1 0 0 0 18世紀における古典力学の体系化に関する歴史的研究
近代西欧科学の発展過程においてモデルとなった古典力学は,17世紀後半にニュートンによってその基礎を築かれたとみなされているが,『プリンキピア』における議論はまったく幾何学的なものであって,現代の我々が馴染んでいるような解析的な科学として成立したのは,18世紀中頃から後半のことである.本研究では,この古典力学の解析化・体系化の過程を,その過程において中心的な役割を果たしたレオンハルト・オイラーの力学理論を中心に検討した.彼以前にも,18世紀前半には,ヨハン・ベルヌーイ,ジャン・ダランベール,ダニエル・ベルヌーイらによって力学の解析化の試みがなされていたが,本研究で検討したように,彼らは,幾何学的に微分小量間の関係式を導くことによって物体の軌道を求めていた.それに対して,オイラーは,空間に固定された座標軸を設定し,各座標に対して二階の微分方程式の形式の運動方程式を立てて問題を解くという方法を体系的に用い,運動エネルギーや角運動量の保存則を導出している.さらに彼は,その方法を質点から剛体へと拡張し,剛体の運動方程式を導出した.このオイラーにおける新しい代数的解析学に基づく力学への転換は,本研究で明らかにしたように,1740年代後半に,惑星運動の考察,そして剛体運動の研究と結びついて起こった.また,彼の運動方程式自体も,それ以前と以後とでは数学的表現が大きく変わっていることも明らかになった.すなわち,初期には,運動方程式の導出はガリレオの落下法則と結びついており,距離の一階微分方程式という特異な形態を取っていたのである.後期には座標の二階微分方程式の形態を取るようになり,落下法則の影響も薄れていくが,単位系としてその影響は残っている.本研究の成果として,オイラーの力学に関する重要な論文を翻訳し,『オイラー力学論文集』として刊行する準備を進めている.
1 0 0 0 OA ボーダーライン知能の少年に対するアンガーマネージメントプログラムの開発
暴力や非行を繰り返す少年らには、感情のモニター力、自己制御機能とソーシャルスキルが不足している。本研究は、IQ70代のボーダーライン知能の少年に活用できるアンガーマネージメントプログラムの開発を目的とした。3年間の研究成果として、VRICS(Violence Risk Check Sheet)の作成と妥当性の検討、少年院・刑務所内で活用できるプログラムの開発、学校現場で活用できる啓発教育教材の開発とその実践により衝動性の減少および主体性の促進の効果が見られた。。アンガーマネージメントBプログラム(非行少年用)、Cプログラム(中学生用)が開発され、矯正教育施設および学校内で活用が開始されている。
1 0 0 0 トムズ効果による乱流摩擦抵抗低減の機構解明と予測に関する研究
水に微量の長鎖状高分子あるいは棒状ミセルを形成する界面活性剤を添加すると,乱流域での抵抗が著しく低減することはToms効果として知られている.著者らは微小なダンベル状要素で高分子を模擬したモデルを構築し,本モデルを用いて二次元チャネル内乱流のDNSを行い,Toms効果を再現した.また,この離散要素が縦渦減衰による抵抗低減機構と壁面近傍の付加応力による抵抗増加機構の2つの機構を内在していることを示した.二次元チャネル内乱流を対象として,抵抗低減流れの直接数値計算を行った。混入要素は(1)流体中で一様に発生する(2)流体から受ける引張り力に応じた確率で切断消滅するものとした.(2)の効果によって流体中で要素の濃度分布が生じるが、瞬時の要素濃度は移流拡散方程式を解くことによって求めた。その結果、従来50%程度であった抵抗低減率が最大で約70%となった。またこの場合に流れがほとんど層流化していることが確認された。さらにRe_tau=120-600の範囲で計算を行い,高レイノルズ数では抵抗低減効果が消失するなどのレイノルズ数依存性が見られることを確認した.
