著者
長谷川 豊 岡 芳知 片桐 秀樹
出版者
東北大学
雑誌
若手研究(スタートアップ)
巻号頁・発行日
2007

我々は、streptozotocin(STZ)の投与による急性膵β細胞傷害をきたしたマウスに骨髄移植を行うと、膵β細胞の再生が促され、血糖値はほぼ正常値に復することを報告した(文献2)。骨髄移植により骨髄由来細胞が膵に集積し、膵導管に位置する膵幹細胞や残存する膵β細胞を刺激し、膵β細胞再生を促進するという新しい機序が想定でき、自己の細胞をもとにして、体内での膵β細胞を再生させる方法を目指し研究を進めた。この膵β細胞の再生機序に関わる骨髄細胞のlineageの同定と発現遺伝子を同定でき、近く論文に投稿する予定である。
著者
西谷 祐子 高杉 直
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2005

本計画研究は,インターネット上での著作権侵害について,国際裁判管轄及び準拠法のルールのあり方について検討することを目的としていた。本研究においては,まず第一に,アメリカ合衆国及び欧州の判例及び学説の動向について研究を行った。アメリカについては,特にインターネット上での音楽ファイル交換に関するプロバイダー及びプログラム開発者の責任をめぐる連邦最高裁判決について考察した。欧州については,特にドイツの判例及び学説,欧州司法裁判所の判例,そしてスイスの学説について検討をした。また,欧州共同体については,国際裁判管轄及び外国判決の承認に関する一般的なルールである2000年ブリュッセルI規則及び2004年欧州債務名義規則について検討を進めたほか,契約債務の準拠法決定に関するローマI規則,そして契約外債務の準拠法決定に関するローマII規則の制定に向けた欧州委員会及び欧州理事会・欧州議会の動向について丹念にフォローアップした。第二に,アメリカ法律協会(ALI)及びマックス・プランク無体財産法及び競争法研究所(MPI:ミュンヘン)は,各々数年前から国際知的財産法に関する国際裁判管轄及び準拠法決定の原則案(Principles)について検討を進めており,近いうちにルールとして公表する予定である。特にALIルールは,アメリカ抵触法のアプローチを色濃く反映した柔軟なルールで,知的財産権に関する属地主義を緩和するものであり,MPIルールと比較検討することで,非常に有益な示唆を得ることができた。また,MPIミュンヘンとマックス・プランク外国私法及び国際私法研究所(MPI:ハンブルク)は,2007年2月23日に共同で国際裁判管轄に関するブリュッセルI規則及び契約準拠法に関するローマI規則提案について知的財産権の取り扱いに関する意見書を提出しており(http://www.mpipriv.de/ww/de/pub/aktuelles/content3075.htm),本計画研究を終了する直前にまとまった意見書に接し,総合的な検討を行うことが出来たのは有益であった。そのほか,研究全体と関係する論点として,国際私法固有のアプローチの検討のみならず,実質法上のソフトローの形成とそれによる紛争処理の可能性についても考察をした。
著者
中條 和子
出版者
東北大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2008

歯内疾患関連菌であるEnterococcus faecalisおよびBifidobacterium longum、齲蝕病巣からの検出が多く報告されているBifidobacterium dentium の広範囲pH 環境における生物学的特異性ついて検討した。E. faecalis は広範囲なpH に調整したアルギニン含有複合培地で高い増殖を示したことから、糖が供給され難い歯内う蝕病巣や水酸化カルシウム製剤を貼薬してもなお難治性病巣を呈する環境では、E. faecalisが滲出液中のアルギニンなどのアミノ酸を利用して増殖可能であることが示唆された。他方、B. dentiumおよびB. longum は、S. mutansと同等の酸性環境において高い生存率と菌体内pH 維持能をもつことが明らかになった。このことが、酸性環境である歯内病巣、または齲蝕病巣から本菌種がmutans streptococciと共に分離される一因であると考えられた。
著者
鈴木 正敏
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2016-04-01

高線量放射線被ばくでは、被ばく後の時間が経過した後に遅れて放射線影響が出現する遺伝的不安定性が知られている。福島原発事故による低線量・低線量率放射線被ばくによって、遺伝的不安定性が誘発される可能性を細胞生物学的に検討するシステムを構築した。放射性セシウムが最も多く蓄積する骨格筋から半永久的に細胞増殖を継続できる試料を作製した。作製した細胞を長期培養した期間の解析結果より、旧警戒区域で被ばくした筋肉由来細胞では遺伝的不安定性が誘発される可能性が極めて低いと予想された。生物影響の出現は臓器によって異なるため、本課題で確立したシステムを筋肉以外の臓器に適応して更に知見を蓄積することが必要である。
著者
小松 正志 岩松 洋子 安倍 敏 兼平 正史 笹崎 弘己 奥田 礼一
出版者
東北大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1995

