著者

小田 隆史 池田 真幸 永田 俊光 木村 玲欧 永松 伸吾

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.199-213, 2023 (Released:2023-07-08)

参考文献数

34

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2022年度から必履修化された高等学校「地理総合」の柱となる大項目「GIS」や「持続可能な地域づくり」での学習を通じて,学校教育における防災教育の充実が期待される一方,授業を担う教員の防災に関する知識や授業指導の力量不足が懸念されている.そこで,地理学と防災関連分野の研究者らが討議を重ね,学習指導要領の中で扱われている防災に関連する解説・内容を「知識」「技能」「思考力・判断力・表現力」別に分析し,近年頻発する洪水・土砂災害を事例としたウェブGISを活用した教員向けの防災教育の研修プログラムの開発を目指した.学習指導要領から防災に関わる内容や流れを整理した上で,教員自身が防災の専門的知見を理解し,授業づくりの前提となる力を多忙な教員が短時間で身に付けられる教員研修のためのプログラム案を作成した.具体的な評価の検討は今後の課題だが,試行は時間内に収まり,学習目標に沿った気づきや発言が得られた.

著者

米家 泰作

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.71, no.7, pp.481-504, 1998-07-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

61

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近世日本の山村は,幕藩体制に対して,山村の特質を踏まえた独自の論理を主張することがあった.その一例として,民俗学・文化地理学が指摘したような「自立的」な中世山村像を嘆願の論理として活用した近世大和国吉野川上流域の事例を検討する.18世紀の当該地域では,中世期に自立的な政治体制があったことを措定し,その「由緒」を主張することによって「諸役免許」特権の「回復」を嘆願する動きが見られた.嘆願活動はたびたび繰り返されたものの,結果としては失敗に終わった.しかし,村落結合を通じて,「諸役免許」が吉野郡という「郡の由緒」であり,それが中世に由来するものとする論理が,共有化されることになった.この論理を支える中世期の地域像は, 18~19世紀に盛んに作成・筆写された由緒書・旧記に,より詳しく描かれていく.そこでは金峰山寺・南朝と吉野郡との関わりが主題となりながらも,かつて金峰山寺領であった事実は記されていない.むしろ,無税にして武力を誇る政治体制が強調され,それが「由緒」としての「諸役免許」を説明する文脈となっていた.

著者

相馬 拓也

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.287-309, 2021 (Released:2021-09-15)

参考文献数

43

被引用文献数

3 2

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モンゴル西部アルタイ山脈に暮らす遊牧民は,ユキヒョウとの長年にわたる接触体験から,さまざまな動物民話のオーラルヒストリーを蓄積・継承してきた.ユキヒョウと遊牧民との接触により語り継がれた民間伝承・伝説・語りなどの伝承《ナラティヴ》は,科学的成果《エビデンス》とも十分に照応できるローカルな生態学的伝統知T.E.K.でもある.本研究では, 2016年7月19日~8月25日および2017年8月2日~16日の期間,ホブド県ジャルガラント山系,ボンバット山系,ムンフハイルハン山系のユキヒョウ生息圏に居住する,117名の遊牧民からオーラルヒストリーの記録・収集を実施した.在来の動物民話の記録やその科学的検証は,地域住民をユキヒョウ保護のアクターとして統合する新しい保全生態のかたちを提案できると考えられる.本論では,野生動物を取り巻くエコロジーの多面性と重層性を,複合型生物誌として整備することを提案する.

著者

鹿島 薫

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.383-403, 1986-07-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

67

被引用文献数

13 12

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本研究では,沖積層中の珪藻遺骸群集を指標として,沖積平野や海岸平野における沖積層の堆積過程と,完新世における古地理の変遷を考察した. 珪藻遺骸群集の消長によって表現される「海進」や「海退」現象は,塩分の変化や水深の変化,さらに異地性の珪藻殻の混入状態の変化などによっており,これらは海水準の変動のほか,砂州の形成と消失,河口の移動や埋積速度の変化などの要因によっても影響を受けている.また,珪藻遺骸群集の推移から直接過去の海水準高度が推定できるのは,「海進」の初期や「海退」に伴い陸域となる直前に干潟域に生息するMd 1種群の優占する層準が出現する場合と,「海退」過程において淡水域となるのと同時に泥炭地の形成が始まる場合に限られた.さらに,大規模な河口平野など背後からの土砂供給の多い地域と,小規模な谷底平野など土砂供給の少ない地域では「海進」や「海退」の現われ方に大きな差があることがわかった.