1 0 0 0 OA 海軍水路部の資料調査と「編暦業務」に関する実態解明
1 0 0 0 OA 自転車利用モーダルシフトの地震防災的効用に関する研究
本研究では地震後非常参集における交通手段アンケート調査から自転車活用条件を明らかにした。東日本大震災では名取市における津波避難アンケート調査をもとに、渋滞は厳しいが、身の危険は徒歩・自転車より自動車の方が低いこと、自転車は避難開始が早く機動性に優れることを示した。山口市の住民アンケート調査から自家用車依存が地理知識獲得に負の影響を及ぼし、地域活動参加が公共施設や商店等の正規化得点を高める傾向を示した。また災害早期の被害情報共有に役立つモバイル情報システムを開発した。以上を併せて、日常の自転車利用を促進し、自家用車依存を軽減することで、非常参集や津波避難に役立つ等、地震防災への効用が示された。
1 0 0 0 OA 卵殻膜の創傷治癒における足場としての役割及び癒着防止膜としての医用材料への可能性
1 0 0 0 OA 次世代パワー半導体時代に相応しい交流/直流電力変換器のための制御・変調方法の探索
一般に,交流/直流電力変換器は,新幹線,ハイブリッド自動車,太陽光発電用パワーコンディショナなどの多くのアプリケーションで使用されている.そこで本研究では,交流/直流電力変換器に最適なパルス幅変調(Pulse Width Modulation; PWM)法を明らかにする.具体的には,高調波フィルタを接続しないモータドライブシステムには指令値シフト二相PWM法が,太陽光発電用パワーコンディショナや高調波フィルタを接続するモータドライブシステムにはパルス重畳二相PWM法が適していることを明らかにした.
1 0 0 0 OA マスメディア等からの食情報が原因と疑われる健康被害に関する調査
1 0 0 0 OA 中国古小説の話題事項集成
1 0 0 0 OA 方言の統語構造に関する記述的研究
1 0 0 0 非通常病原体プリオンの分子機構
本邦におけるプリオン研究者の情報交換の促進と将来の共同研究プロジェクト立ち上げのための準備を目的に本研究を遂行した。情報交換に関しては、平成14年10月21日に長崎において班会議を開催し、班員に加えて数名の内外のプリオン研究者による情報交換と討議の場をもった。その結果、個々の班員間の往来及び研究材料の共有などのいくつかの実が挙がっている。例えば、片峰と小野寺は各々が開発したプリオン蛋白遺伝子に関わる遺伝子改変マウスと培養細胞株を共有することにより、プリオン病神経変性の機構解明へ向けた共同研究の進展が図られた。準備研究に関しては、プリオン研究進展に極めて大きな意味をもつ種々のモデル動物、細胞株、抗体、解析システムの開発が行われ、将来の大型共同研究プロジェクトへの準備は整ったと考えられる。以下に特筆される成果を挙げる。(1)プリオン持続感染細胞株の樹立(片峰)(2)プリオン類似蛋白(Dpl)遺伝子トランスジェニックマウスの樹立(片峰)(3)プリオン蛋白(PrP)と相互作用をする分子の同定法の開発(堂浦)(4)異常プリオン蛋白(PrPSc)に特異的立体構造を認識する抗体の確立(堀内)(5)不死化によるPrP欠損神経細胞株の樹立(小野寺)(6)PrPの細胞内挙動の顕微鏡下での追跡法の確立(金子)(7)タンパク質の2次構造変換定理の発見(柳川)(8)微量核酸(RNA)同定法の開発(福岡)本年度は、他領域との重複などの問題点があり、新規特定領域への申請は見送ったが、本研究の成果を基礎に来年度以降の申請へむけ、さらなる体制整備を行う予定である。
1 0 0 0 金融主導型レジームにおけるネオ・リベラリズム政策の研究
本年度は基本的な文献のサーベイを中心に研究を行った。第一に金融化論に関する文献の検討を行った。ポスト・ケインジアンによるものを中心に、金融化論において政策がどのような役割を果たし、どのような作用を及ぼしているかという点を検討した。第二に、マクロ経済レジーム論の検討を行った。ここでは、近年のボワイエなどによって展開されているレギュラシオン理論の金融主導型レジームと認知資本主義論のレジーム論を対象にサーベイを行い、政策がどのような機能を果たし、マクロ経済連関にどのような影響を与えているかを検討した。第三に、認知資本主義論の検討を行った。認知資本主義論はネグリ、ハートの影響の下、労働の変容とIT化が政治、社会に及ぼす影響だけでなく、経済に与える影響に関しても分析を行っている。ここでは、経済学的な分析におけるネオ・リベラリズム論への言及を中心にサーベイを行い、金融主導型レジームとネオ・リベラリズム政策の関係を考察した。第四にネオ・リベラリズム関係の文献の検討を行った。