著者
河上 強志 小濱 とも子 酒井 信夫 高木 規峰野 高橋 夏子 大嶋 直浩 田原 麻衣子 五十嵐 良明
雑誌
日本薬学会第141年会(広島)
巻号頁・発行日
2021-02-01

目的:感染防止対策としての家庭用マスクの重要性が認識されマスクを着用する機会が増加すると共に、皮膚の異常を訴える事例が報告されている。これらの事例の多くは摩擦や蒸れ等に起因すると考えられるものの、家庭用マスクに含まれる化学物質が皮膚炎の要因となる可能性がある。そこで、本調査ではホルムアルデヒド等の揮発性有機化合物(VOCs)、及び光感作性が報告されているベンゾフェノン系紫外線吸収剤について、家庭用マスク中の実態を調査したので報告する。方法:2020年4月~6月を中心に関東地方の小売店及びインターネットサイトで家庭用マスク及びマスク関連製品(マスクシート等)を91点購入した。その素材は、不織布、布及びポリウレタン等であった。VOCsのうちホルムアルデヒドは家庭用品規制法で用いられているアセチルアセトン法にて分析したが、不織布と抽出に使用する精製水との濡れ性を考慮し、溶出には20%(v/v)エタノール水溶液を用いた。その他のVOCsについては放散試験を実施し加熱脱着GC-MS法にてスクリーニング分析を実施した。ベンゾフェノン系紫外線吸収剤についてはウレタン製マスクを対象として、LC-MS/MSにて測定した。結果:ホルムアルデヒドについて、不織布製や布製マスクのいくつかの製品から家庭用品規制法の乳幼児製品の基準値(16 μg/g)を超えるホルムアルデヒドの溶出が確認された。東京都の2011年の報告では、不織布マスクからのホルムアルデヒドの溶出を報告しており、簡易樹脂加工識別試験により、ホルムアルデヒドの由来を検討している。我々も今後、ホルムアルデヒドの由来について同様に検討する予定である。また、紫外線吸収剤については19種類の一斉分析法を構築した。ポスターでは放散試験の結果と合わせて報告する。
著者
中山 千尋 岩佐 一 森山 信彰 高橋 秀人 安村 誠司
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.68, no.11, pp.753-764, 2021-11-15 (Released:2021-12-04)
参考文献数
18

目的 2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所の事故から9年経った現在でも,「放射線の影響が子どもや孫など次の世代に遺伝するのではないか」という「次世代影響不安」が根強く残っている。マスメディア報道やインターネットによる情報等が,この不安に影響していると考え,その関連を明らかにして,今後の施策に繋げることを目的とした。方法 2016年8月に,20~79歳の福島県民2,000人を対象に,無記名自記式質問紙による郵送調査を実施した。福島県の会津地方,中通り地方,浜通り地方,避難地域から500人ずつ無作為抽出し,原発に近い沿岸部の浜通りと避難地域のデータを分析対象とした。目的変数は「次世代影響不安」で,その程度を4件法で尋ねた。説明変数は,放射線について信用する情報源と,利用するメディアを尋ねた。この他に属性,健康状態,放射線の知識等を尋ねた。2つの地域を合わせた全体データで,「次世代影響不安」と質問項目との間で単変量解析を行った。次に「次世代影響不安」を目的変数,単変量解析で有意差があった項目を説明変数として重回帰分析を行った。さらに,このモデルに項目「避難地域」と,「避難地域」と全説明変数との交互作用項を加えて,重回帰分析を行った。結果 有効回答は浜通り201人(40.2%),避難地域192人(38.4%)であった。重回帰分析の結果,次世代影響について,2つの地域全体では,政府省庁を信用する人,健康状態がよい人,遺伝的影響の質問に正答した人の不安が有意に低かった。また,がんの死亡確率の問題に正答した人は,不安が有意に高かった。さらに浜通りを基準にして交互作用項を投入したモデルでは,浜通り地方で,全国民放テレビを利用する人の不安が有意に高く,遺伝的影響の質問に正答した人の不安は有意に低かった。避難地域を基準にしてこのモデルを分析すると,避難地域は全体と同じ結果であった。結論 二つの地域で,情報源とメディアが次世代影響に有意に関連していた。報道者が自らセンセーショナリズムに走らないような意識が必要である。受け手は正しい情報を発信している情報源やメディアの選択が必要であり,メディアリテラシー教育の必要性が示唆された。また,健康状態の向上は,不安を下げる方策であることが示唆された。一方がんの死亡確率の知識は,伝え方に誤解を招かないような工夫を要することが示唆された。さらに,遺伝的影響の知識の普及は不安を下げる方策であることが示唆された。
著者
中山 千尋 岩佐 一 森山 信彰 高橋 秀人 安村 誠司
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
pp.20-140, (Released:2021-08-25)
参考文献数
18
被引用文献数
1

