著者

海部 健三 水産庁 環境省自然環境局野生生物課 望岡 典隆 パルシステム生活協同組合連合会 山岡 未季 黒田 啓行 吉田 丈人

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.43-57, 2018 (Released:2018-04-06)

参考文献数

47

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古来より人間は、ニホンウナギから多様な生態系サービスを享受してきたが、国内漁獲量は1961年の約3,400トンをピークに、2015年の70トンまで大きく減少し、2013年には環境省が、2014年には国際自然保護連合(IUCN)が、本種を絶滅危惧IB類およびEndangeredに区分した。本稿は、今後の研究や活動の方向性を議論するための情報を提供することを目的として、現在我が国で行われているニホンウナギの保全と持続的利用に向けた取り組みと課題を整理した。水産庁は、放流と河川生息環境の改善、国内外の資源管理、生態・資源に関する調査の強化等を進めている。環境省は、2ヵ年に渡る現地調査を行なったうえで、2017年3月に「ニホンウナギの生息地保全の考え方」を公表した。民間企業でも、一個体をより大きく育てることで消費される個体数を減少させるとともに、持続的利用を目指す調査研究や取り組みに対して寄付を行う活動が始まっている。しかし、web検索を利用して国内の保全と持続的利用を目指す取り組みを整理すると、その多くは漁業法に基づく放流や漁業調整規則、シンポジウムなどを通じた情報共有であり、生息環境の保全や回復を目的とした実質的な取り組み件数は限られていた。漁業管理を通じた資源管理を考えた場合、本種の資源評価に利用可能なデータは限られており、現時点ではMSY(最大持続生産量)の推定は難しい。満足な資源評価が得られるまでは、現状に合わせて、限られた情報に基づいた漁獲制御ルールを用いるなど、適切な評価や管理の手法を選択することが重要である。本種の生息場所として重要な淡水生態系は劣化が著しく、その保全と回復はニホンウナギに限らず他の生物にとっても重要である。ニホンウナギは水域生態系のアンブレラ種など指標種としての特徴を備えている可能性があり、生態系を活用した防災減災(Eco-DRR)の促進など、水辺の生物多様性の保全と回復を推進する役割が期待される。

著者

伊藤 翔 唐沢 康暉 星野 太佑 藤井 雅史 衛藤 樹 鶴 純也 柏戸 千絵子 黒田 真也

出版者

一般社団法人日本体力医学会

雑誌

体力科学 (ISSN:0039906X)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.223-227, 2019-06-01 (Released:2019-05-18)

参考文献数

20

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We clarify the effect of combination of low-carbohydrate diet and resistance exercise training on physical characteristics and plasma concentrations of metabolites and hormones in humans. Intervention of low-carbohydrate diet and resistance exercise training were performed on 7 healthy men and 3 women (age 39.6 ± 7.0 year; BMI 25.1 ± 3.6 kg/m2) for 8 - 12 weeks. Physical characteristics and 106 test items including and blood concentrations of metabolites and hormones were measured before and after the intervention. The effects of intervention were analyzed by a paired t-test, in which multiple testing was corrected by the method of Storey (significant variation q <0.1). In both men and women, carbohydrate and energy intake per day were low, and protein intake per day was almost the same as the recommended dietary allowance. Because carbohydrate intake were limited (174 kcal), resulting in reduction of total energy (1186 kcal). After the intervention, body weight, BMI (Body Mass Index), fat mass, body fat, muscle mass and body water content significantly decreased, while muscle mass per body mass significantly increased. Glycine, 3-methyl histidine, inorganic phosphorous, urea nitrogen, urea nitrogen per creatinine, were significantly increased, while HbA1c, white blood cell count, β-aminoisobutyric acid, adrenalin, free T4, blood ammonia, γGTP, cholinesterase, and leptin were decreased.

著者

木村-黒田 純子 黒田 洋一郎

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会 第45回日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.S5-2, 2018 (Released:2018-08-10)