金融を重視した文献も含めてネオ・リベラリズムの概念を明らかにした上で、ネオ・リベラリズム政策の概要とその役割についてサーベイを行い、金融(化)との関係を中心に検討した。第五に、先駆的なネオ・リベラリズム研究であるフーコーの『生政治の誕生』を中心に、フーコーのネオ・リベラリズム観についての検討を行った。成果としては第一に、一般向けではあるが、「経済政策の哲学―ネオリベラリズムのフーコーによる分析―」(県民コミュニティーカレッジ、2017年10月25日、大月短期大学)という題で講演を行い、フーコーがネオ・リベラリズムをどのように捉えているかという点を検討した。第二に、ミンスキーにおける流動性選好説を検討した論文「ミンスキーと流動性選好」(『大月短大論集』第49号)を発表した
1 0 0 0 寄付市場の生産性・広告競争の構造推定
本研究では寄付市場のデータベースを構築し、生産性推定、並びに寄付市場における広告競争の構造推定モデルを構築し、寄付市場における広告競争の経済的効率性の改善に向けた提言を行うことを目標としている。29年度は構築した寄付市場のデータベース構築に基づいて生産関数の推定を行い、生産性の推移について分析を行う予定であった。しかし、データ収集が遅れており、引き続きデータの整備を継続している段階である。寄付市場のデータとして当初は開発途上国援助を行っているNGO等の財務データを利用する予定であったが、十分な情報が得られない組織が多く、他のデータを用いた分析を検討中である。他の候補として、地方自治体によるふるさと納税について、広告費とその他の費用、寄付額を十分な数だけ収集する事ができるのではないかと検討中である。また、構造推定を行う上で必要となる数値計算を行うためのツールとして、Rによる並列計算とRcppの利用について学習した。複数のハードウェアでPython、Juliaとベンチマークテストを行って、需要関数推定にかかる実計算時間についての評価を行ったところ、RではIntelCorei76950Xプロセッサの方が計算時間が短いが、PythonとJuliaではAMDRyzen1950Xプロセッサの方が計算時間が短い事を確認した。Rでの数値計算はハードウェア性能を利用し切れていない可能性があるため、引き続き数値計算手法についての技術向上を行う予定である。学会報告、論文執筆等はまだ行っていない。
1 0 0 0 OA アメリカンフットボールにおける衝突時の頭部へ及ぼす作用の解明
加速度計による頭部作用力の測定から、頭部衝突数において、1名の大学アメリカンフットボール選手で1回あたりの練習時と試合時の衝突数はそれぞれ14.3回と18.1回であった。また頭部衝突時の平均最大直線加速度は、練習時19.04±10.1G、試合時20.82±12.1Gであり、試合時は練習時よりも有意に高い頭部作用であることを本邦で初めて報告した。しかし、実際に脳振盪に至ったデータは収集できておらず、より多くのデータから衝突時の頭部作用を検討する必要がある。ひずみゲージを用いて衝突時の複数部位における頭部作用力を推定する手法を確立するにはヘルメットと模擬頭部の間の密着性を高めることが必要である。
GABAアミノ基転移酵素(β-AlaATI ; EC2.6.1.19)は脳ではGABAの代謝に、肝臓、腎臓ではシトシンやウラシルの代謝産物β-アラニンの分解に関与している。GABAは脳の抑制性神経伝達物質であることはよく知られている。アルコール(エタノール)は少量で中枢神経を興奮し、多量では抑制を示す。アルコールはチロシンアミノ基転移酵素(TAT)を非常に有意に増加させることが知られているので、β-AlaATIについても何らかの影響を示すのではないかと考え本研究を始めた。アルコールの血中濃度を長時間持続させる目的で嫌酒薬ジスルフィラム投与ラット用いた。TAT活性は顕著に増加するに対し、β-AlaATI活性は逆に減少した。時間の経過に対し指数関数的な減少の様子を示した。アルコールやジスルフィラム単独ではβ-AlaATI活性に効果を示さなかった。また、アルコール脱水素酵素阻害剤ピラゾール前投与もβ-AlaATI活性にアルコールの効果を与えなかった。生体内でジスルフィラムはジエチルアミンと二硫化炭素に分解される。二硫化炭素前投与ラットにアルコールを投与してもβ-AlaATI活性に影響を与えなかった。エタノールアミン-○-サルフェートがβ-AlaATIの自殺基質であることから、アルコールとジスルフィラムの同時投与がエタノールアミタン-○-サルフェートの様な代謝産物を生じβ-AlaATI活性を抑制したのではないかと考えられる。β-アラニン・ピルビン酸アミノ基転移酵素についてジスルフィラムとアルコールの影響について検討したが酵素活性を抑えるもののβ-AlaATIの場合のように顕著な作用を示さなかった。