著者

箸本 健二

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.239-253, 1998-04-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

17

被引用文献数

5 3

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本研究では,首都圏に展開する同一チェーン99店舗のコンビニエンスストア(CVS)を,商品群の売上に基づいて七つの店舗類型に分類し,その空間分布の特徴を把握するとともに,店舗類型を規定する要因を考察した.対象店舗の商品群別POSデータを用いて因子分析を行い,CVSの売上を説明する因子として,外出先購入因子,菓子飲料因子,他業態代替因子,生活雑貨因子,酒類関連因子の5因子を抽出した.次に,この5因子の店舗別因子負荷量を用いて対象店舗のクラスター分析を行い,分析対象とした99店舗のCVSを7類型に分類した.本分析を通じて,CVSには,従来指摘されてきたような時間的な補完機能を中心とする利用形態に加えて,品揃えやワンストップショッピング性を評価した他業態代替型の利用形態が存在することが明らかとなった.これは,当該商圏における商店街やスーパーマーケットなど競合する業態の存立状況を反映したものであると同時に,若年層を主体とした新たな店舗選択store choiceパターンの存在を示すものである.さらに,オフィス街や学校の周辺でも夜間人口が多い立地では,昼間に発生する来街者の需要と,居住者による他業態補完型需要とが,同じ店舗で時間帯を分けて発生することを確認した.

著者

山本 健太 申 知燕

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.82-92, 2022 (Released:2022-04-28)

参考文献数

10

被引用文献数

5

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本研究では,ヘアサロンの検索・予約サイトからウェブスクレイピングによって収集したデータをもとに,東京都内ヘアサロンの集積地を析出した.その上で,テキストマイニング分析手法の一つである共起ネットワーク分析を用いて,各集積地のヘアサロンが想定している顧客層を明らかにし,集積地区の類型化を試みた.店舗情報を分析したところ,集積地ごとに施術料金やスタッフ数などに特徴がみられた.また店舗紹介文を共起ネットワーク分析したところ,集積地ごとに想定されている顧客層は異なり,ヘアサロンはそれら想定される顧客層に向けた施術メニューや店舗内空間を提供していることが確認された.その結果,都内のヘアサロン集積地区を「都心ターミナル」,「都心近隣繁華街」,「郊外繁華街」に類型化できた.

著者

山口 勝

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2005, pp.30, 2005

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1.はじめに新潟県中越地震直後の震災番組(2日後のクローズアップ現代と1週間後のNHKスペシャル)で、主に地震と土砂災害のメカニズムの部分の制作に携わった。災害報道には、災害の事実を伝えるだけでなく、2次的な災害を防ぎ、次の災害に備える視点が求められる。その番組制作過程で"地理学の視点"の大切さを感じた。「自然と人々の暮らしを見つめる学」としての地理学の視点である。2. 「余震はいつまでつづくのか?」被災者の不安に地震のメカニズムから答えられたか?_から_クローズアップ現代_から_地震を起こした断層は、既知の活断層か?断層は地表に現れているのか?まず、この科学的関心から取材を始めた。いち早く現地入りし、地理学の視点で断層調査を行った名古屋大学鈴木康弘教授・東洋大学渡辺満久教授から"小平尾断層で、地表変位の証拠を確認"の報を頂いたのは、番組放送の3時間前。どこよりも早くスクープとして報道することができた。さらに、震度6強(後に震度7も)が、約1時間で3回も起き、その後も強い余震がつづいた新潟県中越地震。「なぜこんなに強い余震が多いのか?いつまで余震はつづくのか?」被災者の不安・関心はそこに向かった。市民感覚から言えば、今回の地震は、"強い余震が多い特殊な地震"である。それに答える地震メカニズムが期待された。しかし、専門家にあたっても、なかなかこれという答えがみつからなかった。多くの地震学者は「震源が浅いのだから、深い地震では感じないような余震まで地上で大きい揺れとして感じる。内陸地震の余震のパターンとしては、決して特殊ではない」と答えた。確かに正しそうだ。しかし市民感覚とは乖離している。視聴者のなぜには答えているのか?また、ある地震学者は「これまで断層活動がなかった場所で初めて滑ったので、摩擦が大きくずれにくかったので、その分、余震が多いのでは」と答えた。今回の地震が特殊であるという立場からのコメントである。しかし、地形・地質学的には、新潟県中越地方はもっとも有名な活褶曲帯であり、地表に現れた活断層だけではなく、地下に多数の断層が存在している。決して"これまで断層活動がなかった場所"ではない。むしろ地殻変動が激しい場所である。さらに取材を進めた結果「震源が浅いために余震の揺れを強く、多く感じる。さらにこの地域は地下構造が断層や褶曲があって複雑で、堆積物も柔らかいため、余震が誘発されやすい。今後も強い余震に注意する必要がある」という、この地域の地形・地質の特殊性をふまえたコメントを地震の専門家にお願いした。報道は、短時間で各分野の専門家の情報を理解、評価し、素人の視点で判断していく仕事だが、今回の判断は正しいかったのだろうか?3.「自然風土との共生を破壊した災害」_から_NHKスペシャル_から_ 「春の棚田、錦鯉、そして牛の角つき」。番組は山古志村の美しい風景とそこに暮らす人々のシーンから始まった。今回の地震では,地すべりや崖崩れなど"地震による土砂・地盤災害"が被害を大きくした。それまで暮らしを支え守ってきた棚田やため池が、各所で崩れ村は孤立した。土砂が川を堰き止め,集落も灌水した。自然地理学的には、"構造性地滑り地帯"として知られてきた地域である。第三紀の未固結な泥岩や砂岩が互層をなし、断層や褶曲の影響で地層が切り立っている。春の雪解け時期には地滑りがおきる。この自然環境・風土に対して、人々は地すべり地に棚田をつり、あぜ塗りや水路を管理することで地下に浸透する水分を調整して地すべり災害を防いできた。こしひかりの棚田も,錦鯉の池も、豪雪と地すべりという自然環境・風土に対して人々の知恵と営みが生んだ共生の風景なのである。まさに、人文・自然地理学融合のフィールドと言っても良い地域である。番組の土砂災害メカニズパートでは、この地形・地質に、直前の台風で、たっぷりと水が供給され地震で大地が揺すられることで、土砂崩壊が起きやすくなったという、再現実験を行った。しかし、科学的解説と再現実験だけでは番組が、流れなかった。冒頭の映像にあるような、人文地理的視点のシーンを挿入して初めて番組全体が流れたのだ。災害をメカニズムだけでなく、風土や人々の暮らしとの関係でとらえる「地理学の視点」、いわば災害地理学の視点は、番組づくりだけでなく、長期的な防災対策や街づくり、国づくりへのヒントを含んでいると感じる。

