著者

高橋 智

出版者

精神薄弱問題史研究会

雑誌

障害者問題史研究紀要 (ISSN:09151222)

巻号頁・発行日

no.38, pp.15-23, 1997-11

著者

高橋 豪仁

出版者

Japan Society of Sports Industry

雑誌

スポーツ産業学研究 (ISSN:13430688)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.7-19, 1996

被引用文献数

2

---

The spectators attending sports in a stadium, who are the object of this study, are indispensable for professional sports. The purpose of this paper was to clarify the factors related to the frequency of stadium attendance. The factors clarified will be important materials to marketing managers regarding customer retention. The data was collected through questionnaires distributed to 362 people(men=180, women=182) who had been to the stadiums once or more in 1993 to watch the franchise games of Sanfrecce Hiroshima, which is one of the teams in the Japan Professional Soccer League. The procedure of this study was, first, to examine which items are related to the frequency of stadium attendance by applying X<SUP>2</SUP> test and hypothesis testing of Kendall's rank correlation to the data, and second, to identify which factors affected the frequency by using multiple regression analysis . As the result, there were three factors affecting the frequency of stadium attendance : the number of the players the spectators knew by name, the time required to get to the stadiums, and the degree to which the spectators regarded themselves as supporters.

著者

赤根 智子 高橋 克明

雑誌

中京ロイヤー = CHUKYO LAWYER

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.111-122, 2006

著者

木俣 省英 吹抜 敬彦 岡野 文男 安本 吉雄 高橋 秋廣 松崎 志郎 川井 清幸

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.49, no.9, pp.1121-1131, 1995-09-20 (Released:2011-03-14)

参考文献数

12

著者

末森 明夫 高橋 和夫

出版者

日本歴史言語学会 ; 2012-

雑誌

歴史言語学 = Historical linguistics in Japan (ISSN:21874859)

巻号頁・発行日

no.5, pp.39-53, 2016

著者

松下 英二 高橋 美絵 油谷 亜由美 野村 幸子

出版者

名古屋学芸大学管理栄養学部

雑誌

Nagoya journal of nutritional sciences = 名古屋栄養科学雑誌 (ISSN:21892121)

巻号頁・発行日

no.1, pp.21-30, 2015

著者

高橋 正平

出版者

新潟国際情報大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2015-04-01

---

本研究は17世紀英国におけるピューリタン説教家による火薬陰謀事件説教である。火薬陰謀事件は1605年11月5日国会開会中にカトリック教の過激派ジェズイットによるジェームズ一世暗殺未遂事件である。従来火薬陰謀事件説教は英国国教会派の説教家によって事件後毎年11月5日に行われていた。英国国教会派説教家による火薬陰謀事件説教については科研費による研究として行ったがその研究過程で私はピューリタン説教家も火薬陰謀事件説教を行っていることを知った。1640年代にピューリタン説教家も11月5日に記念説教を行うことになった。しかし、ピューリタン説教家は英国国教会派説教家とは著しい違いを見せる。英国国教会派説教はジェームズ一世体制擁護のために王賞賛、カトリック教批判に集中する。これに対してピューリタン説教家は新しい社会建設が彼らの目的であるためジェームズ一世及び息子チャールズ一世を批判する。彼らにはもはや王賞賛、体制維持の姿勢は見られない。彼らにとって時の王チャールズ一世打倒による共和国樹立が急務となるが父ジェームズ一世を賞賛することはない。ピューリタン説教家の事件日における説教は事件よりもチャールズ一世体制打破を直接論ずるのである。たとえば彼らは王党派との各地での戦いでの勝利を聴衆に確約し、また勝利をおさめればその記念に戦勝記念説教をも行う。本研究では英国国教会派説教家 William Barlowe, Lancelot Andrewes, John Donne等から始め、その後ピューリタン説教家による説教へと転じ、 Cornerius Burges,John Strickland,William Spurstowe, Mathew Newcomen等の火薬陰謀事件説教を論ずることによって両派の相違、ピューリタン説教家による火薬陰謀事件説教の真の目的の解明にあたった。

