著者

阿部 芳平

出版者

東京帝国大学工学部

巻号頁・発行日

1944

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種別:卒業論文

著者

三幡 輝久 渡辺 千聡 阿部 宗昭 木下 光雄

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節 (ISSN:09104461)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.433-436, 2007

被引用文献数

1

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The objective of this study was to assess the effect of shoulder horizontal abduction and external rotation on shoulder internal impingement. Eight cadaveric shoulders were tested using a custom shoulder testing system. Rotator cuff insertion points on the greater tuberosity were recorded using Microscribe digitizer at maximum external rotation position. Glenohumeral contact pressure at the maximum external rotation position was measured using a Fuji Prescale Film. Data were compared between the scapular plane (SP), 15 degrees horizontal abduction from scapular plane (15HA), 30 degrees horizontal abduction from scapular plane (30HA, simulated coronal plane), and 45 degrees horizontal abduction from scapular plane (45HA). The comparisons were also made between intact, after 20% stretching anterior capsule (an increased external rotation), and after an anterior capsular placation (a decreased external rotation). Data were analyzed using Tukey's post hoc test (p<0.05). Rotator cuff insertion points at 30HA and 45HA were located significantly anteriorly compared with those at the scapular plane and 15HA (p<0.01). The total contact pressure and total contact area in posterior glenohumeral joint at 30HA and 45HA were significantly greater than those at the scapular plane and 15HA (p<0.001). After stretching, maximum external rotation was increased and rotator cuff insertion points were significantly posteriorly located compared with intact condition at scapular plane (p<0.05). The cuff insertion points at more than 30 degrees of horizontal abduction were anterior to the posterior edge of glenoid, suggesting that excessive horizontal abduction, which is greater than coronal plane, may result in pathologic shoulder internal impingement.

著者

阿部 公彦

出版者

集英社

雑誌

すばる (ISSN:03876381)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.140-150, 2020-04

著者

山口 義弘 阿部 洋 水野 吉樹 柴田 剛典

出版者

日本建築学会

雑誌

建築デザイン発表梗概集 (ISSN:18829708)

巻号頁・発行日

no.2009, pp.62-63, 2009-07-20

著者

岡元 翔吾 齊藤 竜太 遠藤 康裕 阿部 洋太 菅谷 知明 宇賀 大祐 中澤 理恵 坂本 雅昭

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】投球障害後のリハビリテーションでは,病態の中心である肩甲上腕関節への負担を最小限に抑えることが不可欠であり,肩甲胸郭関節や胸椎の動きを十分に引き出し良い投球フォームを獲得する練習として,シャドーピッチング(以下,シャドー)が頻用される。しかし,硬式球を用いた投球(以下,通常投球)時の肩甲胸郭関節と胸椎の角度については過去に報告されているが,シャドーに関しては明らかにされていない。本研究では,シャドー時の肩関節最大外旋位における肩甲上腕関節,肩甲骨および胸椎の角度を明らかにし,運動学的観点より通常投球との相違を検証することを目的とした。【方法】対象は投手経験のある健常男性13名(年齢24.9±4.8歳,身長173.9±4.3cm,体重72.1±7.3kg,投手経験11.2±5.2年)とした。測定条件は通常投球とタオルを用いたシャドーの2条件とし,いずれも全力動作とした。動作解析には三次元動作解析装置(VICON Motion Systems社製,VICON 612)を使用し,サンプリング周波数は250Hzとした。反射マーカーはC7,Th7,Th8,L1,胸骨上切痕,剣状突起に貼付した。また,投球側の肩峰,上腕遠位端背側面,前腕遠位端背側面に桧工作材を貼付し,その両端にも反射マーカーを貼付した。得られた三次元座標値から肩関節最大外旋位(以下,MER)時の肩関節外旋角度(肩全体の外旋角度),肩甲上腕関節外旋角度,肩甲骨後傾角度,胸椎伸展角度を算出した。また,非投球側足部接地(FP)~MERまでの時間と各関節の角度変化量を算出した。尚,各条件とも2回の動作の平均値を代表値とした。統計学的解析にはIBM SPSS Statistics ver. 22.0を使用し,対応のあるt検定を用い,有意水準は5%とした。【結果】肩関節最大外旋角度は,通常投球145.4±14.2°,シャドー136.4±16.8°と有意にシャドーが小さかった(p<0.01)。その際の肩甲上腕関節外旋角度は,通常投球98.4±16.7°,シャドー91.8±13.1°と有意にシャドーが小さかった(p<0.01)が,肩甲骨後傾角度と胸椎伸展角度は有意差を認めなかった。FP~MERの時間は,通常投球0.152±0.030秒,シャドー0.167±0.040秒と有意にシャドーが長かった(p<0.05)が,角度変化量は有意差を認めなかった。【結論】シャドーは通常投球に比して,MER時の肩甲骨後傾角度や胸椎伸展角度に差はないが,肩甲上腕関節外旋角度が小さくなったことから,関節窩-上腕骨頭間での回旋ストレスが軽減する可能性が示唆された。また通常投球では,重量のあるボールを使用する上,短時間に同程度の肩甲上腕関節での外旋運動を求められるため,上腕骨回旋ストレスが大きくなる可能性が考えられる。投球障害後のリハビリテーションにおいて,シャドーは肩甲胸郭関節や胸椎の動きが確保され障害部位への負担が少ない動作となることから,ボールを使った投球動作へ移行する前段階での練習方法として有用であると考える。