著者

成瀬 厚

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.94, no.4, pp.273-274, 2021-07-01 (Released:2023-02-19)

参考文献数

3

著者

平井 松午

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.64, no.7, pp.447-471, 1991-07-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

40

被引用文献数

2 2

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開拓期における北海道移民の「流動性」に関するこれまでの研究は,統計分析かもしくは特定地区についての属地的分析に依拠してきたために,移住者の移動の規模やパターンについてはほとんど把握されていない.そこで本研究では,近年,北海道の農村地域で刊行が進みつつあり,在住世帯ごとに出身地,移住(渡道)年,入植地,分家年などを掲載した『地区誌』を利用することによって,出身地から定着地に至るまでの移住者の一連の移動行動と定着状況について考察した. 対象とした地区は全道22地区,世帯数は1,303戸である.このうち, 706戸は内地府県から北海道に移住したことが明らかな「入植世帯」, 442戸は「分家」であろた.分析の結果,第二次世界大戦前に対象地区に定着した入植世帯の約2/3は移住後道内で再移動を経験しており,この点で北海道移民は流動的であったといえる.しかしながら,移動経験世帯の約2/3は1回の移動で定着しており,再移動の大半が同一市町村内もしくは近隣市町村間の近距離移動であった.また, 22地区の中には同一府県出身者の占める割合がとくに高い地区がいくつかあり,こうした地区では道内移動を経験した入植世帯の割合が低く,同郷からの後続移民が次第に集積したものと考えられる.

著者

菊地 俊夫 鈴木 毅彦 仁平 尊明 坂本 優紀 宮本 保宏 小林 健人

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.357-360, 2023 (Released:2023-08-31)

参考文献数

2

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.353-356, 2023 (Released:2023-08-29)

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.339-341, 2023 (Released:2023-08-29)

著者

花井 重次

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.2, no.9, pp.792-795, 1926-09-01 (Released:2008-12-24)

著者

松井 圭介

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.68, no.6, pp.345-366, 1995-06-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

25

被引用文献数

1 3

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本研究では,笠間稲荷神社(茨城県笠間市)の信仰者の分布から,信仰圏の範囲を画定し,信仰圏の地域区分を行なった.分布の指標には,昇殿祈願者(講社および篤信崇敬者),産物献納者,,分霊勧請者の3つを用いた. その結果,笠間稲荷からの距離に応じて,笠間稲荷信仰圏は,(1)産物献納者の分布が卓越し,農耕に恵みを与える生産神としての信仰を集める第1次信仰圏(0~50km圏),(2)各指標とも分布が密であり,・とくに講:社の成立と分霊勧請者の分布の中心域で,、笠間稲荷信仰の核心地域といえる第2次信仰圏(50~150km圏),(3)講社,分霊勧請者とも分布が分散的となり,笠間稲荷信仰の外縁地域となる第3次信仰圏(150~800km圏)の3つに地域区分ができることが明らかとなった. また笠間稲荷信仰圏の場合,信仰の広がりには,神社の西部から南東部にかけてのセクター性もみられ,笠間稲荷信仰圏が,信仰拠点を中心とする圏構造ではなく,第2次信仰圏に信仰者の分布の中核のあるドーナツ型を呈していることがわかった.