著者

高橋 正平 Takahashi Shohei

出版者

新潟大学人文学部

雑誌

人文科学研究 (ISSN:04477332)

巻号頁・発行日

vol.127, pp.Y29-64, 2010-11

著者

薬師寺 哲郎 高橋 克也

出版者

日本農村生活研究会

雑誌

農村生活研究 = Journal of the Rural Life Society of Japan (ISSN:05495202)

巻号頁・発行日

vol.56, no.2, pp.14-24, 2013-03-01

参考文献数

9

被引用文献数

1

---

我が国では高齢化の進展の中で食料品店の減少が加速化している。商業統計によると飲食料品小売業の店舗数は1997年の526千から,2007年の390千に10年間で26%減少した。一方,我が国の高齢化は世界一の水準となっており,今後一層進展することが予測されている。このようななかで,高齢者を中心に食料品の買い物で不便や苦労を感じる住民が顕在化しつつあり,近年,「買物難民」あるいは「買物弱者」として注目を集めるようになった。食料品店の減少が惹起するこのような問題は,欧米ではフードデザート問題として知られている。フードデザート問題は,「食料品供給体制の崩壊」と「社会的弱者の集住」が重なったときに生じる(岩間編・2011: 1)とされているように,基本的には都市的な問題である。しかし,我が国で社会的弱者と考えられる高齢者が多数居住している農村地域でも,Aコープの閉店や,公共交通機関の縮小などにより食料品の買い物における不便や苦労が増加しているという実態がある(農林水産政策研究所・2012: 160-161)。

著者

薬師寺 哲郎 高橋 克也

出版者

日本農村生活研究会

巻号頁・発行日

no.145, pp.14-24, 2013 (Released:2016-01-20)

著者

アダリムマブ・化膿性汗腺炎診療の手引き策定委員会 照井 正 大槻 マミ太郎 黒川 一郎 佐藤 伸一 高橋 健造 鳥居 秀嗣 林 伸和 森田 明理

出版者

公益社団法人 日本皮膚科学会

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.129, no.3, pp.325-329, 2019-03-20 (Released:2019-03-20)

参考文献数

11

著者

高橋 新平 曽我 聡 近藤 三雄

出版者

社団法人 日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.57, no.5, pp.163-168, 1993-03-31 (Released:2011-07-19)

参考文献数

6

被引用文献数

2 3

---

弱光条件下における芝草7種類の生育と光合成反応を実験によって把握した。その結果,(1) 耐陰性に優れるとされるケンタッキーブルーグラス, セントオーガスチングラス (緑葉) は他種に比較し弱光条件下で長期間生育できること, しかしセントオーガスチングラス (緑葉) は光強度増加にともなう光合成速度増加がケンタッキーブルーグラスよりも少ないこと,(2) セントオーガスチングラスの斑入種は緑葉種に比較し生育日数が短いこと, 光強度増加に伴う光合成速度増加が少ないこと,(3) ペレニアルライグラス, ケンタッキーブルーグラスは165μmol・m-2・S-1で飽和光合成速度に達することが推察され他種よりも健全に生育していることが把握できた。

著者

高橋 新平 近藤 三雄

出版者

社団法人 日本造園学会

雑誌

造園雑誌 (ISSN:03877248)

巻号頁・発行日

vol.54, no.5, pp.161-166, 1990-03-30 (Released:2011-07-19)

参考文献数

1

被引用文献数

1 2

---

遮光条件下における地被植物の生育適域は,(1) 相対照度50%~10%でセイヨウイワナンテン, フッキソウ緑葉種ならびに班入り種ヘデラカナリエンシスの基本種 (緑種) ならびに班入り種, ソヨゴ,(2) 相対照度100%~50%でツワブキならびにブイリツワブキ, サツキツツジ, マツバギク, トケイソウ,(3) 相対照度100%~10%でカロライナジャスミン, ビグノニア, メキシコマンネングサ, クレマチスアルマンディ,(4) 相対照度50%~0.0%でオモトであった。また, 班入り種と緑葉種の光合成速度を測定し, 光の強弱に対する生理反応の特性も把握できた。