著者

阿部 隼平 齊藤 明

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1392, 2015 (Released:2015-04-30)

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【はじめに,目的】膝関節筋は大腿遠位1/3で中間広筋の深層から起始し,膝蓋上包の近位後面に付着する筋である。膝蓋上包の後上方への牽引作用を有し,膝蓋上包の癒着や膝関節拘縮予防において重要な役割を持つとされている。体幹においては,腹横筋や多裂筋など関節近傍の深層に位置し,筋長の短いローカルマッスルの強化には低負荷での運動が適しているとの報告がある。膝関節筋は形態的にはローカルマッスルと同様の特徴を有するため,その強化には低負荷での運動が適している可能性があるが明らかにされていない。本研究の目的は,低負荷と高負荷のトレーニング効果の比較から,より膝関節筋に適したトレーニング方法を検討することを目的とした。【方法】健常大学生30名30肢を対象とし,コントロール群,低負荷介入群,高負荷介入群の3群に振り分けた。トレーニングは股関節90°屈曲位,膝関節最大伸展位での等尺性膝関節伸展運動とし,等尺性筋力測定機器MusculatorGT30(OG技研社製)を用いた椅子座位にて体幹,骨盤,下腿遠位部をベルトで固定した。負荷量は,同肢位にて等尺性最大随意収縮力(Maximum Voluntary contraction:以下MVC)を測定した後,低負荷群は40%MVC,高負荷群は70%MVCとした。収縮時間は低負荷群で15秒,高負荷群で6秒とし,その他の条件は両群とも10回/セット,3セット/日,2日/週とした。以上の条件で,等尺性筋力測定装置を用いて視覚的に負荷量を確認しながら4週間トレーニングを継続させた。トレーニング効果を検証するため,各群とも介入前後に膝関節筋筋厚,膝蓋上包前後径,膝関節筋停止部移動距離を超音波診断装置HI VISION Avius(日立アロカメディカル社製)を用いて測定した。測定には14MHzのリニアプローブを使用しBモードで行った。膝関節筋筋厚は筋膜間の最大距離,膝蓋上包前後径は腔内間の最大径とした。膝関節筋筋厚,膝蓋上包前後径はそれぞれ安静時に対する収縮時の増加率を算出した。また,膝関節筋停止部移動距離は安静時の画像上で膝関節筋停止部に任意の点を定め,等尺性膝伸展運動時の同部位の移動距離を求めた。この移動距離は膝蓋上包が膝関節筋により挙上された距離と定義した。統計学的解析は各測定項目において,各群における介入前後の比較には対応のあるt-検定を用い,介入後の変化量の群間比較には一元配置分散分析およびTukeyの多重比較検定を用いた。統計処理にはPASWStatics18を用い,危険率5%未満とした。【結果】介入前後の比較では,安静時膝関節筋筋厚,膝関節筋筋厚増加率,膝蓋上包前後径増加率は,3群全てで有意差は認められなかった。膝関節筋停止部移動距離は低負荷群において介入後に有意に増加していた(p<0.01)。高負荷群においても,統計学的な有意差を認めなかったが,増加傾向が認められた(p<0.10)。介入後の変化量の群間比較では,膝関節筋停止部移動距離において,低負荷群,高負荷群ともにコントロール群と比較して有意に増加していた(それぞれp<0.01,p<0.05)。【考察】本研究では低負荷群のみで膝関節筋の主な働きを反映する膝関節筋停止部移動距離の増加がみられたことから,膝関節筋は仮説の通り機能的にもローカルマッスルと同様の特徴を有することが示唆された。しかし高負荷群においても増加傾向が見られ,介入後の変化量でも低負荷群との間に有意差は認められなかった。このことから,高負荷での膝関節伸展トレーニングによっても膝関節筋の強化が図れる可能性があると考えられる。一方で膝関節筋停止部移動距離の増加がみられた低負荷群においても,膝蓋上包前後径増加率には有意な変化は認められなかった。膝関節筋は後上方への牽引作用を有するが,特に後方への牽引作用を反映していると考えられる膝蓋上包前後径増加率は増加しなかったという結果から,膝関節筋は後方への牽引作用と比較して上方への牽引作用がより強い可能性が考えられる。以上より,膝関節最大伸展位での等尺性膝関節伸展運動は,その負荷の大小に関わらず膝関節筋機能の向上に寄与すること,膝関節筋は後方への牽引作用と比較して上方への牽引作用がより強いことが示唆された。【理学療法学研究としての意義】本研究は,膝蓋上包の癒着および膝関節拘縮予防のための運動療法を行う上で有用なデータとなると考える。また,今後の膝関節筋に関する研究を発展させていく上での一助となると考えられる。