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近年、自閉症、注意欠如多動症(ADHD)など発達障害が急増しており、社会問題となっている。従来、発達障害は遺伝要因が大きいと言われてきたが、膨大な遺伝子研究が行われた結果、遺伝要因よりも環境要因が大きいことが明らかとなってきた。環境要因は多様だが、なかでも農薬など環境化学物質の曝露が疑われている。2010年頃から、有機リン系農薬(OP)曝露がADHDなど発達障害のリスクを上げることを示す論文が多数発表された。2012年、米国小児科学会は“農薬曝露は子どもに発達障害,脳腫瘍などの健康被害を起こす”と公的に警告した(Pediatrics, 130)。OECDによれば、日本の農地単位面積当たりの農薬使用量は、世界でも極めて多い。殺虫剤では、世界で規制が強まっているOPの使用がいまだに多く、ネオニコチノイド系農薬(NEO)の使用量が急増している。国内の子ども(223名、2012-3年)の尿中にはOPの代謝物やNEOが極めて高率に検出され(Environ Res, 147, 2016)、日常的な慢性複合曝露影響が危惧されている。OPはアセチルコリン分解酵素を阻害し、NEOはニコチン性アセチルコリン受容体を介したシグナル毒性(J Toxicol Sci, 41, 2016)を示し、共にコリン作動系を障害する。コリン作動系は、中枢及び末梢の脳神経系で重要であり、特に発達期の脳でシナプス・神経回路形成を担っている。NEOはヒトには安全と謳われたが、哺乳類の脳発達に悪影響を及ぼす報告が蓄積してきている。我々のラット発達期小脳培養系では、短期曝露でニコチン様の興奮作用を起こし(Plos One, 7, 2012)、長期曝露で遺伝子発現を攪乱した(IJERPH, 13, 2016)。我々のデータと共に国内外の報告から、NEOの影響を中心に、コリン作動系を介した脳発達について考察する。

著者

曽宮 正晴 黒田 俊一

出版者

日本DDS学会

雑誌

Drug Delivery System (ISSN:09135006)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.35-43, 2016-01-25 (Released:2016-04-25)

参考文献数

30

被引用文献数

2

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核酸医薬の本格的実用化には、生体内標的へ高効率で送達する安全なナノキャリアの開発が不可欠である。これまでは主にカチオン性キャリアが核酸医薬に使用されているが、電荷に由来する細胞毒性、生体内での動態と安定性に問題があった。一方で、非カチオン性キャリアは生体適合性が高く、生体内での動態や安定性も制御しやすく好ましいが、核酸分子の効率的な内封法の開発が必要であった。本稿では、各種の非カチオン性キャリアによる核酸医薬送達技術について紹介するとともに、最近筆者らが開発した簡便で高効率な非カチオン性リポソームへのsiRNA内封法とそれを用いたsiRNA送達技術を概説する。

著者

山田 恭嗣 黒田 雄大 山本 つかさ 西尾 悠誠 山田 チズ子 小林 満利子 森嶋 康之 前田 健

出版者

公益社団法人 日本獣医師会

雑誌

日本獣医師会雑誌 (ISSN:04466454)

巻号頁・発行日

vol.75, no.4, pp.e62-e68, 2022 (Released:2022-04-15)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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12歳の室内飼育猫が,くしゃみ,膿性鼻汁及び咳などの呼吸器症状を呈していたため,発症5日目に口腔スワブを採取し,重症急性呼吸器症候群コロナウイルス2(SARS-CoV-2)の遺伝子検査を実施した.その結果,SARS-CoV-2遺伝子が検出された.発症8日目に症状が悪化したため,当院にて一般身体検査,血液検査,胸部X線検査及び治療を行った.飼い猫には軽度の気管支炎と血清アミロイドA(SAA)の増加が認められたが,肺炎には至っていなかった.また,口腔内,鼻腔内及び肛門内のスワブを採取し,得られたサンプルの全ゲノム解析を行った結果,SARS-CoV-2デルタ株に感染していたことが明らかになった.その後猫は回復し,回復後の血清に有意なSARS-CoV-2中和抗体価の上昇が観察された.本症例は,SARS-CoV-2感染により呼吸器症状を呈した国内最初の動物の報告である.

著者

黒田 七郎 田中 拓 上田 隆康 隆杉 憲行

出版者

The Japan Society of Naval Architects and Ocean Engineers

雑誌

造船協會論文集 (ISSN:18842062)

巻号頁・発行日

vol.1965, no.117, pp.292-309, 1965 (Released:2009-07-23)

参考文献数

15

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It is well known that a submarine has the excellent propulsive performance in high speed. navigation in deeply submerged condition, but few papers have sufficiently shown economical feasibility of submarines for commercial use.The authors have studied about the feasibility of submarine tankers with a view to develop technical problems of commercial submarines. At first, the experiments on five submarine tanker models with the circular and rectangular hull sections were performed by method of three-component measurements at Mejiro No. 2 Tank.Examining the resistance, stability, floating draft and general arrangement of the submarine tankers, the authors chose the ST-2 type rectangular hull form as best for the submrine tanker. The lines of the ST-2 type hull form was shown in Fig. 3The ST-2 type submarine tankers with various dead weights and shaft horse powers were designed and their investment, operation cost, annual profit, freight rate per dead weight and capital recovery factor were calculated. The results of this study were summarized in Fig. 19 to 23. The best submarine tanker in the point of view of commercial feasibility was 40, 000 tons in dead weight and 20, 000 horse powers in shaft horse power under restrained condition within 14 meters in maximum floating draft. On the contrary to the previous opinions, was shown the fact that the submarine tankers would not be very fast than present conventional tankers. As shown in Fig. 23, the submarine tanker would not have commercial feasibility without drastically decreased cost of nuclear power plants.