著者

中村 隆 山﨑 伸也 中川 雅樹 田中 亮造 高橋 剛治 飛松 好子

出版者

日本義肢装具学会

雑誌

日本義肢装具学会誌 (ISSN:09104720)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.194-197, 2016-07-01 (Released:2017-07-15)

参考文献数

7

---

四肢切断者のリハビリテーションと義肢の適応に関する症例報告である.57歳,男性.電撃性紫斑病による四肢末梢の虚血性壊死により,両前腕,両下腿の切断に至る.リハビリテーションでは移動の確保や義肢の自己装脱着といった課題が顕在化し,義肢の改良とデバイスの活用が必要であった.本症例は我々が経験した同疾病による3例目の症例であったが,過去2例と比較して訓練の遂行に問題はなく,両側能動義手(手先具 : フック)とライナーを使用した下腿義足の適応となった.皮膚状態に問題がなかったこと,両前腕切断と両下腿切断であったこと,先行2症例の経験を踏まえた適切な義肢を選択したことが,順調な結果に至った理由と考えられた.

著者

高橋 嘉夫 本田 翼

出版者

日本地球化学会

雑誌

日本地球化学会年会要旨集

巻号頁・発行日

vol.63, 2016

---

<p>本研究では、風化花崗岩中のREEの化学種を解明し、どのような風化花崗岩がREEのイオン吸着型鉱床になるかを調べた。イオン吸着型鉱床でなぜREEが高い抽出特性を持つかなど解明する上で、REEの化学種を解明することは重要である。また風化の程度が異なるイオン吸着型鉱床において、REEの抽出率、化学種、REEパターンの特徴などを系統的に調べることは、風化花崗岩がレアアースのイオン吸着型鉱床となる条件を特定することにつながる。</p>

著者

佐藤 仁 高橋 輝雄 加藤 宗規

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.286-287, 2001

被引用文献数

1

---

学内において,学生が抱く障害イメージを教員が客観的に把握する指標を見出すことを目的とし,Barthel Index(以下,BI)を用いて検討した。「脊髄損傷に対する理学療法」の授業初日および最終日において,学生33名に対麻痺者に対するイメージをBIで得点化させた。BI平均点は,授業初日50.0 ± 12.4点,授業最終日には77.9 ± 12.4点と増加した(p<0.01)。授業最終日には,上肢機能を要する日常生活活動を自立のイメージとした学生数が増加した。また学生は授業聴講以前より,対麻痺者に対して整容は自立,移動は車椅子というイメージを抱いている傾向にあり,他の教科やマスメディアによる先行学習が形成されていることが推察された。学生が抱く障害イメージを客観的に把握するには,BIがひとつの指標として利用できることが示唆された。