水道水に0.04〜0.07%程度の微量のNaClを加え、特殊な隔膜を介して電気的に分解する事により陽極側から生成される酸化電位水は殺ウィルス、殺菌作用を有している。しかし、人体に為害性を有する成分であるCl^-を含有しており、問題があることが指摘されている。NaClに代わる電解促進剤を微量添加することにより、同様の効果を有し、しかも無害の酸化電位水を作成し、その殺ウィルス、殺菌メカニズムの解明をはかることを目的に本実験が行われた。NaClの代わりに各種酸を添加してその濃度と導電率の関係を調べ、1000μs/cm程度の導電率を示した酸の電気分解を行い、その酸化還元電位(ORP),pHを測定したが、ORPが1100mV以上でpHが2.7以下の条件を満たす酸化電位水を作成することはできなかった。酸化電位水の殺ウィルス、殺菌メカニズムを解明するために電解時間、ORP,pH,残留塩素濃度の相関を調べた。電解時間が長くなるにつれ、ORPは漸増し、pHは漸減した。残留塩素は8分までは時間の経過とともに増加し、9〜12分までは減少、その後再度時間の増加とともに増加した。残留塩素濃度が10〜40ppm程度含有されている場合は残留塩素濃度に応じて、ORPは急激に増加し、pHは急激に低下した。40ppm以上になると、濃度に応じてORPは緩やかに増加し、pHは緩やかに減少した。pHが2.14のHCl水溶液を12分間電気分解し、陰極側より得られたpH2.27,ORP-375mVの水(1液)および0.05%NaClを含むpH11.66のNaOH水溶液を同様に電気分解し、陽極より得られたpH11.50,ORP 303mVの水(2液)の連鎖球菌、ヘルペスウィルス、ポリオウィルスに対する殺ウィルス、殺菌効果を調べた。その結果、1液は原液でヘルペスウィルスにのみ効果がみられ、2倍、4倍稀釈したものは効果がみられなかった。2液は原液でヘルペスウィルス、連鎖球菌に効果がみられたが、2倍,4倍稀釈したものでは効果がみられなかった。さらに、NaOClを30ppm含む0.001 N HCl水溶液(10%ハイポライト0.03mlを0.001NHClに溶解し全量を100mlとする)がpH2.0,ORP 1147mVを示し、NaOClを20ppm含む0.0005N HCl水溶液がpH2.26,ORP 1126mVを示すことが判明しており、今後、各濃度とpH,ORPとの関係を詳細に調べると共に、その殺ウィルス、殺菌効果を検討してゆく予定である。
著者
桐原 健真
出版者
東北大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究の目的は、18世紀末から19世紀中葉にかけて「帝国」ということばを用いた日本知識人における自他認識の転回に光をあてることである。「帝国」は古典的な漢語ではなく、18世紀末に蘭学者が、オランダ語keizerrijkから翻訳した新しいことばである。日本知識人の多くは、「帝国」のステータスを、「王国」や「公侯国」といった他のいかなる君主国よりも優越していると考えた。儒学的教養を身につけたこれら知識人は、「皇帝」が他の君主たちよりも優越していることを知っていたので、彼らは、中国古典に見いだせないこの新奇なことばを、たやすく受け容れることができたのである。彼らにとって幸いであったのは、ヨーロッパにおいて刊行された多くの地理書が、「日本は帝国である」と叙述していたことである。翻訳書を含むこれらの書籍おいて、こうした記載を読んだ日本知識人は、日本の優越性と独立性を確信するようになった。日本排外主義が、海外の書籍によって形成されたことは、まことに皮肉であったと言える。
著者
遠藤 康男 菅原 俊二
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2006