著者

黒田 基樹

出版者

駒沢大学歴史学研究室内駒沢史学会

雑誌

駒沢史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

no.48, pp.171-200, 1995-04

著者

磯野 春雄 横澤 豪 黒田 崇斗 Apurva KUMAR

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

人間工学 (ISSN:05494974)

巻号頁・発行日

vol.50, no.Supplement, pp.S298-S299, 2014-06-05 (Released:2014-09-05)

著者

西田 公昭 黒田 文月

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.75, no.1, pp.9-15, 2004-04-25 (Released:2010-07-16)

参考文献数

25

被引用文献数

3 1

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The purpose of this study was to examine the influence of the member's life in destructive cults on the psychological problems after departing from the groups. A factor analysis was performed with the data of questionnaires toward 157 participants, and seven factors were extracted. They were (1) avoidance behavior to avoid out-groups, (2) restriction of freedom, (3) satisfaction, (4) behavior of submission, (5) compliance with rules, (6) punishment and reward, and (7) mysterious experience. Analyses of variance showed that restriction of freedom and punishment and reward are more likely to develop personal distress, whereas mysterious experiences are more likely to develop personal distress and interpersonal distress.

著者

黒田 基樹

出版者

駒澤大学

雑誌

駒澤史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.25-54, 1993-12

著者

長谷川 誠 和田 信昭 井上 孝志 安原 洋 仲 秀司 黒田 敏彦 野尻 亨 新川 弘樹 藤田 尚久 古谷 嘉隆

出版者

Japan Surgical Association

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.61, no.4, pp.852-857, 2000-04-25 (Released:2009-02-10)

参考文献数

28

被引用文献数

5 13

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1986年5月から1999年6月までの14年1ヵ月間に,当院に来院した経肛門的直腸内異物症9例と,本邦報告例55例について臨床的検討を加えた. 患者年齢は最小年齢15歳から最高年齢43歳で,平均年齢は29.6歳,性別では男性が7人,女性が2人であった.主訴では異物が7人,腹痛が2人で,来院する患者の中には異物挿入の事実を隠している場合もしばしば認められた.原因としては性的行為に関係している症例が8例と最も多かった.そのため患者は羞恥心から夜間当直帯に来院することが多かった.また繰り返し経肛門的直腸内異物で来院する症例も2例認められた.摘出は穿孔性腹膜炎を発生していた1例を除き経肛門的に摘出された.異物の種類ではスプレー缶2例,ハンガー・針金2例,試験管1例,瓶1例,バイブレーター1例,キセル1例,鉛筆1例,お菓子の容器1例となっていた.

著者

木村-黒田 純子 黒田 洋一郎

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本毒性学会学術年会

巻号頁・発行日

vol.45, pp.S5-2, 2018

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<p>近年、自閉症、注意欠如多動症(ADHD)など発達障害が急増しており、社会問題となっている。従来、発達障害は遺伝要因が大きいと言われてきたが、膨大な遺伝子研究が行われた結果、遺伝要因よりも環境要因が大きいことが明らかとなってきた。環境要因は多様だが、なかでも農薬など環境化学物質の曝露が疑われている。2010年頃から、有機リン系農薬(OP)曝露がADHDなど発達障害のリスクを上げることを示す論文が多数発表された。2012年、米国小児科学会は"農薬曝露は子どもに発達障害,脳腫瘍などの健康被害を起こす"と公的に警告した(Pediatrics, 130)。OECDによれば、日本の農地単位面積当たりの農薬使用量は、世界でも極めて多い。殺虫剤では、世界で規制が強まっているOPの使用がいまだに多く、ネオニコチノイド系農薬(NEO)の使用量が急増している。国内の子ども(223名、2012-3年)の尿中にはOPの代謝物やNEOが極めて高率に検出され(Environ Res, 147, 2016)、日常的な慢性複合曝露影響が危惧されている。OPはアセチルコリン分解酵素を阻害し、NEOはニコチン性アセチルコリン受容体を介したシグナル毒性(J Toxicol Sci, 41, 2016)を示し、共にコリン作動系を障害する。コリン作動系は、中枢及び末梢の脳神経系で重要であり、特に発達期の脳でシナプス・神経回路形成を担っている。NEOはヒトには安全と謳われたが、哺乳類の脳発達に悪影響を及ぼす報告が蓄積してきている。我々のラット発達期小脳培養系では、短期曝露でニコチン様の興奮作用を起こし(Plos One, 7, 2012)、長期曝露で遺伝子発現を攪乱した(IJERPH, 13, 2016)。我々のデータと共に国内外の報告から、NEOの影響を中心に、コリン作動系を介した脳発達について考察する。</p>