著者

阿部 裕介

出版者

東北大学法学会

雑誌

法学 = HŌGAKU (THE JOURNAL OF LAW AND POLITICAL SCIENCE) (ISSN:03855082)

巻号頁・発行日

vol.83, no.4, pp.1-17, 2020-02-28

著者

阿部 信也 志村 喬

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.24, 2020 (Released:2020-03-30)

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1.はじめに:災害は地域的な現象であり,防災教育は地域に根ざした実践が求められる。防災教育が積極的に「自校化」を提唱している理由はここにある。 本研究は,自校化された防災教育の学習構造を,村山(2016)等の先行研究をもとに第1図のように設定している。この学習構造モデルでは,防災教育が「防災学習」(前半)と「防災指導」(後半)に大別される。防災学習の部分では,災害発生のしくみを構造的に整理し,学区を対象とした「素因(自然環境と人間生活)」の事実認識と,一般的な災害発生の仕組みである「誘因→素因→災害」という概念認識を関連付けて生徒は学ぶ。続く後半の防災指導では,防災学習で得た知識をもとに生徒自身が避難訓練計画を立案する。本モデルは,社会科(地理的分野)を中核とすることで,防災学習と防災指導が連携した効果的な防災教育実践がなされることを示しており,実践成果は志村・阿部(2019)で報告した。 本発表では,防災教育の自校化を進めるための本学習構造枠組をふまえて実施した防災教育の小中学校現場実態に関するアンケート調査結果について,主に教員の認識実態に焦点を当てて報告する。2.アンケート調査の概要:新潟県三条市内の全市立小学校・中学校を対象に,2018年2月20日(火)〜2月28日(水)に実施した。回答者は小・中学校ともに,社会科主任を含めた社会科担当2名,理科主任を含めた理科担当2名,(保健)体育科主任1名,家庭科主任1名,防災計画作成者を含めた安全(防災)担当職員2名である。回答者数は,小学校135名,中学校53名で,合計188名であった。3.アンケート調査結果:防災学習では,「自分自身が学区の地域特性を理解していないため,自校化が難しい。」といった課題が多くあげられ,特に素因理解である事実認識の獲得に難しさを抱いていた。しかし,素因を理解する必要性も感じていないことも読み取れた。この背景には,多くの教員が防災教育の目的を災害発生後の対処的なものと考え,予防的な防災教育という意識が低いことがあり,国が目指す防災教育の目的と現場教員が認識している防災教育の目的との違いが明らかとなった。さらに,どの地域でも使える『新潟県防災教育プログラム』に依拠した概念的な防災学習指導が中心となっており,これも学区の素因理解(事実認識)を疎かにしている一因になっていた。 防災指導に関しては,現在実施されている避難訓練での想定災害と,教員が学区で起こる可能性があると考えている災害に違いがあった。避難訓練の内容も防災学習とは関連しておらず,第1図のような学習構造をもった指導とはなっていなかった。さらに,多くの学校では「教員が子どもをどのように避難させるか」といった教員にとっての訓練になっており,子どもが主体的に避難行動を考えるような指導場面はみられなかった。 