目的 2011年3月の東京電力福島第一原子力発電所の事故から9年経った現在でも,「放射線の影響が子どもや孫など次の世代に遺伝するのではないか」という「次世代影響不安」が根強く残っている。マスメディア報道やインターネットによる情報等が,この不安に影響していると考え,その関連を明らかにして,今後の施策に繋げることを目的とした。方法 2016年8月に,20~79歳の福島県民2,000人を対象に,無記名自記式質問紙による郵送調査を実施した。福島県の会津地方,中通り地方,浜通り地方,避難地域から500人ずつ無作為抽出し,原発に近い沿岸部の浜通りと避難地域のデータを分析対象とした。目的変数は「次世代影響不安」で,その程度を4件法で尋ねた。説明変数は,放射線について信用する情報源と,利用するメディアを尋ねた。この他に属性,健康状態,放射線の知識等を尋ねた。2つの地域を合わせた全体データで,「次世代影響不安」と質問項目との間で単変量解析を行った。次に「次世代影響不安」を目的変数,単変量解析で有意差があった項目を説明変数として重回帰分析を行った。さらに,このモデルに項目「避難地域」と,「避難地域」と全説明変数との交互作用項を加えて,重回帰分析を行った。結果 有効回答は浜通り201人(40.2%),避難地域192人(38.4%)であった。重回帰分析の結果,次世代影響について,2つの地域全体では,政府省庁を信用する人,健康状態がよい人,遺伝的影響の質問に正答した人の不安が有意に低かった。また,がんの死亡確率の問題に正答した人は,不安が有意に高かった。さらに浜通りを基準にして交互作用項を投入したモデルでは,浜通り地方で,全国民放テレビを利用する人の不安が有意に高く,遺伝的影響の質問に正答した人の不安は有意に低かった。避難地域を基準にしてこのモデルを分析すると,避難地域は全体と同じ結果であった。結論 二つの地域で,情報源とメディアが次世代影響に有意に関連していた。報道者が自らセンセーショナリズムに走らないような意識が必要である。受け手は正しい情報を発信している情報源やメディアの選択が必要であり,メディアリテラシー教育の必要性が示唆された。また,健康状態の向上は,不安を下げる方策であることが示唆された。一方がんの死亡確率の知識は,伝え方に誤解を招かないような工夫を要することが示唆された。さらに,遺伝的影響の知識の普及は不安を下げる方策であることが示唆された。
著者
高橋 勅徳
出版者
日本情報経営学会
雑誌
日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1-2, pp.201-215, 2020 (Released:2020-09-23)
参考文献数
18

The purpose of this paper is to clarify impossibly of marriage by the use of the marriage activity party. Precedent study criticize using of the marriage activity party. Because participant of the marriage activity parties postpones decision for ideal marriage. However Precedent study do not explain why the participant postpone decision for marriage enough. Thereupon, this paper presented new analytical framework based on valuation studies, and have described practices at marriage activity party. From this description, this paper explain impossibly of marriage by the use of the marriage activity party was caused by working valorizing and paralyzing values at marriage market.
著者
高橋 学 後藤 文 松本 尚也 菅 重典 秋丸 理世 増田 卓之 石部 頼子 山田 裕彦 細谷 優子 櫻庭 実
出版者
一般社団法人 日本外傷学会
雑誌
日本外傷学会雑誌 (ISSN:13406264)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.442-447, 2017-10-20 (Released:2017-10-20)
参考文献数
11