著者

黒田 基樹

出版者

学術雑誌目次速報データベース由来

雑誌

國史學 (ISSN:03869156)

巻号頁・発行日

vol.166, pp.53-84, 1998

著者

黒田 寿美恵 船橋 眞子 中垣 和子

出版者

一般社団法人 日本看護研究学会

雑誌

日本看護研究学会雑誌 (ISSN:21883599)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.2_141-2_150, 2017-06-20 (Released:2017-08-30)

参考文献数

57

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目的:看護学分野における「その人らしさ」の概念を明らかにし,その人らしく生きることを支える援助への活用可能性を検討する。方法:『医中誌Web版(ver.5)』を用いて検索語「その人らしさ」で文献を抽出し,Rodgersの概念分析の手法を用いて分析した。結果:「その人らしさ」は「内在化された個人の根幹となる性質で,他とは違う個人の独自性をもち,終始一貫している個人本来の姿,他者が認識する人物像であり,人間としての尊厳が守られた状態」と定義された。結論:「その人らしさ」の概念に対する看護師の理解が深化することで,その人らしく生を全うできるための援助の実現可能性が高まる。「その人らしさ」を尊重した看護を行う際には患者の身体状況に考慮する必要があるため,看護師の職責が十分に発揮されることが重要である。また,「その人らしさ」の帰結は看護師がケアの場で「その人らしさ」をとらえる方法と同一と考えられた。

著者

真喜屋 清 塚本 増久 堀尾 政博 黒田 嘉紀

出版者

学校法人 産業医科大学

雑誌

Journal of UOEH (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.203-209, 1988-06-01 (Released:2017-04-11)

被引用文献数

5 7

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福岡県遠賀郡岡垣町に在住の男性(55才)が, 鼻内異物感を伴う鼻出血と著しい鼻汁の分泌に悩まされた後, 昭和62年7月に右側鼻内から1匹のヒル(蛭)を取り出した. 病院受診時には鼻内所見で鼻中隔弯曲が見られた他は, 左右鼻腔内に潰瘍・糜爛や出血がなく, 耳内・口腔内にも異常は認められなかった. ホルマリン固定された虫体は, 黒褐色で体表には特定の模様がなく, 体長3.5cm, 最大体幅が1.2cmであった. また, 1)耳状突起がない, 2)5対の眼点は第3と第4眼点が1環節によって隔てられる, 3)額板には歯が認められない, などの特徴によって, ハナビルDinobdella feroxと同定された. このヒルは東南アジアに広く分布し, わが国でも人体寄生が知られているが, 九州では南九州からだけである. この患者は九州北部の温泉地で渓流水から感染したものと推察されるので, 温泉・秘湯ブームなどで渓谷にわけ入る風潮の盛んな昨今, 注意を払う必要がある.

著者

黒田 正和 張 欣 山上 利一

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.64-71, 2007-01-20 (Released:2008-12-25)

参考文献数

19

被引用文献数

1 3

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赤錆 (ヘマタイト) のマグネタイト (黒錆) への変換における磁気の効果について, 流通系で実験的に検討した. また, ヘマタイトのマグネタイトへの変換過程を15日毎にX線回折法により分析し, 変換機構を検討した. 試料は錆鉄板, ヘマタイト及びマグネタイト試薬 (粉末) などを使用した. 磁気強度は約300mT, 使用した水はイオン交換蒸留水, 流速は2m/sとした. 液の温度は21℃→39℃, DOは7.5mg/l→5.2mg/l, pHは5.4→8.5と時間の経過につれ変化した. 錆鉄板に付着した赤錆は, 30~45日後に水和酸化鉄と黒錆の混合物に変化し, およそ90日後に完全に黒錆になった. 一方, ヘマタイト試薬 (粉末) スラリー, マグネタイト試薬 (粉末) スラリーでは, ヘマタイト及びマグネタイトの変化は全くなかった. 赤錆から黒錆へ至る反応には, Fe2++8FeOOH+2e-→3Fe3O4+4H2O, Fe2O3+6H++2e-→2Fe2++3H2O, Fe+2Fe3+→3Fe2+などの反応が関与すると考えられ, ローレンツ効果により生じる電流は, これらの反応の電子供給源となり, ヘマタイトのマグネタイトへの変換を促進すると考えられた.