防災教育全体では,防災教育計画の整備が不十分で,防災教育と教科・領域との関連が不明な学校が多い。各校の防災教育計画は一般・汎用的な計画等を参考に作成されており,教育計画を見るとその内容が似通っている学校も多かった。 以上のような調査結果からは,防災教育が自校化されていない現状とその背景・理由が理解された。 本研究成果の一部はJSPS科研費16H03789(代表:村山良之)による。文献:志村喬・阿部信也 2019.自校化された防災教育の中学校社会科地理的分野での授業実践−新潟県三条市における単元開発と実践成果−.日本地理学会発表要旨集.95:239. 村山良之 2016.学校防災の自校化を推進するために—学校防災支援と教員養成での取組から—.社会科教育研究.128:10-19.

著者

阿部 秀樹

出版者

一般社団法人 日本特殊教育学会

雑誌

特殊教育学研究 (ISSN:03873374)

巻号頁・発行日

vol.34, no.5, pp.53-57, 1997-03-31 (Released:2017-07-28)

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本研究は一自閉症幼児の2年間に渡る療育から、ひらがなが獲得され、概念形成が行われた経過について考察を行った。療育経過はI期、II期の2つの期に分けた。I期では、ひらがなの読みが獲得されたが、その要因として弁別課題や構成課題の大きな進歩があげられた。また、II期では、なぞなぞやルール活動などの概念学習課題の中に、I期で獲得された文字を活用したことが、概念の達成の手がかりとなっていた。さらに、集団療育場面においても、概念が形成されたことが、場面・状況の把握の向上や、集団への積極的な参加につながっていたことが示唆された。

著者

阿部 渉 三須 直志 吉岡 俊朗 宮崎 俊行

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密工学会学術講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.811-812, 2010

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釉薬は焼き物の表面をコーティングする材料であり,焼き物の耐水性の向上などの機能面だけでなく,見た目の美しさにも大きな役割を果たしている.施釉は炉内で長い時間をかけ,加熱・冷却を行う.急熱・急冷で行うと釉薬に割れ,剥離,あばた(小さな穴)が生じる原因となるためである.本研究では,レーザを熱源とし3種類の釉薬で焼成を試み,各釉薬のレーザ照射条件と発色状況の比較をした。

著者

阿部 純一 星野 悦子

出版者

心理学評論刊行会

雑誌

心理学評論 (ISSN:03861058)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.267-279, 1985 (Released:2019-07-24)

著者

射場 浩介 道家 孝幸 花香 恵 金谷 久美子 阿部 恭久 山下 敏彦

出版者

日本疼痛学会

雑誌

PAIN RESEARCH (ISSN:09158588)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.203-209, 2016-12-26 (Released:2017-01-27)