著者

佐藤 廉也 蒋 宏偉 西本 太 横山 智

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.309-323, 2023 (Released:2023-08-18)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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焼畑・漁撈・家畜飼養・狩猟・採集を生業とし,自給的な食生活を維持しているラオス中部のマイノリティ(マンコン)の村において,一年を通じた食生活を把握するとともに,世帯の食料獲得戦略を考察した.データは食事日誌法によって収集し,毎食ごとの主菜・副菜メニューとともに,それらの副食の食材を誰がどこで獲得したのかを記録し,世帯の構成に注意を払いつつ分析した.結果として,子どもが10歳代の時期に世帯の生活収支(生産量から消費量を差し引いた値)もプラスに転じることが推測され,子どもの成長に応じた家計への貢献が重要な役割を果たしていることが示唆された.

著者

小泉 武栄

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2010年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.68, 2010 (Released:2010-11-22)

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1 はじめに 上関という町がある。山口県東部の瀬戸内海に浮かぶ長島の東端にできた漁業の町で、名前はいうまでもなく下関に対置されるものである。長島は、すぐ西にある祝島などとともに、周防灘と伊予灘を分ける防予諸島を構成しており、付近の海は魚の宝庫として知られている。一帯は瀬戸内海国立公園に含まれ、風光明媚なところでもある。 2 原発の建設計画が 20年あまり前、長島の西のはずれの田の浦という入り江付近に原子力発電所を建設するという計画が持ち上がった。建設主体は中国電力である。過疎に悩む町当局は、莫大な交付金を目当てに建設に賛成したが、漁業への悪影響、原発事故の恐れ、優れた自然と景観の破壊、などを危惧した住民たちが、激しい反対運動を展開している。現時点で中電は反対を押し切って工事を始めたが、日本生態学会などが再三にわたって建設反対を表明している。 演者は現地の住民に依頼されて、田の浦付近の地質・地形と自然の調査に赴いたのだが、天然記念物クラスのすばらしい自然がよく残っていることに驚かされた。 3 みごとな地質の接点と貫入したアプライト 田の浦付近の地質は、領家帯の結晶片岩という、銀色をした層状のきれいな岩石からなる。これは2億年ほど前に堆積した砂岩・泥岩の互層が、地下深くに押し込められて変成岩になったものである。その後、この岩は花崗岩の貫入などによって押し上げられ、地表に現れたが、田の浦付近の海岸では、結晶片岩とそれを押し上げた花崗岩の接触部が至るところでみられる。両者の接点が観察できるところはきわめて珍しく、地質学の巡検地として最適である。 また田の浦の南にあるダイノコシと呼ばれる半島付近には、切り立った海食崖が発達している。この崖では、基盤岩の中に白や黄土色の筋が縦横に走って、特異な地質景観を示す。この筋は、岩が地下深くにあった頃、割れ目にマグマが貫入してきて固まったもので、アプライトと呼ばれている。筋は幅数cmから数10cm、とくに大きいものでは1m余りに達し、実にみごとなものである。岩場にはビャクシンがしがみつくように生えている。これも珍しい海岸植物で、学術的な価値が高い。 4 山と海のつながり 田の浦付近では、手つかずの自然がよく残っていることも魅力的である。田の浦の背後は海抜100m前後の山になっているが、ここでは多少の雨では沢に水が流れないという。基盤の結晶片岩に割れ目が多く入り、風化が進んで表層に厚い土層ができているため、雨水はほとんどが浸透し、地下水になってしまうのである。この地下水は、海岸の岩場の下部などで染み出しているのが観察できるが、一部の地下水は浅海底の砂地や礫地を通って、田の浦の砂浜海岸から数10m離れた海底に湧き出している。 おもしろいことにこの湧水のある浅海底では、日本海にのみ分布する珍しい海藻が発見されている。地下水を通じての山と海のつながりが、このようなきわめて珍しい海藻の分布を生み出したわけである。 瀬戸内海の島々には、かつてこうした豊かな自然が至るところにあったに違いない。開発によってその多くは消滅してしまったとみられるが、田の浦では原発の計画が持ち上がったために、自然の調査が進み、思わぬ発見につながった。怪我の功名といえよう。 5 危険な原発予定地 風化物質はいつか崩れる。海岸では、背後の山から崩れてきた土砂の堆積が各地でみられる。1954年には豪雨に耐え切れず、沢という沢が崩壊し、海岸に大量の土砂をもたらした。その様子は1974年撮影の空中写真によく写っており、崩壊や堆積の痕跡は現在でも認めることができる。 このように原発予定地は、上からは崩壊の危険があり、下からは豪雨時に浸透した地下水が施設を持ち上げて破壊する恐れがある。さらに基盤の結晶片岩は、固い岩ではあるが、無数の割れ目が入り、脆弱なものに変化している。田の浦の入り江は、岩盤が相対的に弱いために、侵食されて入り江になったわけで、地盤は決していいとはいえない。 またここは地震の観測強化地区にも含まれており、まさにマイナス面のオンパレートである。仮の話だが、ここでチェルノブイリクラスの大事故が起きたとすれば、瀬戸内海全域が人の住めない場所になってしまう。原発事故に関しては、日本列島はこれまで余りにも悪運が強く、ぎりぎりのところで壊滅的な被害を免れてきた。しかしいつまでもそうはいかないということを考えるべきである。 6 まとめ 田の浦での原発の建設は断念し、天然記念物クラスのすばらしい自然を生かした自然観察の場として生かすのが、賢明というものであろう。