1 0 0 0 日本語教科教育文法の改善に関する基礎研究
文法教育に関わる基本的な事項の調査・検討を進め、現在の学校教育における日本語文法教育の実態調査を進めるとともに、現在の日本語研究の進展状況を鑑みて、現在の日本社会において望まれる「生きる力」としての言語力を身につけるために必要な文法教育のあり方について検討を加え、実践的な提言に及んだ。研究成果は、以下の形式で積極的に公開を進めた。1)研究会の開催;科研費研究分担者を中心に、関連分野の研究者および現職教員が参加する研究会を期間内に4回開催し、現在の国語科における文法教育の実情や問題点、明治以来の言語政策と教科教育における言語教育との関連、国語科における作文教育と文法教育との関連等について意見の交換を行った。2)国際シンポジウムの開催;文法教育の面で共通する側面を持つ韓国の研究者と協力して、2002年と2003年に国際シンポジウム「韓日(日韓)の文法研究」を開催し、研究代表者・研究分担者を中心に基調報告を行い、意見の交換を行った。3)各種学会のシンポジウムへの参加;研究代表者が野外文化教育学会、日本国語教育学会、日本言語政策学会のシンポジウムにパネリストとして招聘され、研究の成果をもとに基調報告を行い、多数の研究者や現職教員と意見を交換した。4)研究報告書の作成・発行(『日本語の文法教育』I〜III)上記、1)〜3)の内容に関しては、論文の形式にして、毎年刊行した研究報告書告(最終報告書を含め3冊)にとりまとめた。全体で400ページ、33本の論文や資料を収録する。5)研究成果のデータベース化文法教育に関する研究論文データベース、戦前の文法教科書類データベースを作成し、一部を前記報告書に掲載すると共に、HP等でも公開した。
1 0 0 0 生籾の減圧乾燥における胴割れ発生
生籾の減圧乾燥における乾燥速度と胴割れ発生率との関係を明らかにするため、透明な真空容器内に生籾を脱ぷした玄米を入れ、それをガラス窓付き恒温・恒湿器内に収め、外部から玄米粒表面の状態変化を観察できるようにした。実験は圧力と温度と相対湿度の三つのパラメータを適宜組み合わせて行った。この結果を籾に関連づけるため、生籾を供試した実験も部分的に併行させた。1.設定絶対圧力5,40,75,101kPa(常圧)(ゲージ圧:-96,-61,-26,0kPa)のうち、5kPaで乾燥速度は著しく高まった。2.真空容器を加熱して内部温度を25,35,45℃に高めると、35℃までは効果は低いが、45℃では著しく高まった。減圧には加温併用が必要である。3.真空容器内の相対湿度はエア.リーク時(真空ポンプoff)に低湿の周囲空気が侵入して降下し、周囲湿度が低いほど乾燥速度を多少ではあるが高めた。減圧度が大きいほど効果があった。4.全胴割れ率は乾燥速度が高まると上昇した。玄米では特有の表面割れが多く現われたが、内部胴割れ率は軽で低かった。籾では逆に表面割れが少なく、内部胴割れ率が高くなった。5.玄米は表皮が薄い膜であるから機械的な摩擦や空気圧変化で損傷し易く、また遠心式籾摺機で脱ぷすると肉眼で観察できない微細な傷が薄い皮膜につき、それを減圧乾燥すると発達して肉眼で見えるようになった。減圧解除時の時間は表面割れに関連しなかった。玄米の減圧乾燥は表面割れを防げないから無理であり、籾の状態では可能である。6.乾燥速度と胴割れに関する品種間差異は、常圧下の熱風乾燥と同様に認められた。玄米で長粒種は中粒種に比べ内部胴割れは少ないが、表面割れは多かった。結局、この生籾の減圧乾燥では、圧力を5kPa程度まで下げ、温度を35〜40℃、真空容器周辺の相対湿度を低い状熊にすると、乾燥速度及び多少の表面割れを含めた全胴割れ率は常圧下の熱風乾燥なみとなる。
1 0 0 0 OA 交流磁場を用いた舌癌の低侵襲焼灼治療システムの確立
1 0 0 0 OA 文字同定が困難な甲骨資料の画像データベース化
本課題では、同定が困難な甲骨文字を含む拓本資料の画像データベースを構築した。現在、甲骨文字研究においては『甲骨文合集』が一般に利用されるが、同書の印刷品質は再版以降低下しており、文字同定の典拠とする資料として難点がある。そこで、同書の素材となった旧著録のデジタル化を行った。また、ネットワークを通じた参照利用を円滑とするため、近年人文情報学の分野で画像データベースの公開手段の標準となりつつあるIIIF方式を採用し、課題代表者が旧著録原本を所蔵しているものについては一般公開を開始した。『甲骨文合集』と旧著録の対応関係については確認ができたものから順次公開していく予定である。