文雄 立松 武夫 平岩 克朗 鈴木 孝章 山下 公一 ネイシュ ゴードン アレン シンクレア

出版者

The Japan Institute of Electronics Packaging

雑誌

HYBRIDS (ISSN:09142568)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.24-30, 1990-01-01 (Released:2010-03-18)

参考文献数

13