著者

林 紀代美

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.135-153, 2016-09-30 (Released:2016-10-11)

参考文献数

40

被引用文献数

2 1

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本研究では,石川県能登地域の海藻類と魚醤を事例とし,当該食材の利用からみた「(文化上の)能登地域」見出すことを試みる.地域住民による10種の海藻の利用頻度の差を確認すると,羽咋市以北の地域で一定の利用が継続し,特に奥能登では海藻類が多用されている.この地域範囲を海藻利用からみた能登地域と考えることができる.一方魚醤は,調査地域全域で海藻類と比べると食卓で利用される頻度が低い.くわえて,魚醤の利用頻度は奥能登と奥能登以南の地域,加賀とのあいだで大きな差がみられた.海藻類以上に魚醤は,「奥能登」の食材と位置づけでき,奥能登のひろがりをとらえる一つの指標とできる.

著者

木澤 遼 濱 侃 吉田 圭一郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.12-22, 2022 (Released:2022-03-24)

参考文献数

41

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本研究では,北海道北部の利尻岳における森林限界の変化を検討するため,過去の空中写真と小型無人航空機(UAV)の画像を用いて,森林限界付近の40年間の植生変化を明らかにした.空中写真による土地被覆分類の結果,利尻岳西向き斜面では森林の占める割合が増加すると同時に,高標高側へ拡大していた.ロジスティック回帰分析より森林限界は40年間で41.9 m高標高側へ移動しており,その上昇速度は1.0 m yr-1であった.空中写真およびUAV画像による植生判読から,森林限界付近ではダケカンバ林における林冠木の密度の増加に加え,新たなダケカンバ林分の成立がみられた.新規のダケカンバ林分は高標高側のササ草原やハイマツ群落を置換しており,このことにより,利尻岳西向き斜面において森林限界が上昇したことがわかった.

著者

謝 陽

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.131-146, 2012-09-28 (Released:2012-09-28)

参考文献数

23

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本研究では,木曾漆器の産地である長野県旧楢川村を対象に,1980年代以降の生産構造の転換と中国産漆器製品との関係を明らかにし,漆器業者による「伝統」の再構築について考察した.方法論として,漆器業者へのアンケート調査と,特定の業者へのインタビュー調査を組み合わせた.その結果,事業所の生産形態,規模,歴史などによって中国産製品の扱い方はかなり異なっていることがわかった.中国産製品を取り入れている事業所は,製造過程の一部に組み込み,販売面では安価品の提供と考えている.一方,中国産製品を排除する事業所は,自家製造のオリジナリティに「伝統」を再発見しようとしている.ゆえに,「伝統」のとらえ方は一元的なものでなく,中国産製品との関係性の中で常に変化しているものだといえる.中国産製品への評価は,必ずしも品質の悪さに帰結することはなく,漆器業者ごとに多様なとらえ方がある.なお,本稿では歴史-地理的な視点を用いて個人誌に注目し,国境を越えた特定個人間のつながりが,この漆器産地を支えていることを明らかにした.

著者

大島 登志彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.93, no.5, pp.402-403, 2020-09-01 (Released:2023-02-19)