参考文献数

20

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We have recently demonstrated that pathological changes leading to increased bone resorption by osteoclast activation are related to the induction of pain–like behavior in ovariectomized (OVX)mice. In addition,we have shown that the skeletal pain accompanying osteoporosis is possibly associated with the acidic microenvironment caused by osteoclast activation under a high bone turnover state. We, therefore, hypothesize that another osteoporosis model mouse might reveal the induction of pain–like behaviors in relation with osteoporotic changes. In this study, we demonstrated that regional osteoporosis of hind limbs induced pain–like behaviors using tailsuspended mice as another osteoporosis model.The hind limbs of tail–suspended mice were unloaded for 2 weeks, during which time the mice revealed significant regional osteoporotic changes in their hind limbs accompanied by osteoclast activation. In addition, these changes were significantly recovered by the resumption of weight bearing on the hind limbs for 4 weeks. Consistent with the pathological changes in the hind limbs, pain–like behaviors in the mice were induced by tail suspension and recovered by the resumption of weight bearing. Moreover, treatment with bisphosphonate significantly prevented the triggering of the regional osteoporosis and pain–like behaviors, and antagonists of the acid–sensing nociceptors, such as transient receptor potential channel vanilloid subfamily member 1 and acid–sensing ion channels, significantly improved the painlike behaviors in the tail–suspended mice.We, therefore, believe that pathologic changes of osteoporosis due to osteo clast activation might be a trigger for the pain–like behaviors in osteoporosis patients.

著者

西森 敏之 山下 好孝 寺沢 浩一 小笠原 正明 山岸 みどり 阿部 和厚 細川 敏幸 二通 信子

出版者

北海道大学高等教育機能開発総合センター

雑誌

高等教育ジャーナル (ISSN:13419374)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.173-186, 2003

著者

阿部 輝夫

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.247-257, 1998-04-01 (Released:2017-08-01)

参考文献数

48

著者

阿部 利洋

出版者

大谷大学真宗総合研究所

雑誌

大谷大学真宗総合研究所研究紀要 = ANNUAL MEMOIRS OF THE OTANI UNIVERSITY SHIN BUDDHIST COMPREHENSIVE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:13432753)

巻号頁・発行日

no.36, pp.31-44, 2019-03-29

著者

吉井 秀邦 阿部 篤志 黒澤 尚

出版者

仙台大学

雑誌

仙台大学紀要 = Bulletin of Sendai University (ISSN:03893073)

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.51-56, 2020-03-31

著者

阿部 秀雄

出版者

日本保育学会大会運営準備委員会

雑誌

日本保育学会大会研究発表論文抄録

巻号頁・発行日

no.26, pp.239-240, 1973

著者

阿部 道生 佐藤 英文 塩澤 光一 島田 道子 木村 利夫 小寺 春人 尾﨑 正善 斉藤 孝 矢作 保澄 宮川 真理子 後藤 仁敏 関根 透 佐々木 史江

出版者

鶴見大学

雑誌

鶴見大学紀要. 第4部, 人文・社会・自然科学編 = The bulletin of Tsurumi University. Pt. 4, Studies in humanities, social and natural sciences (ISSN:03898032)

巻号頁・発行日

no.48, pp.111-121, 2011-03

著者

鷲塚 冬記 杉田 洋平 石橋 徹 大沢 一彰 阿部 俊 香取 薫 谷口 拓矢

出版者

公益社団法人 日本放射線技術学会

雑誌

日本放射線技術学会雑誌 (ISSN:03694305)

巻号頁・発行日

vol.76, no.3, pp.297-303, 2020

著者

阿部 幸大

出版者

日本アメリカ文学会

雑誌

アメリカ文学研究 (ISSN:03856100)

巻号頁・発行日

vol.55, pp.1-17, 2019 (Released:2020-04-01)

参考文献数

24