岩手県高度救命救急センターに搬送されたクマ外傷50症例について後方視的に検討した. 平均年齢は69±5歳で男性に多く, 時期としては5月, 時間帯としてはam8 : 00〜11 : 59に, 山菜取りの際中に被害に遭う例が目立っていた. 90%の症例が顔面に被害を受け, 明らかな左右差は認めず, 68%の症例で全身麻酔による緊急手術が必要であった. 全例に予防的抗菌薬が投与され, 創部感染発生率は20%であった. 検出された菌は通性嫌気性菌が7菌種, 嫌気性菌が4菌種の計11菌種で, βラクタマーゼ阻害薬はその内9菌種に感受性を認めていた. 抗菌薬別の創部感染発生率は非βラクタマーゼ阻害薬投与例が28.5%, βラクタマーゼ阻害薬投与例が9.1%でありβラクタマーゼ阻害薬投与例で低い傾向にあった.
著者
高橋 砂織
出版者
Brewing Society of Japan
雑誌
日本醸造協会誌 (ISSN:09147314)
巻号頁・発行日
vol.110, no.9, pp.636-648, 2015 (Released:2018-05-18)
参考文献数
24

味噌の効能に関する研究は多く,抗酸化性や抗腫瘍性など多くの論文が報告されている。著者らは,ここ10年ほど味噌中の血圧調節作用物質に注目し,レニン,キマーゼ,アンギオテンシン変換酵素やアンギオテンシン変換酵素2阻害物質の探索を行った。その結果,味噌には複数の血圧関連酵素阻害物質が存在することを見出された。味噌の効能に新たな可能性が期待されている。
著者
高橋 昭紀
出版者
日本生態学会暫定事務局
雑誌
日本生態學會誌 (ISSN:00215007)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.47-53, 2014-03

白亜紀/古第三紀境界(K/Pg境界; 約6,600万年前)で生じた、小惑星衝突を引き金とする大量絶滅について、動物の分類群ごとによる絶滅の選択性(絶滅したか、生き延びることができたか)の原因に関してレビューする。同境界において、陸上脊椎動物では非鳥型恐竜類と翼竜類などが絶滅して、鳥類・カメ・ワニ・トカゲ・ヘビや両生類・哺乳類などは絶滅しなかった。その選択性の原因として、(1) 衝突後数分から数時間までに、木陰や洞穴、淡水環境に逃避できたか否かという生態や生活様式の違い、(2) 生食連鎖か腐食連鎖のどちらに属するかという違い、および(3) 体サイズにより必要となる餌やエネルギー量の違い、が挙げられる。これらの複合的な生態の相違によって、大量絶滅時の選択性が左右されたのである。また、アンモナイト類は絶滅したが、オウムガイ類はK/Pg境界を超えて生き延びることができた。この運命を分けた原因は、幼生期に海洋表層でプランクトン生活を送っていたか、それとも深海で棲息していたかという棲息場所の違いである。その結果、衝突後に大量に降ったと推定されている酸性雨からの被害が大きく異なり、両者の運命を分けたと考えられる。長年、白亜紀末の絶滅の生物選択性には多くの疑問が提示されてきたが、以上で挙げたような生態学的要因によって、その多くが説明できると考えられる。
著者
高橋 直
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.67, no.2, pp.94-101, 1996-06-26 (Released:2010-07-16)
参考文献数
11
被引用文献数
3

This study examined the effect of trash-receptacle availability on littering behavior in a naturalistic setting, namely a shopping mall. The procedure employed was an ABAB design, with (A) a baseline period, (B) an intervention period, (A) a second baseline period, and (B) a second intervention period. During the intervention periods, receptacles for empty cans and bottles were placed next to every trash receptacle that had been in place. The arrangement had a highly significant effect on littering behavior. For the first intervention period, a 22% reduction in litter was obtained, and it was reduced 34% for the second period. It seems that receptacles themselves were a powerful cue to induce people to deposit their litter. Conditions for findings of applied behavior analysis to generalize to more realistic every-day situations were also discussed.
著者
林田 賢史 村上 玄樹 高橋 裕子 辻 一郎 今中 雄一
出版者
一般社団法人日本衛生学会
雑誌
日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)
巻号頁・発行日
vol.67, no.1, pp.50-55, 2012 (Released:2012-03-07)
参考文献数
17
被引用文献数
1 2