平成18年度:グラム陰性細菌のエンドトキシンまたはlipopolysaccharide(LPS)は,ニッケル(Ni)アレルギーをsensitization(感作)とelicitation(炎症発現)の両段階で強力に促進することを見いだし,これに関連して以下を解明(Clin Exp Allergy 2007;37:743-751に発表).1.炎症はTh2優位マウス(BALB/c)よりもTh1優位マウス(C57BL/6)で強力である.2.炎症はTNF欠損やT細胞欠損マウスでも対照マウスと同程度だか,TLR4変異,マクロファージ枯渇,IL-1欠損などのマウスでは微弱である.ヒスタミン合成酵素(HDC)活性が炎症に平行して増加する.炎症はマスト細胞欠損マウスでむしろ増強,HDC欠損マウスでは微弱である.5.LPSとの併用は他の金属(Cr, Co, Pd, Cu,Ag)に対するアレルギーの成立も促進する.平成19年度:以下を示唆する結果を得た(補足実験を加え論文投稿予定).Niアレルギーの発症にはマクロファージに加えNK細胞または好塩基球が関与する.2.Ni-感作マウスはCr, Co, Pd, Cu, Agに対しても反応する.3.ヒスタミンはelicitationの過程に関与する.4.LPS以外の細菌成分や関連炎症性物質(MDP, mannan, polyI: polyC, TLR2 ligands, concanavalin A, nitrogen-containing bisphosphonates)も, sensitizationとelicitationの両段階でNiアレルギーを促進する.5.LPSが存在すると,Niはelicitationで1x10^<-12>Mの極めて低濃度で炎症を誘導する(感染は金属アレルギーに対し極めて敏感にする).
著者
岩崎 信
出版者
東北大学
雑誌
教育情報学研究 (ISSN:13481983)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.23-40, 2004-03
被引用文献数
2

人間の日常行動や,運動を含めた認知過程を全体的に理解するためには,基本的なある実体の概念が必要である.その実体は,脳の中において,上記の諸活動についての共通の機能的役割を担うものである.「スキーマ」は,70年代に導入されたが,その一般化概念(拡張スキーマ)が人間の行動や認知に関する脳神経科学と心理学の間の理解の広い谷を橋渡しする可能性を持つ候補と考える.
著者
大内 浩子 馬場 護 馬場 護
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

比較的高い線量を照射したイメージングプレートでは、消去不全現象及び浮き出し現象が生じる。消去不全現象で観察される光は光輝尽発光であることを確認し、従来考えられてきた600nm近傍の光で励起される準位の電子の他に、より短波長側の光によって励起される深い準位(290nm付近)に電子が局在することを示した。この電子がこれら二つの現象の原因であると推論し、UV光と白色蛍光灯とを同時照射する新消去法を開発した。本法により、未照射レベルまで完全に消去することができた。
著者
杉本 和弘
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究は、大学教育の質保証をいかに機能させ効果を高めるかを明らかにするため、「同僚制原理とそれを担保する組織・制度は歴史的にいかに変容しつつあるか、その考察から得られた知見を前提とするとき、大学を支えるアカデミック・リーダーはいかに育成されるべきなのか」を中核的な学術的問いに設定した上で、「ガバナンス」「同僚制原理」「アカデミック・リーダー育成」の3つの視点から、理念-実態-実践を接続させながら総合的に解明し、その知見を現場に還元しようとするものである。
著者
松宮 一道
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

人間は手を使った巧みな作業をどのように実現しているのか? 過去の研究は,手の周囲の空間に特化した知覚機能が巧みな手作業において重要であることを示唆していたが,そのような知覚機能がどのような仕組みで働くのかは証明されていなかった.本研究では,手が見えているときに誘発される視覚的な動きの錯視を発見し,この錯視は見えている手に対して位置の選択性を持つことが明らかにされた.さらに,この錯視は,自己所有感覚が誘発された手を能動的に動かしたときだけ生じた.この現象は,自分の手に対する空間位置の認識機構が脳内に存在することを示唆し,巧みな手作業を実現する上で身体性自己意識の機能的な役割を示している.
著者
齋藤 忠夫 北澤 春樹 川井 泰 西村 順子
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

ヒト大腸に棲息するプロバイオティクスに対して、とくに硫酸基とシアル酸に対する腸管付着性の高い有用細菌を探索する方法を構築し、実際に多くの微生物を単離してライブラリー構築に成功した。大腸ムチンの血液型別に結合する血液型乳酸菌に続いて、世界で初めて血液型ビフィズス菌も発見した。実際に潰瘍性大腸炎(UC)の発症候補菌であるフソバクテリウム・バリウム(バリウム菌)が血液型抗原を認識結合することを発見し、血液型乳酸菌を投与することで腸内での競合阻害により原因菌を排除する予防医学的な可能性を見出すことが出来た。
著者
杉本 和弘 大佐古 紀雄 田中 正弘 鳥居 朋子 林 隆之 福留 東土 高森 智嗣 川那部 隆司 高 益民
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