著者

黒田 純一郎

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.88, pp.467-468, 2015

著者

黒田 基樹

出版者

駿河台大学

雑誌

駿河台大学論叢 (ISSN:09149104)

巻号頁・発行日

no.43, pp.193-209, 2011

著者

高鳥毛 敏雄 逢坂 隆子 山本 繁 西森 琢 藤川 健弥 黒田 研二 磯 博康

出版者

JAPANESE SOCIETY FOR TUBERCULOSIS

雑誌

結核 (ISSN:00229776)

巻号頁・発行日

vol.82, no.1, pp.19-25, 2007-01-15 (Released:2011-05-24)

参考文献数

36

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〔目的〕ホームレス者の結核の実態とその対策方策を明らかにすることを目的とした。〔対象と方法〕平成15年から17年までの3年間ホームレス者を対象に公的就労事業にあわせて結核検診を実施した。各年の結核検診の受診者数は1,309人,1,545人,1,546人であった。〔結果〕各年の結核有所見者割合は約30%,要治療者割合は約2%とほぼ同様の状況であった。平成17年の要治療者30人中の過表に受検歴のあった者20人について胸部所見を調査したところすでに胸部結核有所見であった者が13人(65%)と高率であった。平成16年と平成17年両年連続受検者857人の分析では,胸部所見IV型の者20人の中から3人が発症,無所見の者597人からは8人が発症していた。つまり,IV型の者は無所見者に比べて11.2倍発症率が高かった。〔考察と結論〕ホームレス者は結核有所見者の割合が高いこと,有所見者からの発病率が高いこと,有症状受診が困難な者が多いことなどから,ホームレス者の結核検診実施にあたっては胸部所見が安定型の者に対してもQFTを活用するなど,何らかの治療基準を定めて対応することが必要と考えられた。

著者

大類 真嗣 黒田 佑次郎 安村 誠司

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.8, pp.407-416, 2019-08-15 (Released:2019-09-21)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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目的 2011年の福島第一原子力発電所事故による住民の精神的健康度の指標として,避難区域の自殺死亡率の動向を継続的に把握しており,2015年時点で避難指示が解除された市町村で上昇していることを確認した。そのため,1. 2017年4月までに避難指示が解除された区域の自殺死亡率のモニタリングを行い,2. 避難指示解除後に自殺死亡率の上昇の懸念のある福島県飯舘村を対象に,住民の自殺予防,精神的健康の向上を目的とした対策を展開した。方法 1. 自殺死亡率のモニタリング:人口動態調査を基に,2017年4月までに大部分の地域で避難指示が解除された8市町村を対象に,自殺死亡率の推移を検討した。2. 福島県飯舘村を対象とした避難指示解除後の自殺・メンタルヘルス対策:以下の3つの内容で対策を展開した。1)精神的健康度や自殺念慮に関するスクリーニングおよび個別支援,2)住民リーダーや支援者へのゲートキーパー養成講座を通じた地域づくり,3)被災自治体の職員への技術的支援(スクリーニングおよびハイリスク者支援,地域自殺対策計画策定に向けた住民の健康課題の抽出や事業整理および一般職員向け研修)。活動内容 1. 避難指示解除区域の男性の自殺死亡率は低い状況から一転し,解除開始後の2015年から3年間全国よりも高い状況が続いた。女性では2013年以降全国水準よりも高く,とくに避難指示解除が進んだ2017年は全国よりも有意に高い状況であった。2. およそ4,800人の住民を対象に行ったスクリーニングでは,精神的健康度,ソーシャルサポート,1年以内の自殺念慮などを総合的に判断してハイリスク者を選別し,個別支援を行った。地域自殺対策計画策定に向けた住民の健康課題の抽出では「子ども家族との再同居で気を遣う」,「かつての仲間が村にはおらず孤独」など,仮設住宅からの転居の影響による,避難指示解除後に特徴的な課題が浮き彫りになった。その状況を踏まえ,様々な理由で精神的健康が損なわれている住民と接する機会の多い自治体一般職員向け自殺研修を開催した。結論 避難指示解除区域の自殺死亡率のモニタリングや,コミュニティーの再分離といった避難指示解除後に特徴的な背景を踏まえ,地域づくりを意識したゲートキーパー養成,被災自治体の一般職員に対する研修を行った。解除後の自殺死亡率の上昇を踏まえ,当該地域での対策をより一層強化していく必要がある。