Objectives: The aim of this study was to examine which of the two groups have higher lifetime medical expenditures; male smokers or male nonsmokers. We conducted this investigation using a Japanese single cohort database to calculate long-term medical expenditures and 95% confidence intervals. Methods: We first constructed life tables for male smokers and male nonsmokers from the age of 40 years after analyzing their mortality rates. Next, we calculated the average annual medical expenditures of each of the two groups, categorized into survivors and deceased. Finally, we calculated long-term medical expenditures and performed sensitivity analyses. Results: The results showed that although smokers had generally higher annual medical expenditures than nonsmokers, the former’s lifetime medical expenditure was slightly lower than the latter’s because of a shorter life expectancy that resulted from a higher mortality rate. Sensitivity analyses did not reverse the order of the two lifetime medical expenditures. Conclusions: In conclusion, although smoking may not result in an increase in lifetime medical expenditures, it is associated with diseases, decreased life expectancy, lower quality of life (QOL), and generally higher annual medical expenditures. It is crucial to promote further tobacco control strategically by maximizing the use of available data.
著者
高橋 満彦
出版者
一般社団法人 日本生態学会
雑誌
保全生態学研究 (ISSN:13424327)
巻号頁・発行日
pp.2037, (Released:2022-10-20)
参考文献数
54

野生動物、特に鳥獣の写真撮影や観察は、現代的なリクリエーションとしても推奨されている。今後の撮影・観察を伴う野生動物観光の参加者は増加が見込まれ、その経済的将来性に期待が高まっている。一方で、撮影・観察活動は鳥類の営巣・育雛を妨害するなど、態様によっては生態保護上の支障を惹起する懸念が報告されており、どのように負の影響を減らして実施させるかが重要な課題となっている。普及啓発や関係団体による倫理規範などの自主規制も導入され、効果が期待されるが、強制力がないなどの弱点があり、法律による規制が必要となり、自主規制との相補関係が期待される。 しかし、日本では一般的に撮影・観察を規制する法令はない。特定の保護区における規制としては、鳥獣法や自然公園法で特に指定した地域において、特定の撮影・観察、録音などを規制できる等の規定を有している。しかし、規制事例はわずかであるうえに、行政が政省令等の整備など、法律を具体化する手続きを踏んでいないケースも多い。米国でも本邦同様に、撮影・観察を一般的に規制することは行っていないが、絶滅危惧種の保存法( ESA)により、指定保護種を困惑させたりする撮影・観察は捕獲規制の対象とされる。また、英国では営巣鳥類の行動を妨げることは禁止されており、営巣生態を撮影したいものに対するライセンス制度を導入している。 結論として、既存の法令を十分活用したうえで、諸外国の先進事例から学びながら、法令を一層整備することが必要である。特に絶滅危惧種保全、繁殖鳥類の保護、国立公園等の保護区管理の局面での規制の充実が望まれる。
著者
山口 二郎 宮本 太郎 遠藤 乾 空井 護 高橋 伸彰 村上 信一郎 齋藤 純一 杉田 敦 中北 浩爾 小川 有美 小原 隆治 遠藤 誠治 野田 昌吾 宇野 重規 田村 哲樹 宇野 重規 田村 哲樹
出版者
北海道大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2007

本研究はグローバル化した金融資本主義の矛盾が明らかになる一方、民主政治による政策決定が円滑に進まないという困難な状況において、民主政治をどう再生させるかという問いに取り組んだ。基礎的な再分配政策に加えて、雇用、生活支援などのサービスを市民社会の自発性を引き出す形で展開することで、新たな福祉国家モデルを追求するというのが21世紀的な危機に対する処方箋となることを明らかにした。
著者
小川 仁 舟山 裕士 福島 浩平 柴田 近 高橋 賢一 長尾 宗紀 羽根田 祥 渡辺 和宏 工藤 克昌 佐々木 巌
出版者
The Japan Society of Coloproctology
雑誌
日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)
巻号頁・発行日
vol.57, no.8, pp.455-459, 2004 (Released:2009-06-05)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

症例は23歳女性.5年前にスプレー缶の蓋を膣内に留置してしまったが医療機関を受診せず放置し,次第に月経周期に類似した下血と腰痛が出現したため近医を受診した.大腸内視鏡検査で膣内異物と直腸膣瘻を指摘され経肛門的に異物除去術が施行されたが,2カ月後も瘻孔が閉鎖しないため当科を紹介された.初診時2横指大の直腸膣瘻と膣狭窄を認めた.回腸にループ式人工肛門が増設されたが6カ月後も瘻孔は閉鎖せず,根治目的に手術が施行された.瘻孔周辺の直腸と膣は高度の線維化により強固に癒着しており直腸・膣の修復は不可能であったため,再手術により子宮摘出・直腸切除,結腸肛門吻合術が施行された.3年2カ月の間にこれらの手術を含む計6回の手術が行われ直腸膣瘻は根治した.膣内異物による直腸膣瘻はまれな病態であるが,治療に難渋した自験例を若干の文献的考察を加え報告する.
著者
高橋 浩一
出版者
一般社団法人 日本小児神経外科学会
雑誌
小児の脳神経 (ISSN:03878023)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.65-70, 2023 (Released:2023-04-12)
参考文献数
24