本研究は、各国の大学質保証における機関レベルの内部質保証システムの構造と機能を国際比較の観点から考察し、我が国の大学が内部質保証システムをいかに再構築し効果的運用すべきかを明らかにするため、(1)先行研究の整理・分析、(2)国内外の大学・質保証機関への訪問調査、(3)教育マネジメントに関する国際セミナーの開催を行った。その結果、大学の内部質保証システムを構築し機能させるために、全学レベルで学位プログラムを中心としたデータに基づく教育開発・教育改善が一体的に機能した質保証システムの整備を進め、さらに学内外にそのプロセスが明示されるようにすることの重要性が明らかとなった。
著者
齋藤 理一郎 長田 俊人 依光 英樹 町田 友樹 楠 美智子 長汐 晃輔 上野 啓司 塚越 一仁 若林 克法 越野 幹人
出版者
東北大学
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2013-06-28

本新学術領域研究は、「人類史上最も薄い物質」である、一原子層の厚さしかない物質(以下原子層物質)を合成してきました。また合成した非常に薄い物質を使って、消費電力が非常に小さい電子デバイスや、光デバイスの作成と検証を行い、その社会における有用性を実証しました。さらに、異なる原子層物質を積み重ねることによって、今までにない物質(複合原子層物質)を人工的に合成し、超伝導や量子的な性質を持つ、新しい機能材料を開発することに成功いたしました。これらは、国際共同研究基金を用いて国際共同研究を推進することによって、新しい物質の開発を加速いたしました。
著者
尹 祐根
出版者
東北大学
巻号頁・発行日
2003

博士論文
著者
山口 拓洋 岩瀬 哲 後藤 悌 山本 大悟 小田桐 弘毅 坪井 正博 川口 崇
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

PRO-CTCAE 日本語訳 東北大学/東京大学/JCOG版について、平成23年度から実施したがん患者へのインタビュー調査の結果をまとめ、言語的妥当性、原版との文化的・意味論的同等性、言語的流暢性を評価した。JCOG1018試験で使用する9項目(下痢、活力低下、手足症候群、吐き気、手足の痺れ等)のfeasibility studyの結果から本尺度は臨床試験において測定可能と確認した。計量心理学特性は米国で既に検討がなされている為、欧米の先行研究結果と大きな差異がない事の確認を目的とするバリデーション研究を計画し、タブレット入力が可能となるようなプラットフォームの開発も同時に進め、登録中である。
著者
船津 三奈代
出版者
東北大学
雑誌
東北大学歯学雑誌 (ISSN:02873915)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.T31-T40, 2005-12-27

成長ホルモン分泌不全性低身長症(growth hormone deficiency; GHD)は,成長ホルモン(GH)の分泌不全により同性,同年齢の者と比較し,身長もしくは身長増加量が著しく低いものと定義されている疾患であり,GHの補充療法が第一選択として行われる。しかし,GHDに対するGH投与による顎顔面部への影響についての報告は少数例によるものがほとんどでいまだ不明な点も多い。そこで,GHD患者をGH未投与群,短期投与群,長期投与群の3群に分け,GH投与期間による顎顔面部の成長に対する影響について検討を行った。GHDと診断された57名(男子33名,女子24名)について側面頭部X線規格写真の透写図を作成し,顎顔面各部の計測を行った。各計測値について,標準値に対するSDスコアを求め,統計学的手法を用いて比較検討を行った。未投与群は標準値に比べ,前頭蓋底長,全顔面高,上顎骨前後径,下顎骨全体長,下顎骨体長,下顎枝高はいずれも-0.15〜0.86SDであった。長期投与群は未投与群に比べ,上顔面高,上顎骨前後径,下顎枝高が有意に大きかった。短期投与群では未投与群との間に有意差は認められなかった。また,前頭蓋底長,全顔面高,下顔面高,下顎全体長,下顎骨体長については,各群間に有意差は認められなかった。GHDに対するGH長期投与によって,身長のみならず顎顔面部,特に上顎骨,下顎枝の成長を加速させることが明らかとなった。このことは,GHによる顎骨成長コントロールの可能性を示唆するものと考えられる。
著者
大藤 修
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2006

戦前には全国第2位の巨大地主であった宮城県桃生郡河南町前谷地(現宮城県石巻市河南町前谷地)の齋藤家には、江戸時代から現代に至るまでの文書・書籍・雑誌・新聞などが伝来し、その数は100万点を超えると予想される膨大なものであり、2003年に東北大学附属図書館に寄贈された。本研究では、アーカイブズ学的研究を踏まえてそれを整理し目録を作成して閲覧利用に供しうるようにした。目録は図書館のホームページでも公開する。