著者

高橋 豊蔵

雑誌

Research papers J

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-29, 1986-11-15

---

1. 序論 この小論は, イギリスおよびアメリカにおける貨弊価値変動会計についてとりあげたものである。2. イギリスにおける貨幣価値変動会計2. a第二次世界大戦後のインフレーション会計イギリスにおいては、第一次世界大戦 (1914〜1918) 後はドイツ フランスアメリカの場合と異なり物価指数は上昇したものの1920年を頂点として急速に下落しはじめ1932年には戦前を下まわったためインフレーションに関する文献もあらわれなかった。しかし、第二次世界大戦 (1939-1945) 後は, インフレーションの影響を大きく受けたためインフレーション会計の多くの文献をみることとなった。それは次のごとくである。1945年の所得税法ICAEW (The Institute of Charterd Accountant in England and Wales) の勧告書12号 (1949) ICAEWの勧告書第15号 (1952年) これらの共通点は固定資産と棚卸資産をその中心に置いている点にある。ACCA (The Association of Certified and Corporate Accountants) の「貨弊購買力の変動と会計 (1952)」では取替価格についてとりあげている。2. bサンデランズ, レポート (1975) 本報告書においてはカレントコスト会計を提唱し, 一般物価変動会計を否定したことから、イギリスのインフレーション会計の基本方向は一転することとなった。2. c現在原価会計 これを計算例によって示したのが現在原価会計でサンデランズレポート第12章と第13章によっている。その後1976年に組織されたモーペス・グループのED (exposure draft) 18号の発表とそれに対する批判, ついで会計基準報告委員会は (1) ハイド委員会による簡潔な暫定ガイドライン (1978年から上場会社に適用) と (2) モーペス・グループによるかなり簡素化し、また公表物価指数の使用と従来の財務諸表を重視する改定恒久基準 (1979年から大企業に適用) の2本立で臨んでおり、この両方式のカレント・コストによる修正は (1) 減価償却と (2)在庫評価格益の2項目に限り, さらに (3) の貨幣項目の修正は議論の余地があるというのが実情のようであり, この (3) についての結論がでるのには多くの時間を要することが予想される。3. アメリカにおける貨幣価値変動会計3. aインフレーション会計の現状アメリカのインフレーション会計研究の展開過程は2つの系譜に分けられる。第1の系譜は3bでとりあげる一般購買力修正会計であり, 第2の系譜は, 3cでとりあげる取替原価会計である。3. b一般購買力修正会計 イギリスのインフレーション会計については第一次世界大戦 (1914〜1918年) 後には文献にみるべきものがなかったが, アメリカにおいてはスウイニーによる研究が1927年以降, 多くの諸論文となって示された。そして1936年にこれらの成果をまとめた Stabilized Accounting として発表されたのである。スウイニーはアメリカにおけるインフレーション下において名目貨幣計算がもたらす経済的矛盾によって生じた計算的混乱を避けるため, 企業は一般購売力の維持とその拡大を図るため, 一般物価指数を安定物価基準にとって貨幣価値変動を考慮した場合の純損益を計算し, もって経営の指針とすべきだとしたのである。しかし, スウイニーの研究は当時引続き試みられなかった。だが1974年に至ってFASBC (財務会計基準審議会) が, 「一般購買力単位による財務報告」を発表したのを始めとした諸論文によって, 一般購買力単位による会計情報が実際に適用される段階に進むかにみられていたのである。3. c取替原価会計 第2の系譜である取替原価会計についてはE.O.エドワーズとP.W.ベルによる「意志決定と利潤計算」(1961年) がまずあげられるが, 1976年3月に, SEC (証券取引委員会) は会計連続通牒190号で、同年12月25日以降に終了する事業年度から一定の規模の企業に対し, 特定項目の取替原価法の開示を義務づけた。したがって取替原価会計が, SECが取替原価に関する情報を一部の特定項目に限定しているが開示させる方向に動いたことは, SECがこれまで取得原価主義会計を制度的に実施してきただけに, アメリカの公表財務諸表制度がこれを契機として転換する可能性を示唆しているかにみえる。

著者

杉野 英太郎 大前 義弘 高橋 参吉 中馬 義孝 野々村 昇 畠山 信敏 松本 俊郎 宮本 皓生

出版者

公益社団法人 日本工学教育協会

雑誌

工業教育 (ISSN:18839002)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.52-57, 1985-07-01 (Released:2009-09-03)

著者

高橋 和子 須山 敦 村山 紀文 高村 大也 奥村 学

出版者

大阪商業大学

雑誌

JGSSで見た日本人の意識と行動 : 日本版General Social Surveys研究論文集 (ISSN:13498436)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.pp.225-241, 2005-03-31

著者

高橋 美野梨

出版者

北海道大学スラブ・ユーラシア研究センター内 境界研究ユニット

雑誌

境界研究 = Japan border review (ISSN:21856117)

巻号頁・発行日

no.8, pp.151-156, 2018