新型コロナワクチン接種後に発症し,ブラッドパッチが有効であった脳脊髄液漏出症5例を報告する.対象は,新型コロナワクチン接種が原因として疑われた20歳未満の5例(男性3例,女性2例,14~17歳,平均年齢15.6歳)である.全例で頭痛があり,ワクチンはすべてコミナティであった.全例にブラッドパッチを行い,3例(60.0%)が著明改善,2例(40.0%)が部分改善と全例に治療効果を認めた.新型コロナワクチン接種後に体調不良が持続する症例では,脳脊髄液漏出症を考慮すべきと思われた.
著者
高橋 豪仁
出版者
一般社団法人 日本体育・スポーツ・健康学会
雑誌
体育学研究 (ISSN:04846710)
巻号頁・発行日
vol.51, no.2, pp.139-150, 2006 (Released:2008-01-25)
参考文献数
37

Mass audiences can now commonly congregate in stadiums due to factors such as advanced transport, increased leisure time, and the growth of the mass media, which has improved spectator sports to create a vibrant and exciting atmosphere produced by the cheering of large numbers of fans who wish to watch players performing. Cheering is a critical component of spectator sports culture. In Japanese professional baseball there are private fan clubs that are central for the generation of cheering within the stadium during the game. The present study focused on the subculture of professional baseball fan clubs that are organized voluntarily by mass sports fans. This paper not only deals with the pattern of action and the value standards peculiar to such fan clubs, but also clarifies the dominant/parent culture that is central to the subculture, and how the subculture is created by adopting the dominant/parent culture through negotiation or conflict between members or groups based on the power resource of the subculture typical to their own. The data were collected through participant observation of private fan clubs of the Hiroshima Carp. It is inferred from descriptions about conflict and power relationships among the members or groups that the social resources are demo-commitment in the stadium and closeness with the baseball team and players, and that “flag-waving” and “leading”, which are the typical forms of cheering behavior in stadiums, serve a ritualistic function of symbolizing the social power of the fan clubs. Furthermore, bureaucracy and yakuza's quasi-family institution are adopted into these distinctive patterns of action and value standards. The former is a dominant culture taken from the mainstream of modern society, and the latter is a parent culture located at a lower level of society. Multiple strata are evident in the subculture of fan clubs. This does not simply mean that the fan clubs have the characteristics of bureaucracy and yakuza's quasi-family institution, but illustrates that the subculture of private fan clubs is created by domesticating bureaucracy and the quasi-family institution to their own values standard and pattern of act about cheering.

193 0 0 0 OA 東都茶会記

著者
高橋箒庵 編
出版者
慶文堂書店
巻号頁・発行日
vol.第7輯上, 1920
著者
高橋 松人
出版者
公益財団法人 山階鳥類研究所
雑誌
山階鳥類学雑誌 (ISSN:13485032)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.33-46, 2011-09-30 (Released:2013-09-30)
参考文献数
13
被引用文献数
1

The Copper Pheasant Syrmaticus soemmerringii is endemic to Japan and information on its breeding ecology in the wild is fragmentary. To examine the breeding schedule and mating system of this species, I set artificial feeding stations at three sites in Mie Prefecture, Japan, from 2003 to 2009, and observed courtship display, drumming, wattle around the eye, and molt of individuals. Individuals were identified mainly by body (and tail) size and plumage color. The egg-laying period was estimated to be from mid-March to April, based on the breeding schedule of individuals in cages. Males and females had bright red wattles from late-February to April and late-February to May, respectively. The mating period was obscure because courtship displays were observed in June, September and November. Males molted their tail from late June to early November. Some young females and adult females used feeders together until the following May. If they belonged to the same family, the family period lasted for one year. Young males disappeared from the family group in late August. At each feeding station, there was one male and female that continued to use the feeder and appeared together at the feeder. Although other males and females sometimes used the feeder, courtship displays were observed only between the male and female that used the feeder continuously. Only the male that continually used the feeder showed drumming by wing whirring. These results suggest that the Copper Pheasant is socially monogamous.